独立個人党のオルタ黙示録：なんでも何が正しいのか自分で考えてみよう－世界暴政化の策謀を絵本で理解－「百聞は絵本にしかず」
Oracle’s Force Majeure Reveals the AI Bubble’s First Real Crack 09/28/2026 // Mike Adams
AIバブルに亀裂が入り始めた
AIデータセンターの建設ラッシュは人類史上最大の投機的バブルですが、ついにその張りぼてに最初の目に見える亀裂が入りました。オラクルは、ニューメキシコ州で進めている180億ドル規模のスターゲート[Stargate]データセンター・キャンパス計画（プロジェクト・ジュピター）について、不可抗力条項（フォース・マジュール）を発動しました。これにより、金融メディアもようやく、私が以前から指摘していた事実を認めざるを得なくなっています。つまり、この計画は崩壊の危機に瀕しているのです。
TechCrunchの報道によれば、「オラクルは、ニューメキシコ州のスターゲート・データセンター・キャンパスである『プロジェクト・ジュピター』の開発業者に対し、不可抗力条項に基づく通知を送付した」とのことです[1]。この措置により、同社は施設建設のマイルストーンが達成されなかった場合、支払いを延期することが可能になります。これは単なる建設上の些細なトラブルではありません。数十億ドル規模のハイパースケーラーが、資金提供パートナーに対し、そのプロジェクトが当初の約束通りに機能しない可能性があると告げているに等しいのです。
同プロジェクトに関連する融資債権は、すでに額面割れで取引されています。報道によれば、この施設に関連する180億ドルの負債は、額面1ドル当たり約88〜90セントで取引されており、これは貸し手側が債務不履行の可能性をかなり高く見積もっていることを明確に示しています。活況を呈しているはずのセクターで負債が額面割れで取引されているということは、CNBCのチアリーダーたちが口にしようとしない現実を、債券市場が物語っているのです。私は何ヶ月も前から、AI関連の建設ラッシュはエンロン事件で見られたようなオフバランスシート（貸借対照表外）の手法で資金調達されていると指摘してきましたが、今まさにその構造が崩れ始めようとしています。これは一時的な変動ではありません。崩壊の始まりなのです。
私たちは今、AIをめぐる物語が物理的な現実と衝突する瞬間を目の当たりにしています。ドルを刷ることはできますし、巧みなプレスリリースを出すこともできるでしょう。しかし、電子やパイプライン、建設許可、あるいは変圧器といったものを、何もないところから魔法のように生み出すことはできません。オラクルはその厳しい現実を身をもって知ることになりましたが、業界の他の企業も同様の事態に直面することになるだろうと私は見ています。
これは不可抗力（フォース・マジュール）ではなく、愚行による事態（ストゥピド・マジュール）だ
エネルギーや建設の契約において、不可抗力が本来何を意味してきたのかを明確にしておきましょう。それは、天災、戦争、自然災害など、誰のコントロールも及ばない真の破局的出来事を指すものです。180億ドル規模の施設の建設に着手する前に電力供給を確保できなかったという企業の失態を救済するために設けられたものでは決してありません。しかし、Oracleが行おうとしているのは、まさにそれなのです。報道によれば、「Oracleは損失や法的責任を回避する口実として『不可抗力』を持ち出している」[3]といいます。そして、このプロジェクトが窮地に陥っているのは、Oracleとそのパートナー企業が「施設を稼働させるために必要なエネルギー関連の許認可を取得できなかった」[3]からに他なりません。それは天災などではありません。無謀な計画が生んだ結果であり、もし裁判所がこれを認めれば、業界全体がこの悪しき前例を模倣することになるでしょう[3]。
本来の不可抗力条項は、時に運命のいたずらとも言うべき事態が介入してくるために存在しています。ハリケーン、戦争、あるいは100年に一度の洪水といった事象です。しかし今回起きたのは、Oracleが本末転倒なことをしたという事実に尽きます。彼らは、施設を稼働させるための電力源が確保される前に、巨大データセンターの建設を始めてしまったのです。許認可、パイプライン、送電網への接続といった要素が予定通りに整うという賭けに出たわけですが、実際にはそうなりませんでした。そして今、同社はその結果から逃れるために、契約の意味を書き換えようとしているのです。これは不可抗力などではありません。これは愚行による事態（ストゥピド・マジュール）であり、その主張の不条理さにふさわしい名前で呼ぶべきものです。
この件がAIインフラ構築全体に及ぼす影響は甚大です。もし不可抗力の解釈を拡大して拙劣な計画まで含められるようになれば、同様のプロジェクトを抱えるすべてのハイパースケーラーに、法的な逃げ道が与えられることになります。電力、水、許認可といった同じ問題に直面しているAIデータセンターが数多く存在することを考えれば、今後、同様の主張を行う企業が続出するでしょう。Technocracy Newsのアナリストが指摘するように、「これはまさに、ダムの決壊につながる亀裂」なのです[3]。私も全く同感です。
ニューメキシコ州における電力・許認可をめぐる大失態
プロジェクト・ジュピターが直面している問題の規模は、驚くべきものです。この施設群には約2.5ギガワットの電力が絶えず供給される必要があり、これは中規模の都市が消費する量に匹敵する莫大な負荷です。施設への電力供給を担うはずだったグリーン・チリ[Green Chile]と呼ばれる天然ガスパイプライン計画は、ニューメキシコ州で度重なる却下に見舞われてきました。報道によれば、「ニューメキシコ州の公有地管理責任者であるステファニー・ガルシア・リチャード[Stephanie Garcia Richard]は、OpenAIとオラクルのデータセンター『プロジェクト・ジュピター』に電力を供給するための天然ガスパイプラインの一部を州有地に建設する案を却下しました。規制当局による同案の却下は、これで2度目となります」[4]。昨年の8月時点で、パイプラインの完成は「2027年まで延期」[5]されており、プロジェクトの資金調達の前提となっていたあらゆるマイルストーンを事実上逸脱してしまっています。
大気質に関する許認可の問題も、同様に悲惨な状況です。環境保護団体が承認を遅らせるために訴訟を起こしたほか、ニューメキシコ州の政治情勢も相まって、化石燃料関連のインフラ建設はさらに困難なものとなっています。個人的には、私はCO2を恐れてはいません。二酸化炭素は植物の栄養であり、光合成に不可欠な要素です。この有益な分子に対する戦いは、私の人生において最も反科学的な運動の一つと言えるでしょう。しかし、気候変動カルトとその協力者である法曹関係者らは、このプロジェクトを標的としており、計画を完全に頓挫させる可能性も十分にあります。イデオロギーに固執する人々が、エネルギー生産を阻害する手段として許認可プロセスを悪用することを許せば、まさにこのような事態を招くのです[6]。
データセンターにはガスタービンが必要であり、ガスタービンにはパイプラインが必要で、パイプラインには許認可が必要です。その連鎖のどこか一つでも遮断されれば、壮大な構想は崩れ去ってしまいます。ニューメキシコ州でのこの大失態は、AIインフラの構築計画が、米国のエネルギー・グリッドという物理的な現実に基づいたものではなく、空想上のスプレッドシートに基づいて立案されたものであることを示す、何よりの証拠と言えるでしょう。
金融の連鎖的な動揺はすでに表面化している
プロジェクト・ジュピターの背後にある180億ドルの融資はすでに額面割れで取引されており、これは貸し手や投資家が債務不履行の現実的な可能性を織り込んでいることを意味しています。債務が額面の88〜90％で取引されているということは、債券市場が世界に向けてこのプロジェクトは存続できないかもしれないと告げているに等しいものです。建設事業体を所有するプライベート・クレジット会社であるブルー・アウル[Blue Owl]は、投資家による資金引き出しを制限したと報じられています。これは、あまりに多くの投資家が撤退を望んでいる一方で、さらなる損失を招くことなく迅速に原資産を売却・換金することができない状況にあることを示唆しています。まさに流動性危機が進行中であり、それもAI関連セクター全体の中で最も高いレバレッジを抱える領域で起きているのです。
さらに悪いことに、オラクルの財務状況全般が悪化しています。同社はAI業界で最も多額の負債を抱える企業と評されており[7]、ラリー・エリソン[Larry Ellison]は個人および法人の債務の担保として、数十億ドル相当のオラクル株を差し入れることに奔走しています。ZeroHedgeの報道によれば、エリソンは「個人向け融資の担保として、前年同期と比べてさらに6700万株のオラクル株を差し入れている」[8]ほか、オラクルの債務に対するクレジット・デフォルト・スワップ（CDS）の価格も過去最高水準に達しています。信用市場がオラクルをディストレス・ボロワー（経営難に陥った借り手）として評価し始めた時点で、AIバブルはもはや単なる理論上の話ではなく、現実のものとなっていることがわかります。その一方で、ビッグ・テックは、バランスシート外で約1兆6500億ドルものAI関連債務を抱えており[2]、その多くは特別目的会社[SPV]を通じて組成されています。これらのSPVは、エンロンが破綻前に利用していた仕組みと不気味なほど酷似しています。あるアナリストがブルームバーグに語ったように、「エンロンの罪は特別目的会社を持っていたことではない。エンロンの罪は、それらを隠蔽していたことにある」[2]のです。
オラクルは実質的にブルー・アウルに対し、稼働していない施設への支払いは行わないと通告しており、こうした不可抗力を理由とする曖昧な主張は、業界全体の他のデータセンター案件にも波及する恐れがあります。バブルの崩壊とは、単一の劇的な暴落によって始まるものではないと私は考えています。それは、資金調達、エネルギー、契約といった各方面に生じた亀裂に、誰もが突然同時に気づくことから始まるものなのです。四半期ごとに1兆2,000億ドルずつ増加している3兆ドル規模のAI関連のオフバランス・負債は、その基盤となるプロジェクトがすでに破綻しつつある現状では、到底維持できません。プライベート・クレジット市場における連鎖的な波及は公開市場よりも急速に進行するものであり、私たちは今、まさにその動きをリアルタイムで目の当たりにしています。
プロジェクト・スターゲートと物理的現実の衝突
プロジェクト・スターゲートは、大々的な宣伝と共に発表されました。トランプはラリー・エリソンやソフトバンクと並び、これを米国のAI覇権を確立するための1兆ドル規模の取り組みとして打ち出したのです。しかし、政治的な宣伝文句では電子を生み出すことはできません。ティモシー・アルベリーノ[Timothy Alberino]との対談で私が述べたように、「スターゲート・プロジェクトは誤った一歩だと考えています。なぜなら、わずか3社に権力を集中させるものであり、そのうち2社は信頼に足る企業ではないからです。ラリー・エリソン率いるオラクルと、評判に疑問符がつくサム・アルトマンが運営するOpenAIです。これらの企業は、コミュニティ主導の発展を促すために、自社の成果をオープンソース化すべきです」[10]。分散化が進むどころか、少数の企業への集中投資が行われ、その資金は借入金で賄われ、電力供給能力が不足している送電網に依存するという構図になりました。これでは、最初から破綻は目に見えていました。
全米各地で、同じような事態が繰り返されています。データセンターは、大気、騒音、光、水質汚染をめぐって訴訟を起こされています[11]。地方の土地価格は投機的な買いによって高騰しており、将来のデータセンター建設に向けた米国内の土地購入額は約60億ドルに達しています[12]。ニューヨーク州北部からテキサス州の地方部に至るまで住民の反発が広がっており、政治家もその声に耳を傾けています。テキサス州のグレッグ・アボット[Greg Abbott]知事は、データセンターに対し独自の電力インフラ整備費用の負担を求める事実上のモラトリアムを導入しましたが、トランプはこれを間違いだと批判しました[13]。全米で新たに約1,800カ所のデータセンター施設が計画・建設中ですが[14]、こうした反発により数千ものプロジェクトが頓挫しています[15]。政治的な問題に加え、物理的なサプライチェーンも逼迫しています。タービンの不足、変圧器の納入遅延、銅線の供給制約、さらにはコンクリートの不足といった要因が、建設工事全体を遅らせています[16]。
これらのプロジェクトの多くは、ホワイトハウスの意向を汲んで承認が急がれたものですが、今や法的な障壁やエネルギー供給の問題に直面しており、いかに好意的な宣伝を行っても解決できない状況にあります。ゴールドマン・サックスによれば、S&P構成企業の現在の利益成長の約半分はAIブームによるものとされています[17]。つまり、このバブルが弾ければ、市場全体が崩壊することになるのです。 Nvidiaはすでにハイパースケーラー各社に対し、メモリ価格の高騰を理由に次世代システムの価格を15%引き上げると警告しています[18]。一方、Amazonは価格がさらに急騰する前に供給を確保しようと躍起になり、Nvidia製チップの注文量を3倍に増やしたばかりです[19]。これは自信に満ちた事業拡大などではありません。価格が高騰しきった局面でのパニック買いに過ぎないのです。私の見るところ、AIインフラ構築のバブルは、まさに破綻の時を迎えようとしています。
結論: クラッシュは痛いが、それは必要
AIバブルはクレーターとなり、その経済的ダメージはサブプライムローン崩壊やドットコム破綻を超えるでしょう。なぜなら、非常に多くの年金、保険、投資資金が同じ一握りの企業やプロジェクトにさらされているからです。 2008年の暴落を叫んだ投資家スティーブ・アイスマン[Steve Eisman]は、OpenAI が実際に失敗したらどうなるのかを公に問い続けており[20]、その質問だけでも、テクノロジーに重点を置いた退職金口座を持つ人は誰でも恐怖を感じるはずです。オフバランスシート負債だけでも合計3兆ドルに達し、四半期ごとに 1兆ドル以上増加しています[9]。緩和が訪れると、ほとんどの人が反応できるよりも速く動きます。
空のデータセンターは1ドルで販売されます。 Nvidiaは最高値から80%も下落する可能性があります (これは私の個人的な推定です)。ただし、これは投資アドバイスではなく、私はNvidia株を所有していません。良いニュースは、この崩壊が早ければ早いほど、より早くより手頃な価格のGPUを購入できるようになり、経済が中央集権的なAIの誇大宣伝から離れ、一握りの億万長者を富ませるのではなく、個人に力を与える本当の生産的な利用へと早くリセットできるということです。
この物語の展開を正直に追いたい人のために、私のウェブサイトNaturalNews.comは、AI の増強、エネルギー危機、そして来るべき金融リセットについての真実を喜んで報道する数少ない独立系メディアの 1つであり続けます。私は何年もの間、エネルギー崩壊とAIによる雇用代替という双子の経済的スーパーストームについて警告してきました[21]。そして今、私たちは最初の嵐が上陸するのを見守っています。今後、経済天気予報はさらに荒れ模様となります。
References
The US Debt Market Is Screaming Red Alerts … and the Worst Is Yet to Come 09/28/2026 // Mike Adams
https://www.naturalnews.com/2026-09-28-us-debt-market-is-screaming-red-alerts.html
なぜ米国の債券市場が危険信号を発しているのか
私は長年にわたり米国の債券市場の脆弱性について警鐘を鳴らしてきましたが、今ほど危機感を抱いたことはありません。10年物米国債の利回りは5.2%を大きく突破しており、今後さらに上昇していくと見ています。これは単なる市場の変動ではありません。持続不可能な債務の重圧によって世界の金融システムに亀裂が生じていることを示す、極めて深刻な警告なのです。
