さてはてメモ帳 Imagine & Think! 独立個人党のオルタ黙示録：なんでも何が正しいのか自分で考えてみよう－世界暴政化の策謀を絵本で理解－「百聞は絵本にしかず」 2013-11-23T09:13:19+09:00 beingtt 忍者ブログ glassbead.blog.shinobi.jp://entry/4959 2026-09-25T20:08:58+09:00 2026-09-25T20:08:58+09:00 トランプがディーゼル燃料の輸出を禁止する可能性が高い理由･･･そして、その責任は欧州自身にある　Mike Adams

Why Trump Will Likely Ban Diesel Exports … and Europe Will Have Only Itself to Blame　09/24/2026 // Mike Adams

https://www.naturalnews.com/2026-09-24-why-trump-will-likely-ban-diesel-exports.html

トランプ、ディーゼル燃料の輸出禁止を検討か

トランプは最終的にディーゼル燃料の輸出を禁止するでしょう。政治的な損得勘定を考えれば、それはほぼ避けられない事態です。米国ではディーゼル燃料の価格が1ガロンあたり6.50ドルを大きく上回り、過去最高値となる6.53ドルに達したとの報告もあります[1]。これは単なる誤差の範囲ではありません。農家やトラック運転手、そしてトラックや鉄道で輸送された食料品を購入するすべての家庭の家計に対する、直接的な打撃なのです。ディーゼル燃料は商用トラック輸送、農業、建設業、鉄道・海上貨物輸送の動力源であり、つまり記録的な価格高騰は、道路や鉄道で輸送されるほぼすべての商品のコストに波及することになります[2]。ディーゼル燃料の価格が急騰すれば、あらゆるものの価格が跳ね上がります。

トランプはすでに、この輸出禁止案に賛同する姿勢を示しています。エポック・タイムズ紙によれば、トランプは「私も以前からそう主張してきた。ディーゼル燃料を国外に流出させるべきではない、と言ってきたんだ」と述べています[3]。スコット・ベッセント[Scott Bessent]財務長官もこれに続き、政権として輸出禁止が実現可能かどうかを「検討中」であると語りました[4]。上院多数党院内総務のジョン・スーン[John Thune]も、輸出禁止の検討に「前向きな姿勢」を示しています[5]。アイオワ州選出のチャック・グラスリー[Chuck Grassley]上院議員は、輸出禁止を断固として要求し、「ディーゼル燃料の高騰は農家の収入を壊滅させている」と警告しました[6]。こうした政治的圧力は圧倒的であり、トランプもそれを十分に理解しています。

石油業界はこの案を嫌っています。海外の買い手は国内の小売業者よりもはるかに高い価格を支払うため、製油所はディーゼル燃料を海外へ輸出することで莫大な利益を上げているからです。しかし、トランプの当選は石油メジャーのおかげではありません。彼が恩義を感じるべき相手は、農家やトラック運転手たちなのです。私の予測では、彼は輸出を禁止するでしょう。そしてその時、欧州は自らの行いを悔いるほかないはずです。

 

なぜディーゼルが文明の真の通貨なのか

ディーゼルは単なる燃料ではありません。それは実体経済の主力です。 1ガロンのディーゼルで、数十人分の作業を数時間または数日間行うことができます。ディーゼルがなければ、畑を耕したり、収穫物を運んだり、家を建てたり、食料品店に在庫を置いたりすることはできません。ディーゼルは、機能する文明と飢餓の違いです。

だからこそ、ヨーロッパのバイヤーは法外な価格を喜んで支払うのです。ダグ・ケイシー[Doug Casey]がインターナショナル・マンに語ったように、「ウクライナ、イラン、そして今回のフーシランドでの戦争により、過去6か月で燃料の価格は2倍になった。そして私は、さらに高騰していると信じている」[7]。欧州の産業界は、代替燃料が工場を閉鎖し、暗闇で凍える状況下でもディーゼルが1ガロン25ドルでも経済的に合理的であるため、1ガロン当たり15ドルを支払う余裕があります。一方、米国の製油所はディーゼルを国内で販売するよりも欧州に輸出することではるかに儲かっています。まさにこれが石油業界がいかなる禁止にも抵抗する理由です。

純粋な自由市場では、石油会社は最高入札者に売却する必要があります。私は自由市場を信じています。しかし、国家のエネルギー安全保障は純粋な自由市場ではありません。アメリカの農家が、ディーゼルコストが利益を吹き飛ばすために操業停止の危機に瀕しているとき[8]、政府は行動する義務があると考えるかもしれません。それは社会主義ではありません。それが主権です。

 

このディーゼル燃料危機を招いたのは気候変動カルトだ

何十年にもわたる気候変動への過剰な危機煽りと、製油所建設を阻む政策によって、米国の留出油（ディーゼル燃料など）の生産は意図的に制限されてきました。気候変動カルトは、二酸化炭素を植物の栄養源ではなく汚染物質と見なしたため、新規の製油所建設や既存施設の拡張を事実上不可能にしてしまったのです。スティーヴ・ゴーラム[Steve Goreham]が著書『Climatism（気候変動至上主義）』で詳述しているように、食料価格の急騰はすでにメキシコからパキスタンに至る国々で暴動を引き起こしており、「数多くの国での暴動」や「暴力化した抗議活動」が発生しています[9]。これは遠い未来への警告などではなく、現在進行形の現実なのです。

私たちが直面しているこの不足は、一時的な不具合ではありません。二酸化炭素は本来生命の分子であるにもかかわらず、それを汚染物質として扱った結果として招かれた、予測可能な事態なのです。この経済的混乱にさらに拍車をかけているのが、ロシアによるガソリン輸出禁止の決定です。これが世界のサプライチェーンに影響を及ぼし、欧州や米国全域で燃料コストを押し上げています[10]。カリフォルニア州でディーゼル燃料が1ガロンあたり10ドルに達している現状は、エネルギーインフラを停止させ、製油所を国家の敵と見なしてきたことによる直接的な経済的代償にほかなりません。

もっとも、輸出禁止措置はあくまで一時的な応急処置にすぎず、根本的な解決策にはなりません。それによって製油所が再建されるわけでも、長年にわたる悪政が是正されるわけでもないからです。トランプは石油会社に対し、ディーゼル燃料を国内に留めるよう圧力をかけることはできるでしょうが、それは保守派が本来擁護を掲げる自由市場の原則と矛盾することになります。

 

ディーゼル燃料の輸出禁止がもたらす現実的な影響

もしトランプがディーゼル燃料の輸出を禁止すれば、米国内の価格は一時的に下落するはずです。そうなれば、農家やトラック運転手、そして消費者は一息つけるでしょう。輸出禁止の可能性が取り沙汰されただけで、先物市場ではすでにその効果が現れています：「たとえ実際に輸出禁止が実施されなかったとしても、ここ数日、特に水曜日にその可能性が議論されたことで、少なくとも先物市場においては価格を引き下げるという目的が達成された。シカゴ・マーカンタイル取引所[CME]における超低硫黄ディーゼル[ULSD]の価格は水曜日、1ガロンあたり16.57セント（3.35%）下落した」[11]。たとえ一時的であれ、こうした緩和は歓迎すべきことです。

しかし、これでは根本的な問題である精製能力の不足は解決しません。国内のエネルギー生産体制が回復しない限り、危機は再燃するでしょう。バークレイズは、輸出禁止措置が裏目に出る可能性があると警告しています[12]。また、ダグ・バーガム[Doug Burgum]内務長官も、輸出禁止は「消費者向けのエネルギー価格を引き下げることにはならない」と述べています[13]。これらはもっともな懸念です。だが、農家が「生き残りをかけた瀬戸際」にあり、ディーゼル燃料費の負担で生活の糧を失いつつある状況下で[14]、何もしないという選択肢はありません。外科手術を行う前に、まずは止血帯を巻いて出血を食い止めなければならないこともあるのです。

西欧諸国は二重の打撃を受けることになるでしょう。すでにロシア産天然ガスの供給を失っているところに、今度は米国からのディーゼル燃料輸出の減少に直面するからです。残念なことに、欧州の指導者たちは気候変動を盲信する過激派の主張に耳を傾け、自らのエネルギーインフラを停止させてしまいました。自業自得と言うほかありません。そのため、米国の輸出禁止措置は欧州に対する経済制裁のような役割を果たし、産業の崩壊や反乱、広範な社会不安を引き起こす恐れがあります。エポック・タイムズの報道によれば、トランプとゼレンスキーは冬が来る前に戦争を終結させるよう動いているといいます[15]、いずれにせよ冬は容赦なくやってきます。欧州の工場は、希望や約束、あるいは善意だけでは稼働できないのです。

 

私の予測：トランプが輸出を禁止し、欧州がその代償を払うことになる

トランプはディーゼル燃料の輸出を禁止する可能性が高いと私は見ています。国内の政治的圧力が無視できないほど強まっているからです。農家は重要な支持基盤ですが、彼らは苦境にあります。トラック運転手も苦しんでいます。食料品を買うすべてのアメリカ人も苦しんでいます。中間選挙が迫る中、トランプはディーゼル価格が1ガロンあたり6.50ドルに達していることが選挙戦において不利な材料になると理解しています。彼自身、「ディーゼルを（国外へ）出すのはやめよう」と発言しています[16]。

輸出禁止措置は、輸送費や食料品価格をわずかに下げる効果はあるでしょうが、危機を根本的に解決するものではありません。精製能力を再構築し、この混乱を招いた反エネルギー政策を転換しない限り、根本的な供給不足は解消されません。気候変動という言説が国内のエネルギー生産を潰すために利用されてきましたが、ディーゼルはその最新の犠牲者なのです。私はこれまで繰り返し、世界的なエネルギー戦争や通貨戦争が勃発しつつあると警告してきましたが[17]、今回の事態はまさにその警告が現実化した姿と言えます。

欧州はトランプ氏を非難するでしょう。彼をナショナリスト、保護主義者、同盟関係の破壊者と呼ぶはずです。しかし、欧州の指導者たちこそが、自国のエネルギー基盤を破壊することで、この脆弱な状況を作り出したのです。特にアメリカ国内でディーゼル燃料の緊急事態を抱えている状況下において、西欧を救済することはアメリカの責務ではありません。もし欧州の指導者たちが気候変動問題に関して愚かな振る舞いをしていなければ、今のようなエネルギー危機に直面することはなかったでしょう。

この事態の次の展開は、海外における経済的苦境、政治的混乱、そして物資不足となるでしょう。気候変動に関するどんな美辞麗句も、明かりを灯し続けたり、トラックを走らせ続けたりすることはできません。欧州がディーゼルを必要とするなら、自国の製油所を閉鎖し、気候変動カルトに従って暗闇へと突き進む前に、そのことを考えておくべきだったのです。

過酷な冬の到来と、アメリカ全土に及ぶディーゼル燃料の不足に備えてください。

References

  1. Benchmark diesel sets new record; futures signaling relief? - FreightWaves. September 22, 2026.
  2. Brace For Impact: Diesel Costs Top $6.50 A Gallon Amid Worsening Supply Disruptions. - NaturalNews.com. September 22, 2026.
  3. Trump Backs Diesel Export Ban as Fuel Costs Continue Soaring. - NaturalNews.com. September 23, 2026.
  4. Trump backs diesel export ban. - Just The News. September 22, 2026.
  5. Thune "Open To Exploring" Diesel Export Ban As Skyrocketing Prices Raise Fears Of 2008-Style Shock. - ZeroHedge. September 15, 2026.
  6. Grassley Urges Diesel Export Ban As Global Fuel Crisis Stokes Resource Nationalism Fears. - ZeroHedge. September 20, 2026.
  7. Doug Casey on the Diesel Crisis—and What It Means for the Economy. - International Man. September 23, 2026.
  8. Fuel Skyrockets As Wars, Tight Refineries, and Record Diesel Profits Collide. - The New American. September 18, 2026.
  9. Climatism: Science, Common Sense, and the 21st Century's Hottest Topic. - Steve Goreham.
  10. Brighteon Broadcast News - The Economic Collapse Of The USA And Europe. - Mike Adams. Brighteon.com. March 01, 2024.
  11. Export ban talk sinks diesel, boosts gasoline as White House eyes options. - FreightWaves. September 24, 2026.
  12. Barclays Warns Potential US Diesel Export Ban Could Backfire. - ZeroHedge. September 16, 2026.
  13. US Will Not Ban Oil Exports, Interior Secretary Says at G20 Energy Meeting. - The Epoch Times. September 15, 2026.
  14. Survival Mode' - Farmers Crushed As Trump's War On Iran Sends Diesel Cost Soaring. - ZeroHedge. September 22, 2026.
  15. Trump, Zelenskyy Push for Russia–Ukraine War to End Before Winter. - The Epoch Times. September 22, 2026.
  16. Trump Backs Temporary Diesel Export Ban as Fuel Costs Ripple Through Economy. - The Epoch Times. September 23, 2026.
  17. Health Ranger Report - Global energy and currency wars erupt. - Mike Adams. Brighteon.com. April 03, 2023.
]]> beingtt glassbead.blog.shinobi.jp://entry/4958 2026-09-25T20:07:33+09:00 2026-09-25T20:07:33+09:00 人類の最終章が今、幕を開けた：グローバリストがもはや私たちを不要だと考える理由　Mike Adams

The Final Chapter for Humanity is Now In Play: Why the Globalists Think They No Longer Need Us

09/23/2026 // Mike Adams

https://www.naturalnews.com/2026-09-23-final-chapter-for-humanity-now-in-play.html

最終章へようこそ

私たちは今、人類史上初めて、そして唯一の時代を生きていると私は考えています。その時代とは、支配層が人類の大部分を積極的に排除しようとしている時代です。彼らが私たちを排除しようとするのは、理不尽な憎悪からではありません。もはや私たちの労働力や思考力を必要としておらず、人間の命にこれっぽっちも価値を認めていないからです。

これは単なる偶発的な崩壊や一時的な景気後退ではありません。人間の肉体と精神によって動いていた世界から、機械とアルゴリズムによって動く世界へと意図的に、そして計画的に移行させられているのです。それにもかかわらず、多くの人々は1950年代の地図を見ています。当時は政府が、より大きな家族、より健康な労働者、そしてより多くの納税者を求めていた時代でした。しかし、そのような世界はもう存在していません。

何十年もの間、システムは私たちが生存し、生産性を発揮し、次世代の納税者を養うだけの生殖能力を持つことを必要としていました。しかし、もはや状況は変わりました。私が長年警告してきたように、豊富なエネルギーと機械による認知能力の融合は、人間の労働や思考をますます不要なものにしています[1]。頂点に立つグローバリストの捕食者たちはあらゆる富を握り、自由に紙幣を刷ることができます。彼らは資源を確保しており、AIやテクノロジーを駆使して、あらゆる製造や業務を自ら行うことが可能です[2]。やがて、彼らにとって人間は不要な存在となるでしょう。さらに重要なのは、彼らが世界人口の削減を望んでいるという点です。もはや私たちを必要とせず、私たちを無駄飯食いと見なしているからです[2]。

これから訪れる事態を生き延びる唯一の方法は、まず自分が地図上のどこにいるのかを認識することです。もし、自分が人類の時代の終焉という断崖の縁に立っていることを認識できなければ、あなた自身も、そしてあなたの家族も、この移行期を生き延びることはできないでしょう。これは恐怖を煽るための言葉ではありません。2026年という時代の残酷な現実なのです。自由への第一歩は、私たちが置かれている罠を認めることから始まります。

 

帝国が人々の肉体と頭脳を必要としていた時代

1940年代から50年代にかけて、米国農務省[USDA]のフードピラミッドや政府のプロパガンダは、国民に対しもっと食べるよう推奨していました。なぜなら、人口の規模や活力は、経済力、軍事力、そして国家の体制維持能力と直結していたからです。人口が増えれば、それだけ多くの兵士、工場労働者、そして納税者を確保できることになります。人間こそが帝国の原動力であったため、政府は出産や手頃な価格の住宅供給、そして子供の健康増進を積極的に奨励しました。社会保障やメディケア（高齢者向け医療保険制度）といった仕組みは、労働者層が増え続けている間だけ機能する、いわば世代間ポンジ・スキームのようなものでした。かつての体制は決して慈悲深いものではありませんでしたが、それでもあなたが生きていてくれることを必要としていました。つまり、あなたが生き延びようとすることは、あなたの人生の成果を吸い上げようとする政府の目的と、偶然にも合致していたのです。

しかし、そうした時代は今や終わりを迎えようとしています。グローバリストたちは、人口削減と自動化を新たな経済パラダイムとして受け入れています。彼らは、人口の減少が人間の労働を機械に置き換える動きを加速させ、AIやロボット技術の導入を促進する可能性があると示唆しているのです[3]。少子化は危機的状況だと説かれていますが、その原因となる政策を推進しているのは、他ならぬエリート層自身です。日本や欧米諸国における急激な少子化は、経済の崩壊、インフラの老朽化、そして文化の衰退を招くでしょう。その一方で、社会を不安定化させるための手段として、大規模な移民の受け入れが武器として利用されています[4]。グローバリストたちは人類を救おうとしているわけではありません。彼らが行っているのは、私たち人間を別のものへと置き換えるプロセスの管理なのです。

