独立個人党のオルタ黙示録：なんでも何が正しいのか自分で考えてみよう－世界暴政化の策謀を絵本で理解－「百聞は絵本にしかず」
The Shocking Truth About Water-Guzzling Hyperscale Data Centers 09/03/2026 // Mike Adams
商務長官の危険な妄想
私たちは今、現代史において最も驚くべき国民への欺瞞の一つを目の当たりにしています。その核心にあるのは、「人工知能（AI）用データセンターは水を消費しない」という単純な主張です。ハワード・ラトニック [Howard Lutnick]商務長官は最近、公の場で「データセンターは水を使わない」と断言しました。これは単なる事実誤認ではありません。AIインフラの急速な拡大が招く真の環境破壊という惨状を覆い隠すために意図された、危険かつ計画的な嘘なのです。
私がデータセンター・ブームに関する記事で詳述したように、これらの施設は、業界が人々に信じ込ませようとしているようなクリーンで実体のない「クラウド」などではありません。それらは、私たちが生存するために不可欠な資源を食い物にする、産業界の寄生虫のような存在なのです。
ラトニックの主張がこれほどまでに憤りを誘うのは、そのあまりの厚顔無恥さゆえです。わずか1年前、彼は全く異なることを言っていました。当時は、機械の冷却に膨大な量の水を必要とすることを認めていたのです。この矛盾は単なる言い間違いではありません。エネルギー網や水道供給を企業が掌握する動きを加速させるために計算された、方針転換なのです。
ラトニックやトランプらは、トップダウン型の誤情報キャンペーンを展開しています。一方で、ビッグテック企業の強欲な拡大に対して警鐘を鳴らしてきた私たちの主張が、今まさに正しいと証明されつつあります。シリコンバレーの肥大化した妄想の犠牲として、地域社会が最も重要な資源を差し出すことを強いられている今、事態はかつてないほど重大な局面を迎えています。
直接的な影響：冷却塔で消失する数十億ガロンもの水
政治的な宣伝文句はさておき、商務長官が認めようとしない、動かしようのない厳然たる数字に目を向けてみましょう。ハイテク大手各社が自ら公表した水消費量は、衝撃的な現実を浮き彫りにしています。Googleは2024年に77億ガロンの水を消費したと認め、AmazonのAWS部門もさらに25億ガロンを消費しました。これを具体的にイメージしてみると、一般的なデータセンターの1日の水使用量は約30万ガロンですが、全米各地で急ピッチで建設が進められている「ハイパースケール（超大規模）」施設の場合、1施設あたり1日500万ガロン以上もの水を消費することさえあります。これは単なる資源管理の問題にとどまりません。新規データセンターの約40%が、水資源の逼迫度が高い、あるいは極めて高い地域に建設されていることを考えれば、地域の限られた水資源を侵害していると言えるでしょう。
消費される水の大部分は、大規模な開放型蒸発冷却システムの中で消失します。そこでは、熱を放出するために水がそのまま大気中へと排出されてしまうのです。つまり、その水は地域の水循環から永久に失われ、地域住民や農家、そして生態系が依存している帯水層や河川から奪い取られてしまうことになります。私が「データセンター戦争」について調査してきた通り、この水消費は単なる仮定の話ではありません。肥沃な土地を乾燥した砂漠へと変貌させる事態を加速させているのです。
サーバーファームの都合を満たすために市民から水資源が奪われるとき、私たちは、いかなる技術的進歩をもってしても正当化できない道徳的な一線を越えてしまうことになります。彼らが今日奪う水は、私たちの子供たちが明日必要とする水なのです。しかし、その水は子供たちには残されていないでしょう。地下水の枯渇により、米国の広範な地域がわずか一世代のうちに崩壊の危機に瀕することになるのです。
隠された巨大な水消費：発電に伴う間接的な水利用
冷却塔に直接流れ込む水の量は膨大ですが、それはAI産業が実際に消費している水のごく一部に過ぎません。見過ごされがちな「隠れた水消費」とは、これらの施設が求める莫大な電力を生み出すために必要な水のことです。2023年、米国のデータセンターに電力を供給する発電所では、自らの運転を冷却するために推定2,110億ガロンもの水が消費されました。これは前述の直接的な冷却水量の10倍以上に相当します。つまり、アルゴリズムを稼働させ続けるためだけに、（主に炭化水素燃料を用いる）火力発電の過程で水が蒸発・消費されているのです。
この関連性を無視することは、甚だしい無知の表れか、あるいは意図的な欺瞞のいずれかと言えるでしょう。AIが環境に及ぼす影響を評価する際には、それらの施設を動かす石炭火力、原子力、そして特に天然ガス火力（ガスタービン）発電所で消費される水も考慮に入れなければなりません。私は以前、ペンシルベニア州にある天然ガスを動力源とするAIデータセンターについて報告しましたが、そこでは多くのガスタービンが噴射や冷却のために水を必要としており、問題がさらに深刻化している実態が明らかになりました。