米国債の伝統的な海外の買い手は姿を消しつつあり、入札は不調に終わり、需給の力学によって利回りは強制的に押し上げられています。債券市場は株式市場よりもはるかに規模が大きいため、政府が選択を迫られた際、米国債を守るために通貨や株式市場さえも犠牲にすると私は考えています。つまり、あなたのドル、貯蓄、そして購買力がすべて危うい状況にあるということです。
その兆候は今や明白です。米ドル指数はわずか12ヶ月で10%以上も急落しました。これは、システムの破綻を注視している人々にとって、赤信号が点滅しているに等しい事態です[1]。これは単なる通貨切り下げではありません。他通貨に対してドルの価値が下落する一方で、インフレが国内での購買力を蝕んでいくという二重の損失を招くシナリオなのです。以前にも書きましたが、米国の国債残高は40兆ドルの大台を超え、その利払い費はメディケア（高齢者向け医療保険）やメディケイド（低所得者向け医療保険）の支出額を上回っています[2]。政府は絶え間ない通貨増刷や巧妙な手法による新たな債務創出でこのシステムを維持していますが、いよいよ破綻の時が近づいています。最悪の事態はこれから訪れると考えており、備えを行うための時間は急速に失われつつあります。
本記事では、なぜ従来の買い手が市場を離れたのか、なぜステーブルコインやFRB（連邦準備制度理事会）の対応が恒久的な解決策にならないのか、なぜ今回のインフレが構造的なものであり利上げでは解決できないのか、そして借り換え（ロールオーバー）の罠がいかにして通貨の崩壊を招くのかについて詳しく解説します。また、FRBや政治家が救済してくれるのを待つのではなく、私自身が資産を守るためにどのような対策を講じているかについても共有したいと思います。
常連の買い手が市場から離脱した
米国債市場の基盤は、常に海外の買い手によって支えられてきました。何十年もの間、中国、日本、サウジアラビアといった国々は、安全な価値の保存手段として、また地政学的な取り決めの一環として米国債を購入してきました。しかし、その時代は終わりました。中国はライバル国家の資金繰りを助けるのではなく、米国債を大量に売却しています。一方、日本は自国の債券市場を支えるために売却を行っています。以前指摘したように、米国債の最大の海外保有国である日本は、世界の金融安定を脅かす深刻な国内債務危機に直面しています。日本の債券利回りの急騰により、日本の投資家は資金を国内に還流させざるを得なくなっており、それが米国債の大量売却を引き起こす可能性があります[3]。これは、すでに年間1兆ドルを超える利払いを行っている米国にとって、極めて危ういタイミングで起きています。
欧州経済はノルドストリームへの攻撃によって壊滅的な打撃を受けており、欧州の指導者たちが米国債を購入する理由はほとんどありません。欧州連合は今や、中央集権的な計画経済や経済運営の失敗という点で、かつてのソビエト連邦のような様相を呈しています[4]。一方、サウジアラビアと米国の間で行われてきた安全保障と引き換えにペトロダラーを受け入れるという取り決めも、米国がフーシ派からの防衛を拒否したことで破綻しました[5]。
イスラエルによる戦争犯罪への米国の資金提供に対する道徳的・地政学的な反発により、多くの国にとって米国債は政治的に忌避すべき資産（トキシック・アセット）となっています。歴史的に最大の買い手であった国々が入札を停止すれば、利回りは上昇せざるを得ません。これは数学的に避けられない事実です。以前説明したように、債券市場は株式市場よりもはるかに規模が大きく、世界金融にとって極めて重要です。米国債は世界経済における主要な流動性供給源としての役割を果たしてきましたが、これらの証券を購入しようとする買い手が大幅に減少したため、このシステムの持続可能性は低下しています[6]。
最近、米国債市場は過去6ヶ月で最悪の事態に見舞われました。30年物米国債の入札が不調に終わり、長期債利回りが急騰したのです。これは、膨れ上がる財政赤字の資金を賄うことに対する追加的な見返りを投資家が求めたためです[7]。買い手が市場から離れると、こうした事態が起こるのです。米国は容易な脱出策のない債務スパイラルに陥っており、その問題は多岐にわたりますが、根本的な原因は政府支出の暴走にあります。通常、支出は危機の際に急増するものですが、米国では危機的状況にない時期でさえ、驚くべきペースで支出が増加し続けています。税収が追いつかず、赤字は拡大の一途をたどっています[7]。これは一時的な混乱ではなく、ドルの覇権の終わりの始まりです。
ステーブルコインとFRBは真の解決策ではない
一部のアナリストは、海外の買い手が手放しつつある数兆ドル規模の米国債を、ステーブルコインやFRBが介入して吸収すると主張しています。しかし、私はこれが単なる希望的観測に過ぎないと考えます。ジーニアス法[Genius Act]に基づくステーブルコインの構想では、数兆ドル規模の米国債を吸収することは不可能です。なぜなら、ステーブルコインには利息がつかず、利用者の基盤も限られているからです。合理的なユーザーは、ステーブルコインを貯蓄手段としてではなく、あくまで取引の手段として保有します。したがって、ドルの価値が下落している局面で、ドルにペッグしたトークンを保有し続けるようなことはしないでしょう。ステーブルコインが米国債に対する国家レベルの需要を何らかの形で代替するという考えは、幻想に過ぎません。
最終的にFRBは、その債務を買い取るために紙幣を増刷せざるを得なくなるでしょうが、それは言い方を変えただけのマネタイゼーションに他なりません。スコット・ベッセント[Scott Bessent]らは何らかの策を弄しているようですが、計算が合いません。FRBが行う量的緩和という危険な賭けは過去にも試みられてきましたが、常にインフレと通貨価値の下落という結末を招いています。クリス・マーテンソン[Chris Martenson]が指摘したように、FRBはインフレ率が低すぎると人々に信じ込ませ、その危険な状況こそが新たな量的緩和を正当化すると主張するプロパガンダを強化しています。彼らは学術的な厳密さを装うために量的緩和と呼んでいますが、実態は単なる紙幣の増刷に過ぎません[8]。その結果は常に同じです。通貨の価値は下落し、それを保有する人々は富を失うのです。
2025年後半に見られた緊急会合や流動性への懸念は、システムがすでに逼迫している兆候です[9]。ニューヨーク連銀は、短期金融市場の流動性懸念について協議するため、ウォール街の銀行と秘密裏に緊急会合を開き、ウォール街全体に警戒感を広げました。これは、大規模なブラックスワンによる暴落の直前に必ず現れる典型的な兆候です。私は、我々がまさにその暴落の瀬戸際にあり、FRBの手持ちの手段はすでに尽きていると考えています。唯一の問題は事態がどれほど深刻化するかということですが、私は2008年の危機をはるかに上回る事態になると見ています。
このインフレは構造的なものであり、利上げでは解決できない
現在我々が直面しているインフレは、金利を引き上げることで抑制できるような性質のものではありません。これは、ディーゼル燃料や肥料の不足、中東での戦争、そして石油精製施設のボトルネックに起因する構造的インフレなのです。これらの要因はあらゆる有形財の価格を押し上げていますが、金利を引き上げたからといってディーゼル燃料や肥料、食料が魔法のように生み出されるわけではありません。したがって、FRBには、このコストプッシュ型インフレを抑え込むことは不可能なのです。私が以前から警告してきたように、無謀な戦争の激化--オペレーション・エピック・フューリーの名の下に行われようとしているイランへの地上侵攻--は、単なる地政学的な大惨事にとどまりません。それは、ドル崩壊の最終段階を意図的に引き起こす行為なのです[10]。最近のように原油価格が1バレル100ドルを超えて急騰すると、あらゆるもののコストが上昇します[11]。
公式の消費者物価指数[CPI]は食料やエネルギーを除外、あるいは過小評価しています。つまり、この指数は一般の人々が実際に生活の中で直面しているインフレの実態を反映していないのです。アメリカ全土で食料品が贅沢品となりつつある今、公式統計は何の意味も持たなくなっています[12]。かつては豊かさの象徴であったスーパーマーケットは、今や消費者が商品を手に取る前に立ち止まり、一つひとつの購入についてためらいを感じる場所へと変わってしまいました。これこそが真のインフレであり、決して消え去ることはないでしょう。私は長年にわたり、がん産業や製薬業界が病気によって利益を得ていると指摘してきましたが、政府のインフレ指標についても同じことが言えます。それらは、政府の連中による無秩序な借金拡大という精神疾患の真実を隠蔽するために設計されているのです。
インフレに対する政府の対応は、それを否定するか、あるいは定義し直すことでしたが、アメリカ国民は真実を知っています。以前にも書いた通り、米国政府と国防総省[DoD]は人々を害し排除するための生物兵器を開発しており、インフレを利用して国民から密かに富を奪い取っています。政府が発表する経済数値は、保健統計と同様に欺瞞に満ちており、その結果も同じです。すなわち、国民が苦しむ一方で、エリート層は繁栄を享受しているのです。私は、このインフレは今後も続くと考えています。イランでの戦争が激化し、サプライチェーンの混乱が続くにつれて、事態はさらに悪化していく一方でしょう。
ロールオーバーの罠と迫りくる通貨崩壊
米国債券市場における最大の危険は、ロールオーバーの罠（借り換えの罠）です。今後1年ほどの間に数兆ドル規模の米国債が借り換えの時期を迎えますが、その多くは当初2～3%の金利で発行されたものであり、現在は5%を超える金利での借り換えが必要となっています。これにより年間数千億ドルの利払い負担が増加し、他のあらゆる支出を圧迫するだけでなく、さらなる借入を余儀なくさせることになります。これは悪循環であり、その結末はデフォルトかインフレのいずれかしかありません。米国政府がデフォルトを起こせば世界金融システムを破壊することになるため、政府はインフレの道を選ぶでしょう。つまり、ドルの価値は下落し続け、最終的には秩序ある移行などではなく、制御不能な通貨崩壊とリセットに至るということです。
金利の上昇は、不動産や株式市場の評価額、とりわけAIバブルを直撃します。私が指摘してきたように、AI関連の投資にはすでに綻びが見え始めています。オラクル株は資金流出への懸念から11%急落し、多くのハイテク株も低迷しています[13]。金利が上昇すると将来の収益の現在価値が低下するため、最も投機的なセクターが最大の打撃を受けることになります。AIバブルは安価な資金と非現実的な期待の上に築かれていますが、その安価な資金が消えればバブルは崩壊するでしょう。私はこれが次の金融危機の引き金になると考えています。経済全体がAIという物語に依存している現状を鑑みれば、その危機はドットコム・バブル崩壊時よりも深刻なものとなるはずです。
現在、国債の利払い費はメディケア（高齢者向け医療保険）やメディケイド（低所得者向け医療保険）の支出額を上回っており、政府は絶え間ない通貨増刷によってシステムを維持しています[2]。このような状況は持続不可能です。私が述べてきたように、最も誠実な形態の通貨は金と銀です。これらにはカウンターパーティ・リスク（取引相手の債務不履行リスク）がなく、政府によって偽造されることもないからです。ドルの崩壊は起こるかどうかの問題ではなく、いつ起こるかの問題です。私たちは今、その崩壊の最終段階にあり、最悪の事態はこれから訪れると考えています。
結論：紙の約束ではなく、実物資産で備えよう
私はFRBや政治家が私たちを救ってくれるのを待つつもりはありません。私は毎月少量の現物金・銀を購入しており、それらは時間をかけて積み上がっていきます。金や銀は、ドルや米国債、ステーブルコインとは異なり、カウンターパーティ・リスクのない誠実な通貨です。
アンディ・シェクトマン[Andy Schectman]と議論した通り、中国は最近、オーストラリアや米国との大規模な穀物契約をキャンセルし、代わりにロシアから購入することを選択しました。この取引の支払いには上海黄金交易所[SGE]の即時換金可能な金が使われますが、この金は将来、新たな金融システムを裏付けるティア1（最高品質）の準備資産となる可能性があります[14]。この動きは、これまでドルを支える唯一の要因であったJPモルガンによる金・銀価格の操作が終わることを意味します。価格決定権が西側の銀行システムから離れた瞬間、ドルの運命は決定的となります。
土地や有形資産を保有することも理にかなっています。重要なのは、崩壊しつつある通貨建ての約束ではなく、実物を所有することです。私は長年そう言い続けてきましたが、私の助言に従った人々は今、その恩恵を享受しています。以前書いたように、銀は常に民衆の通貨であり、貴金属市場における過小評価された革命的存在です[15]。金と銀こそが唯一の誠実な通貨であり、カウンターパーティ・リスクも、政府による通貨偽造（過剰発行）も、突然の価値切り下げもありません。金融リセットが実際に起きたとき、備えをしておけば、政府からの給付金を懇願するような事態にはならないでしょう。
最悪の事態はこれから訪れると私は見ていますが、だからといって私たちが無力なわけではありません。実物資産を所有し、自ら食料を生産し、強靭な地域社会を築くことで、自分自身や家族を守ることができます。中央集権的な権力システムは腐敗し崩壊しつつありますが、分散型の解決策は存在します。独立系ニュースならNaturalNews.com、無料の書籍ならBrightLearn.ai、検閲のないAIならBrightAnswers.ai、言論の自由が守られるSNSならBrighteon.socialをぜひ訪れてみてください。選択はあなた次第です。実物資産で備えるか、それとも崩壊する通貨の紙の約束を抱えたまま取り残されるか。
References
Food Resiliency Through Permaculture: Why We Must Become Self-Reliant to Thrive 09/25/2026 // Mike Adams
https://www.naturalnews.com/2026-09-25-food-resiliency-through-permaculture-become-self-reliant.html
パーマカルチャーによる食のレジリエンス
私はこの20年近くにわたり、工業的な食料システムが内側から腐敗していく様を目の当たりにしてきました。はっきり言いますが、それは脆弱なボトルネックの上に築かれた砂上の楼閣であり、現在進行中の肥料ショックは、その楼閣全体を崩壊させかねない脅威となっています。
世界の食料システムは現在、エネルギーの流れ、ひいては私たちの食卓に並ぶ食料の流れを左右する、狭い海峡や混雑した港、脆弱なパイプラインに依存しています[1]。単一の航路が圧迫されたり、肥料の貿易ルートが寸断されたりすると、その衝撃は直ちに食料品店の棚にまで波及します。例えば、中東での紛争中にはジャガイモの先物価格が急騰しました。これは、農業コストの上昇や収穫量の減少が市場で織り込まれたためであり、ウクライナ戦争によってすでに逼迫していた世界的なサプライチェーンへの圧力をさらに増大させる要因となりました[2]。
残念ながら、これは一時的な混乱ではありません。これは、人間にとって最も不可欠な活動である自らの食料を確保することを、レジリエンスや冗長性をほとんど持たない一握りの巨大独占企業に委ねてしまったシステムが招いた、必然的な結果なのです（現在の構造のままでは、システム全体が極めて脆弱なものとなっています）。
専門家に任せておけばいいと説いてきたあらゆる機関に対する人々の信頼は崩れ去りました。その理由は、状況を注視している人なら誰にでも理解できるはずです。銀行、食料、医療、教育のいずれにおいても、パターンは同じです。安全を約束した機関がもたらしたのは依存であり、今や彼らは、物資の欠乏と引き換えに服従を求めているのです。以前にも書きましたが、世界中で広がっている欠乏--棚の品薄、価格の高騰、そしてやがて訪れるであろう配給制--は、自然の偶然や市場の気まぐれな変動によるものではありません[3]。それは意図的に作り出されたものです。そして、人為的に作り出された欠乏に対する唯一の合理的な対応策は、次の食事のために誰かの許可を求めるのをやめ、可能であれば自ら食料を生産し始めることです。