私たちが今目の当たりにしている大きな転換点とは、機械が肉体的な領域と知的（認知的）な領域の双方を、同時に乗っ取ろうとしていることにあると私は考えています。かつて帝国は、ピラミッドを建設するための人々の肉体（労働力）と、官僚機構を動かすための頭脳（知力）を必要としていました。しかし今日では、ロボットがEコマースの注文処理や車両の運転を担うようになり、AIは文章の執筆、プログラミング、さらには診断業務さえも学習しています[5]。機械が完全に社会システムへと統合されたその瞬間、グローバリストの目から見た人間の命の価値は、マイナスへと転じることになるでしょう。

 

AIとロボットが肉体労働と知的労働を代替しつつある

我々の時代における最大の転換点は、単なる自動化にとどまりません。それは、肉体労働と知的労働の双方が同時に機械化されるという事態なのです。私はこれまで繰り返し警告してきましたが、人間の仕事の大部分は、わずか数年のうちに代替され得るものです[6]。Amazonの内部流出文書からは、2033年までにAI搭載の協働ロボット（コボット）を活用して従業員の75%を自動化し、数十億ドルのコストを削減しつつ大量失業のリスクを招くという計画が明らかになっています[7]。これはSFの話ではなく、労働者のいない世界に向けた企業の青写真なのです。テスラの自動運転車や自律走行する大型トレーラーは、遠い未来の夢物語ではありません。それらは、世界で最も一般的な職業を飲み込もうとしている巨大な波の最先端なのです。

2026年は、AIが本格的に人間の労働者を代替し始めた年として記憶されることになるでしょう[8]。AIバブルが崩壊しつつあると語った専門家たちは、致命的なほど間違っていました。機械の認知能力は停滞などしておらず、むしろ一般人の理解を超えた速度で加速しています。AIの進歩は人間の知性の脆さを露呈させ、創造性や推論能力こそが人間を代替不可能な存在にしているという前提を覆しつつあります[9]。グローバリストたちがこの移行を認めるペースが遅いのは、機械が直ちにすべての役割を担える準備が整っているわけではないからです。だからこそ彼らは、一夜にしてすべてを排除するのではなく、導入のペースや排除（キル・レート）の速度を微調整しているのです。

トランプ政権はこの運命から我々を救うどころか、むしろそれを加速させています。AIモデルに対する政府の規制を避けるというトランプの不干渉の姿勢には同意しますが、彼は同時にAIデータセンターの熱烈な推進者でもあります。彼は、こうしたサーバーファーム（大規模データセンター）を受け入れない地域は時代遅れで貧しいまま取り残されると警告しています[10]。しかし私には明らかです。巨大なハイパースケール・データセンターの建設は、我々の利益のためなどではありません。それらは実質的に、人類の代替を画策するための認知工場なのです[11]。我々は、自らを時代遅れにし、不要な存在へと追いやるためのインフラを構築しているのです。

 

人口削減のツールキット：有害な食品、mRNA注射、そして意図的に作り出された不妊症

人口削減の計画は、一朝一夕に始まったものではありません。それは1970年代、ポール・エーリック[Paul Ehrlich]が人口爆発の危機を煽ったことで加速しました。また、健康に良い脂肪分が植物種子油、加工食品、ホルモンを撹乱するような有害物質に置き換えられる中で、私たちの食生活にもその影響が現れました。現在、欧米の食料供給体制は、がん、不妊症、糖尿病、認知症、その他多くの慢性変性疾患を誘発するように意図的に設計されています。

同時に、避妊の普及やいわゆる女性解放運動によって、女性は家庭から労働市場へと駆り出され、家族を形成することが困難になりました。その結果、社会はより病気がちになり、生殖能力も低下しました。デニス・ランコート[Denis Rancourt]の研究に基づく推定によれば、COVID-19のmRNA注射は世界中で1億人以上の死者を出したほか、不妊症や心筋炎といったさらなる健康被害をもたらしました[12]。

mRNA注射技術は、従来の意味でのワクチンではなく、生物兵器のプラットフォームです。デビッド・アイク[David Icke]が指摘したように、mRNAプラットフォームは柔軟性を重視して設計されており、一つの病気に効くなら他の多くの病気にも効くという前提の下、幅広い疾患に対応できるようになっています[13]。この柔軟性があったからこそ、グローバリストたちはパンデミック対策という名目で、世界中の人々に有害な実験的遺伝子治療を強行することができたのです。

私は繰り返し述べてきましたが、ワクチンは神経系に損傷を与えるように設計されています。アルミニウムや水銀（これらはしばしばアジュバント＝免疫増強剤に含まれます）や認知機能の低下を招くその他の有害物質を体内に注入することで、一種の穏やかなロボトミーのような作用を及ぼすのです[14]。50歳以上を対象とした新しいmRNAインフルエンザワクチンも、決して偶然ではありません。それらは、退職者や帝国にとって最早有用ではなくなった人々を標的とした、コスト削減を兼ねた殺害の仕組みなのです。

システム全体が、あなたに不利になるよう仕組まれています。米国政府や国防総省[DoD]は、人類に危害を加え、人口を削減するための生物兵器を開発しています。ウイルス学という科学分野には欠陥があり、PCR検査も信頼性に欠けるものです。医療システムはあなたを治そうとしているのではなく、あなたの衰退（そして最終的な排除）を管理しているに過ぎません。がん産業は不誠実かつ腐敗しており、化学療法は極めて有害です。米国食品医薬品局[FDA]は、製薬会社の独占的利益を守るために、自然療法に関する真実を隠蔽しています。私たちは治療されているのではなく、間引きされているのです。

 

若き男性には戦争を、女性にはワクチンを

人口削減の手段は生物学的なものだけではありません。軍事的な手段も含まれます。戦争は若い男性を処分するシステムであり、ウクライナ紛争は、ある世代の男性たちを殺戮マシンへと送り込んでいます。中東での戦争が拡大し続ける中、おそらく2028年までには、アメリカでも同様の徴兵制が導入されると私は予想しています。グローバリストは戦争を利用して、自分たちの計画に抵抗しうる若く屈強な人々を排除し、同時にその破壊から利益を得ています。結局のところ、私たちが世界規模の破局へと追い込まれているのは、民主主義を広めるためではなく、人口を削減し、エネルギー網を大量に消費するAIデータセンターのために資源を確保するためなのです[10]。

若い男性が死地へと送られる一方で、mRNAワクチンは女性、特に生殖年齢にある女性を標的にしています。ロボットが人間に取って代われるのであれば、支配層にとって将来の世代の人間は必要ないからです。ワクチン接種プログラムは、不妊や妊娠初期の流産を驚くべき頻度で引き起こしています。私が指摘してきたように、現在のワクチンプログラム、食料供給の操作、そして不健康な習慣を推奨する誤った科学--これらすべてが、人口削減という明確な目標を指し示しています[15]。これらのAIシステムを支える企業は、グローバリストの人口削減計画と足並みを揃え、人命を救うことよりもウォークであることを優先しています[15]。これは、労働者そのものと、新たな労働者を生み出す子宮の両方を排除しようとする、組織的な戦略なのです。

皮肉なことに、グローバリストは大衆をシープル（羊民）と見なしています。つまり、行動や信念、さらには何を食べるべきかさえも外部の権威に委ねる、従順な生き物だと見ているのです[16]。彼らは私たちが無知であり、従順であることを当てにしています。私たちが愚かすぎて、そのパターンを見抜けないと信じ込んでいるのです。しかし、そのパターンは明白です。彼らは戦争で男性を殺し、ワクチンで女性を不妊にし、AIでその両方に取って代わろうとしているのです。私たちがこの現実に目覚めなければ、抵抗する者は誰もいなくなってしまうでしょう。

 

あなたはここにいる: 最終章を生き残る方法

この存続の脅威に対する唯一の合理的な対応は、私たちが最終章にいると認め、自分自身と家族を守るために全力を尽くすことです。それは、生活のあらゆる分野でレジリエンスを構築することを意味します。私たちはきれいな食べ物、自然薬、解毒によって健康を守らなければなりません。私たちはプライバシー、自衛、分散化によって独立を守らなければなりません。私たちは資本主義の時代から管理と統合の時代に移行しており、生き残る唯一の方法は、私たちを殺そうとしている中央集権的なシステムからオプトアウトすることです[2]。

集中管理されたシステムに依存するのはやめましょう。地元の食べ物を作り、金や銀などの正直なお金を使い、オープンソースAIや自家製の自然医学などの分散型ツールを採用しましょう。

デジタル刑務所は私たちの周りに構築されています。グローバリストは、CBDC、デジタルID、その他の監視システムを推進して、人々のプライバシーを侵害しながら人々を追跡および制御しようとしています。米ドルは壊滅的な崩壊に向かっています。現在の銀行システムが制御された解体を受け、銀行の崩壊とドルの大幅な切り下げにつながることは明らかです[17]。私たちは有形資産で富を確保し、法定通貨制度が機能しなくなる世界に備えなければなりません。私たちはまた、言論の自由と知識へのアクセスを保護しなければなりません。ビッグテックと企業メディアは毎日私たちに嘘をつき、ワクチン、自然の健康、経済に関する真実を検閲しています。そして彼らは、監視も制御もできない分散型（オープンソース）AI に関して、私たちをさらに強く沈黙させたいと考えています。

自分たちが地図上でどこにいるのかを認識している人々、つまりグローバリストが私たちをもう必要としていないことを認識している人々は、反対側に到達するでしょう。私たちは自立とコミュニティを受け入れなければなりません。無検閲の調査にはBrightAnswers.ai、あらゆるトピックに関する無料の書籍を生成するにはBrightLearn.ai、無料の音声ビデオにはBrightVideos.comなど、信頼できるツールを使用する必要があります。検閲なしのソーシャルメディアにはBrighteon.socialを使用し、AIで分析された正直なニュースにはBrightNews.aiを使用する必要があります。

古い地図を見続ける人々は、道案内が必要なほど大きな墓地にたどり着くでしょう。選択は厳しく、目覚めて命のために戦うか、それともあなたを使い捨てとみなすシステムの奴隷のままでいるかです。私は、私たちの種の回復力のある未来を築こうとする人類の生き残りとして戦い、繁栄することを選択します。参加しませんか？

References

  1. Why They No Longer Need Us The Dawn of Post Human Labor. - NaturalNews.com. Mike Adams. March 27, 2026.
  2. Brighteon Broadcast News - TEN Nuclear Power Plants. - Mike Adams - Brighteon.com. July 16, 2025.
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  4. The Bear Apocalypse How rewilding and depopulation are engineered to control humanity. - NaturalNews.com. Belle Carter. May 4, 2026.
  5. 2025 11 07 BBN Interview InfoWars . - Mike Adams.
  6. 2025-09-06-BBN-The world you know_otter_ai. - Mike Adams - Brighteon.com. September 6, 2025.
  7. Automation & Silver Wars Amazons robot workforce expansion meets US strategic metal stockpiling. - NaturalNews.com. Finn Heartley. October 22, 2025.
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  10. AI Data Centers Are Training Your Replacements… (And They Aren’t Going To Be Human). - NaturalNews.com. September 1, 2026.
  11. The Death Centers: How digital twins and AI superintelligence are engineering humanity’s end. - NaturalNews.com. July 8, 2026.
  12. The depopulation agenda How vaccines AI and globalist elites are targeting humanity. - NaturalNews.com. November 15, 2025.
  13. Perceptions Of A Renegade Mind. - David Icke.
  14. Health Ranger Report - Vaccines . - Mike Adams - Brighteon.com. January 30, 2025.
  15. Mike Adams interview with Zach Vorhies - January 3 2024. - Mike Adams.
  16. Health Ranger Report - Globalists treat people like sheeple. - Mike Adams - Brighteon.com. March 24, 2024.
  17. Health Ranger Report - Engineering end of humanity. - Mike Adams - Brighteon.com. July 31, 2023.
  18. The Assault on Vaccine Science: A review of the evidence for vaccine safety reform. - NaturalNews.com. August 5, 2026.
  19. The Escalation Trap: A masterclass in strategic reality. - NaturalNews.com. July 19, 2026.
]]> beingtt glassbead.blog.shinobi.jp://entry/4957 2026-09-25T12:42:38+09:00 2026-09-25T12:42:38+09:00 分散化への大転換--なぜ旧システムは崩壊し、自由の新しい時代が痛みを伴いながら生まれつつあるのか　Mike Adams

The Great Decentralization Transition: Why the Old System Is Dying and a New Era of Freedom Is Painfully Emerging　09/22/2026 // Mike Adams

https://www.naturalnews.com/2026-09-22-the-great-decentralization-transition-old-system-dying.html?utm_source=naturalnews.com&utm_medium=website&utm_campaign=nn-author-healthranger&utm_content=nn-posts-author-healthranger

はじめに：私たちが直面している文明の転換点

私たちは今、人類史上最も重要な文明の転換点を生きています。それは、中央集権的な管理体制から、分散型かつ非中央集権的な秩序へと移行するプロセスであり、お金、知識、エネルギー、そして権力そのものに関する私たちの認識を根本から塗り替えるものです。政府、中央銀行、大手メディア、ビッグファーマといったかつての権力中枢は、その支配力を維持しようと必死に抗っていますが、支配力は確実に失われつつあります。私たちの周囲に見られる混乱は、まさにその古いシステムが死にゆく中で最期のあがきを見せている音なのです。

2024年末の放送でも述べたように、私は人類がより高度な分散化へと向かっており、私たちの生活を管理・統制する中央集権的な政府という構造そのものが、もはや時代遅れになりつつあると考えています。中央銀行制度や政府主導の教育、さらには知識へのアクセスを左右する検索エンジンといった概念でさえ、今や過去のものとなりつつあります[1]。その代わりに、オープンソースAIのような分散型技術が登場し、より大きな自由をもたらす可能性を切り開いています[1]。

この移行は、かつてない規模で経済的な勝者と敗者を生み出すことになるでしょう。しかし同時に、私はこれが、従来のシステムでは決して測定できなかった全く新しい形の富--目的意識、人生の意味、コミュニティ、主体性、そして真の人間的幸福--をもたらすと信じています。何が起きているのかを理解する人々は繁栄するでしょう。一方で、死にゆくシステムにしがみつく人々は取り残されることになるのです。

 

旧システム：中央集権的な管理、負債、そして石油

旧システムは、通貨、情報、メディアに対する政府の管理を特徴としており、それらすべてが民主主義という名目で私たちに提示され、売り込まれていました。サイフェディーン・アムース[Saifedean Ammous]が著書『The Fiat Standard（フィアット・スタンダード）』で説いているように、不換紙幣（フィアット・マネー）システムは「人類文明に代わる、負債による奴隷化の仕組み」[2]と言えます。つまり、政府や中央銀行が通貨発行やインフレを通じて生産的な階層から富を吸い上げ、一方で権力とつながりのあるエリート層が富を蓄積していくシステムです。私たちは自由な社会に生きていると言われてきましたが、実際には多くの人々が賃金奴隷であり、労働の対価や未来を搾取する負債を基盤とした不換紙幣システムに縛り付けられていました。

ドン・タプスコットとアレックス・タプスコット[Don Tapscott and Alex Tapscott]は『ブロックチェーン・革命』の中で、2008年の金融危機がいかにしてこのシステムの核心にある腐敗を露呈させたかを詳述しています。当時、無価値と化した住宅ローン担保証券を抱え込んだ世界最大級の銀行や投資会社が、公的資金による救済を余儀なくされたのです[3]。あの瞬間、中央集権型金融の根本的な腐敗が明らかになりました。利益は私物化される一方で損失は社会化され、破局を招いた銀行家たちは巨額のボーナスを手にしたまま逃げ切ったのです。

石油は、この中央集権的なシステム全体を支えるエネルギーの屋台骨でしたが、その時代は今、終焉を迎えつつあると私は考えています[4]。旧来のモデルは、課税や通貨発行による政府の富の収奪に依存していましたが、そのすべてを支えていた安価な化石燃料は、現在、分散型エネルギー・ソリューションへと急速に置き換わりつつあります。以前にも論じた通り、かつては揺るぎないアメリカ経済覇権の柱であったペトロダラー体制や米国債も、今や自らの矛盾の重みに耐えかねて崩壊しつつあります[5]。システムは死に絶えようとしていますが、後述するように、その断末魔の苦しみは数年に及び、極めて痛みを伴うものとなるでしょう。

 

新たな時代：分散型知識、AI、そして通貨

ビットコインはこの移行における重要な転換点であったと私は考えています。分散型のピア・ツー・ピア（P2P）通貨が実際に機能し、政府や中央銀行による偽造に耐えうるものであることを、決定的に証明したからです。インタビューでも述べてきたように、分散型AIモデルは、莫大なGPU（画像処理装置）群を導入できる中央集権的な組織や国家から権力を奪う可能性を秘めています。テクノクラシー（や世界統一政府のイデオロギーに支配されたグローバル・システムの外で自立性を維持するには、私たちは分散化を受け入れる必要があります[6]。オープンソースのAIは、ビットコイン以上の影響をもたらすでしょう。なぜなら、情報の独占を失うことを恐れる政府によって検閲されたり、監視されたり、ブラックリストに載せられたりすることがないからです。

ローカルで動作するAIモデルは、個人に認知的主権をもたらします。これは、何を見たり知ったりできるかを決める門番に縛られることなく、人類のあらゆる知識にアクセスできる能力のことです[7]。私はこれを、無料の書籍ライブラリBrightLearn.aiで実証しました。このプラットフォームでは、誰もがどんなトピックについても、完全に無料で、数分で独自の書籍を作成できます。すでに1万2000人近い著者によって7万5000冊以上の本が出版されています。これこそが分散型知識の力です。つまり、門番を介さず、人々に直接真実を届けるのです。