AIによる「イノベーション」が1ギガワット分進むたびに貴重な水が蒸発して失われているという現実を直視すれば、「クラウド」という言葉が約束する未来は、資源収奪の「竜巻」へと変貌し、枯れ果てた井戸と崩壊した地域社会をその爪痕として残していくものに見えてくるはずです。
有害な後遺症：汚染、ブローダウン、そして排出
業界を擁護する人々は、決まって「新しい『クローズドループ（閉鎖循環）』型システムなら水は実際には消費されない」というお決まりの主張を持ち出します。しかし、これはある有害な秘密を隠蔽するために作られた神話に過ぎません。クローズドループ型システムであっても、「濃縮倍率」を管理するために、定期的に水を排出（パージ）する必要があります。水が循環配管や継手から成分を溶かし込むにつれ、溶け込んだミネラルや化学物質の濃度はますます高まっていきます。スケール（水垢）の付着や腐食を防ぐには、「ブローダウン」と呼ばれるこの有害な高濃度廃水を排出し、新しい水と入れ替えなければなりません。
このブローダウンはきれいな水ではありません。それは、腐食防止剤、重金属、亜硝酸塩、そして多くの場合、精密機器を保護するために使用されるPFAS（いわゆる「永遠の化学物質」）などが混ざり合った、化学物質の「カクテル」なのです。こうした有害物質は、日常的に下水道や地元の河川、さらには地下水脈にまで放出されています。以前、データセンターと公衆衛生の危機を招く有害な癒着について書いた際にも指摘しましたが、こうした排出に関して、連邦政府による監視や透明性の確保を求める規定は事実上存在しません。規制が欠如しているため、ハイパースケール・データセンターは大規模な汚染源（ポイントソース）となっており、何ら責任を問われることなく、米国の地方の水路を汚染し続けているのです。
私たちは、こうした企業が公共の水資源を民間の有害廃棄物捨て場に変えることを許してしまっています。それにもかかわらず、EPA（米国環境保護庁）からは何の声も上がらず、不気味なほどの沈黙が続いています。
最後の一滴をめぐる争い：帯水層、農業、そして地域社会
これらの機械は単に大量の水を必要とするだけではありません。私たちと同じ飲料水源から直接、水を吸い上げているのです。この事業拡大は、国内でも特に水資源が逼迫している地域--とりわけ帯水層の水位がすでに危機的な低さにあるテキサス州やアリゾナ州--に壊滅的な影響を及ぼしています。米国の水資源の未来を守るための時間は刻一刻と失われつつあり、AIブームがその崩壊を加速させていることを示す報告を、私は目にしました。
これは、トランプ大統領が誤って主張したような「時代遅れで貧しい状態」に陥るかどうかの問題ではありません。これは人類の生存に関わる問題なのです。テキサス州の予測によれば、データセンターによる水の使用量は、2025年の推定490億ガロンから2030年には4000億ガロン近くへと急増すると見込まれています。これは、私たちの食料を生産する農家や牧場主の手から奪われる、途方もない量の水に他なりません。
地域社会は圧倒され、建設会社は干ばつを自らの利益のために利用し、市の担当者たちは貯水池の水がデータセンターの冷却塔へと吸い上げられ、枯渇していくのをただ見守るしかありません。結局のところ、この開発モデル全体が、私たちの水を吸い上げ、残った水を汚染し、地域社会を水不足という窮状に置き去りにする「資源略奪」の仕組みなのです。
目を覚まし、その代償を見極めよう
「データセンターは水を使わない」という主張は、天然資源に対するテクノクラート（技術官僚）の支配を加速させるために仕組まれた、明白な嘘です。それは、清潔な水へのアクセスという、企業の商品ではなく基本的人権である権利に対する、人類への宣戦布告に他なりません。
私は長年にわたりデータセンターがもたらす脅威について報じてきました。私が強調したいのは、この戦いが「反テクノロジー」の姿勢によるものではないということです。実際、私は持続可能な生活のためのオープンソースAI技術や、オフグリッドでのロボット自動化を積極的に推進しています。真の問題は、人間を代替するシステムを構築するために人類の生存基盤を破壊しようとする業界に対し、誠実さと説明責任を求めることにあるのです。今、この国の人々は目覚め始めており、現在見られる政治的反発は、ほんの始まりに過ぎません。
これは行動を促す呼びかけです。資源保護を「時代遅れの考え方」と決めつけるプロパガンダに屈してはなりません。私たちは、その恐るべき環境負荷と、テクノクラートやビッグテックが抱く「人間を代替する」という目標を天秤にかけ、比較検討しなければなりません。自然を単なる略奪の対象（外部経済効果）としか見なさない独占的巨大企業に、私たちの水、農地、そして自由を明け渡すわけにはいかないのです。
理にかなった解決策とは、いわゆる「デジタル神」が掲げる幻想的な約束よりも、生命と自由を優先するものです。清潔な水一杯さえも、機能する農地さえも残らないような未来を彼らに売りつけられるのは、もうやめましょう。真の富と豊かさは、テクノロジーの暴君やエネルギーを貪る機械からではなく、神と母なる自然から生まれるものなのです。
References