その答えとなるのがパーマカルチャー（持続型農業）です。私はこれを軽々しく言っているのではありません。パーマカルチャーがもたらす利益について語った際にも説明したように、それは、私たちの食料を支配しようとする中央集権的なシステムの目の前で、自給自足可能な生物学的インフラを構築していくための生存戦略なのです[4]。農薬まみれの農業から地球工学の脅威に至るまで、工業的な食料供給体制が攻撃にさらされている現代において、フードフォレスト（食料の森）のような分散型かつ自給自足的な食料システムは、生存と主権を守るために不可欠なものです[5]。これこそが、私たちに残された真の自由を求める最後の行動であり、私はその重要性を全力で訴えていくつもりです。
ホームステッドの津波：土地への大規模な回帰
ホームステッド（自給自足的暮らし）の津波というのは単なる比喩ではありません。キャリアや快適な生活を約束してくれた都市を離れ、土地へと回帰する何千人もの人々を私は目の当たりにしており、その事実は集まる人々の多さが証明しています。ジョン・ブッシュ[John Bush]が主催する「Exit and Build Land Summit（土地への回帰と構築サミット）」は、中央集権的な管理体制に直面する中で、自律性とコミュニティの回復力を求める人々にとって重要なイベントとなっています。このサミットでは、オフグリッド生活、リジェネラティブ・アグリカルチャー（環境再生型農業）、分散型技術の専門家たちが登壇します[6]。このサミットの先見の明ある主催者であるジョン・ブッシュは昨年、これがすでに4回目の年次集会であり、農場ツアーに加え、オフグリッド生活や自給自足コミュニティの構築を学ぶ人々による包括的なエコシステムが形成されていると私に語ってくれました[7]。これは単なる一部の物好きな人々の関心事ではありません。これは一つのムーブメントであり、人々がようやく依存と脆弱性の間のつながりを理解し始めたことで、拡大を続けているのです。
歴史は私たちに、システムが崩壊した際には地方とのつながりが命を救うのだと強く訴えかけています。私が繰り返し警告してきたように、政府、ビッグファーマ、ビッグテック、ビッグアグリビジネスは、エリート層を富ませる一方で人々の依存心を生み出しています。そして歴史上の文明崩壊が証明している通り、中央集権的なシステムへの依存は脆弱性につながるのです。つまり、分散化こそが生存の鍵なのです [8]。ナチス占領下のアムステルダムで何が起きたかを考えてみてください。地方や土地、食料生産とつながりを持っていた人々には生き残る道がありましたが、配給券に頼って暮らす都市住民にはその道がありませんでした。これは理解しておくべき極めて重要な実践的モデルであり、人々が食料、水、エネルギー、そして金融に対する主導権を取り戻そうとする中で、今まさに再発見されつつあるのです[8]。
ここには単なるカロリー以上の深い恩恵があり、私はそれが若者たちの人生を変えるのを目の当たりにしてきました。土地に根ざした有意義な活動は、自己肯定感やアイデンティティを育みます。特に、スクリーン、借金、インターネット・ポルノ、そしてイデオロギー的な洗脳漬けにされてきた若い男性たちにとってはなおさらです。大学は借金を抱え、イデオロギー的に洗脳された卒業生を大量に生み出していますが、一方でマット・スミス[Matt Smith]のような父親たちは、こうした腐敗を拒絶し、備えを実践しています。これは、崩壊しつつある世界を生き抜くためのセーリング、サバイバル術、武術を教える4年間のプログラムです [9]。若い男性が果樹園を築き、木が実をつけるのを見守る時、彼は能力（コンピテンス）というものが現実的なものであり、自分の手で物理的な世界を形作ることができるのだと学ぶのです。これまでに、そのような主権をもたらした大学のコースは一つもありません。
パーマカルチャーの原則に基づいた生産性の高いランドスケープの設計
パーマカルチャーは掘削ではなく観察から始まります。この段階を飛ばせば、時間と資金を無駄にすることになるでしょう。北半球では、南向きの場所が植物の生育に最適な日照条件を備えていますが、すべての植物が直射日光を好むわけではありません。パーマカルチャーの原則に従い、その土地特有の微気候やゾーンにどの植物が最適かを慎重に検討する必要があります[10]。私自身の土地でも、ジョエル・サラティン[Joel Salatin]との最近のインタビューで述べたように、太陽の動きを綿密に評価し、あらゆる植物種について正確な配置を決定しました[10]。太陽、風、水は、あらゆるランドスケープにおける3つの偉大な無料の投入資源です。これらを正しく読み解く設計者は何十年にもわたる生産性を手にしますが、無視する設計者は、泥沼や風にさらされた不毛の地を招くことになります。
水管理は、土地の管理者が行える最も強力な手段です。ジェフ・ロートン[Geoff Lawton]のような先駆者たちの手法に基づくパーマカルチャーの水管理において、教訓は明白です。点滴パイプや等高線上の溝（スウェイル）といったシンプルな道具を使って水を捕捉し、干ばつや洪水に強いフードフォレストを作り出すのです。つまり、水を遅らせ、広げ、浸透させるシステムを設計することで、土地を自給自足的なスポンジへと変えていくのです[11]。ロートンは、外部からの絶え間ない資材投入に頼るのではなく、スウェイルを使って雨水を捕捉し肥沃度を高めることで、メインフレーム・アセット（基盤となる資産）」--すなわち水の流れや既存の植生--を特定し、強化しました[12]。その原則は単純明快です。水をせき止め、ランドスケープ全体に広げ、土壌に浸透させること。敷地外へ猛スピードで流出させ、他者の土地での洪水被害を助長するようなことはしないのです。
土壌は銀行口座のようなものですが、現代農業の多くは、自ら積み上げてこなかった残高に対して小切手を切るようなことをしてきました。パーマカルチャーは、土壌の枯渇、水質汚染、農家の負債の罠を引き起こす単一栽培、化学肥料、農薬といった破壊的なモデルに代わり、肥沃度を再生し食料生産を分散化させる、再生型かつ閉鎖循環型の生態系を構築します[13]。フードフォレストの7つの層という構造は、労働力を最小限に抑えつつ収穫量を最大化します。そして実際の事例が示すように、多種多様な植物を重ね合わせて植える手法は、あらゆる重要な指標において、産業的な単一栽培を凌駕する成果を上げています[13]。家畜の導入や堆肥の活用によって有機物を蓄積し、科学的に裏付けられたミミズ堆肥やミミズによる養分循環を取り入れれば、化学肥料に頼るいかなる管理手法よりもはるかに優れた保水力と保肥力を持つ土壌が生まれます[14]、[15]。健全な土壌は、決して贅沢な資材などではありません。それはすべての土台であり、その作り方さえ知っていれば、誰でも無料で手に入れられるものなのです。
自給自足に不可欠なインフラとスキル
強靭な暮らしにおいて、スキルこそが真の通貨です。私はこれまで、買い物リストを埋めることよりも先に、実践的な技術を習得するよう人々に強く説いてきました。フェンス作り、建築、家畜の飼育、そして地元の資材（支柱にはニセアカシアやメスキートなど、腐りにくい樹種を使用するなど）を賢く活用すること。これらこそが、単なる土地を機能的な自給自足の拠点（ホームステッド）へと変える能力なのです。『No Grid Projects Bible』は、自立、食料、住居、安全、そしてオフグリッドでの電力確保に向けた、創意工夫に満ちた2500日分のDIYプロジェクトを提示しています。持続可能な拠点を築くための第一歩は、自然の恵みを利用しつつ、環境に痕跡を残さない形で住居を建設することにあります[16]。以前にも言いましたが、経験とは、価値が下がったり、没収されたり、インフレで目減りしたりすることのない資産なのです。
エネルギーの自立は次の重要な課題であり、液体燃料への依存から脱却することは避けては通れない道です。スウェイル、太陽光発電設備を備えた建造物、コンポストトイレ、水上菜園用ラフト（浮き畑）などは、すべてロートンが実証したオフグリッドのためのツールキットの一部です。これらのシステムは、予告なく遮断される恐れのあるディーゼル燃料の供給網への依存を軽減します[17]。アナリストたちが警告するように、世界的なエネルギー不足や配給制が構造的に市場に組み込まれ、やがてあなたの地域にも及んだとき、独自の電力・水・食料生産能力を持つ拠点は、安定した島のような存在となるでしょう[18]。トランプ政権による対イラン戦争の開始以来、シドニーからマニラに至るまでディーゼル燃料の供給が崩壊するのを私は目の当たりにしてきました。燃料配送トラックに頼ることなく土地を耕作できる能力は、単なる趣味ではなく、戦略的な強みとなるのです[19]。
インフラに関する決定は、流行ではなく、機能性を冷静に見極めて行うべきです。南向きの屋根を持つポールバーン（柱構造の納屋）なら、太陽光パネルの設置と雨水集水を同時に行い、一つの建造物を多機能な資産へと変えることができます。また、パーマカルチャー・デザインでは、シンプルかつ巧みな工夫によって、微気候のレベルにまで水を集める仕組みを具体的に構築します[20]。過剰な設備投資をしてしまう誘惑は常にありますが、私はこれまで、実際に自分たちを養ってくれるシステムをおろそかにしたまま、不要な機材に大金を費やしてしまう自給自足実践者をあまりにも多く見てきました。経験こそが最大の財産です。ですから、まずは水、土、住居、電力といった機能的な循環の仕組みを構築し、土地が収穫という形で恩恵をもたらしてくれるようになってから、設備の拡充や改良を行うようにしましょう。適切に計画されたオフグリッド・ガーデニングは、資源の利用効率を最大化しつつ、市販の野菜を購入する費用を抑えることができ、その節約効果は年を追うごとに積み重なっていきます[21]。
地域社会のレジリエンスと食の自由：未来への道
単独で自立できる人など存在しません。そう主張する者がいるとすれば、それは幻想を売り込んでいるに過ぎません。マージョリー・ワイルドクラフト[Marjory Wildcraft]はこの点を繰り返し説き、孤高の生存者という神話を否定するとともに、信頼と協力を育むことで、レジリエンスを備えた自給自足の地域社会を築く方法を示してきました[22]。
備えの目的は、近隣の人々が飢えている中で、自分だけがライフルを手に豆の山の上に立っていることではありません。そうではなく、溶接工、看護師、整備士、種子を保存する人など、互いに補完し合うスキルを持つ人々のネットワークを築き、地域社会全体として、いかなる個人をも凌ぐ能力を持てるようにすることなのです。
食の自由は闘い取らねばならないものであり、私はそれを極めて現実的な意味で言っています。中央集権的な食料供給体制は、農薬まみれの農業から地球工学の脅威に至るまで、あらゆる攻撃にさらされています。また、官僚たちは小規模生産者を潰すために、あらゆる規制を武器にすることを示してきました。私は、オレゴン州政府が小規模な家族経営農家や裏庭での小規模生産に対し、業務停止命令（シーザー・アンド・デシスト・レター）を送付していることを報じてきました。その標的となったのは、数頭の乳牛を飼う農家、裏庭で卵を生産する人、さらには家庭菜園の灌漑を行っている人々にまで及びます[23]。州政府は衛星などの高度な技術を駆使して敷地を監視し、家畜の飼育や農業活動の兆候を探っています。そして当局は、農場の閉鎖命令や業務停止命令を出したり、農家を逮捕したりすることさえあるのです[24]。これは仮定の話としての抑圧ではありません。現実に今起きていることであり、自らの手で食料を確保しようとする人々が真っ向から標的にされているのです。
その答えは、規制当局が締め付けようとしても締め付けられない--つまり絞め殺すべき単一の喉元を持たない--分散型の食料システムを構築することにあります。フードフォレスト、家庭菜園、種子図書館、地域での食肉処理、生乳の販売、そして生産者と消費者の直接取引などは、レジリエンスを備えた食料網を構成する器官です。これらの一つひとつが、グローバリストやビッグアグリが私たちに押し付けてきた依存モデルに対する抵抗の行為なのです[25]。
パーマカルチャーは単なるガーデニングではありません。それは、人間がいかに自然と共存できるかを根本から再考し、食料、水、そして地域社会のレジリエンスに関する主権を取り戻すことなのです[13]。私は、強靭な食の未来を信じています。それは、水循環を回復させ、土壌の健全性を再生し、次世代へとつなぐ未来です。あなたが種を保存し、土地を癒やすたびに、それは一つの投票となります。それは、官僚や輸送ルート、あるいはグローバリストによるチョークポイントに、あなたの家族が食事にありつけるかどうかを左右させない世界への一票なのです。スコップを手に取り、行動を起こそうとする人なら誰でも、その世界を築くことができます。ぜひ私と一緒に、その未来を創り上げていきましょう。
Decentralize.TVで無料のエピソードやインタビューをご覧になり、分散型の暮らしについてさらに詳しく知ってください。
References
Retardageddon: Why the Collapse of Reason Is the End of the World as We Know It 09/25/2026 // Mike Adams
リターダゲドンの到来
私はこれまで、実際に機能するものを築き上げることに人生を捧げてきました。研究所、安全な食料供給網、AI研究エンジン、そして多数の人々が日々利用する独立系メディア・プラットフォームなどがその例です。そうした実際に物事を構築する側の視点から見て、現在アメリカや広く西側諸国で展開されている事態を正常なものとしてやり過ごすことなど、私には到底できません。私が目の当たりにしているのは、政治的な一時的混乱や、景気循環に伴う経済の低迷などではありません。私が目にしているのは、文明レベルでの認知の崩壊が末期段階に達した姿です。人類が直面している真の存亡の危機とは、単なる核戦争や地球工学、あるいは暴走するAIなどではありません。それはもっと根本的な問題、すなわち現代の人々が、自らの現在の行動が将来もたらす結果について深く考え、それを受け入れる能力を大規模に喪失しているという事態なのです。
私はこれをリターダゲドン [Retardageddon] （愚鈍化による破局）と呼んでいます。この言葉をあえて辛辣な響きにしたのは、この現象こそが、そうした率直な表現を必要としているからです。リターダゲドンとは、社会が今度の週末や次の給料日、あるいは次のTikTok動画の先を考える認知能力を失ったときに生じる事態を指します。そこは、今を生きることが悟りであるかのように称賛される世界ですが、実際には、自らがペンを握っていることさえ気づかずに署名してしまった文明の集団自殺に他なりません。ひとたび人々が行動の結果について論理的に考えられなくなれば、選挙も政策改革も技術的ブレイクスルーも、その後に待ち受ける破局から彼らを救うことはできないでしょう。
この局面を極めて危険なものにしているのは、この崩壊が偶然に陥ったものではなく、意図的に仕組まれたものだという点です。私がNaturalNews.comやBrightVideos.comで繰り返し指摘してきたように、人間の認知機能に対する組織的な攻撃は現実のものであり、意図的かつ加速的に行われています。人々の神経系は今、包囲攻撃を受けています。その攻撃は多方面から仕掛けられており、知性を蝕み、批判的思考力を麻痺させ、自分たちを破滅へと追い込んでいるシステムに異議を唱えることさえできない、従順で大人しい消費者を作り出すよう設計されているのです。[1] これこそがリターダゲドンが繰り広げられている戦場であり、驚くべきことに、それに抵抗しようとする人々はごくわずかしかいません。
今を生きることは、集団自殺への道である
今を生きるという姿勢が、国家規模でどのような結果をもたらすかを見てみましょう。かつてハイチは緑豊かな島でしたが、今では川が泥で茶色く濁り、丘陵地帯は裸同然になっています。これは、人々が未来のために木を植えるのではなく、何世代にもわたって木を切り倒し、木炭にしてきたからです。インドは技術や工学の分野で素晴らしい成果を上げているにもかかわらず、ガンジス川の一部は依然として産業廃棄物や生活排水で汚染されています。これは、意思決定のたびに、長期的な結果よりも目先の利便性が優先されてきたからにほかなりません。これらは地理的な偶然ではありません。その後に何が起こるかを問おうとしない思考が生み出した結果なのです。