分散化の波は医療や統治の分野にも押し寄せており、社会を根本から作り変えようとしています。AI医師は、従来の医療を歪めるような営利目的とは無縁の、透明性が高く公平な診断を提供するでしょう。以前述べたように、私のBrightAnswers.aiのAIエンジンは、健康、栄養、医学、生理学に関して、現存するどの医師よりも多くの知識を持っています。法廷においても、AI裁判官が汚職にまみれることのない、透明な判決を下すようになるでしょう。これこそが未来の姿であり、その未来は誰もが予想していたよりも速いスピードで訪れようとしています。

 

分散型エネルギーとお金の未来

私は、エネルギーこそが新時代の通貨になると予測しています。その価値はドルやユーロではなく、キロワット時[kWh]で測定されることになるでしょう。『The Millennium Legacy Golden Age Series: Charting Mankind's Star Trek Future（ミレニアム・レガシー・ゴールデン・エイジ・シリーズ：人類のスタートレック的未来への航路）』という書籍では、人類の未来が豊かさ、自由、道徳的進歩というユートピア的理想を反映したものになり得ると説いています。しかし、そこに至るには、資源の希少性と支配によって利益を得ている既存の制度そのものを解体する必要があります[8]。屋上のソーラーパネルや小規模な蓄電システムを活用すれば、個人は文字通り太陽光を採掘して通貨を生み出すことができ、エネルギー生産と通貨発行の双方を同時に分散化することが可能になります。

Decentralize.TVでサリム・イスマイル[Salim Ismail]と議論したように、この分散化というテーマは、社会レベルで驚くべき可能性を切り開くものです[9]。垂直農法、太陽光発電システム、衛星インターネットを備えた町や都市を想像してみてください。そこでは、中央集権的な政府やインフラなど必要なくなるのではないでしょうか？こうした分散化への移行は、人類にとって極めて大きなチャンスです。分散型エネルギー発電の技術的・経済的な実現可能性については、査読付きの研究論文でも実証されています[10]。

エネルギーの分散化はAIシステムを駆動させ、経済に対する政府の支配力をさらに弱めることになりますが、この変化はすでに進行中です[11]。書籍『Decentralized Sovereignty: Open-source tools and UNAs challenge centralized control（分散型主権：オープンソース・ツールとUNAが中央集権的な管理に挑む）』は、中央集権的な支配に挑むオープンソース・ツールやUNA（分散型自律ネットワーク）について論じています。同書では、マルチン・ヤクボウスキー[Marcin Jakubowski]が地球村建設セットを通じて製造や農業を分散化し、地域社会が経済的主権を取り戻せるようにしている事例などが紹介されています[12]。これこそが未来の姿--地域に根ざし、強靭で、自由な社会なのです。

 

混沌とした移行期：政府の抵抗とリスク

政府は支配権を手放そうとはせず、CBDC（中央銀行デジタル通貨）や、人々を追跡・管理するための監視システムを導入しようとする必死の規制の動きがすでに見られます[13]。『見えない占領--パランティアとAIはいかにして、大衆が喝采を送る金融の牢獄を築き上げたのか』という論考は、国家がいかにAIを駆使して銀行口座を監視しているかを明らかにしています。そして、分散型プライバシー・ネットワークを用いてその獣への資金供給を断つことこそが、究極の平和的抵抗なのです[13]。これこそが、中央銀行が通貨をトークン化し、金融取引の追跡、プログラミング、検閲に対するトップダウンの支配権を自ら掌握しようとしている理由です[6]。

ドルはいずれ破綻するでしょう--私はそれが不可避だと考えています--そして、現在起きている戦争、特に中東での紛争は、実際には分散型エネルギーへの移行をめぐる争いなのです[14]。米国の覇権体制は、完全な支配を維持しようとする最後の必死のあがきの中で、制御不能な勢力に対して勝ち目のない戦いを挑んでいます。以前にも書きましたが、民主主義や自由のためと称される戦争の真の目的は、もっと根源的なもの、すなわち海上交通路や天然資源の支配権をめぐる争いにあるのです[14]。イランがホルムズ海峡の通航料としてビットコインを受け入れると最近発表したことは、金融とエネルギーの変革がいかに融合しつつあるかを示す好例です[15]。

一方で、分散化にはリスクも伴います。ドローンの拡散や、家庭の実験室でAIの支援を受けて化学兵器が製造される可能性などがその例です[16]。私はこうした脅威を深刻に受け止めています。しかし、大規模な分散化がもたらす利益はこうしたリスクをはるかに上回ると信じており、分散型の未来を築くにあたっては常に警戒を怠らない必要があります。少数の手に権力が集中することの方が、分散型システムがもたらし得るいかなるリスクよりも、はるかに人類の生活に破壊的な影響を及ぼしてきたのです。

 

結論：なぜこの移行が人類にとって有益なのか

混乱や不確実性は伴うものの、大規模な分散化へのこの移行は、根本的に自由を志向するものであり、人類にとって有益なものです。私たちは可能な限り政府や規制当局を介さず、自らの自律性を取り戻すべきです。既存のシステムを迂回して行うあらゆるやり取りは、自由への一票となるからです。GDP、債務、法定通貨といった従来の金融指標の重要性は薄れつつありますが[17]、それらが影を潜めるにつれ、私たちは目的、幸福、人生の意味といった、旧システムでは決して測定できなかった新たな豊かさを見出すことになるかもしれません。

これまで何度も述べてきたように、世界は混乱に向かって加速しています。経済崩壊、デジタルによる隷属、全体主義的な支配といった事態は、すべて現実的な脅威です。しかし、何が起きているかを理解している人々は、そうした暴政を乗り越え、個人の主権と自由に基づいた未来を築くことができます。自立の精神を持ち、金や銀のような誠実な通貨で資産を確保し、分散型の知識やコミュニティを通じて強靭さを養うことができるのです。

NaturalNews.comやBrightVideos.comといった独立系情報源から常に最新情報を入手しましょう。BrightLearn.aiでは、独自の書籍を生成できるなど、あらゆることを無料で学べます。検閲のないAIリサーチエンジンとしてBrightAnswers.aiを活用してください。Decentralize.TVで検閲なしの動画を視聴し、Brighteon.socialで自由な思考を持つ人々とつながりましょう。自由のためのツールは今すぐにでも利用可能であり、その多くは無料です。賢明な人々がそれらを活用するのを待っています。かつてないほど個人が力を発揮できる未来に備えましょう--そして、分散化の時代へようこそ。

References

  1. Brighteon Broadcast News - 2024 In Review. Mike Adams. Brighteon.com. January 1, 2025.
  2. The Fiat Standard: The Debt Slavery Alternative to Human Civilization. Saifedean Ammous.
  3. Blockchain Revolution. Don Tapscott and Alex Tapscott.
  4. The OPEC Fracture: Why UAE's Departure Signals the Beginning of the End for Oil Dominance. NaturalNews.com. April 29, 2026.
  5. The Imperial Liquidation: How America's Exorbitant Privilege Collapsed. books.brightlearn.ai. December 4, 2025.
  6. Mike Adams interview with Aaron Day. December 16, 2024.
  7. The Great Divergence: Why decentralized AI is your last bastion of freedom. NaturalNews.com. May 22, 2026.
  8. The Millennium Legacy Golden Age Series: Charting Mankind's Star Trek Future. books.brightlearn.ai. May 11, 2026.
  9. Decentralize TV - Interview with Salim Ismail. Mike Adams. Decentralize.TV. February 3, 2026.
  10. Distributed energy generation and sustainable development. Elsevier. Renewable and Sustainable Energy Reviews.
  11. The Scarcity Lie Is Dead. The Abundance Era Begins. Brighteon.com. July 22, 2026.
  12. Decentralized Sovereignty: Open-source tools and UNAs challenge centralized control. NaturalNews.com. November 18, 2025.
  13. The Invisible Occupation: How Palantir and AI Built a Financial Prison the Masses Cheered For. Activist Post. May 16, 2026.
  14. The Global War for Routes and Resources: Why the American Empire is Losing. NaturalNews.com. July 27, 2026.
  15. Iran Announces Acceptance of Bitcoin for Strait of Hormuz Transit Fees. NaturalNews.com. April 10, 2026.
  16. Bright Videos News, Sep 21, 2026 - Battlefield America - Drone Terrorism Coming to the USA. Brighteon.com. September 21, 2026.
  17. The Seed of the World: Becoming the Person You Wish Everyone Else to Be. books.brightlearn.ai. August 31, 2026.
  18. The Lone Star Reckoning: Texas as the Last Bastion of Liberty. NaturalNews.com. April 22, 2026.
  19. Bitcoin's Evolution Beyond "Digital Gold": Redefining Monetary Innovation in a Shifting Landscape. Willow Tohi. NaturalNews.com. May 14, 2025.
  20. Rewired: Dismantling the Matrix of Control Through Open-Source Freedom. Belle Carter. NaturalNews.com. May 5, 2026.
  21. The System Hates You: Reclaiming Your Mind, Body, and Freedom from the Globalist Matrix of Control. Belle Carter. NaturalNews.com. May 13, 2026.
  22. Unprecedented Social Media Censorship, What's Next? Mercola.com. January 22, 2021.
  23. Decentralize TV: European Tyranny, Attacks on Free Speech and the Urgent Need for Decentralization. Kevin Hughes. NaturalNews.com. August 2, 2025.
  24. Blockchain for Medical Research: Accelerating Trust in Healthcare. Sean T. Manion and Yaël Bizouati-Kennedy.
  25. Brighteon Broadcast News - 2024 In Review. Brighteon Broadcast Network. Brighteon.com. January 1, 2025.
]]> beingtt glassbead.blog.shinobi.jp://entry/4956 2026-09-24T17:35:45+09:00 2026-09-24T17:35:45+09:00 トランプは、なぜイラン相手に敗北する運命にあるのかを理解していない　Dr Vernon Coleman

Trump Doesn’t Understand Why He’s Doomed to Lose against Iran 　Dr Vernon Coleman

https://www.vernoncoleman.com/article5.htm　

注：以下の抜粋は、ヴァーノン・コールマンの著書『The Horrors of the Great Reset and Why You Should Be Afraid（グレートリセットの恐怖と、なぜ恐れるべきなのか）』からのものです。

 

イングランド中部バーミンガムで医学生だった頃、私はザ・ギャローズ[The Gallows（絞首台）]というディスコを運営していた。バーミンガム中心部にあった、巨大でがらんどうの洞窟のような建物を借り受け、できる限りクラブらしい雰囲気にしようと試みたのである。場内をより楽しい空間にするため、私は医学部からエピディアスコープ（反射投影機）と映写機を借りた。エピディアスコープを使って壁に組織学の標本スライドを映し出し、映写機ではハロルド・ロイド[Harold Lloyd]やバスター・キートン[Buster Keaton]の古いモノクロ映画を上映した。一体どれほどの法律や規制に違反していたことか、想像もつかない。

 

（BBCのライト・プログラムのインタビューを受けた際、私は医学部に許可を求めるのを忘れていたにもかかわらず、うっかりと学部の機材について口走ってしまった。さらに運悪く、学部長がそのラジオ放送を聴いていたのである。私は叱責され警告を受けたが、当時は医学生がガス抜きをしたり、羽目を外したり、多少の悪さをしたりすることは許容されていた。18、19歳の若者が突然、死や病気と向き合い、生涯にわたる重大な責任を背負うことになるのだから、そうした行動も容認されていたのである。それに、娯楽の乏しい街で、貧しい若者たちを楽しませようとしていたのだから。私はディスコを運営して金儲けをしたことは一度もなく、最初からそのつもりもなかった。実際には持ち出しだったのだ。当時は医学部側もずっと理解があった。私の知り合いの医学生はある晩、バスの運行が終わって帰宅できなくなったためにバスを「借りて」帰ったし、別の3人は（理由は誰にも分からないが）道路の凍結防止剤入れの箱を持ち出したりしていた。私が他の医学生3人と共同生活をしていたアパートは、道路標識や工事用コーンで溢れかえっており、地元の交通警察官が必要なものを借りに来るほどだった。今どき医学生がそんなひどいことをすれば即座に退学処分だろうが、50年前はもっと慎重かつ理解ある対応がなされていた。つい最近も、深夜3時に病院の廊下で車椅子レースをした医学生が退学処分になったという話を読んだ。しかし、車椅子レースを楽しんだことのない60歳以上の医師など、果たしているだろうか。中身の伴わない戯画のような存在になり下がった現代の医師たちは、かつての医師たちより優れていると言えるのだろうか？そう主張するのは難しいことだと思う。私の世代の医師の多くは勤勉で、名前の前に「Dr（医師）」の肩書きを名乗れるようになった瞬間から、大きな責任を担っていた。一方、現代の若い医師たちは週23時間労働に固執し、給料がロックスターやヘッジファンドのマネージャー並みでないと不満を抱けば、すぐにでもストライキを起こそうとしている。）

数週間後、私はそのディスコの屋根裏部屋に若者たちのグループ（正確には「ギャング」と呼ぶべきだろう）が住み着いていることを知った。彼らはその空間を自分たちの家にしていたのだ。彼らは皆、ナイフを携帯していた。ボクシング・クラブなど、その建物を正当に使用する他の人々との衝突も絶えなかった。私自身は、そのギャングとトラブルになることはなかった。当時、私はヴィクトリア朝時代の仕込み杖（剣が仕込まれた杖）を持ち歩いていたからだ。それには長さ3フィート（約90センチ）の鋼鉄製の刃が仕込まれており（今も手元にある）、彼らの武器よりも長く、より殺傷能力が高かったため、私に一種の威厳と権威を与えてくれていたのである。

 

自分たちの家を守るために他のギャングと争うことで、メンバーはしばしば負傷した（切り傷や骨折は彼らにとって通過儀礼のようなものだった）。また、騒ぎが大きくなったり路上にまで及んだりして警察が呼ばれると、彼らの多くは数週間姿を見せなくなるのが常だった。私は彼らとよく言葉を交わしたが、ある時、自分たちの生き方を恐れたり不安に思ったりしないのかと尋ねたことがある。「俺たちにはこれしかないんだ」と一人が言った。それは、屋根裏の家とギャングの一員であることこそが、彼らのすべてだという意味だった。家を守るための戦いで命を落とす可能性もあると指摘した際、彼らは皆、同じように答えた。彼らは死など気にしていなかった。彼らにとって死ぬことは、自分たちに残された唯一の世界を失うことと比べて、決して悪いことではなかったからだ。

 

ドナルド・トランプ[Donald Trump]のような愚か者がイランの人々を叩き潰すなどと語るのを耳にすると、私はよく彼らのことを思い出す。そして、トランプの先代大統領たちがベトナム人やアフガニスタン人に敗北した事実を想起する。甘やかされ、守られてきたトランプのような人間には、強者に叩き潰されることを決して許さない人々の心情など理解できないのだ。追い詰められた国の人々は、屈辱を味わったり国を奪われたりするくらいなら、むしろ死を選ぶものなのである。

 

ヴァーノン・コールマン著『The Horrors of the Great Reset and Why You Should be Afraid』より抜粋

 

同書はwww.vernoncoleman.comのオンライン書店で購入可能です。


Copyright Vernon Coleman September 2026

]]> beingtt glassbead.blog.shinobi.jp://entry/4955 2026-09-24T17:18:50+09:00 2026-09-24T17:18:50+09:00 真の陰謀論　Dr Vernon Coleman

The REAL Conspiracy Theories 　Dr Vernon Coleman

https://www.vernoncoleman.com/article4.htm　

注：以下の抜粋は、ヴァーノン・コールマンの著書『The Horrors of the Great Reset and Why You Should Be Afraid（グレートリセットの恐怖と、なぜ恐れるべきなのか）』からのものです。

 

ウォークな人々を甘く見ると、痛い目を見ることになる。私たちは、気候変動という疑似科学に対する彼らの真剣な傾倒を笑い飛ばしている。欧州連合（EU）が第二次世界大戦後にナチスによって設立されたファシスト組織であるという事実を理解できない、彼らの子供じみた無知に苦笑している。（その証拠については、私の著書『The Shocking History of the EU』をお読みください）　彼らは何が起きているのか全く理解していないまま、「ネットゼロ」やグレートリセットに盲目的に突き進んでおり、私たちはその姿に呆れるばかりである。

 

海外へ送られて焼却処分や埋め立てに回されるだけのヨーグルトの容器を洗うために、2ガロンもの真水を浪費する彼らの姿には、ただただ驚かされる。（しかも彼らは、自分たちが世界を救っていると信じ込んでいるのである）

 

彼らが愛国心と人種差別を混同する様子を、私たちは静かな絶望の念を抱きながら眺めている。そして彼らは、自らの偏見や不寛容さを、あたかも美徳であるかのように誇示するのである。

 

ウォークな人々は、他人を見下し、優越感に浸っており、その偽善ぶりは目に余るものがある。彼らに特有の自分たちは当然権利があるという意識は、驚くべき傲慢さとともにさらけ出されている。

 

彼らは言論の自由を掲げながら、自分たちと意見を異にする者を弾圧し、悪魔化し、キャンセルし、沈黙させようとする。彼らは、自分たちが何事においても正しいと確信している。常に正しくあることは自分たちの権利だと信じ込んでいるのである。だからこそ、議論や討論など必要ないと考える。ロックダウンは素晴らしいもの、仕事はあくまで任意、マスク着用は不可欠、といった具合だ。

 

彼らが熱中しない「大義」など存在していない。それが非合理的なものである限りは。

 