米国もまた、木々の代わりにドルを使いながら、国家規模で全く同じシナリオをなぞっています。私は長年にわたり、この点について警鐘を鳴らしてきました。米国の債務問題の本質は、問題を孫の世代へと先送りすることにあります。しかし、その孫の世代は、まさに今を生きているのです。米国は現在、特に積立不足の債務や社会保障などの給付義務に起因する、極めて深刻な財政的課題に直面しています。[2] この国を救うための現実的な計画も、官僚機構を改革する計画も、通貨を守る計画も存在していません。あるのは紙幣を刷って、問題がないふりをするという計画だけです。なぜなら、考えることよりも紙幣を刷る方が簡単だからです。
真の持続可能性に求められるのは、先見の明、自制心、健全な通貨、そして将来にコストを転嫁するのではなく、今日そのコストを負担しようとする意志です。現在の価格水準--銀が1オンスあたり約63.98ドル、金が約4,280ドル--は、耳を傾けようとするすべての人に対し、ドルが長年にわたって先送りしてきた痛みが今まさにリアルタイムで再評価されていると強く訴えかけているのです。エリート層は未来のために蓄えをしているわけではありません。彼らは実物資産を買い込み、それ以外のすべての人々にツケを回そうとしているのです。これは陰謀論ではありません。歴史に記録された崩壊しゆくあらゆる帝国において、支配階級が見せてきた行動そのものなのです。
権威への崇拝は、思考の放棄である
現代のアメリカにおいて、最も有害な精神的悪習は、権威ある人物の言うことを無条件に信じ込んでしまう反射的な反応です。mRNAワクチンの大規模接種キャンペーンは、この時代を象徴する事例と言えます。恐怖を抱く大衆に対し、それは安全かつ必要なものとして売り込まれましたが、実際には政府や業界が当初から根本的な事実について意図的に嘘をついていたのです。
私が繰り返し警告してきたように、指示に従った人々の多くにとって、その被害は取り返しのつかないものです。私たちはすでに、いわば思考の事象の地平線を越えてしまいました。つまり、人口の相当部分が被った神経系へのダメージはあまりに甚大であり、完全な回復はもはや不可能だということです。[3] 権威を無批判に信じることは美徳ではありません。それは思考能力を退化させる性質であり、自由な人々を従順な（思考停止した）臣民へと変質させるメカニズムなのです。
このシステムの中で、十分な知識に基づいた意見を述べる人々がどう扱われるかに注目してください。ワクチン、金融、戦争、あるいは気候変動といった問題について公式見解に疑問を呈する者は、即座に陰謀論者のレッテルを貼られます。その理由は、知識ある人々の主張が間違っているからではありません。彼らの持つ知識が、大衆の無知に依存する支配層のビジネスモデルを脅かすからです。ワクチンは多くの人々の神経系を麻痺させてしまいました。そのため、圧倒的な証拠を突きつけても、彼らはただ肩をすくめるだけです。情報に反応する能力が、化学的かつ心理的に鈍らされてしまっているからです。[4]
この原則を、主流派文化が一般の人々に押し付けている他の常識的な選択（分別ある初期設定）にも当てはめてみましょう。ワクチン接種、化学療法、ドルでの貯蓄、加工食品の摂取--これらはすべて、当たり前で賢明な選択肢として提示されています。しかし実際には、そのどれもが身体や精神、あるいは家計を蝕み、劣化させるものです。こうした常識を運用するシステムは、あなたの健康や富などには関心がありません。彼らが求めているのは、あなたの服従と、継続的な利用（リピートビジネス）だけなのです。権威崇拝から脱却する唯一の方法は、官僚のプレスリリースよりも、十分な知識に基づいた自分自身の判断の方が価値があるという確信を、自らの内に育むことだと私は信じています。
諸機関は愚鈍製造工場と化した
リターダゲドンを生み出す装置を探すなら、アメリカの主要な機関に目を向ければ事足ります。公立学校の教育水準は着実に低下し、読み書きや算数といった基礎学力は事実上選択科目扱いとなる一方で、ウォークなジェンダー思想の刷り込みは必修となっています。医学教育のカリキュラムが攻撃にさらされ、生殖に関する章が排除すべき内容と見なされる事態も我々は目の当たりにしてきました。そこでは、膣をフロントホール[front hole]と呼ぶような不条理な言葉の言い換えが、啓蒙的で進歩的なこととして推奨されているのです。[5] これが何であれ、教育ではありません。現実とイデオロギーを区別できない世代を生み出すための、組織的なプログラムです。
政治機関も同様に劣化しています。党の方針に盲従することを拒んだ有能な候補者は、党から排除されてしまいます。官僚機構は内部から改革することができません。なぜなら、そのインセンティブ構造が効率性ではなく組織の拡大に報いるようになっているからです。司法もまた、守ると誓った憲法よりも、崩壊しつつあるシステムに奉仕するようになっています。これらすべての失敗には共通の根源があります。すなわち、これらの機関が愚鈍製造工場と化しており、そこで働く人々は、独自の思考ではなく、台本通りの服従を示すことで評価されているという点です。
この傾向が最も顕著に表れているのが、顧客対応の現場です。銀行、医療機関、請求部門の窓口には、マニュアルから逸脱できず、例外的な事態に際して自ら判断を下せず、目の前にある全体像さえ把握できない人々が配置されています。私がこれまで詳細に論じてきた第四の転換期[Fourth Turning]の力学は、今や加速しています。金融システムを崩壊させようとするグローバリスト・エリートの計画が、暗殺未遂や政治的崩壊、そして彼らの焦燥感によって急ピッチで進められているからです。[6] こうして生じた空白地帯に、AIによる宿題の不正作成、Google主導の検索結果操作、そして10年以上も学校に通いながら思考する能力を失ってしまっただけの、資格持ちの管理者や官僚たちが入り込んでいるのです。その結果生まれたのは、自らを有能な管理者だと信じ込みながら崩壊を管理する、資格を持った愚鈍な階級なのです。
リターダゲドンの加速を助長するシステムへの同調
ほとんどの人が口に出したがらない、耳の痛い話があります。このシステムにおいて、人は愚かであることで利益を得るようになっているのです。給付金、年金、フードスタンプ、企業救済、そしてあらゆる種類の政府支給金は、システムへの服従を前提としています。何千万ものアメリカ人にとって、中流階級の生活を送るための道とは、所定の書類に記入し、おとなしく従順に振る舞い、この巨大なシステムの脆さを露呈させるような疑問を決して抱かないことなのです。
大衆の愚民化は、受動的で居心地が良く、広く受け入れられています。一方、物事の真相を知ろうとすることは、リスクを伴い、多大な労力を要し、社会的に孤立する原因にもなりかねません。金融、医療、メディアといったシステムの仕組みを真に理解しようと決意した途端、友人を失い、グループチャットから排除され、一次資料など一度も読んだことのない人々から過激派のレッテルを貼られることになるのです。その一方で、実際に解決策を提示できる人々は沈黙させられてしまいます。知的な問題解決者たちが悪者扱いされるのは、まさに彼らの存在が、権力者たちの無能さを浮き彫りにしてしまうからです。私は長年にわたり、このパターンを目の当たりにしてきました。ワクチン、金融、政府による心理作戦の真実を語るという罪を犯したことで、私自身の発信プラットフォームは組織的な攻撃や検閲、中傷を受けてきたのです。[7]
そして、選挙が私たちを救ってくれるなどとは言わないでください。私はこれまで幾度もの選挙サイクルを経験し、そのパターンを熟知しています。オバマやトランプ、そしてその間に現れた「計画を信じろ[trust the plan]」を掲げるあらゆる運動が証明してきたのは、このシステムが希望を糧にしながら、実際には裏切りを返してくるという現実です。開票作業、メディア、そして献金を行う富裕層がすべて同一の利権勢力に支配されているシステムにおいて、真の変革が投票箱から生まれることはありません。変革は、並行的な社会構造、健全な通貨、分散化された知識、そして公的なシステムが機能不全に陥った際にも自律的に動けるコミュニティから生まれるのです。
崩壊の後に：再建者たち
西洋文明は、もはや政策によって覆すことのできない軌道を突き進んでいます。その兆候は至る所に見られます。文明の周期が重なり合い、食料暴動の現実味が増し、緊急事態管理の名の下に警察国家化が進められているのです。[8] 西洋の崩壊は単なるスローガンではありません。それは、人口減少、人為的な飢饉、金融リセット、そして制度が解体されていく長く苦しい期間を通じて展開される、構造的な現実なのです。[9] そうではないと見て見ぬふりをすることは、一種のリターダゲドンに過ぎません。
しかし、私が希望を抱き、日々活動を続けているのには理由があります。十分な知識を持ち、革新的で、備えができている人々は生き残り、やがて再建者となるでしょう。歴史はこの点において循環しています。現状に安住し、怠惰で愚かな社会は崩壊します。そして、エンジニアや理性的思考を持つ人々、創造者たちが社会を再建するのです。これはローマ帝国から、あなたが思いつくあらゆる滅亡した帝国に至るまで、幾度となく繰り返されてきたことであり、ここでもまた起こるはずです。私が長年説いてきたマニフェストが主張するように、その答えは、破綻したシステムから離脱し、強靭な並行システムを構築することにあります。[10] これを理解している人々は、ワシントンからの許可など待ってはいません。
具体的にどうすればよいか、その答えは決して謎めいたものではありません。食料、資金、通信、そして地域社会を分散化させるのです。少なくとも自分の食べるものの一部は、自分で育てられるようになりましょう。ビットコイン（あるいはプライバシー重視ならMoneroやZano）のような分散型通貨を、現物の金や銀と併用してください。きれいな水と、長期保存可能な食料を備蓄しましょう。実際に物を修理する術を知っている隣人たちと、真の人間関係を築いてください。昨日のニュースを解説するだけの御用コメンテーターではなく、未来予測において的確な実績を持つ独立系研究者をフォローしましょう。そして、検閲のない知識を得るならBrightLearn.ai、真実を語るAIエンジンならBrightAnswers.ai、YouTubeに代わる検閲フリーのプラットフォームならBrightVideos.comといった無料サービスをチェックしてみてください。
リターダゲドンの犠牲者になるな
私のアドバイスは単純です。安易な利便性を拒絶しましょう。権威を盲信することを拒絶しましょう。アルゴリズムが今日はこれに怒るべきだと決めたものを、ただ受動的に消費するのをやめましょう。知識と自立心、そして実際に物事を成し遂げられる人々との真のコミュニティを大切にしましょう。巨大企業が独占する検索エンジンではなく、独立系の検索ツールを使いましょう。法的に許され、かつ手頃な価格で入手できるうちに、本格的な備えのための装備を確保しましょう。現存するツールを使ってプライバシーを守りましょう。貯蓄は誠実な通貨（価値の裏付けのある資産）で保有しましょう。既存のシステムが辛うじて機能している今のうちに、並行する別のシステムを構築しましょう。
理性が失われることが、必ずしもあなた自身の終わりを意味するわけではありません。BrightAnswers.aiを訪れ、医師や銀行員、ニュースキャスターが決して正直には答えてくれないような、困難な問いを投げかけてみましょう。BrightLearn.aiで、彼らが教えるのをやめてしまった事柄を学び始めましょう。何か本物を築き上げましょう。そして心に留めておいてください。リターダゲドンがいずれ収束したとき、思考する能力を失わなかった人々こそが、人類文明の次の章を書き記すことになるのだということを。
References
The Rising Drone Threat: Why Our Critical Infrastructure Has Become Dangerously Exposed 09/25/2026 // Mike Adams
https://www.naturalnews.com/2026-09-25-rising-drone-threat-critical-infrastructure-in-danger.html
米国の重要インフラは今や危険なほど無防備な状態にある
米国の地上インフラが安全だと見なせた時代は終わりました。ドローン革命がその前提を静かに覆してしまったからです。そして私は、分散型ドローン戦の時代に対して、我々が危険なほど無防備なままだと考えています。
サウジアラビアのパイプラインやカタールのガス処理施設を攻撃したのと同等の精密攻撃能力は、単独犯や小規模な実行犯グループによってここ米国でも再現可能であり、それを実行するのに高度な製造技術は必要ありません。これを指摘することは、決して不必要な危機感を煽るものではありません。安価な誘導システムやオープンソースの技術的知見が利用可能であること、そして広大で防備の薄い国土が存在することの、必然的な帰結に過ぎないのです[1]。
アレックス・ジョーンズ・ショーでマット・ブラッケン[Matt Bracken]と対談した際、我々は、分散型ドローン戦の台頭が、これまで自国の国土防衛に真剣に取り組んでこなかった国家にとって、存亡に関わる脅威となっていることについて議論しました。その中で、重要インフラの脆弱性、ドローン技術と自律性の進化、戦争の民主化、そして人工知能が孕む甚大なリスクについて検証を行いました[2]。これらのトピックはどれも、現在向けられている以上の関心が払われるべきものです。私は、米国の安全保障当局がこの脅威を依然として過小評価しており、正面から向き合うことを拒み続ければ、いずれその代償を血で支払うことになると考えています。
もはや我々は、国家だけが戦争を行える世界には生きていません。かつては超大国だけが独占していた技術が、今やクレジットカードと恨みさえあれば誰の手にでも渡るものとなっています。私は繰り返し主張してきましたが、米国の産業・防衛基盤の空洞化と、安価な自律型システムの拡散が組み合わさったことで、遅かれ早かれ国内への攻撃が起こることを事実上不可避にするパーフェクト・ストームが生み出されているのです[3]。問題は、米国のインフラに対してドローンが使用されるかどうかではなく、いつ使用されるかということです。
私たちのガラスの家--重要インフラの脆弱性
米国の製油所、パイプライン、電力網、データセンターは、残念ながら無防備な状態にあります。それらは誰の目にも明らかな場所にあり、公開されている衛星画像で位置が特定できるほか、その所在地は、すでに侵害されて久しい政府のデータベースに記録されています。内部情報を持つ者や、ごく初歩的な調査能力がある者なら誰でも、多数に混乱をもたらしかねない単一障害点（システム全体を停止させかねない弱点）を特定できてしまうのです。この脆弱性は単なる理論上の話ではなく、公に確認された事実です。
最近発生したジョリエット製油所での事件は、我々のシステムがいかに脆弱になっているかを示す好例です。同製油所が停止した際、ディーゼル燃料の供給パニックが引き起こされ、地域の燃料供給網に大きな衝撃が走りました[4]。もし同様の事態が、十数か所の製油所で同時に発生したらどうなるか想像してみてください。経済的打撃は壊滅的なものとなるでしょうし、広範囲に点在するこれらの資産を防衛するための現在の戦略は、到底不十分と言わざるを得ません。何百平方マイルにも及ぶパイプラインを、有刺鉄線や武装警備員で囲い込むことなど不可能なのです。
ロシアはこの現実をすでに認識しています。ロシア政府は中央銀行やズベルバンクに対し、金融インフラ防衛のための対ドローン・システムの運用や人員の武装を許可し、事実上、銀行員を対空防衛の担当者に変えてしまいました[5]。さらにプーチンは、ドローン攻撃から十分に保護されていない民間の重要インフラを、国家が一時的に接収することを可能にする措置さえ講じました[6]。我々が格下と見なしているはずのロシアがこの脅威に適応しようとしている一方で、米国の当局者は警告を発するだけで何ら具体的な行動を起こしていないという事実は、極めて示唆に富んでいます。FBIは、安価な市販ドローンが米国の安全保障や本土にとって重大な脅威となっており、低コストのドローンであっても人員を殺傷し、重要インフラに損害を与え得ることを公に認めています[7]。その警告は、本来なら警鐘として受け止められるべきものでした。しかし実際には、その警告はほとんど無視されてきたのです。
玩具からターミネーターへ：ドローン戦の進化
10年前のドローンは単なる玩具に過ぎませんでした。今日のドローンは精密攻撃兵器であり、そして未来のドローンは自律型の殺傷マシンとなるでしょう。DARPA（米国防高等研究計画局）は長年にわたり、生物の動きを模倣した飛行型ロボットシステムを用い、情報収集・監視・偵察（ISR）任務を担うドローン群の開発を進めてきました。超小型航空機（MAV）が低速かつ低高度で飛行するのに対し、DARPAの極超音速ステルスドローンは高高度を高速で飛行します。例えば、ロケットで打ち上げられる武装型Falcon HTV-2は、マッハ20での飛行を想定して設計されています[8]。
ウクライナ紛争は、この技術の進化を加速させる要因となりました。交戦する双方は、ドローン・スウォーム、AI搭載の標的捕捉システム、そして自爆型ドローン（カミカゼ・ドローン）を、これまでの戦闘では見られなかった規模で投入しています。ロシアは、AIを搭載したGeran-2やGeran-4 Seekerドローンを使用し、ウクライナの港湾施設や船舶を攻撃してきました[9]。一方、ウクライナも一度に数百機のドローンを投入するスウォーム攻撃を行っており、ロシア国防省の報告によれば、ある夜には20以上の地域で計519機の無人航空機（UAV）が撃墜されたとされています[10]。これこそが、戦争の新たな姿なのです。
自律型ドローンは、遠隔操作システムから飛躍的な進化を遂げた存在です。ドローンが人間の操縦なしに標的を識別し攻撃できるようになれば、電波妨害は無効化され、意思決定のサイクルは数秒単位からミリ秒単位へと短縮されます。グレン・ディーセン[Glenn Diesen]が指摘するように、軍事の重点は再び量へと回帰する可能性があります。ドローン・スウォームやその他の安価な兵器プラットフォームといった低コストの軍事用ハードウェアを活用することで、大規模な軍隊を動員せずとも、圧倒的な規模の効果を生み出すことが可能になるからです[11]。しかも、この技術はますます安価になり、入手も容易になっています。殺傷能力を持つドローンを製造するための参入障壁は、今や数百万ドルではなく、数千ドル単位にまで下がっているのです。
破壊の民主化：誰もが戦争を遂行できる時代へ
国家が何世紀にもわたって享受してきた高度な兵器の独占体制は、今や目の前で崩れ去ろうとしています。非国家主体、テロリスト、犯罪組織、さらには単独の個人でさえ、重要インフラを破壊し、多数の死傷者を出す能力を持つ殺傷性の高いドローンを製造、あるいは購入できるようになったのです。これこそが破壊の民主化であり、その流れはもはや不可逆的なものです。
そこには壊滅的なほどのコストの非対称性が存在します。3万ドルのドローンを迎撃するために400万ドルのミサイルが必要になることもあり、仮に迎撃に成功したとしても、経済的な損得勘定では常に防衛側が敗北することになります。国家安全保障研究所（INSS）のデータによれば、紛争開始以来、イランはイスラエルに対して数百発の弾道ミサイルに加え、約550機のドローンを投入しました[12]。湾岸諸国は一度の防衛作戦で1,500発以上のイラン製ミサイルやドローンを迎撃しましたが、それでも死傷者や被害を免れることはできませんでした[13]。攻撃側が数万ドルを費やす一方で防衛側が数百万ドルを費やす状況では、計算上、常に攻撃側が有利になります。安価で捕捉しにくいドローンが、いかにして最先端の防空システムに絶え間ない圧力をかけ続けているかという事実は、イスラエルが直面した経験によって浮き彫りになっています[12]。
私は以前から、こうした戦争の分散化に伴い、防衛と安全保障のあり方を根本から見直す必要があると主張してきました。少数の政府機関や軍の司令部が国土全体を守るという旧来のモデルは、もはや時代遅れです。屋上からドローンを飛ばして変電所を破壊することが個人にも可能な今、中央集権的な当局が我々を守ってくれるなどという考えは、滑稽なものと言わざるを得ません。すべての米国人は、我々が今や戦争が民主化された時代に生きており、それに対して防衛体制の整備が追いついていないという現実を理解する必要があります。
認識と備えを求める呼びかけ
私たちは、自国のインフラが脆弱であり、その脅威が日々増大しているという現実に目を向けなければなりません。ベルギーで正体不明のドローンによりブリュッセル空港とリエージュ空港が完全に閉鎖に追い込まれた事件は、単純な技術がいかにして国家の重要システムを麻痺させ得るかを示しています[14]。B-52爆撃機の拠点であるルイジアナ州バークスデール空軍基地の立ち入り禁止空域に侵入した謎のドローン群は、最も機密性の高い軍事施設でさえも脅威から無縁ではないことを物語っています[15]。これらは単なる偶発的な出来事ではなく、私たちへの警告なのです。
技術の分散化には二面性があります。個人が自分自身や地域社会を守る力を与えてくれる一方で、危害を加えようとする攻撃者にも力を与えてしまうのです。唯一の解決策は、防衛体制を分散化し、レジリエンスを高め、機械による認知機能が分散化された世界に備えることだと私は考えます。具体的には、冗長性のあるシステムを構築し、必需品を備蓄し、地域レベルでの対応能力を養うことです。つまり、誰かが助けに来てくれる（騎兵隊が駆けつけてくれる）ことはなく、自分たちの生存は自分たちの備えにかかっていると理解することです。パンデミックや経済崩壊、外国の敵対勢力から私たちを守れなかった政府が、ドローン群から私たちを守ってくれることなどないのです。
壊滅的な攻撃に直面する前に、今こそ備えるべき時です。読者の皆さんには、この脅威を深刻に受け止め、自分たちの地域社会における脆弱性について学び、自立に向けた具体的な行動（送電網が停止しても電力を確保できるオフグリッドの太陽光発電システムの構築など）を起こすよう強く促します。ドローンについて学び、その仕組みを理解し、インフラが長期間停止した場合にどう対応するかを考えてください。こうした脅威に関する真実を伝えるNaturalNews.comのような独立系プラットフォームを支援しましょう。自分で食料を育て、水を備蓄し、危機を乗り越えるための信頼のネットワークを築き始めてください。備えのための時間はまだ残されていますが、その猶予は急速に失われつつあります。
私のレポートやインタビューの詳細は、BrightVideos.comでご覧いただけます。
References
The Era of Token Abundance Is Coming — and It Will Make Civilization Almost Unrecognizable 09/24/2026 // Mike Adams
https://www.naturalnews.com/2026-09-24-the-era-of-token-abundance-is-coming.html
トークンが豊富な時代がやってくる
私は何年も人工知能業界にどっぷりと浸かってきましたが、ほとんどの人には奇妙に聞こえるであろう結論に達しました。それは、AIデータセンターへの投機投資バブルを崩壊させたいということです。私はそれを応援しています。 AIが嫌いだからではありません。私はAIが大好きで、毎日AIを使って本を作成したり、コースを説明したり、研究グループを運営したりしています。この投機的熱狂の崩壊が、一般の人々にとってトークンの豊かさへの最速の道であるため、私はそれが爆発することを望んでいます。
トークンが豊富であるということは、あなたが実際に所有しているハードウェア上で動作し、自宅やオフィスに常駐し、他の誰でもなくあなたに応答する、安価でローカルな高知能のAIを意味します。それが私が目指している未来であり、以前にも述べたように、機械知能は私たちの世界において否定できない力となっています[1]。問題は、AI が登場するかどうかではなく、ビッグテックの一元的なサブスクリプションベースのツールとして登場するのか、それとも人々に力を与える分散型のローカル所有のユーティリティとして登場するのかということです。
AI投資バブルは、私たちとその未来の間に立ちはだかるものです。そのせいで、私たちが必要とするハードウェア (GPU、RAM、ストレージ) が一時的に異常に高価になってしまいます。大手企業が前進する唯一の方法だと主張するデータセンターに電力を供給するために、消費者市場の首を絞めています。そうです、消費者アクセスへの一番の近道は、このバブルが自らの貪欲さによって崩壊することだと私は信じています。
AIバブルがローカルAI用ハードウェアの価格を法外な水準に押し上げている
現在の数字は驚くべきものです。Nvidia DGX Sparkの価格は、事実上一夜にして4,000ドルから7,000ドルへと跳ね上がりました。2,500ドルでもすでに高額だった「RTX 5090」は、今や6,000ドルで販売されています。AIアクセラレータに不可欠な特殊なRAMである広帯域メモリ（HBM）の価格は、約500%上昇しており、今後600〜800%の上昇に向かっています。世界でこのメモリの大部分を製造しているのはサムスン、SKハイニックス、マイクロンという3社のみであり、各社は総力を挙げてデータセンターからの需要に応えようとしています。
その巻き添えを食らっている一般の人々にとって、状況は深刻です。これら3社のメモリメーカーが、はるかに利益率の高いデータセンター向け契約を優先した結果、一般消費者向けRAMの生産が圧迫されているからです。私自身、手元に古いDDR4 RDIMMの在庫を抱えており、それらが突然価値を持つようになりました。一見良いことのように思えますが、実際にはマシンを組み立てるために中古市場で古いマザーボードを探し回らなければなりません（しかも、そのDDR4 RAMの多くは、理想的なスペックよりも古く低速なものです）。メモリは常に安く、高速になっていくという前提は、このバブルによって打ち砕かれました。
年金や保険資金を含む資本が、リスクの高いAIデータセンターに不適切に配分されると、こうした事態が起こるのです[2]。アンディ・シェクトマン[Andy Schectman]との対話でも指摘しましたが、トランプ政権はデータセンターや原子力発電所の建設に関する合意を発表しています。これらは稼働開始まで何年もかかるにもかかわらず、発表内容はあたかも即座に実現する現実であるかのように扱われています[2]。その一方で、米国最大の地域送電網であるPJMは、新たな発電能力15ギガワットの確保に奔走しています。AIデータセンターが既存の送電網の容量を圧迫しており、今後10年間で最大60ギガワットの電力不足に陥る恐れがあるとの警告が出ているからです[3]。私たちが今、RAM1枚に対して支払っている高騰した価格は、こうした狂騒の末端に生じている現象に過ぎません。
データセンター・バブルの崩壊が消費者にとって最良の事態である理由
このバブルが弾けるとき（私はそう確信しています）、GPU、サーバー、メモリの未曾有の投げ売りが起こるでしょう。借金と誇大宣伝の上に築かれたデータセンターは清算されることになります。HBM（広帯域メモリ）の需要は激減し、メモリ市場を寡占する企業は在庫をさばくために価格を80〜90%も引き下げざるを得なくなるでしょう。今日、消費者を搾取している企業が、明日には消費者に顧客になってもらおうと必死に懇願するようになるのです。
それまでの間、私からのアドバイスは現実的なものです。もし今すぐローカル環境でAIを動かす必要があるなら、中古のハードウェアや、サイズは小さくとも期待以上の性能を発揮するGPUを購入してください。バブル価格でパニック買いをしてはいけません。市場の調整を待つのです。今、冷静さを保つことは、2027年や2028年に大きな利益をもたらすでしょう。その頃には、新品では到底手が出ないような高性能な企業向け中古機器が市場に溢れているはずだからです。
これこそが、バブル崩壊が中央集権的な支配に対する打撃となる理由でもあります。政府、中央銀行、大手メディア、ビッグファーマといった旧来の権力中枢は、その支配力を維持しようと必死に抗っています。私たちが目にしている混乱は、まさにその古いシステムが断末魔の苦しみの中で暴れている音なのです[4]。データセンターの崩壊は、分散型・非中央集権的な秩序への移行を加速させます。その秩序は、お金、知識、エネルギー、そして権力そのものについて私たちが知っているすべてを塗り替えるものとなるでしょう[4]。AIバブルは単なる経済的な出来事ではありません。それは、中央集権化と自由との間で繰り広げられる、より大きな戦いの一幕なのです。
押し寄せる中国製HBMの波と、Nvidiaの支配を打ち砕く競争
この膠着状態を打破する最大の要因となりそうなのが、中国製のHBM（広帯域メモリ）です。CXMT[Changshin Technologies]はHBMの生産を拡大しており、今後18〜20ヶ月以内に市場へ投入されると予想されます。同社のメモリはすでに品質が高く、卸売業者がリブランドして有名ブランド製品として販売しているほどです。この製品が市場に大量に流入すれば、Samsung、SK Hynix、Micronが持つ価格決定力は消滅するでしょう。
同時に、演算処理の分野でも競争が激化しています。192GBのユニファイドメモリを搭載したAMDのStrix Haloプラットフォームは、AI推論市場におけるNvidiaの支配に対する直接的な挑戦であり、私自身が使用しているStrix Haloシステムも、ローカル推論用マシンとして（最高とは言えないまでも）十分に実用的なものです。以前、中国が優位に立つAI戦争について書いた際にも触れましたが、Qwen 3.5が既存のルールを覆した日、状況は一変しました。無料の機械的認知能力が米国のバーチャル経済を揺るがしており、既存の市場支配者たちにはそれを止める術がないのです[5]。
私が真に略奪的だと感じるのは、Nvidiaの振る舞いです。コンシューマー向けグラフィックボードの突然の値上げや、コンシューマー製品における意図的なNVLink機能の制限は、データセンター事業の利益率を守るための、消費者軽視の動きに他なりません。私はAMD、Intel、Google、さらにはOpenAIに、真の競争を通じて価格を押し下げてほしいと願っています。こうしたパターンは以前にも目にしたことがあります。かつてLENR（低エネルギー核反応）への評価が嘲笑から本格的な投資へと変わる様子を報じたのと同様に、AIハードウェア市場も今、供給不足から供給過剰へと転換しようとしているのです。既存の市場支配者たちはそのことを理解しており、市場が崩壊する前に最大限の利益を吸い上げようとしているのです。
トークン不足からトークン過剰へ: 小型モデル、Mac、そして今後の過剰供給
モデル自体の効率は劇的に向上しています。 Qwen、GLM、DeepSeek、Kimi などの中国のオープンソースモデルは、ますます小さな設置面積でフロンティアレベルの機能を提供しています。これは静かな革命です。2年前にはデータセンターが必要だったモデルを実行するのに、30,000ドルの GPUクラスターは必要ありません。ユニファイドメモリを搭載した Apple Macはすでに優れたローカル推論マシンであり、HBM が市場に溢れればさらに安くなるでしょう。
私の予想を年表にしてみます。 2028年の第3四半期か第4四半期までには、データセンタークラスのフロンティアAI が、数百万ドルではなく数千ドルのデスクトップコンピューター上で実行されるようになるだろうと私は予想しています。 2028年から2030年までに、トークンが非常に豊富になり、すべてを使用するのが困難になるでしょう。今はトークン過多の時代であり、主流派のほとんどの誰もが認めようとするよりも早く到来しています。
これは、私が何年も話してきた豊かさについてのより大きな真実につながります。私の核となる価値観の 1つは思いやりであり、私が設立した自然豊か教会は災害の犠牲者に50万ドル以上の食料を寄付しました[7]。同じ原則がトークンにも当てはまります。トークンが豊富にあるときは、アクセスを監視するためではなく、人々を高揚させるために使用されるべきです。必要なすべてのエネルギーに無料ですぐにアクセスできたり、自由にアクセスできる技術や自然療法が利用できることを想像してみてください。そのような環境では、希少性に基づいた伝統的な交換システムは時代遅れになります[8]。それがトークンの豊かさが指し示す世界です。
今すぐトークンの活用法を学ぼう--豊かさは備えある者に味方するから
今日、トークンを効率的に使いこなす術を学ぶ人々は、トークンが溢れかえる時代において成功を収めるでしょう。これは単なる理論上の話ではありません。ローカルモデルを活用することで、私はすでにUnbreakableと題した講座のために450点以上のイラストを生成しました。また、かつてならエンジニアのチームを必要としたであろう文書の整理やリサーチを行うエージェントを、これらのモデルで動かすことも可能です。今身につけるスキル--プロンプトエンジニアリング、コンテキスト管理、コード生成、エージェントの構築・制御といった技術--は、複利のように積み重なり、大きな力となります。