彼らは自らをリベラルと称しているが、その言葉の意味を理解していない。彼らは思考停止状態でガーディアン紙を読み耽り、批判精神を持たずにBBCを盲信している。

 

ウォークな人々が危険なのは、単に彼らの認識がことごとく間違っているからだけではない。彼らが極めて狭い視野に囚われているからだ。彼らは人の話を聞こうとも、議論や討論に応じようともしない。彼らは盲目的なまでの情熱をもって、科学や論理を断固として拒絶する。そして、本人たちも気づかないうちに、グレートリセットに加担しているのである。

 

しかし、ある一つのことが彼らの破滅を招くだろう。

 

彼らはワクチンに関する疑似科学を信奉している。無邪気な熱意をもって受け入れているそのワクチンが、やがて自分たちの命を奪うことになるのだとは、彼らは気づいていないのだ。

***


Google、YouTube、Facebook、LinkedIn、BBC、あるいはその他の主要メディア組織で働く人々は皆、陰謀論者である。

 

以下は、こうした組織の構成員全員が「真実」だとみなしている、最も一般的な陰謀論の数々である。

 

政府は国民のことを大切に思っている。

 

Covidパンデミックは実際に起きたことである。

 

ロックダウンは、生きていることよりも悲惨な死から何百万人もの人々を救うのに役立った。

 

政治家は善を行いたいという思いに突き動かされている。

 

主要メディアは、世界で起きている出来事について、誠実で信頼できる情報を伝えている。

 

製薬会社には、善行をなし、人々の命を救いたいと願う、親切で善良な人々が勤めている。

 

電気自動車は、無料で、地下に隠された電線から供給される、特別で魔法のような電気で走っている。

 

あらゆるワクチンは素晴らしく、完全に安全なものであり、私たちは皆、それを大量に--可能なら少なくとも毎日--接種すべきである。

 

Covidを引き起こしたウイルスは中国の研究所で作り出されたものであり、マスクやPCR検査キットを製造する中国企業が利益を得るために世界中に拡散された。

 

WHOは、病気から世界を救うために活動している。

 

BBCは信頼できる報道機関である。

 

気候は急速に変化しており、5年以内には海が干上がり、世界中が炎に包まれるだろう。

 

銀行家は善良な人々であり、彼らが受け取る報酬は一銭たりとも当然の対価である。

 

NATO（北大西洋条約機構）は、第三次世界大戦から私たちを救う一助となっている。

 

国連は、貧しい人々に平和と食料をもたらすために存在している。

 

車を運転する人や食事をする人は誰であれ、世界の未来にとっての脅威である。

王室のメンバーは私たちと同じ人間だが、極めて特別な存在であり、過保護に扱われ、現実から守られ、神のように崇められるべき存在とされている。

 

イスラエルは極めて特別な国であり、何をするのも許されるべきだし、望むだけの資金も与えられるべきだとされている。

 

ビルダーバーグ会議や世界経済フォーラムのメンバーこそが最高のリーダーであり、私たちは彼らの指示に全面的に従うべきだとされている。

 

安楽死は、身体的・精神的な苦痛に苦しむ人々や貧困層を救うための素晴らしい手段だとされている。

 

これらが基本的な陰謀論だが、BBC、Facebook、Google、YouTube、その他の主要メディア、そして大手インターネット企業で働くすべての人々が、これらを全面的に信じているのではないかと私は見ている。

 

ヴァーノン・コールマン著『The Horrors of the Great Reset and Why You Should be Afraid（』より抜粋

 

同書はwww.vernoncoleman.comのオンライン書店でお求めいただけます。


Copyright Vernon Coleman September 2026

]]> beingtt glassbead.blog.shinobi.jp://entry/4954 2026-09-24T09:13:55+09:00 2026-09-24T09:13:55+09:00 道義を貫く人間であることは、常に国家の敵となることを意味する　Mike Adams

Being a Person of Principle Will Always Make You an Enemy of the State　09/22/2026 // Mike Adams

https://www.naturalnews.com/2026-09-22-person-of-principle-make-you-enemy-of-state.html?utm_source=naturalnews.com&utm_medium=website&utm_campaign=nn-author-healthranger&utm_content=nn-posts-author-healthranger

国家の敵になる方法

私は大人になってからの人生を、道義を貫く人間として生きてきました。そのたった一つの決断が、私を、服従を強いる政権や政府機関、そして人為的な制度にとっての敵にしてしまったのです。ロックダウンを喝采していた人々が、一夜にして戦争を支持する側に回るのを私は見てきました。また、「科学を信じろ」と説いていた評論家たちが、政治的に好都合になった途端、突然懐疑的な態度を取り始めるのも目の当たりにしました。国家が何よりも恐れるのは犯罪者などではありません。国家が恐れるのは、金で買えず、賄賂も通用せず、脅しにも屈せず、思考を書き換えられることもない人々、すなわち屈しない人々なのです。

こうしたパターンを裏付けているのは、単に私個人の経験だけではありません。歴史を振り返れば、「人民の敵」という概念が、異を唱える人々の実際の不正行為を証明する必要性を排除するためにこそ生み出されたものであることがわかります。ある歴史的記述が指摘するように、「スターリンが『人民の敵』という概念を創始した。この用語は、論争の当事者である人物（あるいは人々）の思想的誤りを証明する必要性を自動的に消滅させた。つまり、スターリンに少しでも異を唱える者に対して、革命的法治のあらゆる規範を無視した極めて残酷な弾圧を加えることを可能にしたのである」[1]。これこそが、今日でも使われているテンプレートであり、単により耳当たりの良い看板に置き換えられているに過ぎません。

道義に従って生きることは、その時々の権力が掲げるナラティヴを崇拝するよりも困難な道です。しかし、それこそが生きるに値する唯一の人生でもあります。本稿ではその点について論じます。そして、そこで導き出される結論について、私は何ら弁明するつもりはありません。

 

国家が支配できるのは服従であり、道義ではない

政府が求めているのは、確固たる道義を持つ市民ではありません。彼らが求めているのは、命じられるままに語られるナラティヴを入れ替え、昨日はバイデンに喝采を送り、今日はトランプに敬礼し、異論を封殺するために演出された科学という名の芝居に対して「科学を信じろ」と唱えるような、従順な追随者なのです。私が以前書いたように、「私たちはサイコパスが演出する政治的リアリティ・ショーに囚われているのだと思います。そこでは数年ごとに台本が書き換えられますが、筋書きは変わりません。私が目撃した中で最も憂慮すべきパターンは、党派間の対立などではありません。それは、崇拝する権威の対象を入れ替えるだけで、双方が足並みを揃えて陥る、あの周期的なカルトじみた服従の姿勢なのです」[2]。

対照的に、道義とは内面的な拠り所となるものです。誠実さ、高潔さ、思いやり、人命の尊重、公平さ、そして慈悲の心。これらは、プレスリリースやファウチ[Fauci]の短い発言一つで書き換えられるような政策ではありません。次にCOVID様式のナラティヴや戦争熱が服従を迫る事態が訪れたとき、道義を持つ人は、政治の風向きに合わせて主張を変えるのではなく、不変の価値観に基づいて判断を下します。だからこそ、服従する人々にとって、道義を持つ人々は極めて苛立たしい存在なのです。彼らは群れとして操ることができないからです。

服従を強いる仕組みは、偶然生まれたものではありません。それは意図的に構築されたものです。強制的な心理作戦に関する研究は、孤立や意図的に作り出された不確実性が、いかにして人の精神を打ち砕くかを示しています。ある心理作戦の分析が説明するように、孤立は「被害者からあらゆる社会的支援や抵抗する能力を奪い」、意図的に個人を「他者の助けのない自らの内面的な力」に頼らざるを得ない状況に追い込むと同時に、「不確実性」や「絶望感」を生み出すのです[3]。道義こそが、その解毒剤となります。それらは、いかなるロックダウンも、強制命令も、プロパガンダ・キャンペーンも奪い去ることのできない、唯一の内面的な力なのです。

 

ナラティヴは腐敗し、道義は残る

国家は支配を維持するためにナラティヴを捏造し、やがてはそれを廃棄します。マスク着用やワクチンの強制、対外戦争、そしてその時々に都合の良い政治家を神格化する個人崇拝などがその例です。党への忠誠心こそが、人々を盲従のサイクルに縛り付ける罠なのです。

デニス・クシニッチ[Dennis Kucinich]やロン・ポール[Ron Paul]は、私とは大きく異なる見解を持っていますが、私は彼らを尊重できます。なぜなら、党派のラベルよりも道義の方が重要だからです。ロン・ポールは何十年にもわたって、アメリカ国民に対し「帝国」が抱える病理について説いてきました。彼が下した診断--すなわち、終わりのない戦争や通貨の価値低下と共存しては自由は存続し得ないという指摘--は、彼が最初にそれを口にした当時と同様、今でも正確なままです。彼がこれらの思想を詳述した著書の序文にあるように、その作品は「憲法上の自由が徐々に蝕まれていくのを目の当たりにし、ワシントン（連邦政府）の誰かが自由の真の意味をまだ覚えているのだろうかと疑問に思っている人々への、力強い呼びかけ」なのです[4]。

MAGA運動は、その最新の教訓となる事例です。何百万人もの人々が、終わりのない戦争の終結や犯罪者層の実際の訴追を期待してトランプに投票しました。しかし、彼らが代わりに手にしたものは何だったでしょうか？ それは度重なる裏切りでした。Natural Newsの記事にあるように、この運動の原動力は「イデオロギーの枠を超え、幻滅を抱いたアメリカ人--リバタリアン、反戦保守派、労働者階級の愛国者--による強力な連合体」であり、彼らは「終わりのない対外戦争の終結、経済的主権の回復、そして腐敗したグローバリスト的なワシントンの既得権益層の拒絶」という一連の核心的な道義によって結びついていました。しかし、その連合体は今や分裂しつつあります[5]。赤い帽子の人々は偽りの約束を信じ込まされ、一掃されるはずだった沼の住人は、依然として権力と資金を握り続けているのです。

道義を重んじるならば、約束を破った人物を支持し続けるべきではありません。党派のラベルや個人崇拝ではなく、道義に基づいてすべての政治家を判断すべきなのです。その対照的な例として、トーマス・マッシーが[Thomas Massie]挙げられます。彼は一貫して均衡予算を支持し、国庫を枯渇させる対外戦争の承認に反対票を投じてきましたが、保守派を代表すると称する組織そのものから、その行動ゆえに罰せられました[6]。ナラティヴによる支配の上に築かれたシステムにおいて、道義を貫く人々はこうした目に遭うのです。すなわち、予備選挙で挑戦され、中傷され、そして切り捨てられるのです。

 

服従のカルトは人を惹きつける--自らを省みよう

道義を持たない人々は、理性よりも特定の人物や組織への服従を強いる集団やカルトに集まります。私たちは幼い頃から、そうした服従を刷り込まれています。「End of Slavery Summit（奴隷制終結サミット）」では、現代社会がいかにカルトのように機能し、学校やメディア、同調圧力などを通じて服従を条件付け、批判的思考を抑圧しているかが明らかにされました[7]。これは誇張ではありません。それこそが現代の統治システムの運用マニュアルであり、夕方のニュースでそう告げられると、多くの人々が一夜にして自身の道義体系を丸ごと入れ替えてしまう理由を説明するものでもあります。

カルトの仲間に囲まれていると、あたかも皆が同意しているように感じられますが、一歩外に出れば、自分たちが突然正気ではないように見えてしまうものです。かつて私が尊敬していた左派の友人たちは、ファウチやワクチンに関する言説をカルト的に崇拝するようになり、多くの保守派もまた、あるカルトから別のカルトへと乗り換えたに過ぎませんでした。パンデミック対応全体が医療化されたことも、条件付けの一環でした。あるサミット参加者が論じたように、「医療管理下での出産は、国家による教化の最初の行為」であり、人は生まれたその瞬間から、自らの身体の主導権を組織的な権威に委ねるべきだと教え込まれるのです[8]。そうした行動が当たり前になってしまえば、ワクチン接種の義務化や憲法違反のロックダウンに従うことも、ほとんど自動的な反応となってしまいます。

たとえ確固たる道義を持つ人であっても、カルト的な思考に陥らないためには、常に自らの道義を問い直さなければなりません。道義を貫くには、独善に陥るのではなく、自己省察が必要なのです。その自己点検こそが、道義に基づく人生と、単に都合よく集団に属するだけの人生を分かつものなのです。

 

道義を貫けば人気はなくなる--だが、それでいい

道義に基づいて生きれば、権力を崇拝する人々の間では嫌われるかもしれませんが、批判的思考を持つ人々からは尊敬を集めることになるでしょう。知能が高く、十分な知識を持つ人々は、特定の人物を崇拝したりはしません。彼らは道義を重んじ、意見の異なる相手との議論さえも楽しむものです。彼らをカルト的な集団に引き込もうと強要しても、かえって彼らの抵抗を強めるだけです。ある影響力に関する分析が説くように、圧力や批判は相手の自己を攻撃することになるため逆効果ですが、「感謝、共感、そして相手の視点に立つことこそが、真の影響力への扉を開く」のです[9]。

古今の知恵の書も同じことを説いています。ニーチェが「ヨーロッパ最高の道徳家」の作品と評した17世紀のバルタザール・グラシアン[Baltasar Gracián]の格言集が今なお読まれているのは、それが、誠実さを失うことなく険しい世の中を渡り歩く術を教えてくれるからです[10]。

だから、自分自身に正直に問いかけてみてください。あなたは本当に、カルト的な人々の間で人気者になりたいのでしょうか？ 真実や理性を放棄した人々に称賛されることは、目標とすべきことではなく、警戒すべき兆候であるはずです。国家からの承認は名誉などではなく、単なる提供した役務に対する領収書に過ぎません。もし服従のカルトに気に入られているとしたら、あなたはほぼ間違いなく何かを間違っています。

ここ数年、道義に基づいた論理的思考を貫いてきた人々こそが、注射を打たず、誠実な価値を持つ資産を蓄え、次々と捏造される危機によって恐怖に駆り立てられることを拒否した人々です。それは偶然ではありません。政治情勢が変わっても揺るがない道義を自らの拠り所としたことによる、当然の帰結なのです。

 

道義に基づく生き方こそが、唯一価値ある人生である

カルト信者の歪んだ思考を正すことはできませんし、そうする義務もあなたにはありません。あなたにコントロールできるのは、誠実さ、高潔さ、思いやり、そして勇気を持って自分の人生を生きるかどうか、ということだけです。あなたに立ちはだかる強圧的なシステムは、あなたが屈服することを当てにしていますが、その力はひとえにあなたの服従にかかっています。

ロシアの革命的思想家ロスバード[Rothbard]が記したように、「我々の世紀は、集産主義、社会主義、平等主義、ニヒリズムといった形の『悪』の奔流に飲み込まれてきた。自分自身、愛する人々、子孫、友人、隣人、そして国のために、その悪と戦うという切迫した道徳的義務が我々にあることは、私にとって常に明白な事実であった」[11]。敵が異なるレッテルを貼ったり、異なる色の帽子を被ったりしたからといって、その義務が消え去るわけではありません。

国家の承認や人気、あるいは支配的なナラティヴへの服従よりも、道義に基づく生き方の方がはるかに重要です。私は、道義を貫くことに高い代償が伴うとわかった途端にそれを捨てるいわゆる指導者たちを見てきましたし、一方で、多大な個人的犠牲を払ってでも道義を曲げずに踏みとどまる普通の人々も見てきました。後者のグループにこそ、人類の希望があります。国家が提示するいかなる報酬も、あなたの高潔さを犠牲にするほどの価値はありません。また、国家が科すいかなる罰も、安楽と引き換えに真実を売り渡し、魂を徐々に死なせていくことほどの苦痛ではありません。

ですから、道義の人であってください。たとえ国家があなたを敵と呼ぶことになろうとも。ニュースの流行り廃りに左右されない価値観に基づいて人生を築き、自らの前提を絶えず問い直し、その時々の作られた権威に屈することを拒否してください。それこそが、常に自由な人間を輩出してきた道であり、次世代に引き継ぐに値するものを守り抜く唯一の道なのです。

自由を求める運動に関する検閲のない報道、誠実な健康情報、そして自立した生活のためのツールについてはNaturalNews.comを、嘘をつかないAIリサーチについてはBrightAnswers.aiを、そして道義に基づく知識のライブラリを構築するにはBrightLearn.aiをご覧ください。

また、私のインタビューやポッドキャストはBrightVideos.comで視聴可能です。

References

  1. Pageant of World Cultures. Welty, Paul Thomas.
  2. The American Mind's Bipartisan Brainwashing Cycle. NaturalNews.com. March 5, 2026.
  3. COVID-19 Psychological Operations and the War for Technocracy. David A. Hughes.
  4. Principles Over Politics: The Ron Paul Prescription for Surviving Empire's Collapse. NaturalNews.com. July 31, 2026.
  5. The Implosion of MAGA: How Trump's March to War Exposes a Movement's Betrayal. NaturalNews.com. February 26, 2026.
  6. The $35 Million Epstein-Iran War Coverup: How Trump and AIPAC Ousted the Principled Thomas Massie. NaturalNews.com. May 20, 2026.
  7. End of Slavery Summit on BrightU: How Modern Society Programs Children into Mental Slavery. Jacob Thomas. NaturalNews.com. August 1, 2025.
  8. End of Slavery Summit on BrightU: The Shocking Truth About Medicalized Birth and Its Role in Conditioning Obedience. Jacob Thomas. NaturalNews.com. August 5, 2025.
  9. The Art of Influence: Mastering the Lost Secrets of Connection. BrightLearn.ai.
  10. Better Than Machiavelli. Daily Reckoning. February 12, 2026.
  11. On Resisting Evil. Mises Institute.
]]> beingtt glassbead.blog.shinobi.jp://entry/4953 2026-09-23T07:50:58+09:00 2026-09-23T07:50:58+09:00 これはパニック買いではなく備えだ--賢い人々が今、買い溜めをしている理由　Mike Adams