この新しい世界におけるあなたの役割は、自らのミッションに向けてマシンを導き、他者が成功できるよう支援することです。だからこそ私は、健康、自由、金融に関する現実的な問いにおいて、ChatGPT、Gemini、Microsoft Copilotを凌駕する、検閲のないAIリサーチエンジンBrightAnswers.aiを構築しました[9]。企業や取締役会ではなく、人々に奉仕するツールが欲しかったのです。また、知識は自由かつ検閲されるべきではないという信念から、誰もがどんなトピックでも独自の書籍を生成できる無料の電子図書館BrightLearn.aiも立ち上げました[10]。
誠実さと知恵を持って活用すれば、トークンの豊かさは普遍的な豊かさへと変わるはずです。未来は、今備え、ツールを学び、知性を所有させるのではなく貸し出すだけの集中型システムへの依存を拒む人々のものだと私は信じています。AI投資バブルはいずれ弾けるでしょう。しかし、トークンは流れ続けます。そして、準備を整えた人々は、かつてないほどの自由を享受する世界を手にすることになるのです。それこそが、私があらゆる面で応援している未来の姿です。
References
Why Trump Will Likely Ban Diesel Exports … and Europe Will Have Only Itself to Blame 09/24/2026 // Mike Adams
https://www.naturalnews.com/2026-09-24-why-trump-will-likely-ban-diesel-exports.html
トランプ、ディーゼル燃料の輸出禁止を検討か
トランプは最終的にディーゼル燃料の輸出を禁止するでしょう。政治的な損得勘定を考えれば、それはほぼ避けられない事態です。米国ではディーゼル燃料の価格が1ガロンあたり6.50ドルを大きく上回り、過去最高値となる6.53ドルに達したとの報告もあります[1]。これは単なる誤差の範囲ではありません。農家やトラック運転手、そしてトラックや鉄道で輸送された食料品を購入するすべての家庭の家計に対する、直接的な打撃なのです。ディーゼル燃料は商用トラック輸送、農業、建設業、鉄道・海上貨物輸送の動力源であり、つまり記録的な価格高騰は、道路や鉄道で輸送されるほぼすべての商品のコストに波及することになります[2]。ディーゼル燃料の価格が急騰すれば、あらゆるものの価格が跳ね上がります。
トランプはすでに、この輸出禁止案に賛同する姿勢を示しています。エポック・タイムズ紙によれば、トランプは「私も以前からそう主張してきた。ディーゼル燃料を国外に流出させるべきではない、と言ってきたんだ」と述べています[3]。スコット・ベッセント[Scott Bessent]財務長官もこれに続き、政権として輸出禁止が実現可能かどうかを「検討中」であると語りました[4]。上院多数党院内総務のジョン・スーン[John Thune]も、輸出禁止の検討に「前向きな姿勢」を示しています[5]。アイオワ州選出のチャック・グラスリー[Chuck Grassley]上院議員は、輸出禁止を断固として要求し、「ディーゼル燃料の高騰は農家の収入を壊滅させている」と警告しました[6]。こうした政治的圧力は圧倒的であり、トランプもそれを十分に理解しています。
石油業界はこの案を嫌っています。海外の買い手は国内の小売業者よりもはるかに高い価格を支払うため、製油所はディーゼル燃料を海外へ輸出することで莫大な利益を上げているからです。しかし、トランプの当選は石油メジャーのおかげではありません。彼が恩義を感じるべき相手は、農家やトラック運転手たちなのです。私の予測では、彼は輸出を禁止するでしょう。そしてその時、欧州は自らの行いを悔いるほかないはずです。
なぜディーゼルが文明の真の通貨なのか
ディーゼルは単なる燃料ではありません。それは実体経済の主力です。 1ガロンのディーゼルで、数十人分の作業を数時間または数日間行うことができます。ディーゼルがなければ、畑を耕したり、収穫物を運んだり、家を建てたり、食料品店に在庫を置いたりすることはできません。ディーゼルは、機能する文明と飢餓の違いです。
だからこそ、ヨーロッパのバイヤーは法外な価格を喜んで支払うのです。ダグ・ケイシー[Doug Casey]がインターナショナル・マンに語ったように、「ウクライナ、イラン、そして今回のフーシランドでの戦争により、過去6か月で燃料の価格は2倍になった。そして私は、さらに高騰していると信じている」[7]。欧州の産業界は、代替燃料が工場を閉鎖し、暗闇で凍える状況下でもディーゼルが1ガロン25ドルでも経済的に合理的であるため、1ガロン当たり15ドルを支払う余裕があります。一方、米国の製油所はディーゼルを国内で販売するよりも欧州に輸出することではるかに儲かっています。まさにこれが石油業界がいかなる禁止にも抵抗する理由です。
純粋な自由市場では、石油会社は最高入札者に売却する必要があります。私は自由市場を信じています。しかし、国家のエネルギー安全保障は純粋な自由市場ではありません。アメリカの農家が、ディーゼルコストが利益を吹き飛ばすために操業停止の危機に瀕しているとき[8]、政府は行動する義務があると考えるかもしれません。それは社会主義ではありません。それが主権です。
このディーゼル燃料危機を招いたのは気候変動カルトだ
何十年にもわたる気候変動への過剰な危機煽りと、製油所建設を阻む政策によって、米国の留出油（ディーゼル燃料など）の生産は意図的に制限されてきました。気候変動カルトは、二酸化炭素を植物の栄養源ではなく汚染物質と見なしたため、新規の製油所建設や既存施設の拡張を事実上不可能にしてしまったのです。スティーヴ・ゴーラム[Steve Goreham]が著書『Climatism（気候変動至上主義）』で詳述しているように、食料価格の急騰はすでにメキシコからパキスタンに至る国々で暴動を引き起こしており、「数多くの国での暴動」や「暴力化した抗議活動」が発生しています[9]。これは遠い未来への警告などではなく、現在進行形の現実なのです。
私たちが直面しているこの不足は、一時的な不具合ではありません。二酸化炭素は本来生命の分子であるにもかかわらず、それを汚染物質として扱った結果として招かれた、予測可能な事態なのです。この経済的混乱にさらに拍車をかけているのが、ロシアによるガソリン輸出禁止の決定です。これが世界のサプライチェーンに影響を及ぼし、欧州や米国全域で燃料コストを押し上げています[10]。カリフォルニア州でディーゼル燃料が1ガロンあたり10ドルに達している現状は、エネルギーインフラを停止させ、製油所を国家の敵と見なしてきたことによる直接的な経済的代償にほかなりません。
もっとも、輸出禁止措置はあくまで一時的な応急処置にすぎず、根本的な解決策にはなりません。それによって製油所が再建されるわけでも、長年にわたる悪政が是正されるわけでもないからです。トランプは石油会社に対し、ディーゼル燃料を国内に留めるよう圧力をかけることはできるでしょうが、それは保守派が本来擁護を掲げる自由市場の原則と矛盾することになります。
ディーゼル燃料の輸出禁止がもたらす現実的な影響
もしトランプがディーゼル燃料の輸出を禁止すれば、米国内の価格は一時的に下落するはずです。そうなれば、農家やトラック運転手、そして消費者は一息つけるでしょう。輸出禁止の可能性が取り沙汰されただけで、先物市場ではすでにその効果が現れています：「たとえ実際に輸出禁止が実施されなかったとしても、ここ数日、特に水曜日にその可能性が議論されたことで、少なくとも先物市場においては価格を引き下げるという目的が達成された。シカゴ・マーカンタイル取引所[CME]における超低硫黄ディーゼル[ULSD]の価格は水曜日、1ガロンあたり16.57セント（3.35%）下落した」[11]。たとえ一時的であれ、こうした緩和は歓迎すべきことです。
しかし、これでは根本的な問題である精製能力の不足は解決しません。国内のエネルギー生産体制が回復しない限り、危機は再燃するでしょう。バークレイズは、輸出禁止措置が裏目に出る可能性があると警告しています[12]。また、ダグ・バーガム[Doug Burgum]内務長官も、輸出禁止は「消費者向けのエネルギー価格を引き下げることにはならない」と述べています[13]。これらはもっともな懸念です。だが、農家が「生き残りをかけた瀬戸際」にあり、ディーゼル燃料費の負担で生活の糧を失いつつある状況下で[14]、何もしないという選択肢はありません。外科手術を行う前に、まずは止血帯を巻いて出血を食い止めなければならないこともあるのです。
西欧諸国は二重の打撃を受けることになるでしょう。すでにロシア産天然ガスの供給を失っているところに、今度は米国からのディーゼル燃料輸出の減少に直面するからです。残念なことに、欧州の指導者たちは気候変動を盲信する過激派の主張に耳を傾け、自らのエネルギーインフラを停止させてしまいました。自業自得と言うほかありません。そのため、米国の輸出禁止措置は欧州に対する経済制裁のような役割を果たし、産業の崩壊や反乱、広範な社会不安を引き起こす恐れがあります。エポック・タイムズの報道によれば、トランプとゼレンスキーは冬が来る前に戦争を終結させるよう動いているといいます[15]、いずれにせよ冬は容赦なくやってきます。欧州の工場は、希望や約束、あるいは善意だけでは稼働できないのです。
私の予測：トランプが輸出を禁止し、欧州がその代償を払うことになる
トランプはディーゼル燃料の輸出を禁止する可能性が高いと私は見ています。国内の政治的圧力が無視できないほど強まっているからです。農家は重要な支持基盤ですが、彼らは苦境にあります。トラック運転手も苦しんでいます。食料品を買うすべてのアメリカ人も苦しんでいます。中間選挙が迫る中、トランプはディーゼル価格が1ガロンあたり6.50ドルに達していることが選挙戦において不利な材料になると理解しています。彼自身、「ディーゼルを（国外へ）出すのはやめよう」と発言しています[16]。
輸出禁止措置は、輸送費や食料品価格をわずかに下げる効果はあるでしょうが、危機を根本的に解決するものではありません。精製能力を再構築し、この混乱を招いた反エネルギー政策を転換しない限り、根本的な供給不足は解消されません。気候変動という言説が国内のエネルギー生産を潰すために利用されてきましたが、ディーゼルはその最新の犠牲者なのです。私はこれまで繰り返し、世界的なエネルギー戦争や通貨戦争が勃発しつつあると警告してきましたが[17]、今回の事態はまさにその警告が現実化した姿と言えます。
欧州はトランプ氏を非難するでしょう。彼をナショナリスト、保護主義者、同盟関係の破壊者と呼ぶはずです。しかし、欧州の指導者たちこそが、自国のエネルギー基盤を破壊することで、この脆弱な状況を作り出したのです。特にアメリカ国内でディーゼル燃料の緊急事態を抱えている状況下において、西欧を救済することはアメリカの責務ではありません。もし欧州の指導者たちが気候変動問題に関して愚かな振る舞いをしていなければ、今のようなエネルギー危機に直面することはなかったでしょう。
この事態の次の展開は、海外における経済的苦境、政治的混乱、そして物資不足となるでしょう。気候変動に関するどんな美辞麗句も、明かりを灯し続けたり、トラックを走らせ続けたりすることはできません。欧州がディーゼルを必要とするなら、自国の製油所を閉鎖し、気候変動カルトに従って暗闇へと突き進む前に、そのことを考えておくべきだったのです。
過酷な冬の到来と、アメリカ全土に及ぶディーゼル燃料の不足に備えてください。
References
The Final Chapter for Humanity is Now In Play: Why the Globalists Think They No Longer Need Us
09/23/2026 // Mike Adams
https://www.naturalnews.com/2026-09-23-final-chapter-for-humanity-now-in-play.html
最終章へようこそ
私たちは今、人類史上初めて、そして唯一の時代を生きていると私は考えています。その時代とは、支配層が人類の大部分を積極的に排除しようとしている時代です。彼らが私たちを排除しようとするのは、理不尽な憎悪からではありません。もはや私たちの労働力や思考力を必要としておらず、人間の命にこれっぽっちも価値を認めていないからです。
これは単なる偶発的な崩壊や一時的な景気後退ではありません。人間の肉体と精神によって動いていた世界から、機械とアルゴリズムによって動く世界へと意図的に、そして計画的に移行させられているのです。それにもかかわらず、多くの人々は1950年代の地図を見ています。当時は政府が、より大きな家族、より健康な労働者、そしてより多くの納税者を求めていた時代でした。しかし、そのような世界はもう存在していません。
何十年もの間、システムは私たちが生存し、生産性を発揮し、次世代の納税者を養うだけの生殖能力を持つことを必要としていました。しかし、もはや状況は変わりました。私が長年警告してきたように、豊富なエネルギーと機械による認知能力の融合は、人間の労働や思考をますます不要なものにしています[1]。頂点に立つグローバリストの捕食者たちはあらゆる富を握り、自由に紙幣を刷ることができます。彼らは資源を確保しており、AIやテクノロジーを駆使して、あらゆる製造や業務を自ら行うことが可能です[2]。やがて、彼らにとって人間は不要な存在となるでしょう。さらに重要なのは、彼らが世界人口の削減を望んでいるという点です。もはや私たちを必要とせず、私たちを無駄飯食いと見なしているからです[2]。
これから訪れる事態を生き延びる唯一の方法は、まず自分が地図上のどこにいるのかを認識することです。もし、自分が人類の時代の終焉という断崖の縁に立っていることを認識できなければ、あなた自身も、そしてあなたの家族も、この移行期を生き延びることはできないでしょう。これは恐怖を煽るための言葉ではありません。2026年という時代の残酷な現実なのです。自由への第一歩は、私たちが置かれている罠を認めることから始まります。
帝国が人々の肉体と頭脳を必要としていた時代
1940年代から50年代にかけて、米国農務省[USDA]のフードピラミッドや政府のプロパガンダは、国民に対しもっと食べるよう推奨していました。なぜなら、人口の規模や活力は、経済力、軍事力、そして国家の体制維持能力と直結していたからです。人口が増えれば、それだけ多くの兵士、工場労働者、そして納税者を確保できることになります。人間こそが帝国の原動力であったため、政府は出産や手頃な価格の住宅供給、そして子供の健康増進を積極的に奨励しました。社会保障やメディケア（高齢者向け医療保険制度）といった仕組みは、労働者層が増え続けている間だけ機能する、いわば世代間ポンジ・スキームのようなものでした。かつての体制は決して慈悲深いものではありませんでしたが、それでもあなたが生きていてくれることを必要としていました。つまり、あなたが生き延びようとすることは、あなたの人生の成果を吸い上げようとする政府の目的と、偶然にも合致していたのです。
しかし、そうした時代は今や終わりを迎えようとしています。グローバリストたちは、人口削減と自動化を新たな経済パラダイムとして受け入れています。彼らは、人口の減少が人間の労働を機械に置き換える動きを加速させ、AIやロボット技術の導入を促進する可能性があると示唆しているのです[3]。少子化は危機的状況だと説かれていますが、その原因となる政策を推進しているのは、他ならぬエリート層自身です。日本や欧米諸国における急激な少子化は、経済の崩壊、インフラの老朽化、そして文化の衰退を招くでしょう。その一方で、社会を不安定化させるための手段として、大規模な移民の受け入れが武器として利用されています[4]。グローバリストたちは人類を救おうとしているわけではありません。彼らが行っているのは、私たち人間を別のものへと置き換えるプロセスの管理なのです。