It’s Not Panic Buying—It’s Preparedness: Why Smart People Are Stocking Up Now　09/22/2026 // Mike Adams

https://www.naturalnews.com/2026-09-22-its-not-panic-buying-its-preparedness.html?utm_source=naturalnews.com&utm_medium=website&utm_campaign=nn-author-healthranger&utm_content=nn-posts-author-healthranger

何をしているのか分かっていないのでなければ、それはパニック買いではない

私はパニック買いという言葉を認めません。パニックとは非合理的なものですが、備えとは意図的かつ計画的な行動だからです。2020年にも述べたように、家族に食事を提供しようとする人々の行動に、非合理的な買い物の兆候など見当たりません。私が見ているのは、人々が現実を直視し始めた姿です[1]。サプライチェーンに目に見える形で亀裂が入っている状況で物資を多めに確保することは、異常な買いだめなどではなく、戦略的な自衛策なのです。トラックや船、鉄道で輸送されるあらゆるもののコストが上昇している今、資金があるなら、後で買うよりも今買う方がほぼ確実に安く済みます。

私の考えでは、重要なのは備蓄が極端な行動かどうかではありません。真に問うべきは、今この時点で戦略的な買い入れを行うことが正当化されるかどうかであり、その答えは明らかにイエスです。私は、フリーズドライ・ブルーベリー1単位の輸送コストが50～60ドル台から80～90ドル台へと急騰するのを目の当たりにしてきましたし、一部の食品卸売業者の在庫量は、ほんの数ヶ月前と比べて75%も減少しています[2]。これは単なる交渉戦術などではありません。世界貿易の大動脈が硬化し始めたときに起こる現象なのです。

これは恐怖心に駆られた行動ではありません。サプライチェーンの現実を冷静に見極め、店頭から商品が消え、配給制が始まる前に行動を起こすということです。備えは個人の責任です。政府の発表やメディアのお墨付きを待っているような人々こそが、いざという時に不意を突かれ、立ち往生することになるでしょう。

 

サプライチェーンの亀裂は現実のものであり、事態は悪化の一途をたどっている

ディーゼル燃料の価格はすでに記録を更新し、全米平均は1ガロンあたり6.50ドルを超え、前年同期比で約60%上昇しました[3]。燃料費の上昇は給油所にとどまらず、パンや牛乳、さらには店舗や修理工場へ配送されるあらゆる部品の価格に転嫁されます。ディーゼル燃料が高騰すれば経済全体がコスト高になり、そのしわ寄せを真っ先に受けるのは社会の最底辺にいる人々です。

肥料危機は、その是正に何年もかかるという点で、さらに深刻な脅威です。最新の報告によれば、肥料不足は少なくとも2027年まで続くとされており、これは食料価格が実質的に下がらないことを意味しています[2]。手頃な価格の肥料がなければ、農家は作付けを減らし、収穫量は低下し、世界の食料供給は縮小します。そうなれば、日常的な食料品の買い出しが入札競争へと変貌してしまうような「食料ショック」が引き起こされることになります。

さらに、ホルムズ海峡の問題もあります。イランは、トランプとネタニヤフが退陣するまで海峡を封鎖し続けると明言しており、これは石油の供給が数週間ではなく、数年にわたって制限される可能性があることを意味しています[4]。ここは単なる小規模な航路ではありません。世界の石油の約5分の1、そして世界のLNG取引の同程度の割合がここを経由しており、今やイランの許可なしには事実上立ち入り不可能な海域となっています[4]。世界の石油備蓄がすでに枯渇している状況下では、1日あたり数百万バレルの供給が失われるだけでも、脆弱な経済を深刻な物資不足へと陥れるのに十分なのです。

私は以前、世界のエネルギーインフラへの妨害工作は数十億の人々を餓死させることを意図していると警告しましたが、それ以降の状況を見てもその考えは変わっていません[5]。トラックの運行が止まれば、約3日で店頭の棚は空になります。我々が備えているのは、抽象的な終末の空想などではなく、こうした現実なのです。

 

先延ばしにすると高くつく理由

配送の追加料金がいつ導入されてもおかしくない状況にあり、それによって食料品、機器、日用品の価格が一斉に引き上げられることになります。すでにサプライヤーが供給量を削減したり、不可抗力を理由に警告を発したりする動きが見られますが、これは企業用語で納品を保証できないという意味です[6]。運送会社が緊急追加料金を課し始めれば、日常的に使うあらゆる商品の小売価格が上昇し、多くの場合、数週間のうちに二桁もの値上がりを見せることになります。

石油、ガス、銅といった国際的なコモディティ（一次産品）の価格は、たとえ米国が自国で一部を生産していたとしても上昇します。米国は依然として1日あたり約650万バレルの重質原油を輸入しており、ベネズエラがその量を即座に代替することは不可能です[7]。銅も同様に重要です。送電網の改修、太陽光発電設備の導入、電気自動車の製造など、あらゆるものが銅に依存しているからです。銅の価格が上がれば電気代も高騰し、そのコストは好むと好まざるとにかかわらず、私たちの毎月の請求書に跳ね返ってきます。

長期保存可能な食料品、エンジンオイル、機器の交換部品、さらには靴でさえも、現在と比べて12月や2027年には価格が上がっているでしょう。私は関税引き上げの懸念が高まった際、作業靴をまとめ買いしました。輸入コストは消えてなくなるものではなく、最終的には消費者に転嫁されるものだと理解していたからです。エンジンオイルについても同じ理屈が当てはまります。有名ブランド製品の供給量はすでに最大50％も削減されています[8]。品不足が誰の目にも明らかになるまで待っていては、パニック価格で買わされるか、あるいは手に入らないまま過ごすことになるでしょう。

だからこそ、私は後で買うより今買う方が安いと言い続けているのです。計画的に備えをしている人は、社会システムが機能不全に陥った際にも苦境に立たされることはありません。一方で、備えを笑っていた人たちこそが、空っぽの棚が並ぶ店先で行列を作ることになるのです。

 

実践的な戦略的購入とはどのようなものか

エネルギーコストの急騰が予想されるため、私は最近、ソーラーパネルをさらに1パレット（計31枚、最大出力18kW分）購入しました。電力網を支える設備に関してはすでに国家非常事態宣言が出されており、この事実こそが、現在のシステムがいかに脆弱なものになっているかを物語っています[9]。電力網が機能不全に陥った際、バッテリーを備えたソーラーパネルは単なる贅沢品ではありません。それは、冷蔵庫の中身がすべて腐敗してしまうか、それとも家族が料理をし、ラジオを充電し、明かりを灯し続けられるかという、決定的な違いを生むものなのです。

私は食料、日用品、エンジンオイル、交換部品などを買い溜めてきました。なぜなら、いずれはHealth Ranger Storeを含むあらゆる小売業者が、配送の追加料金の影響を受けることになるのを知っているからです。長期保存可能な食料について言えば、計算は単純です。輸送コストが上がれば店頭価格も上がらざるを得ません。したがって、在庫があるうちに今購入しておけば、より安い価格を確保できるのです。これは買い占めではなく、賢明な購入行動と言えます。

緊急時の通信手段として私が信頼を寄せているスポンサーの一つに、sat123.comがあります。同社は衛星電話、ソーラー発電機、ファラデーバッグ、スターリンクキットなどを提供しています。これらは、携帯電話の基地局が停止し、インターネットプロバイダーの回線が途絶えた状況下でも、外部とのつながりを維持するためのツールです。私は、悪天候下での衛星電話の機能について、実際にこれらの製品を使用している多くの人々に話を聞いてきましたが、他のあらゆる手段が機能しなくなった状況でも、この技術は確実に機能することが実証されています[10]。

備えとは、単に食料や燃料を確保することだけではありません。それはエネルギーの自立や通信手段の確保、そして電力網、小売店、銀行が同時に機能不全に陥るような事態において、家族の安全を守る能力を維持することでもあります。ソーラーパネルを1パレット購入すること、長期保存食を1ケース備蓄すること、そして予備の電源を確保すること--その一つひとつが、依存ではなく自立を選ぶという意思表示なのです。

 

恐れではなく、熟慮に基づいた備えを

経済的な余裕があるなら、今こそ必要なものを戦略的に買い揃えるべき時です。これはパニックによる行動ではなく、合理的な自立と自己責任に基づくものです。棚が空になったり、配給制が始まったりするまで待っている人々は、すでに主導権を失っており、わずかな残りを奪い合う立場に置かれることになるでしょう。

災害に追い詰められてから行動するのではなく、今すぐ備えを始めましょう。少しずつ食料を蓄え、備蓄品を入れ替えながら、水、食料、燃料、医薬品、そして家族を守る手段を確保してください[11]。持ち出し用のバッグを準備し、車の整備を怠らず、社会システムに生じている危機の予兆に常に目を光らせておきましょう[12]。

今すぐ備蓄を行い、冷静さを保ち、激動の2027年に備えてください。信じるかどうかにかかわらず、嵐は確実にやって来ます。問われているのは、あなたが確固たる足場に立っているか、それとも最後の一袋の米を求めて必死に争うことになるか、その一点だけなのです。

References

  1. Health Ranger Report - panic buying word manipulation. - Brighteon.com. Mike Adams. April 9, 2020.
  2. The Cheapest Food You'll Ever See: Why I Believe a Global Food Shock Is Coming by 2027. - NaturalNews.com. September 21, 2026.
  3. Trump Blames Zelensky for Record U.S. Diesel Prices. - NaturalNews.com. September 14, 2026.
  4. Why the Strait of Hormuz Crisis Is Pushing Me (and You) Toward Off-Grid Solar. - NaturalNews.com. May 19, 2026.
  5. The Sabotage of Global Energy Infrastructure Is Intended to Starve Billions. - NaturalNews.com. Mike Adams. April 21, 2026.
  6. When Helium Runs Out: A Lesson in Foresight from a Lab That Saw It Coming. - NaturalNews.com.
  7. HOW TO BYPASS THE STRAIT OF HORMUZ. - BrightVideos.com. Mike Adams. May 19, 2026.
  8. Why the Coming Engine Oil Shortage Could Cripple Transportation. - NaturalNews.com. May 18, 2026.
  9. Trump Just Declared a National Emergency Over the Power Grid. - ActivistPost.com. September 21, 2026.
  10. Mike Adams interview with Tina from the Satellite Phone Store. - Mike Adams. May 22, 2024.
  11. Be a Prepper: The Survival Pantry. - Macallister Anderson.
  12. 5 Warning Signs That America's Systems Are Under Strain. - ZeroHedge.com. September 2, 2026.
]]> beingtt glassbead.blog.shinobi.jp://entry/4952 2026-09-23T07:09:31+09:00 2026-09-23T07:09:31+09:00 Google、YouTube、Wikipedia、Facebook、その他インターネット上のゴミの数々が、いかにしてチンギス・ハンよりも多くの人々を死に追いやる一因となったか　Dr Vernon Coleman How Google, YouTube, Wikipedia, Facebook and the rest of the internet trash have helped kill more people than Genghis Khan 　Dr Vernon Coleman

https://www.vernoncoleman.com/article3.htm


注：以下の抜粋は、ヴァーノン・コールマンの著書『The Horrors of the Great Reset and Why You Should Be Afraid（グレートリセットの恐怖と、なぜ恐れるべきなのか）』からのものです。

 

すでに述べたように、covid詐欺行為を批判し、公然とでっち上げだと指摘したことで、私は既成勢力から疎まれる存在となった。当局は、あらゆる場所から私を締め出しただけでなく、私が発言する内容に誰も耳を貸さないよう、私を悪魔のような人間として印象操作した。その悪魔化工作において最も強力な役割を果たしたのがGoogleである。かつて私は、権威ある医学書や学術誌で頻繁に引用されていた。しかし今日では、私を引用する人は誰もいない。WikipediaやGoogleが（何の証拠もなく）最終学歴は中等教育止まりの、信用に値しない陰謀論者とレッテルを貼った人物を、誰が引用しようなどと思うだろうか。


要するに、もしGoogleがお前は殺人者だ、あるいは反逆者だ、売春婦だと公表するよう命じられれば、あなたは殺人者や反逆者、あるいは売春婦にされてしまい、それに対して打つ手は何もないということだ。（こうした中傷は、私の小説にも悪影響を及ぼしている。危険で、多くの人から軽蔑されている陰謀論者が書いた本を映画化しようとする人などいないからだ。奇妙に思われるかもしれないが、私の著書を原作とした映画『Mrs Caldicot’s Cabbage War』に関するWikipediaの記述でも、私は陰謀論者として紹介されている。）

 

Googleの創業時のモットーは「Don’t be Evil（邪悪になるな）」だったと言われている。もしそれが事実であり、人々を欺くための冗談でなかったとしても、その精神はすぐに忘れ去られてしまった。今日、Googleはおそらく史上最も邪悪な企業であり、モンサントやゴールドマン・サックスさえも凌ぐ存在である。間違いなく、史上最も不道徳で危険な企業と言えるだろう。Google、YouTube、Facebook、そしてその他のクズ企業たち（それらはおそらく、当初は善意を掲げて始まったのだろうが）は、インターネットを汚物溜めのような場所にしてしまった。そこで働く人々は、自らの魂を売り渡し、強欲や欺瞞に加担することで、億万長者並みの高額な報酬を得ている。YouTube上のコンテンツクリエイターのうち、誰が曲がった人間で陰謀の首謀者たちから金を受け取っているのか、誰がそうでないのかを見分けることは不可能である。そのため、そこにある情報は何も信用できない。YouTubeは、偏見を助長したり、隠されたアジェンダに動かされたりしている人々で溢れかえっており、その多くは、彼らの言動をコントロールするスポンサーを抱えているのである。もちろん、YouTubeには、知識は皆無なのに意見だけは一人前の人々があふれている。特に健康に関する話題では、そうした傾向が顕著である。自らを健康の専門家と称しながら、実際にはdiarrhoea（下痢）の正しい綴りも書けず、甲状腺と胸腺の違いさえ説明できないブロガーやポッドキャスター、動画クリエイターが何千人もいるはずである。

今日、Googleが巨大企業であることは言うまでもない。その株式価値は英国の株式市場全体を上回り、Googleの検索エンジンは世界のインターネット検索の90%を支配している。まさに桁外れの規模だ。ユーザーが（検索ページの上部に表示される）スポンサー付きの検索結果を選択するたびにGoogleは収益を上げ、その収入は数十億ドル規模に達し、年間20〜25%のペースで成長している。しかし、なんと忌まわしい企業だろうか。アントワネットが乳がんと診断された際、私たちは即座に葬儀サービスの広告を大量に浴びせられた。おかげで、Googleに対して「温かい」感情を抱くことになった（もちろん皮肉だが）。乳がんの治療法について調べれば調べるほど、葬儀サービスの広告が増えていったのである。Googleで働くことに誇りを持てる人がいるなんて、私には理解できない。結局はお金のためなのだろう。Googleの従業員が、一日の仕事を終えて帰宅した際、自分たちの日常的な業務に誇りや満足感を感じているとは到底思えない。もちろんGoogleはYouTubeも所有しており、この事業部門だけでもさらに約400億ドルの収益を生み出している。

 

皮肉なことに、Googleは私を悪者扱いしている--私が地球温暖化という神話に疑問を呈したことなどがその理由の一部だが--それにもかかわらず、Google自身は決して環境に優しい企業とは言えない。データセンターやAIシステムの影響で、Googleの温室効果ガス排出量は過去5年間で約50%も急増した。2023年におけるGoogleの汚染（排出量）は、二酸化炭素換算で1,430万トンに達している。

 

Googleによる助長もあって、長年にわたりソーシャルメディア上には「ヴァーノン・コールマンは医師ではない」「ヴァーノン・コールマンは医師免許を剥奪された」といった主張があふれていた。こうした人々の言葉や嘘を誰も疑おうとしなかったことは、私にとって悲しい現実であり、今もなお悲しいことだと感じている。

 

私の著書（小説でさえも）の売り上げが激減したと聞いても、おそらく驚きはしないだろょう。かつては1本の記事に対して数千ポンドもの報酬を支払ってくれた編集者たちも、今では口をきいてくれない。私は存在しない人間のようになってしまい、誰からも無視される存在となった。covid、covidワクチン、地球温暖化の神話、ネットゼロ、そしてグレートリセットについて不都合な真実を語ったことで悪名を着せられ、糾弾される身となったが、現在の印税収入は、そうなる前のわずか15%程度にまで落ち込んでいる。

インターネット上の他の多くのサイトと同様に、AIの検索結果もGoogleの情報を追随している。もちろん、これは私に可能な限りダメージを与えるよう意図的に仕組まれた、作り話に過ぎない。欺瞞と虚偽こそが、陰謀を企てる者たちの武器なのである。見るのをやめる前に、あるウェブサイトで、私がFacebook、Instagram、YouTubeなどのソーシャルメディアでの活動を通じて何百万ドルもの収益を得ていると主張しているのを目にした。私はそれらすべてのサイトから締め出されているため、そのような推定は全くのナンセンスだ。真実を語ったことでYouTubeから追放されたが、かつてアカウントを持っていた際、私は動画の収益化を拒否しており、300本以上の動画（その多くは数百万回再生されていた）から一銭たりとも利益を得ていなかった。私はこれまでソーシャルメディアで活動したことは一度もない。（一時期LinkedInのアカウントを持っていたが、理由の説明もなくアカウントを停止された。）　Facebook（最近、子供たちを危険にさらしたとして180億ドルの罰金を科された）は、私がコミュニティにとって危険な存在になるという理由で、アカウントの開設を拒否した。私の名前を騙ったソーシャルメディアのアカウントは存在するようだが、それらはすべて偽物だ。