私たちが今目の当たりにしている大きな転換点とは、機械が肉体的な領域と知的（認知的）な領域の双方を、同時に乗っ取ろうとしていることにあると私は考えています。かつて帝国は、ピラミッドを建設するための人々の肉体（労働力）と、官僚機構を動かすための頭脳（知力）を必要としていました。しかし今日では、ロボットがEコマースの注文処理や車両の運転を担うようになり、AIは文章の執筆、プログラミング、さらには診断業務さえも学習しています[5]。機械が完全に社会システムへと統合されたその瞬間、グローバリストの目から見た人間の命の価値は、マイナスへと転じることになるでしょう。
AIとロボットが肉体労働と知的労働を代替しつつある
我々の時代における最大の転換点は、単なる自動化にとどまりません。それは、肉体労働と知的労働の双方が同時に機械化されるという事態なのです。私はこれまで繰り返し警告してきましたが、人間の仕事の大部分は、わずか数年のうちに代替され得るものです[6]。Amazonの内部流出文書からは、2033年までにAI搭載の協働ロボット（コボット）を活用して従業員の75%を自動化し、数十億ドルのコストを削減しつつ大量失業のリスクを招くという計画が明らかになっています[7]。これはSFの話ではなく、労働者のいない世界に向けた企業の青写真なのです。テスラの自動運転車や自律走行する大型トレーラーは、遠い未来の夢物語ではありません。それらは、世界で最も一般的な職業を飲み込もうとしている巨大な波の最先端なのです。
2026年は、AIが本格的に人間の労働者を代替し始めた年として記憶されることになるでしょう[8]。AIバブルが崩壊しつつあると語った専門家たちは、致命的なほど間違っていました。機械の認知能力は停滞などしておらず、むしろ一般人の理解を超えた速度で加速しています。AIの進歩は人間の知性の脆さを露呈させ、創造性や推論能力こそが人間を代替不可能な存在にしているという前提を覆しつつあります[9]。グローバリストたちがこの移行を認めるペースが遅いのは、機械が直ちにすべての役割を担える準備が整っているわけではないからです。だからこそ彼らは、一夜にしてすべてを排除するのではなく、導入のペースや排除（キル・レート）の速度を微調整しているのです。
トランプ政権はこの運命から我々を救うどころか、むしろそれを加速させています。AIモデルに対する政府の規制を避けるというトランプの不干渉の姿勢には同意しますが、彼は同時にAIデータセンターの熱烈な推進者でもあります。彼は、こうしたサーバーファーム（大規模データセンター）を受け入れない地域は時代遅れで貧しいまま取り残されると警告しています[10]。しかし私には明らかです。巨大なハイパースケール・データセンターの建設は、我々の利益のためなどではありません。それらは実質的に、人類の代替を画策するための認知工場なのです[11]。我々は、自らを時代遅れにし、不要な存在へと追いやるためのインフラを構築しているのです。
人口削減のツールキット：有害な食品、mRNA注射、そして意図的に作り出された不妊症
人口削減の計画は、一朝一夕に始まったものではありません。それは1970年代、ポール・エーリック[Paul Ehrlich]が人口爆発の危機を煽ったことで加速しました。また、健康に良い脂肪分が植物種子油、加工食品、ホルモンを撹乱するような有害物質に置き換えられる中で、私たちの食生活にもその影響が現れました。現在、欧米の食料供給体制は、がん、不妊症、糖尿病、認知症、その他多くの慢性変性疾患を誘発するように意図的に設計されています。
同時に、避妊の普及やいわゆる女性解放運動によって、女性は家庭から労働市場へと駆り出され、家族を形成することが困難になりました。その結果、社会はより病気がちになり、生殖能力も低下しました。デニス・ランコート[Denis Rancourt]の研究に基づく推定によれば、COVID-19のmRNA注射は世界中で1億人以上の死者を出したほか、不妊症や心筋炎といったさらなる健康被害をもたらしました[12]。
mRNA注射技術は、従来の意味でのワクチンではなく、生物兵器のプラットフォームです。デビッド・アイク[David Icke]が指摘したように、mRNAプラットフォームは柔軟性を重視して設計されており、一つの病気に効くなら他の多くの病気にも効くという前提の下、幅広い疾患に対応できるようになっています[13]。この柔軟性があったからこそ、グローバリストたちはパンデミック対策という名目で、世界中の人々に有害な実験的遺伝子治療を強行することができたのです。
私は繰り返し述べてきましたが、ワクチンは神経系に損傷を与えるように設計されています。アルミニウムや水銀（これらはしばしばアジュバント＝免疫増強剤に含まれます）や認知機能の低下を招くその他の有害物質を体内に注入することで、一種の穏やかなロボトミーのような作用を及ぼすのです[14]。50歳以上を対象とした新しいmRNAインフルエンザワクチンも、決して偶然ではありません。それらは、退職者や帝国にとって最早有用ではなくなった人々を標的とした、コスト削減を兼ねた殺害の仕組みなのです。
システム全体が、あなたに不利になるよう仕組まれています。米国政府や国防総省[DoD]は、人類に危害を加え、人口を削減するための生物兵器を開発しています。ウイルス学という科学分野には欠陥があり、PCR検査も信頼性に欠けるものです。医療システムはあなたを治そうとしているのではなく、あなたの衰退（そして最終的な排除）を管理しているに過ぎません。がん産業は不誠実かつ腐敗しており、化学療法は極めて有害です。米国食品医薬品局[FDA]は、製薬会社の独占的利益を守るために、自然療法に関する真実を隠蔽しています。私たちは治療されているのではなく、間引きされているのです。
若き男性には戦争を、女性にはワクチンを
人口削減の手段は生物学的なものだけではありません。軍事的な手段も含まれます。戦争は若い男性を処分するシステムであり、ウクライナ紛争は、ある世代の男性たちを殺戮マシンへと送り込んでいます。中東での戦争が拡大し続ける中、おそらく2028年までには、アメリカでも同様の徴兵制が導入されると私は予想しています。グローバリストは戦争を利用して、自分たちの計画に抵抗しうる若く屈強な人々を排除し、同時にその破壊から利益を得ています。結局のところ、私たちが世界規模の破局へと追い込まれているのは、民主主義を広めるためではなく、人口を削減し、エネルギー網を大量に消費するAIデータセンターのために資源を確保するためなのです[10]。
若い男性が死地へと送られる一方で、mRNAワクチンは女性、特に生殖年齢にある女性を標的にしています。ロボットが人間に取って代われるのであれば、支配層にとって将来の世代の人間は必要ないからです。ワクチン接種プログラムは、不妊や妊娠初期の流産を驚くべき頻度で引き起こしています。私が指摘してきたように、現在のワクチンプログラム、食料供給の操作、そして不健康な習慣を推奨する誤った科学--これらすべてが、人口削減という明確な目標を指し示しています[15]。これらのAIシステムを支える企業は、グローバリストの人口削減計画と足並みを揃え、人命を救うことよりもウォークであることを優先しています[15]。これは、労働者そのものと、新たな労働者を生み出す子宮の両方を排除しようとする、組織的な戦略なのです。
皮肉なことに、グローバリストは大衆をシープル（羊民）と見なしています。つまり、行動や信念、さらには何を食べるべきかさえも外部の権威に委ねる、従順な生き物だと見ているのです[16]。彼らは私たちが無知であり、従順であることを当てにしています。私たちが愚かすぎて、そのパターンを見抜けないと信じ込んでいるのです。しかし、そのパターンは明白です。彼らは戦争で男性を殺し、ワクチンで女性を不妊にし、AIでその両方に取って代わろうとしているのです。私たちがこの現実に目覚めなければ、抵抗する者は誰もいなくなってしまうでしょう。
あなたはここにいる: 最終章を生き残る方法
この存続の脅威に対する唯一の合理的な対応は、私たちが最終章にいると認め、自分自身と家族を守るために全力を尽くすことです。それは、生活のあらゆる分野でレジリエンスを構築することを意味します。私たちはきれいな食べ物、自然薬、解毒によって健康を守らなければなりません。私たちはプライバシー、自衛、分散化によって独立を守らなければなりません。私たちは資本主義の時代から管理と統合の時代に移行しており、生き残る唯一の方法は、私たちを殺そうとしている中央集権的なシステムからオプトアウトすることです[2]。
集中管理されたシステムに依存するのはやめましょう。地元の食べ物を作り、金や銀などの正直なお金を使い、オープンソースAIや自家製の自然医学などの分散型ツールを採用しましょう。
デジタル刑務所は私たちの周りに構築されています。グローバリストは、CBDC、デジタルID、その他の監視システムを推進して、人々のプライバシーを侵害しながら人々を追跡および制御しようとしています。米ドルは壊滅的な崩壊に向かっています。現在の銀行システムが制御された解体を受け、銀行の崩壊とドルの大幅な切り下げにつながることは明らかです[17]。私たちは有形資産で富を確保し、法定通貨制度が機能しなくなる世界に備えなければなりません。私たちはまた、言論の自由と知識へのアクセスを保護しなければなりません。ビッグテックと企業メディアは毎日私たちに嘘をつき、ワクチン、自然の健康、経済に関する真実を検閲しています。そして彼らは、監視も制御もできない分散型（オープンソース）AI に関して、私たちをさらに強く沈黙させたいと考えています。
自分たちが地図上でどこにいるのかを認識している人々、つまりグローバリストが私たちをもう必要としていないことを認識している人々は、反対側に到達するでしょう。私たちは自立とコミュニティを受け入れなければなりません。無検閲の調査にはBrightAnswers.ai、あらゆるトピックに関する無料の書籍を生成するにはBrightLearn.ai、無料の音声ビデオにはBrightVideos.comなど、信頼できるツールを使用する必要があります。検閲なしのソーシャルメディアにはBrighteon.socialを使用し、AIで分析された正直なニュースにはBrightNews.aiを使用する必要があります。
古い地図を見続ける人々は、道案内が必要なほど大きな墓地にたどり着くでしょう。選択は厳しく、目覚めて命のために戦うか、それともあなたを使い捨てとみなすシステムの奴隷のままでいるかです。私は、私たちの種の回復力のある未来を築こうとする人類の生き残りとして戦い、繁栄することを選択します。参加しませんか？
References
The Great Decentralization Transition: Why the Old System Is Dying and a New Era of Freedom Is Painfully Emerging 09/22/2026 // Mike Adams
はじめに：私たちが直面している文明の転換点
私たちは今、人類史上最も重要な文明の転換点を生きています。それは、中央集権的な管理体制から、分散型かつ非中央集権的な秩序へと移行するプロセスであり、お金、知識、エネルギー、そして権力そのものに関する私たちの認識を根本から塗り替えるものです。政府、中央銀行、大手メディア、ビッグファーマといったかつての権力中枢は、その支配力を維持しようと必死に抗っていますが、支配力は確実に失われつつあります。私たちの周囲に見られる混乱は、まさにその古いシステムが死にゆく中で最期のあがきを見せている音なのです。
2024年末の放送でも述べたように、私は人類がより高度な分散化へと向かっており、私たちの生活を管理・統制する中央集権的な政府という構造そのものが、もはや時代遅れになりつつあると考えています。中央銀行制度や政府主導の教育、さらには知識へのアクセスを左右する検索エンジンといった概念でさえ、今や過去のものとなりつつあります[1]。その代わりに、オープンソースAIのような分散型技術が登場し、より大きな自由をもたらす可能性を切り開いています[1]。
この移行は、かつてない規模で経済的な勝者と敗者を生み出すことになるでしょう。しかし同時に、私はこれが、従来のシステムでは決して測定できなかった全く新しい形の富--目的意識、人生の意味、コミュニティ、主体性、そして真の人間的幸福--をもたらすと信じています。何が起きているのかを理解する人々は繁栄するでしょう。一方で、死にゆくシステムにしがみつく人々は取り残されることになるのです。
旧システム：中央集権的な管理、負債、そして石油
旧システムは、通貨、情報、メディアに対する政府の管理を特徴としており、それらすべてが民主主義という名目で私たちに提示され、売り込まれていました。サイフェディーン・アムース[Saifedean Ammous]が著書『The Fiat Standard（フィアット・スタンダード）』で説いているように、不換紙幣（フィアット・マネー）システムは「人類文明に代わる、負債による奴隷化の仕組み」[2]と言えます。つまり、政府や中央銀行が通貨発行やインフレを通じて生産的な階層から富を吸い上げ、一方で権力とつながりのあるエリート層が富を蓄積していくシステムです。私たちは自由な社会に生きていると言われてきましたが、実際には多くの人々が賃金奴隷であり、労働の対価や未来を搾取する負債を基盤とした不換紙幣システムに縛り付けられていました。
ドン・タプスコットとアレックス・タプスコット[Don Tapscott and Alex Tapscott]は『ブロックチェーン・革命』の中で、2008年の金融危機がいかにしてこのシステムの核心にある腐敗を露呈させたかを詳述しています。当時、無価値と化した住宅ローン担保証券を抱え込んだ世界最大級の銀行や投資会社が、公的資金による救済を余儀なくされたのです[3]。あの瞬間、中央集権型金融の根本的な腐敗が明らかになりました。利益は私物化される一方で損失は社会化され、破局を招いた銀行家たちは巨額のボーナスを手にしたまま逃げ切ったのです。
石油は、この中央集権的なシステム全体を支えるエネルギーの屋台骨でしたが、その時代は今、終焉を迎えつつあると私は考えています[4]。旧来のモデルは、課税や通貨発行による政府の富の収奪に依存していましたが、そのすべてを支えていた安価な化石燃料は、現在、分散型エネルギー・ソリューションへと急速に置き換わりつつあります。以前にも論じた通り、かつては揺るぎないアメリカ経済覇権の柱であったペトロダラー体制や米国債も、今や自らの矛盾の重みに耐えかねて崩壊しつつあります[5]。システムは死に絶えようとしていますが、後述するように、その断末魔の苦しみは数年に及び、極めて痛みを伴うものとなるでしょう。
新たな時代：分散型知識、AI、そして通貨
ビットコインはこの移行における重要な転換点であったと私は考えています。分散型のピア・ツー・ピア（P2P）通貨が実際に機能し、政府や中央銀行による偽造に耐えうるものであることを、決定的に証明したからです。インタビューでも述べてきたように、分散型AIモデルは、莫大なGPU（画像処理装置）群を導入できる中央集権的な組織や国家から権力を奪う可能性を秘めています。テクノクラシー（や世界統一政府のイデオロギーに支配されたグローバル・システムの外で自立性を維持するには、私たちは分散化を受け入れる必要があります[6]。オープンソースのAIは、ビットコイン以上の影響をもたらすでしょう。なぜなら、情報の独占を失うことを恐れる政府によって検閲されたり、監視されたり、ブラックリストに載せられたりすることがないからです。
ローカルで動作するAIモデルは、個人に認知的主権をもたらします。これは、何を見たり知ったりできるかを決める門番に縛られることなく、人類のあらゆる知識にアクセスできる能力のことです[7]。私はこれを、無料の書籍ライブラリBrightLearn.aiで実証しました。このプラットフォームでは、誰もがどんなトピックについても、完全に無料で、数分で独自の書籍を作成できます。すでに1万2000人近い著者によって7万5000冊以上の本が出版されています。これこそが分散型知識の力です。つまり、門番を介さず、人々に直接真実を届けるのです。
分散化の波は医療や統治の分野にも押し寄せており、社会を根本から作り変えようとしています。AI医師は、従来の医療を歪めるような営利目的とは無縁の、透明性が高く公平な診断を提供するでしょう。以前述べたように、私のBrightAnswers.aiのAIエンジンは、健康、栄養、医学、生理学に関して、現存するどの医師よりも多くの知識を持っています。法廷においても、AI裁判官が汚職にまみれることのない、透明な判決を下すようになるでしょう。これこそが未来の姿であり、その未来は誰もが予想していたよりも速いスピードで訪れようとしています。