 

私が発言したり執筆したりしたことで、誤りだと証明されたものは何一つない。私は医療の動向や災害を予測する上で、素晴らしい実績を持っている。（私のウェブサイトには、過去に行った早期警告のほんの一部がリストアップされている。）　私の著書は好評を博している。陰謀を企てる者たちにとって、口封じや検閲、締め出しだけでは不十分であることは明らかだ。彼らは、自分たちの計画にあえて疑問を呈する者を誰であれ破滅させ、屈辱を与えようと躍起になっているのである。

 

信じがたいことかもしれないが、私に対して大々的に流布された嘘や中傷のせいで、私たちは修理業者を見つけるのに大変苦労している（屋根の修理業者が5年も前から切実に必要であるが、今は雨漏りの下にバケツを置くしかない）。たとえ業者が来てくれたとしても、彼らが「Googleであなたについて調べたよ」と嘲笑混じりに口にするのを聞いて、私はいつも驚かされる（その言葉と共に、彼らは大笑いしたりクスクスと笑ったりするのである）。排水管の修理に来た4人の作業員は、あからさまに嘲笑を浮かべた後、どういうわけか私たちの銀行から入手した機密情報を私に話してきた。（一体なぜ、作業員がインターネットで顧客について調べるのか、私には理解できない。）　数年間、私たちは二人とも歯科医院に行くことさえできなかった。やがて深刻な骨の感染症を患い、私は別名を使って私立の歯科医の診察を受けた。オンラインで本を買う際にも、私は偽名を使っている。不快で嫌味な書き置きが挟み込まれた本が届くのには、もううんざりしているからだ。一体なぜ、あんなことをする人がいるのだろうか。

 

他人が決して教えないような情報を提供して見知らぬ人を助けようとすること以外、何もしないでいることの代償としては、あまりに高くつくものだ。

今の私には、過去も現在もなく、そして間違いなく未来もない。私は人間として扱われていないのだ。自信はどん底まで落ち込み、公の場で話すよう招かれる稀な機会があっても、できる限り丁重にお断りするようになった。

 

これまでの出来事に腹を立てているか？ もちろん、腹を立てている。私は人々を助けようとした。それなのに、名もなき卑怯な連中が、真実を語ろうとした私と私の評判を打ち砕いたのである。私の名を騙ったウェブサイトが立ち上げられ、本物だと思わせるように宣伝された。運営元のウェブ企業は、私の抗議を無視した。また、私の名前で偽のメールアドレスが作成され、私の知り合いや、知り合いかもしれない人々にメールが送られたりもした。

 

こうした検閲や悪魔化の動きには、もちろん単純な理由がある。それは、グレートリセットと、その背後にいる人々を守るためだ。

***


Wikipediaは偽の百科事典であり、入念に選別された偏った断片情報の寄せ集めに過ぎない。不誠実かつ名誉毀損に満ちたこのサイトは、残酷で悪意ある嘘や罵詈雑言を垂れ流している。そして、covid、ネットゼロ、あるいはグレートリセットについて真実を語ろうとする人々を悪魔化し、破滅させるために、陰謀者やその手先たちによって利用されてきた。インターネット上で最も危険なサイトの一つであり、そこにゴミ」のような記事を書き込んでいる素人の編集者集団は、大規模な詐欺に加担しているとして一斉に逮捕されるべきだ。Wikipedia自身が、近頃は訪問者数や新規支持者が減少していると認めたことは、驚くには当たらないものの、心温まる（溜飲が下がる）事実である。

 

誰であれ--たとえあなたの人生を破滅させることに利害関係を持つ人物であっても--あなたの名前でWikipediaのページを作成することができる。彼らはそのページを、告発や逸話、古い新聞から拾い集めた過去の些細な出来事、駐車違反の記録、競合相手からのコメントなどで埋め尽くすことが可能である。そして、被害者であるあなたには、なす術がない。自分を中傷するWikipediaのページを修正したり削除したりすることは許されず、どうすることもできないのである。一方、エスタブリッシュメントに受け入れられ、承認されるような内容を発信する医師たちは、Wikipediaのページに悩まされることもなければ、むしろ好意的な内容のページを持っていたりする。何百万人もの読者や視聴者を抱える医師であっても、政府が物議を醸すとみなす問題への言及を避け、体制に都合の良いたわごとを口にしたり書いたりさえしていれば、Wikipediaが作り出す罵倒や嘘の世界とは無縁でいられるのだ。

 

私自身のWikipediaに関する経験は、実にひどいものだった。数年前に最後に見た際、私の名前のページは、インターネット上で最も不公平かつ一方的で、意図的に人を破滅させようとする悪意に満ちたサイトだったと言えるだろう。それ以来、私はそのページを見ていないし、今では物理的に見ることも不可能である。（アントワネットも私も、2020年以来経験してきたトラウマに起因する心的外傷後ストレス障害［PTSD］に苦しんでいるからだ）。現在、私はインターネット上で自分に関する情報を一切見ないようにしている。

自分のウェブサイトで記事を書き始めたのがいつだったか、今となっては思い出せない。間違いなく20世紀のことだったし、適切なドメイン名が利用可能になるとすぐに、いくつか取得したのを覚えている。Wikipediaが誕生するずっと前から、私は（www.vernoncoleman.comという）人気のある自身のウェブサイトを運営していたが、Wikipediaが始まるとすぐに、その編集者の一人が私のページを作成した。私はWikipediaにページを作ってほしくなどなかったが、掲載された嘘や誤情報を訂正できないのと同様に、ページが作られるかどうかを自分で選ぶことなどできなかった。ページを削除するよう懇願したが、Wikipediaは誠実さとは無縁であるのと同様に、良識とも無縁の存在なのである。

 

『ミセス・カルディコット[Mrs Caldicot]』シリーズや『若き田舎医者[The Young Country Doctor]』シリーズの書籍に関するWikipediaのページは、ある理由だけで即座に削除された。その理由とは、2020年2月と3月に、私がcovidへの恐怖をデマだと表現したことだった。私の名前を冠したページが一晩で書き換えられたのは、まさにその時のことである。26言語に翻訳され、世界有数の出版社から刊行された私の全著書のタイトルが消し去られた。私の本がサンデー・タイムズ紙のベストセラーリスト（およびその他のベストセラーリスト）に掲載されたという事実も削除された。私の小説『ミセス・カルディコットのキャベツ戦争[Mrs Caldicot’s Cabbage War]』が映画化され大成功を収めたこと（製作から20年以上経った今でも定期的にテレビ放映されている）に関する詳細も消えた。Wikipediaに掲載されるのは、否定的な書評ばかりだ。私の評判と人生を破壊しようと、あらゆる手段が講じられた。私が制作に関わったテレビやラジオ番組の詳細も削除された。私は「TV-am」の専属医やBBCのテレビ番組での「人生相談役[Agony Uncle]」を務め、自著『Bodypower』を原作とするテレビシリーズを3本制作し、テレビやラジオに数千回出演した。フリート・ストリート（英国の新聞業界）で30年間にわたり最高額の報酬を得るコラムニストだと報じられていたにもかかわらず、数多くの全国紙でのコラムや数々のキャンペーンに関する詳細も、一晩で削除されてしまったのだ。


2020年、Wikipediaの編集者たちは、いわゆる反対派調査[opposition research]の定石に従い、私を攻撃する材料を探すために、私が執筆した5,000本以上の全国紙の記事を徹底的に調べ上げた。彼らはおそらく、私が執筆した100冊以上の本にも目を通したのだろう（もっとも、私の小説は読み飛ばしたかもしれあいが）。彼らが見つけ出したのは、新聞ザ・サンに掲載されたいくつかの記事だけだった。それらの記事は、2000年までに世界中のすべての家庭がエイズの影響を受けることになるという政府（および医学界）の公式見解に対し、正当な疑問を投げかけるものだった。これは明らかに不条理かつヒステリックなデタラメであり、今振り返れば、covid騒動のような事態を引き起こそうとした初期の試みだったと言える。私が英国で（大手出版社から）300万部もの著書を売り上げていることや、世界26言語で出版されているという事実については、一切触れられていなかった。私が通った大学（バーミンガム大学）の名前さえも消されていた。私が展開した成功を収めたキャンペーンについても、今や何ら言及されていない。例えば、英国政府は1980年代に、ベンゾジアゼピン系薬剤を規制する法律を改正した理由が、10年以上にわたる私の新聞記事やキャンペーンにあったことを認めている。

Wikipediaは、全くの誤りであり、かつナイーブな前提に基づいて設立された。その前提とは、世界中の人々が、誠実かつ善意に基づいた内容を執筆・編集・公開してくれるとあなたは信頼できるというものだ。

 

Wikipediaは政府や陰謀者たちのためのプロパガンダ装置であり、その編集に携わっているのは、偏見に満ちた匿名の人物たちの集まりだと私は考えている。そこには、嘘つき、偏屈者、詐欺師、製薬会社の社員、英軍第77旅団の工作員、CIA工作員、落ちぶれたジャーナリスト、精神疾患のある人、常に不満を抱える人、個人的な恨みを晴らそうとする人、ヘイター、そして単に面白がっているだけの学童などが含まれている。彼らは、引用の一部だけを文脈から切り取って掲載することを得意としている。

 

まともな人間が編集に関わっている可能性もあるが、それは重要ではない。なぜなら、彼らは欺瞞と偏見の泥沼に埋もれてしまっているからだ。そして、どの匿名編集者が信頼できるか判別できない以上、誰も信頼できないということになる。Wikipediaの執筆や編集を行う人々は、自分の仕事に実名を明記し、作成したすべての内容に対して完全な法的責任を負うべきである。

 

不運にもWikipediaに項目が作成されてしまい、誤りを削除したり訂正したりしたい場合、高額な料金を支払って専門の編集者に依頼することができる。しかし必然的に、翌日には別の編集者（あるいは別名を使った同じ編集者）によ​​って誤りが元に戻されてしまう、という事態に直面しかねない。私のページにひどい事実誤認が含まれるようになった際、私は編集者に依頼して修正を行った。費用は500ポンドだった。ところが翌日には、すべての誤りが元に戻っていたのである。私はさらに500ポンドを支払った。そしてようやく、何が起きているのかを理解したのである。これは、用心棒代を支払わなければレストランを焼き払うと脅すような、悪質な手口のインターネット版と言える。

 

Wikipediaはあまりにも偏向しているため、ある人物の誠実さや信頼性に疑問を抱いた際、私はまずWikipediaでその人物を調べる。もし該当するページでその人物がまともで信頼できると評されていれば、おそらく彼らは悪党であり、陰謀者たちに加担しているのだろうと疑う。逆に、もし陰謀論者、反ユダヤ主義者、ファシスト、信用できない人物などと書かれていれば、その人物はおそらく善良で誠実、かつ信頼できる人なのだろうと確信を持てるのである。（反ユダヤ主義者という言葉はあまりにも安易かつ不正確に使われているため、本来の意味をすっかり失ってしまっている。）

Wikipediaは想像しうる限り最も破壊的なサイトである。Googleや他のサイト、さらにはAIまでもが、Wikipediaを誠実でまともなサイトであるかのように利用しているという事実が、その状況をさらに悪化させている。

 

Wikipediaの共同創設者であるラリー・サンガー[Larry Sanger]は近年、同サイトに対して極めて批判的な姿勢をとっており、2025年8月には、Wikipedia上での偏向した編集に外国や米国政府の資金が使われていることについて議会が調査を行っていることを歓迎すると述べた。サンガーは、Wikipediaが名誉毀損の真のエンジン」であると指摘している。名誉毀損でWikipediaを訴えようとした個人は、多大な困難に直面してきた。サンガーは自身のウェブサイト（larrysanger.org）で次のように記している。「問題は、Wikipediaの執筆者が通常は匿名であり、ウィキメディア財団（WMF）が通信品位法230条によってそうした訴訟から免責されていることです。また、WMFは原則として執筆者の身元を明かす必要もありません。では、原告は一体誰を訴えればよいというのでしょうか？」

 

サンガーによれば、Wikipediaは中立性という基本原則を放棄し、進歩主義的なイデオロギーの偏向へと傾斜していった。彼自身、かつて自ら構築に携わったそのサイトから、今や締め出されている。

 

私の見解では、Wikipediaはグレートリセットの公式プロモーション・サイトである。私は、GoogleやYouTubeと同様に、Wikipediaこそが人類、真実、民主主義、そして自由を破壊する上で、現存するどの組織よりも大きな役割を果たしてきたと確信している。また、Wikipediaはロシアや中国、あるいは火星から来た小人たちよりも、私たちの現在と未来にとって大きな脅威となっている。

 

奇妙なことに、Wikipediaは頻繁に寄付を求めてくるす。断言するが、決して寄付をしてはいけない。余談だが、Wikipediaはいかにしてあれほどの巨万の富を築いたのだろうか。数百万ドルもの資金が、本当にささやかな寄付だけで集められたのだろうか？ Wikipediaは、自らのページを情報源として利用するGoogleやその他のサイトと、どのような金銭的関係にあるのだろうか？ これまでに政府や治安機関から資金提供を受けたことはあるのだろうか？

Wikipediaによる欺瞞や悪者扱いを受けた結果、私はおそらく、本名で執筆活動を行いながら、実生活では偽名を使って暮らしている唯一のプロの作家だろう。今振り返ってみれば、過去に凶悪な犯罪を犯していなかったのは幸いだった。私は自動車保険の加入を拒否されたこともなければ、有効な車検（MOT）証明書なしで運転して有罪判決を受けたこともない。二等切符で一等車両に乗ったり、バスで高齢の女性に席を譲らなかったりしたこともない。ただ、クラブでの食事の際にデザートを2つ食べたことが一度か二度あった。当時は若く、お腹も空いていて、体型もスリムだったから、余分なデザートをアフリカに送るべきだなどとは思いもしなかったのである。私がこうして告白した以上、この罪」もWikipediaで大きく取り上げられることになるのだろう。

 

忘れてはならないのは、Wikipediaは掲載内容について当事者（被害者）に確認を取ることを決してしないという点だ。ファクトチェッカーが活躍するこの時代、彼らもそれなりの努力をするだろうと思われがちだが、実際は違う。彼らは引用を誤ったり、文脈を無視して引用したり、控えめに言っても誤解を招くような資料を引用したりするのである。

 

Wikipediaは、私が業界主導の2つの民間機関--報道苦情委員会（PCC）と広告基準局（ASA）--から非難（譴責）されたと報じた。しかし、Wikipediaは真実を無視していた。

 

英国の食肉・家畜委員会[Meat and Livestock Commission]が、私の新聞コラム（肉ががんの原因になるという内容）に対して苦情を申し立てた際、報道苦情委員会（PCC）はまるで遊び好きな子犬のようにあっさりと屈服し、即座に食肉業界の利益を擁護する姿勢を見せた。私は自身の主張を裏付ける医学研究論文や政府の証拠を提示したが、PCCは科学的証拠を検討することに関心を示さず、ただ食肉業界を支持しただけだった。この極めて不当な判断に対し、不服を申し立てることも許されなかった。

英国の広告基準局[ASA]も同様である。私の著書『Food for Thought』の広告は、がん発症のリスクを減らすための食事法に関するアドバイスをあえて盛り込んだという理由で、ASAによって禁止された。私はその中で、がんの原因となることが知られている食品と、がん予防に役立つとされる食品を挙げた。その際も、記述内容を裏付ける膨大な科学的証拠を提示したが、ASA（広告主からの資金で運営されている機関である）はその証拠に目を通そうともせず、新聞社に対して私のどの著書の広告も掲載しないよう警告を発した。（実際には、新聞社はこの禁止令を無視した。私はガーディアンとオブザーバーの両方で、この本や、ASAが不当な理由で禁止しようとした他の著書の全面広告を出稿した。）

 

ちなみに、真実を語ったために王立芸術協会[RSA]から追放された際にも、ほぼ同じようなことが起きた。議論や話し合いの場は一切設けられず、私の発言が正確であることを証明する証拠を提示しようとしても無視された。

 

最後に、もしWikipediaの編集者たちが宣伝用のスローガンを探しているなら、ぴったりなものがある。「悪党が書き、騙されやすい人々が読むWikipedia。」

 

信頼できない偽の百科事典であるWikipediaは、インターネット上の忌まわしい汚点であり、何としても避けるべきものだと、より多くの人が気づくことを願っている。

 

シェイクスピアが『オセロ』で書いたように、「私の名声を盗む者は、自分を豊かにするわけでもないものを奪い、私を真に貧しくする」。

 

ヴァーノン・コールマン著『The Horrors of the Great Reset and Why You Should be Afraid』より抜粋

この本は www.vernoncoleman.comの書店で購入可能です。


Copyright Vernon Coleman September 2026]]> beingtt glassbead.blog.shinobi.jp://entry/4951 2026-09-22T12:00:50+09:00 2026-09-22T12:00:50+09:00 グレートリセット：私たちは終わりの始まりにいる　Dr Vernon Coleman　

The Great Reset: We Are at the Beginning of the End 　Dr Vernon Coleman

https://www.vernoncoleman.com/article2.htm　

注：以下の抜粋は、ヴァーノン・コールマンの著書『The Horrors of the Great Reset and Why You Should Be Afraid（グレートリセットの恐怖と、なぜ恐れるべきなのか）』からのものです。

 

残された時間は、あなたが考えているよりも早く過ぎ去ろうとしている。私たちはグレートリセットの始まりにいるわけではない。終わりでもない。「始まりの終わり」にいるわけでもない。しかし、私たちは「終わりの始まり」にいるのである。

 

捏造されたパンデミック、有害なロックダウン、適切な試験も行われず効果もない上に、今や心臓病の蔓延やがんの急増を引き起こしている毒性ワクチンへの狂気じみた執着、常軌を逸したソーシャル・ディスタンス、不条理かつ危険なマスク着用、機能しない致命的なPCR検査によって捏造された統計、架空の地球温暖化に対する極めて非科学的で世界的な執着、インフレが常態化し高騰する中で崩壊しつつある世界経済、医療制度の崩壊、教育水準の著しい低下、国家を圧迫し機能不全に陥らせる大量移民、居住地を20分圏内に制限する都市計画（20分都市）、食料と水の不足、ウクライナをロシアとの代理戦争の戦場として利用するNATOによる第三次世界大戦への動き、そして恐ろしいほど沈黙を続ける世界を震撼させ続けるイスラエルの民族浄化計画への爆弾や弾薬の供給、言論の自由の終焉、巨額の国家債務と個人債務、際限なく上がる税金、デジタル通貨とアプリ決済、現金とその自由の喪失、あらゆる公共施設へのアクセスを管理下に置くデジタルID、規律に従わない場合に当局が電気・ガス・水道を遮断できるスマートメーター、暖炉や薪ストーブなどの直火使用の禁止、肥満や精神疾患の蔓延、文化の破壊と歴史の放棄、そして従順で疑問を持たないメディアによって強力に推進される計画的な世界的安楽死プログラム（貧困層、病人、精神疾患者に医師による自殺への登録を促すもの）--これらすべてが、私たちをグレートリセットへと強制的に追い込もうとする圧力の兆候であり、症状なのだ。

私たちは今、あらゆる出来事が同時に押し寄せる、異例かつ例外的な激動の時代を生きている。しかし、真実を見極める目を持つ人々にとっては、何一つとして偶然に起きているわけではないことが明らかだ。すべては計画されたことなのである。

 

ネットゼロやグレートリセットを推進する勢力は、私たちが今直面しているこの意図的に作り出された混乱に向けて、数年前から準備を進めてきた。彼らには、人々を恐怖に陥れる必要があった。新たな法を導入する必要があった。そして、多くの人々の命を奪う必要があったのである。

 

1980年代、彼らはエイズを兵器として利用しようとした。しかし、その試みは失敗に終わった。あまりに急いで過剰に煽りすぎたからだ。当時、私はコラムやテレビ番組を通じて政府の主張を論破し、彼らにとって非常に目立つ標的となった。後にcovidが果たした役割を担わせようと、豚インフルエンザや鳥インフルエンザを利用する試みもなされたが、いずれも拙劣な運営により失敗した。

 

しかし、インフルエンザを再定義し、covid-19偽パンデミックを作り出したコロナウイルスの捏造劇は、より周到に計画されたものであった。世界中で、医師やメディア関係者が買収されたのだ。

不十分な検証しか行われていない、致死的かつ有毒なcovid-19ワクチンによって、多数の命が奪われるだろう。彼らが煽る戦争によっても、多数の命が失われることになるだろう。寒さや飢えによって命を落とす人々も多数に上るだろう。こうした殺戮プログラムは、すでに着々と進行している。ある意味で、安楽死こそが彼らの最終的解決策なのである。彼らは、人々を安楽死プログラムへと追い込むための手段（貧困化、恐怖の植え付け、医療サービスの削減、ホスピスの閉鎖、鎮痛剤の入手困難化など）を講じようとしている。すでに安楽死は、うつ病患者や貧困層の命を奪うために利用されている（信じがたいと思われる方は、ジャック・キングの著書『They want to kill us: Here’s how and why（彼らは私たちを殺そうとしている：その方法と理由）』をご覧ください）。

 

そして今、締め付けはさらに厳しさを増している。それにもかかわらず、多くの人々はその脅威に気づいていないか、あるいは些細な副次的な問題に気を取られ、実際に何が起きているのかを見落としてしまっているのである。

 

私たちは皆、備えをしなければならない。あらゆる面で状況がさらに悪化していく世界で、どのように生きていくかを考える必要がある。

 

私たちは、政府の資金が急速に底をつきつつあること、そして私たちが信頼するよう仕向けられてきたナニーステートが、やがて私たちを裏切ることになるという事実を認識しなければならない。

彼らのネットゼロ計画や、チャールズ3世が愛してやまないグレートリセットへと突き進む動きを阻止することはできるのだろうか？

 

もちろん、私たちにはそれが可能である--十分に強く戦いさえすれば。

 

できるだけ多くの人々に真実を伝えることで、彼らを阻止することができる。私たちが知っているような生活の終わりがすぐそこまで迫っていることに、多くの人はまだ気づいていない。隠されてはいるが否定できない真実は、私たちが恐ろしいほどの速さでグレートリセットに向かって突き進んでいるということだ。

 

彼らは私たちの世界を、上下、内外、そして前後すべてにおいてひっくり返そうとしている。政治家やジャーナリストからどんな嘘をつかれようとも、待ち受けているのは次のような現実である。

 

20分都市（徒歩や自転車で20分以内に生活に必要な施設へアクセスできる都市）がさらに建設され、居住場所は高層ビルになるだろう。各都市の食料は、地元の屋内工場で生産されるようになるだろう。

 

ソーシャル・クレジット制度が導入される。（これがあなたにとって何を意味するのかについては、私の著書『Social Credit: Nightmare on Your Street（ソーシャル・クレジット：あなたの街の悪夢）』で詳しく解説しています。）

医療サービスはますます利用しにくくなるだろう--ただし、ワクチン接種プログラムだけは強化されていくだろう。

 

店や公共の建物に入るには、本人確認のためにスマートフォンを提示しなければならなくなるだろう（コーヒー代の支払いにスマートフォンを使っている人々が、この状況への道を開いてしまったのだ）。

 

地球工学による介入の結果、気象が変化するだろう。

 

水不足が発生するだろう。

 

伝統的な農場は経営に行き詰まって閉鎖され、農地は自然のまま放置されるようになるだろう。

 

安楽死があらゆる場所で合法化され、強く推奨されるようになるだろう。多くの病院では、医師の介助による自殺における自発的という要素がひっそりと消え失せ、高齢者、虚弱者、精神疾患者、障害者、そして貧困層が密かに命を奪われることになるだろう。

 

年金受給開始年齢が大幅に引き上げられ、70代後半や80代になるまで公的年金を受け取れない事態になるだろう。現在働いている多くの人々は、年金を一切受け取れなくなるだろう。

 

移動はますます困難かつ高額なものになるだろう。ドライバーの利用を抑制し、トラックや乗用車のコストを押し上げるために道路利用料が導入されるだろう。駐車場やガソリンスタンドの跡地には、新しい集合住宅が建設されるだろう。残された駐車場でも支払いは専用アプリのみとなり、自家用車の所有を思いとどまらせるために駐車スペースはどんどん狭くされていくだろう。休暇旅行も推奨されなくなるだろう。飛行機での移動は、チャールズ3世のような億万長者だけが享受できる贅沢となるだろう。労働組合がその力を利用して混乱や打撃をもたらし、ネットゼロやグレートリセットへと我々を強引に突き進ませようとする中で、ストライキは日常的かつ当たり前のものとなるだろう。

税金は容赦なく引き上げられていくだろう。新たな税金や手数料も次々と導入されるはずだ。富裕税や、官僚が不要あるいは贅沢品とみなす物品への課税も行われるだろう。ネットゼロの実現には莫大な資金が必要となるからだ。グレートリセットを主導する億万長者たちは、さっさと国外へ脱出し、自身の所有する島や豪華ヨットで非課税の生活を送るだろう。一方で、中産階級や中産階級入りを目指す人々は意図的かつ組織的に破壊され、その没落は、嫉妬や羨望にしか希望や野心を抱けないような人々から喝采を浴びることになるはずだ。貯蓄家や投資家も標的となり、さらなる税負担を強いられるだろう。貯蓄への意欲は失われてしまうだろう。何も所有せず、（そして惨めな思いをする）という未来が待っているのである。

住宅にかかる地方税は劇的に上昇するだろう。人々が20分都市構想に基づく新しい高層集合住宅への移住を余儀なくされる中、一戸建て住宅や庭には特別税が課されることになるだろう。製造業は事実上すべて停止するだろう。新たな水道設備の供給もコンピュータの供給もなくなり、手に入るのは基本的な衣類のみ。暖房や温かい食事を提供するための新しい機器も手に入らなくなるだろう。その代わり、強制的なアプリが満載された基本的なスマートフォンが配布されることになるだろう。

 

働く人々は皆、以前よりも貧しくなるだろう。近い将来、快適に暮らせるのは、生活保護受給者など、エネルギー代を（勤労貧困層から徴収された税金で）肩代わりしてもらえる人々だけだろう。2030年代後半に資金が枯渇すれば、年金や給付金の支払いも停止するだろう。

警察は犯罪の取り締まりに割く時間を減らし、当局を批判する人々を逮捕することに多くの時間を費やすようになるだろう。社会不安が許容できないレベルに達すれば、軍隊が出動させられるだろう。人々が革命の瀬戸際に近づくことなど、決して許されないからだ。インターネット上の独立系ウェブサイトやプラットフォームは閉鎖されるだろう。移民は激増するだろう。英国はファシスト的かつ非民主的なEUに再加盟し、ブレグジットの国民投票の結果は、国民の意思に反して覆されることになるだろう。


覚えておこう。私たちがこれを阻止しない限り、これらすべてが現実のものとなる。私が上で挙げた事態はすべて不可避だ。そして、投票によって何かが変わることもない。進行中の事態を食い止めるには、何が起きているのか、そして何よりもなぜ起きているのかを、より多くの人々に伝えなければならない。私たちは今、プロパガンダによる戦争を戦っているのだ。私たちは誠実なメディアを求め、不誠実な政治家に圧力をかけなければならない。真実をできる限り広く共有してください。グレートリセットについて説明し、気候変動やネットゼロが巨大な詐欺であることを説いてください。どうか、知り合い全員にこの本を広めてください。残された時間はわずかです。


私たちは皆、来るべき事態に備えて身を固め、自らの譲れない一線を決めておく必要がある。自分たちが選んだ生き方で生き残るための準備をしなければならない。もちろん、多くの人は屈服するだろう。その方が楽だからだ。彼らはスマートフォンを買い求め、ほんの数秒の手間を省き、生活をわずかに便利にするだけのアプリを詰め込むだろう。現金を使うのをやめ、店やカフェでは非接触型カードを使い、銀行取引はオンラインで済ませるようになるだろう。銀行には声紋を登録し、求められれば喜んで顔や指紋のデータも提供するだろう。スマートメーターの設置も受け入れるはずだ。そうすれば特別な割引が適用され、光熱費が少し安くなるかもしれないからだ。

念のために言っておくが、私たちはiPhoneが最初に発売された年にそれを所有していたが、ずっと前に処分してしまった。現在使っているのは2G携帯電話である。カメラもなければ、メール機能もアプリもない。私が執筆に使っているのは、インターネットには接続されていないが、きちんとしたキーボードが付いた古いノートパソコンだ。動画を制作する際は、かなり古いiPadと9.99ポンドのマイクを使っていた。

 

私たちが自分たちの権利を主張しなければ、事態が深刻化し、燃料・食料・水の不足が危機的状況に陥ったとき（間違いなくそうなるだろう）、当局はその状況に乗じて何らかのデジタルIDを導入するはずだ。燃料、食料、水は配給制となり、政府のデジタルIDプログラムに登録した人だけがそれらを入手できるようになるだろう。

 

デジタルIDが導入された際、多数の人々がそれを拒否する覚悟を持つことが極めて重要である。英国の労働党政権が、300万人の市民による抗議の請願を受けてデジタルIDカード導入計画を断念したことは、心強いニュースだった。私たちは備えを固め、可能な限り国家から自立しなければならない。インターネットなしで生きていく覚悟も必要だ。（だからこそ、私は電子書籍ではなく、実物の本を買うことをお勧めしているのである。）

 

はっきり言ってくが、私たちはグレートリセットという恐ろしい事態へと急速に追い込まれている。それは、チャールズ3世のようないわゆる指導者たちがこよなく愛する、テクノクラートによる悪夢のような世界だ。彼は英国の王になろうとしていますが、私にとっては王などではない。

 

私たちは、政府こそが真の敵であることを認識しなければならない。

 

私たちは命を懸けて戦っているのだ。

 

私たちは今、世界的なハイパーインフレ、産業革命以前の時代に逆戻りさせるようなエネルギー危機、そしてデジタル化やキャッシュレス社会、IDカード、さらには忌まわしいテクノクラート主導のグレートリセットを強行しようとする動きへと突き進んでいる。

私たちの未来は、中央銀行（特に「中央銀行の中央銀行」である国際決済銀行）、世界銀行、国際通貨基金（IMF）、世界経済フォーラム、そしてビルダーバーグ会議を運営する人々の手に委ねられている。私たちは、チャールズ3世や、その「一般庶民」を軽蔑しているように見える、強欲で忌まわしい一族といった億万長者たちの支配下にあるのである。

 

世界中の政府が巨額の負債を抱えており、それによって政府も国民も金融業者に支配される状況に陥っている。英国政府の負債はあまりに巨額で、財務省の総支出の10%が負債の利払い（元本の返済ではなく）に充てられているほどだ。米国はさらに深刻な状況にあり、他の多くの西側諸国も同様の苦境にある。これは偶然や無能さの結果として起きたことではない。負債は人々を支配し、私たちの自由を奪うものなのである。

 

今日、多くの人々は、自分たちの生活のあらゆる側面が悪化していることに気づいている。インフレが進み、金利も上昇している。今後待ち受ける苦難は避けられず、生活を一変させるものとなるだろう。多数の人々が職を失い、資金不足に陥っているまさにその時に物価が高騰するという事態に直面することになるだろう。人々は素朴にも、これを上層部の腐敗や無能さの結果だと信じている。そう思い込むのは容易なことだが、その理由は一般に認識されているよりもはるかに意図的かつ計画的なものだ。世界経済フォーラムの強大な影響力は多くの人の理解を超えており、同フォーラムの承認や支持を受けていない国家指導者を見つけることは稀である。

 

私がこれを書いている今、アメリカは、学校の校庭でいじめっ子のように振る舞う不動産取引の策士であり、自己愛性人格障害、サイコパス、そして誇大妄想の気がある人物によって運営されている。彼は、他者を犠牲にして自分自身と周囲の人々を富ませることこそが人生の目的であるかのように見える人物なのである。

トランプの最大のトリックは、自身のSNS「Truth Social」へのプレミアム・アクセス権を販売することだったのではないかと思う。自身のチャンネルでの発言（「平和は近い」「石油は豊富だ」「イラン人は追い詰められている」など）が金融市場を動かすことを熟知した上で、彼は大統領令に関する情報をいち早く知る権利を月額10万ドルで販売しているのだ。これにより、富裕層はトランプやその家族と共に、数億人、あるいは数十億人もの罪なき人々の命を奪う戦争から巨額の利益を得ることが可能になる。もちろん、トランプは自身に大統領としての免責特権を与え、内国歳入庁（IRS）の手が及ばないようにしている。トランプは戦争屋であり戦争犯罪人だ。違法な軍事行動を起こすことと金儲けをすること--それもできれば同時に行うこと--が彼の最大の趣味なのだ。トランプの支持者は、これが単なる空虚なレトリックではないことを理解すべきだ。橋、鉄道、病院、食料品店、水道施設、民家、その他の民間施設を爆撃すれば、それは戦争犯罪である。トランプが実際に逮捕されることはないかもしれないが、歴史は彼をそのように評価するだろう。大イスラエルを築こうとするイスラエルの必死かつ強欲な野望が続く中、極めて残酷で邪悪な二人の男--トランプとイスラエルのネタニヤフ--が、数十億人の人々の生活に影響を及ぼしている。ウクライナのゼレンスキーと同様、ネタニヤフもまた、自身の身を守るために恒久的な戦争を必要としているのだ。国際刑事裁判所は、戦争犯罪および人道に対する罪でネタニヤフに逮捕状を出している。

 

今起きているすべてのことを、単なる不運や無能さのせいだと考えるのは間違いだ。我々は今やグレートリセットの只中にあり、かつてない規模の世界恐慌の入り口に立たされている。米国、英国、EU、カナダ、オーストラリアなどは、どこも破綻状態にある。インフレはさらに加速し、物価上昇率は高まり、世界中の株式市場は暴落するだろう。数少ない労働者たち（疲弊し崩壊しかけた国家を支えている人々）の労働意欲は低下するはずだ。なぜなら、稼ぎの50％以上を政府に持っていかれるようでは、働く意欲など失せてしまうのが当然だからだ。

 

私が何年も前に警告していたこと（デジタル化、現金の廃止、高齢者の殺害、強制的なワクチン接種プログラムなど）はすべて、すでに起きているか、あるいはまさに起きようとしていることなのだ。私は長年にわたり、絶え間なく続く意図的な紛争、インフレ、金利上昇、経済恐慌、そして大規模な飢餓について警告を発してきた。4年前には、動画を通じて、我々が第三次世界大戦に向かっていると警告した。今や我々は、当局やメディアが単なる陰謀論として一蹴している人口削減計画へと急速に突き進んでいるのである。

周囲をよく観察し、用心深くあること。そして何よりも、実際に誰かがあなたを陥れようとしている時に疑いや不信感を抱くのは、決して被害妄想などではないということを忘れないように。

 

人々はグレートリセットをまるで未来の悪夢であるかのように語るが、私たちはすでにその渦中にいるのだ。億万長者の陰謀論者たちが、「グレートリセットが始まりましたよ」と鐘を鳴らして知らせてくれるわけではない。もしチャールズ3世のような陰謀者たちの思い通りになれば、遠からずあなたは奴隷にされるか、あるいは命を落とすことになるだろう。

 

数年前、オックスフォード・ストリートを「終末は近い[The End is Nigh]」と書かれたプラカードを掲げて歩き回っていた男性がいた。勇気を持って真実を語った彼には、貴族院の議席やいくつかの城、スコットランドの広大な土地、そして手厚い年金が与えられるべきだっただろう。しかし、そのプラカードを見て不快感を覚えるという苦情が出たため、彼は逮捕されてしまったのである。

 

ヴァーノン・コールマン著『The Horrors of the Great Reset and Why You Should be Afraid（グレートリセットの恐怖と、なぜ恐れるべきなのか）』より抜粋

 

同書は www.vernoncoleman.comのオンラインショップでお求めいただけます。


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The Great Reset Will Change Everything 　Dr Vernon Coleman

https://www.vernoncoleman.com/article1.htm

 

注：以下の抜粋は、ヴァーノン・コールマンの著書『The Horrors of the Great Reset and Why You Should Be Afraid（グレートリセットの恐怖と、なぜ恐れるべきなのか）』からのものです。

 

近頃行われている一見愚か、あるいは無能に思えるような事柄は、決して愚かさや無能さの結果ではない。そこには偶然など存在しない。エネルギー問題、食料や水の不足、まともな医療を受けられない状況、教育の質の低下、お粗末な交通システム、ひどい警察活動や司法制度の崩壊など、起きているあらゆる悪い事態は、すべて意図的に引き起こされたものである。世界を荒廃させている戦争もまた、計画されたものであった。それらは「意図的に設計された戦争」なのである。すぐには明らかではないかもしれないが、それらすべてが、私たちをグレートリセットへとさらに深く引きずり込むための計画の一部なのである。グレートリセットとは、陰謀を企てる一味によって考案・推進された狂気のパラダイムであり、世界の誰も投票で選んだことなどない代物である。グレートリセットの背後にいる陰謀者たちは、私たちが移動することを望んでいない。それどころか、彼らは私たちの大多数が、できるだけ早く死ぬことを望んでいるのである。グレートリセットの推進者たちを、真に邪悪で悪辣な陰謀者と評しても、決して過言ではない。

 

本書は、英国の不誠実なチャールズ3世、再編されたナチスの残党、そしてファシスト的な世界経済フォーラム（WEF）が、いかにして世界を乗っ取り、世界恐慌を引き起こし、数十億人の命を奪おうと画策しているかを詳述するものである。これは、現実的かつ実践的な陰謀、史上最大の詐欺、そして世界規模のジェノサイドに関する本である。また、私たちが政府にいかに裏切られてきたかについても記している。チャールズ3世は、世界経済フォーラムが掲げるグレートリセットの公式パトロンとなった。この構想がひそかに始動したのは2020年6月のことだったが、当時、多くの人々は捏造されたコロナ・パンデミックに怯え、狂気じみた世界の中で正気を保つのに必死だった。チャールズは「信仰の擁護者[Defender of the Faith]」を自任し続けている（もっとも、多宗教化する英国に合わせて「信仰の守護者[Protector of the Faith]」へと微妙に「アップデート」してはいるが）。そんな彼が、富豪仲間と結託して高次の政治的陰謀を企て、世界を根底から変え、私たちの生活のあらゆる側面を支配しようとする権利など、一体どこから得たというのだろうか。それは謎としか言いようがない。しかし、チャールズとその世継ぎは、富と権力を得るためなら何でもし、自らが統治すると称する市民のことなど微塵も気にかけない、腐敗し金に汚れた貴族階級の典型例と言える。国が緩やかに、しかし確実に破綻へと向かっていた時期に、億万長者であるチャールズは莫大な費用（約2億5000万ポンド）を要する戴冠式を要求し、さらには当初、戴冠式の最中にすべての英国民に対して彼への忠誠を（声に出して）誓うよう求めた。自らを農奴ではなく自由な市民だと考えている有権者にとって、彼の傲慢な態度は到底受け入れられるものではなかった。グレートリセットの存在など単なる陰謀論に過ぎないと主張する人々は、その陰謀論のパトロンこそがチャールズ3世であるという事実を思い出すべきだろう。

 

チャールズは象徴としての役割を果たす対価として、多額の報酬を得ている。それが彼の仕事だ。彼が雇われているのは、式典で開会を宣言したり、木を植えるふりをしたり、小さなユニオンジャックを握りしめた群衆に手を振ったりするためである。それは、彼の母の務めであったのと同様に、彼自身の務めでもある。しかし、彼は常に政治的権力を求めており、生涯にわたって政府の決定に介入しようと試みてきた。政治の世界から締め出されている今（王族には選挙での投票権すらない）、彼は世界運営のあり方を根本から変えようとする世界経済フォーラムのキャンペーンに加わっている。この野心と「象徴」という自身の立場をどう両立させられると考えているのか、それもまた謎である。彼自身、ドイツにルーツを持つ身（かつての家名はザクセン=コーブルク＝ゴータ家だったが、賢明にもウィンザー家に改称された）ではあるが、イングランドの歴史においてジョン王やその他の不人気な君主たちがどのような運命をたどったか、彼は思い出すべきだろう。

 

有権者の実際の生活や各国の文化についてほとんど、あるいは全く理解していないにもかかわらず、なぜ彼らは、自らの邪悪な動機に合わせて世界を再編する権利が自分たちにあると信じているのだろうか？また、我々のあの忌まわしい国王は、なぜ（拙著『Their Terrifying Plan』で示した通り）ナチス党と強い結びつきを持つ組織と、あれほど親密に手を組んだのだろうか？もっとも、このことに驚く必要はないのかもしれない。彼の祖父の兄（エドワード8世[Edward VIII]）がアドルフ・ヒトラー[Adolf Hitler]やナチス党に傾倒していたことを考えれば、一見驚くべきことのように思えても、実際にはそれほど意外なことではないのである。念のために言っておくが、シュワブ（WEFの創設者）にはナチス党との血縁的なつながりがあり、WEFは（ナチス党員によって創設された）ビルダーバーグ会議ともつながりを持っている。ナチス党とのこれらすべてのつながりを単なる偶然として片付けるのは困難であるし、世界の運営方法や我々の生活様式を変えようと目論む組織であれば、当然ながら厳しい監視の目にさらされることを覚悟すべきだろう。しかし当然のことながら、金で買収された主流メディアはWEFについて一度も調査しておらず、それどころか不可解なことに、グレートリセットなど存在しないと否定しているのである。

 

WEFによる第2回ダボス会議の議長はヘルマン・J・アブス[Herman J. Abs]が務める予定だったが、彼は土壇場で参加をキャンセルした。しかし、この事実はWEFの背景を理解する上で重要な示唆を与えてくれる。拙著『The Shocking History of the EU（EUの衝撃的な歴史）』でも詳述した通り、アブスは銀行の幹部として、ユダヤ系銀行を安値で強制的に買収することでヒトラーに多大な貢献をした人物である。その資金は、ナチスの戦争遂行能力を強化するために充てられた。第二次世界大戦中、アブスは1943年に結成された「対外経済問題委員会[Committee for Foreign Economic Affairs]」という秘密組織の一員であった。これは、戦後のドイツのあり方を協議するために銀行家や実業家が集まった組織だった。

 

戦後、イングランド銀行のチャールズ・ガンストン[Charles Gunston]は友人のアプスに対し、ドイツの銀行制度の再建に協力するよう要請した。当時アプスは、戦争犯罪人として逮捕され、欠席裁判で死刑判決を受けていたにもかかわらず、である。ガンストンはイングランド銀行でドイツ担当部門の責任者を務め、戦後は英国占領当局の高官でもあった。彼はナチスが犯した残虐行為など意に介さず、ただドイツの銀行を再建することだけを望んでいた。そのために彼が白羽の矢を立てたのが、戦争犯罪容疑で指名手配されていたナチス関係者のリストで上位に名を連ねていたアプスだった。ガンストンは、ヒトラーの事業を継続しうるドイツの銀行システムを再建させるべく、アプスを擁護したのである。イングランド銀行の友人たちの尽力により、アプスは処刑されることも投獄されることもなく、1948年には復興金融公庫の副総裁およびドイツ諸州銀行[Bank deutscher Länder]の総裁に就任した。信じがたいことだが、マーシャル・プランによって提供された巨額の資金をどのドイツ企業に配分するかを決定したのは、このアプスだった。その後何十年にもわたり、アプスはドイツにおいて強大な影響力を持ち続けた。彼は、欧州連合の母体となる組織の創設に尽力した元ナチス党員の一人でもあった。1990年代半ばまでドイツ銀行の会長を務めたアプスだが、そのナチス時代の経歴が問題視されることはなかった。英国紙インディペンデントは彼を「同時代における傑出したドイツの銀行家」と評したが、彼がIG・ファルベンやコンチネンタル・オイルに関与し、強制収容所の囚人による奴隷労働を承知の上で利用していた事実には、あえて触れなかった。彼がユダヤ人や銀行から資産を略奪する手助けをしたことについても、同様に言及されることはなかった。そして、シュワブが自身の新組織による第2回ダボス会議の議長を依頼したのは、まさにこのような人物だったのである。シュワブの父親がヒトラーと親交のあったナチス党員だったという噂は絶えないが、もちろんファクトチェッカーたちはこれを否定している。

 

1973年に開催された第3回ダボス会議の名誉後援者はオランダのベルンハルト殿下[Prince Bernhard]（元ナチス党員であり、ビルダーバーグ会議の創設者）が務め、欧州共同体委員会も「後援を継続」した。あるイタリアの実業家が、ローマ・クラブの委託を受けて1972年に出版された『成長の限界』の内容を要約した演説を行った。参加者たちは、クラウス・シュワブの「ステークホルダー」の概念に基づいた行動規範を起草した。

WEFがEUの欧州委員会と極めて密接な関係にあることは早い段階から明らかであり、ブリュッセルの欧州委員会で2回にわたり会議が開催されたことからもそれがうかがえる。私の著書『Their Terrifying Plan』では、WEFの設立経緯などについて触れた章を設けていますので、ぜひご一読いただければ幸いです。

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グレートリセットの背後にいる人物たちと、世界有数の中央銀行である国際決済銀行（BIS）との間に接点があるように見えることについて、なぜ誰も気づかないのだろうか？

 

言うまでもなく、BISは第二次世界大戦中、ナチスの準公的な銀行としての役割を果たしていた（拙著『Their Terrifying Plan』のBISに関する記述をぜひお読みください）。金髪のドナルド・トランプ[Donald Trump]がドイツ系の血を引いていることも、単なる偶然なのだろうか？（大統領の富の源は、ドイツ出身の父方の祖父フリードリヒ・トランプにある。）　一体どこからが陰謀で、どこで終わるというのだろうか？こうした嘘は専門家によって周到に準備され、長年にわたって一般大衆に信じ込まされてきた。その結果、真実を伝えようとする人々は、被害妄想に取り憑かれた人間や、単なる狂人として片付けられてしまうのである。

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チャールズや世界経済フォーラムに集うその他の共謀者たちは、グレートリセットへの支持を求めて公の場で有権者に信を問うたことなど一度もない。傲慢で特権意識にまみれ、常軌を逸した邪悪さを抱く彼らは、何世紀にもわたって築き上げられてきたあらゆるものを破壊する権利を自らに与えた。そして、私たちの文化や、民主的な手続きを経て制定された法や社会規範を、彼ら独自の統治体制--ファシズムと共産主義を融合させた異質なもの--へと置き換えようとしており、しかもそれを一世代にも満たない短期間で成し遂げようとしているのである。こうした共謀者たちは、自らの手で操り、汚染し得るあらゆるものを「武器」へと変えてきた。

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グレートリセットがもたらすのは、「何も所有せず、そして幸せ」な世界だと彼らは約束している。（それはまるで、前頭葉切除手術を受けた人々が「幸せ」であるのと同じような種類の幸福である。）

 

私はチャールズを自分の王とは認めない。彼こそ、歴代のどの先祖よりもひどい裏切り者だと考えている。その先祖の中には、第二次世界大戦前や戦中に逮捕されずに済んだのが幸運だったと言えるナチス支持者のエドワード8世も含まれているが、チャールズは彼らをも凌ぐ裏切り者なのである。

 

影で糸を引く億万長者の陰謀団は、大統領や首相、閣僚の座に据えた「イエスマン」の政治家たちや、金で買収された卑屈なジャーナリスト・コメンテーターたちの助けを借りて、ある神話を維持し続けている。それは、現在起きているあらゆる悪い出来事は、単なる偶然や不運、あるいは無能さや不注意の結果に過ぎないという神話である。しかし実際には、彼らは私たち一人ひとりを「所有」しようと画策しているのである。チャールズによれば、グレートリセットは「世界を再構築し、再設計し、活性化させ、均衡を取り戻す」ものだそうだ。そもそも、あなたはチャールズやその仲間の億万長者である裏切り者たちに、社会を変えてほしいと頼んだことがあるだろうか？チャールズ王やあの裏切り者たちに投票したことがあるだろうか？彼らの進めるグレートリセットに賛成の投票をするよう求められたことがあるだろうか？英国のチャールズ3世とその他の英国王室メンバーは、英国の国民を裏切った。傲慢で特権意識の塊のような男であるチャールズ（歯ブラシに歯磨き粉を塗らせるための使用人にまで国民の税金が支払われているほどの特権意識である）は、300以上の城、宮殿、邸宅、屋敷を自由に使い、王室の資産と国家の資産を巧みに融合させてきた。その結果、どの不動産が王室のもので、どれが国家のものなのかを区別しようとすれば悪夢のような事態になるほど、両者の資産は入り混じってしまっているのである。

 

さて、あの独善的で尊大、強欲かつ特権意識の塊のような英国王は、私たちを一体どのような事態に引きずり込もうとしているのだろうか？（ちなみに、グレートリセットの公式パトロンへの就任という事実は、covid詐欺の中で行われた不条理なロックダウンやマスク着用、ソーシャル・ディスタンスといった愚策の陰に隠れ、ほとんど注目されなかった）。

 

グレートリセットとは、私たちの自由を奪い、生活のあらゆる側面を変革しようとするものだ。それは、私たちに恐怖や罪悪感を抱かせ、「世の中のあらゆる問題は自分たちのせいであり、その代償を払うために生き方を変えねばならない」と信じ込ませようとする試みなのである。残念なことに、提案されている変革の中に「王室の廃止」は含まれていない。「世間の目を逸らすこと」「偽善」「特権意識」の王と王妃であるハリーとメーガンは、王室を質の悪いリアリティ番組と安っぽいメロドラマを掛け合わせたような代物に変えてしまった。王室一家などいない方が、この国のためになるだろう。ハリーは王室や公務から騒々しく離脱しておきながら、国に対して自身の警備を要求し続け、何百万人もの国民を激怒させた。その態度は、熱烈な王室支持者さえも反王室派へと変えてしまったほどだ。彼が当然の権利だと主張する警備に費やされる年間500万ポンドもの税金があれば、国民保健サービス（NHS）の看護師を100人雇うことができるのである。ハリーとメーガンは王室を嫌っていると公言していますが、その一方で、称号には異常なまでの執着を見せている（彼らにとって、他のメディア志望者と自分たちを差別化できる唯一のものが、その称号なのである）。彼らはプライバシーを求め、メディアの干渉を不満に思いながらも、絶えず自分たちの写真を公開している。自称「環境保護の闘士」である彼らが米国から英国へプライベートジェットで移動したことは、世間体としては決して良くなかっただろうが、一般庶民に混じって移動するよりは、間違いなく快適だったはずだ。

 

私たちは、王室という存在を全面的に排除する必要がある。もし英国に、時折議会を開会したり、バッキンガム宮殿のバルコニーから手を振ったりする人物が必要だというのなら、毎週抽選を行い、当選者をその日一日の「君主」に任命すれば済む話だろう。

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公の場での議論や討論はおろか、選挙による国民の負託など一切ないまま、グレートリセットの推進者たちは、その実現を着々と進めている。こう考えてみてほしい。もし陰謀を企てる者たちが、私たちが知るこの世界を破壊しようとしていたとしても、現在行われていること以上に完璧な仕事はできなかったはずだ。意図的にやっているのでない限り、これほどまでに愚かな振る舞いをする人間など、政治の指導者層にはあり得ないだろう。

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ヴァーノン・コールマン著『The Horrors of the Great Reset and Why You Should be Afraid（グレートリセットの恐怖と、なぜ恐れるべきなのか）』より抜粋

 

同書は、www.vernoncoleman.comのオンラインショップでお求めいただけます。

 

Copyright Vernon Coleman September 2026

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