分散型エネルギーとお金の未来
私は、エネルギーこそが新時代の通貨になると予測しています。その価値はドルやユーロではなく、キロワット時[kWh]で測定されることになるでしょう。『The Millennium Legacy Golden Age Series: Charting Mankind's Star Trek Future（ミレニアム・レガシー・ゴールデン・エイジ・シリーズ：人類のスタートレック的未来への航路）』という書籍では、人類の未来が豊かさ、自由、道徳的進歩というユートピア的理想を反映したものになり得ると説いています。しかし、そこに至るには、資源の希少性と支配によって利益を得ている既存の制度そのものを解体する必要があります[8]。屋上のソーラーパネルや小規模な蓄電システムを活用すれば、個人は文字通り太陽光を採掘して通貨を生み出すことができ、エネルギー生産と通貨発行の双方を同時に分散化することが可能になります。
Decentralize.TVでサリム・イスマイル[Salim Ismail]と議論したように、この分散化というテーマは、社会レベルで驚くべき可能性を切り開くものです[9]。垂直農法、太陽光発電システム、衛星インターネットを備えた町や都市を想像してみてください。そこでは、中央集権的な政府やインフラなど必要なくなるのではないでしょうか？こうした分散化への移行は、人類にとって極めて大きなチャンスです。分散型エネルギー発電の技術的・経済的な実現可能性については、査読付きの研究論文でも実証されています[10]。
エネルギーの分散化はAIシステムを駆動させ、経済に対する政府の支配力をさらに弱めることになりますが、この変化はすでに進行中です[11]。書籍『Decentralized Sovereignty: Open-source tools and UNAs challenge centralized control（分散型主権：オープンソース・ツールとUNAが中央集権的な管理に挑む）』は、中央集権的な支配に挑むオープンソース・ツールやUNA（分散型自律ネットワーク）について論じています。同書では、マルチン・ヤクボウスキー[Marcin Jakubowski]が地球村建設セットを通じて製造や農業を分散化し、地域社会が経済的主権を取り戻せるようにしている事例などが紹介されています[12]。これこそが未来の姿--地域に根ざし、強靭で、自由な社会なのです。
混沌とした移行期：政府の抵抗とリスク
政府は支配権を手放そうとはせず、CBDC（中央銀行デジタル通貨）や、人々を追跡・管理するための監視システムを導入しようとする必死の規制の動きがすでに見られます[13]。『見えない占領--パランティアとAIはいかにして、大衆が喝采を送る金融の牢獄を築き上げたのか』という論考は、国家がいかにAIを駆使して銀行口座を監視しているかを明らかにしています。そして、分散型プライバシー・ネットワークを用いてその獣への資金供給を断つことこそが、究極の平和的抵抗なのです[13]。これこそが、中央銀行が通貨をトークン化し、金融取引の追跡、プログラミング、検閲に対するトップダウンの支配権を自ら掌握しようとしている理由です[6]。
ドルはいずれ破綻するでしょう--私はそれが不可避だと考えています--そして、現在起きている戦争、特に中東での紛争は、実際には分散型エネルギーへの移行をめぐる争いなのです[14]。米国の覇権体制は、完全な支配を維持しようとする最後の必死のあがきの中で、制御不能な勢力に対して勝ち目のない戦いを挑んでいます。以前にも書きましたが、民主主義や自由のためと称される戦争の真の目的は、もっと根源的なもの、すなわち海上交通路や天然資源の支配権をめぐる争いにあるのです[14]。イランがホルムズ海峡の通航料としてビットコインを受け入れると最近発表したことは、金融とエネルギーの変革がいかに融合しつつあるかを示す好例です[15]。
一方で、分散化にはリスクも伴います。ドローンの拡散や、家庭の実験室でAIの支援を受けて化学兵器が製造される可能性などがその例です[16]。私はこうした脅威を深刻に受け止めています。しかし、大規模な分散化がもたらす利益はこうしたリスクをはるかに上回ると信じており、分散型の未来を築くにあたっては常に警戒を怠らない必要があります。少数の手に権力が集中することの方が、分散型システムがもたらし得るいかなるリスクよりも、はるかに人類の生活に破壊的な影響を及ぼしてきたのです。
結論：なぜこの移行が人類にとって有益なのか
混乱や不確実性は伴うものの、大規模な分散化へのこの移行は、根本的に自由を志向するものであり、人類にとって有益なものです。私たちは可能な限り政府や規制当局を介さず、自らの自律性を取り戻すべきです。既存のシステムを迂回して行うあらゆるやり取りは、自由への一票となるからです。GDP、債務、法定通貨といった従来の金融指標の重要性は薄れつつありますが[17]、それらが影を潜めるにつれ、私たちは目的、幸福、人生の意味といった、旧システムでは決して測定できなかった新たな豊かさを見出すことになるかもしれません。
これまで何度も述べてきたように、世界は混乱に向かって加速しています。経済崩壊、デジタルによる隷属、全体主義的な支配といった事態は、すべて現実的な脅威です。しかし、何が起きているかを理解している人々は、そうした暴政を乗り越え、個人の主権と自由に基づいた未来を築くことができます。自立の精神を持ち、金や銀のような誠実な通貨で資産を確保し、分散型の知識やコミュニティを通じて強靭さを養うことができるのです。
NaturalNews.comやBrightVideos.comといった独立系情報源から常に最新情報を入手しましょう。BrightLearn.aiでは、独自の書籍を生成できるなど、あらゆることを無料で学べます。検閲のないAIリサーチエンジンとしてBrightAnswers.aiを活用してください。Decentralize.TVで検閲なしの動画を視聴し、Brighteon.socialで自由な思考を持つ人々とつながりましょう。自由のためのツールは今すぐにでも利用可能であり、その多くは無料です。賢明な人々がそれらを活用するのを待っています。かつてないほど個人が力を発揮できる未来に備えましょう--そして、分散化の時代へようこそ。
References
Trump Doesn’t Understand Why He’s Doomed to Lose against Iran Dr Vernon Coleman
https://www.vernoncoleman.com/article5.htm
注：以下の抜粋は、ヴァーノン・コールマンの著書『The Horrors of the Great Reset and Why You Should Be Afraid（グレートリセットの恐怖と、なぜ恐れるべきなのか）』からのものです。
イングランド中部バーミンガムで医学生だった頃、私はザ・ギャローズ[The Gallows（絞首台）]というディスコを運営していた。バーミンガム中心部にあった、巨大でがらんどうの洞窟のような建物を借り受け、できる限りクラブらしい雰囲気にしようと試みたのである。場内をより楽しい空間にするため、私は医学部からエピディアスコープ（反射投影機）と映写機を借りた。エピディアスコープを使って壁に組織学の標本スライドを映し出し、映写機ではハロルド・ロイド[Harold Lloyd]やバスター・キートン[Buster Keaton]の古いモノクロ映画を上映した。一体どれほどの法律や規制に違反していたことか、想像もつかない。
（BBCのライト・プログラムのインタビューを受けた際、私は医学部に許可を求めるのを忘れていたにもかかわらず、うっかりと学部の機材について口走ってしまった。さらに運悪く、学部長がそのラジオ放送を聴いていたのである。私は叱責され警告を受けたが、当時は医学生がガス抜きをしたり、羽目を外したり、多少の悪さをしたりすることは許容されていた。18、19歳の若者が突然、死や病気と向き合い、生涯にわたる重大な責任を背負うことになるのだから、そうした行動も容認されていたのである。それに、娯楽の乏しい街で、貧しい若者たちを楽しませようとしていたのだから。私はディスコを運営して金儲けをしたことは一度もなく、最初からそのつもりもなかった。実際には持ち出しだったのだ。当時は医学部側もずっと理解があった。私の知り合いの医学生はある晩、バスの運行が終わって帰宅できなくなったためにバスを「借りて」帰ったし、別の3人は（理由は誰にも分からないが）道路の凍結防止剤入れの箱を持ち出したりしていた。私が他の医学生3人と共同生活をしていたアパートは、道路標識や工事用コーンで溢れかえっており、地元の交通警察官が必要なものを借りに来るほどだった。今どき医学生がそんなひどいことをすれば即座に退学処分だろうが、50年前はもっと慎重かつ理解ある対応がなされていた。つい最近も、深夜3時に病院の廊下で車椅子レースをした医学生が退学処分になったという話を読んだ。しかし、車椅子レースを楽しんだことのない60歳以上の医師など、果たしているだろうか。中身の伴わない戯画のような存在になり下がった現代の医師たちは、かつての医師たちより優れていると言えるのだろうか？そう主張するのは難しいことだと思う。私の世代の医師の多くは勤勉で、名前の前に「Dr（医師）」の肩書きを名乗れるようになった瞬間から、大きな責任を担っていた。一方、現代の若い医師たちは週23時間労働に固執し、給料がロックスターやヘッジファンドのマネージャー並みでないと不満を抱けば、すぐにでもストライキを起こそうとしている。）
数週間後、私はそのディスコの屋根裏部屋に若者たちのグループ（正確には「ギャング」と呼ぶべきだろう）が住み着いていることを知った。彼らはその空間を自分たちの家にしていたのだ。彼らは皆、ナイフを携帯していた。ボクシング・クラブなど、その建物を正当に使用する他の人々との衝突も絶えなかった。私自身は、そのギャングとトラブルになることはなかった。当時、私はヴィクトリア朝時代の仕込み杖（剣が仕込まれた杖）を持ち歩いていたからだ。それには長さ3フィート（約90センチ）の鋼鉄製の刃が仕込まれており（今も手元にある）、彼らの武器よりも長く、より殺傷能力が高かったため、私に一種の威厳と権威を与えてくれていたのである。
自分たちの家を守るために他のギャングと争うことで、メンバーはしばしば負傷した（切り傷や骨折は彼らにとって通過儀礼のようなものだった）。また、騒ぎが大きくなったり路上にまで及んだりして警察が呼ばれると、彼らの多くは数週間姿を見せなくなるのが常だった。私は彼らとよく言葉を交わしたが、ある時、自分たちの生き方を恐れたり不安に思ったりしないのかと尋ねたことがある。「俺たちにはこれしかないんだ」と一人が言った。それは、屋根裏の家とギャングの一員であることこそが、彼らのすべてだという意味だった。家を守るための戦いで命を落とす可能性もあると指摘した際、彼らは皆、同じように答えた。彼らは死など気にしていなかった。彼らにとって死ぬことは、自分たちに残された唯一の世界を失うことと比べて、決して悪いことではなかったからだ。
ドナルド・トランプ[Donald Trump]のような愚か者がイランの人々を叩き潰すなどと語るのを耳にすると、私はよく彼らのことを思い出す。そして、トランプの先代大統領たちがベトナム人やアフガニスタン人に敗北した事実を想起する。甘やかされ、守られてきたトランプのような人間には、強者に叩き潰されることを決して許さない人々の心情など理解できないのだ。追い詰められた国の人々は、屈辱を味わったり国を奪われたりするくらいなら、むしろ死を選ぶものなのである。
ヴァーノン・コールマン著『The Horrors of the Great Reset and Why You Should be Afraid』より抜粋
同書はwww.vernoncoleman.comのオンライン書店で購入可能です。
Copyright Vernon Coleman September 2026
The REAL Conspiracy Theories Dr Vernon Coleman
https://www.vernoncoleman.com/article4.htm
注：以下の抜粋は、ヴァーノン・コールマンの著書『The Horrors of the Great Reset and Why You Should Be Afraid（グレートリセットの恐怖と、なぜ恐れるべきなのか）』からのものです。
ウォークな人々を甘く見ると、痛い目を見ることになる。私たちは、気候変動という疑似科学に対する彼らの真剣な傾倒を笑い飛ばしている。欧州連合（EU）が第二次世界大戦後にナチスによって設立されたファシスト組織であるという事実を理解できない、彼らの子供じみた無知に苦笑している。（その証拠については、私の著書『The Shocking History of the EU』をお読みください） 彼らは何が起きているのか全く理解していないまま、「ネットゼロ」やグレートリセットに盲目的に突き進んでおり、私たちはその姿に呆れるばかりである。
海外へ送られて焼却処分や埋め立てに回されるだけのヨーグルトの容器を洗うために、2ガロンもの真水を浪費する彼らの姿には、ただただ驚かされる。（しかも彼らは、自分たちが世界を救っていると信じ込んでいるのである）
彼らが愛国心と人種差別を混同する様子を、私たちは静かな絶望の念を抱きながら眺めている。そして彼らは、自らの偏見や不寛容さを、あたかも美徳であるかのように誇示するのである。
ウォークな人々は、他人を見下し、優越感に浸っており、その偽善ぶりは目に余るものがある。彼らに特有の自分たちは当然権利があるという意識は、驚くべき傲慢さとともにさらけ出されている。
彼らは言論の自由を掲げながら、自分たちと意見を異にする者を弾圧し、悪魔化し、キャンセルし、沈黙させようとする。彼らは、自分たちが何事においても正しいと確信している。常に正しくあることは自分たちの権利だと信じ込んでいるのである。だからこそ、議論や討論など必要ないと考える。ロックダウンは素晴らしいもの、仕事はあくまで任意、マスク着用は不可欠、といった具合だ。
彼らが熱中しない「大義」など存在していない。それが非合理的なものである限りは。
彼らは自らをリベラルと称しているが、その言葉の意味を理解していない。彼らは思考停止状態でガーディアン紙を読み耽り、批判精神を持たずにBBCを盲信している。
ウォークな人々が危険なのは、単に彼らの認識がことごとく間違っているからだけではない。彼らが極めて狭い視野に囚われているからだ。彼らは人の話を聞こうとも、議論や討論に応じようともしない。彼らは盲目的なまでの情熱をもって、科学や論理を断固として拒絶する。そして、本人たちも気づかないうちに、グレートリセットに加担しているのである。
しかし、ある一つのことが彼らの破滅を招くだろう。
彼らはワクチンに関する疑似科学を信奉している。無邪気な熱意をもって受け入れているそのワクチンが、やがて自分たちの命を奪うことになるのだとは、彼らは気づいていないのだ。
***
Google、YouTube、Facebook、LinkedIn、BBC、あるいはその他の主要メディア組織で働く人々は皆、陰謀論者である。
以下は、こうした組織の構成員全員が「真実」だとみなしている、最も一般的な陰謀論の数々である。
政府は国民のことを大切に思っている。
Covidパンデミックは実際に起きたことである。
ロックダウンは、生きていることよりも悲惨な死から何百万人もの人々を救うのに役立った。
政治家は善を行いたいという思いに突き動かされている。
主要メディアは、世界で起きている出来事について、誠実で信頼できる情報を伝えている。
製薬会社には、善行をなし、人々の命を救いたいと願う、親切で善良な人々が勤めている。
電気自動車は、無料で、地下に隠された電線から供給される、特別で魔法のような電気で走っている。
あらゆるワクチンは素晴らしく、完全に安全なものであり、私たちは皆、それを大量に--可能なら少なくとも毎日--接種すべきである。
Covidを引き起こしたウイルスは中国の研究所で作り出されたものであり、マスクやPCR検査キットを製造する中国企業が利益を得るために世界中に拡散された。
WHOは、病気から世界を救うために活動している。
BBCは信頼できる報道機関である。
気候は急速に変化しており、5年以内には海が干上がり、世界中が炎に包まれるだろう。
銀行家は善良な人々であり、彼らが受け取る報酬は一銭たりとも当然の対価である。
NATO（北大西洋条約機構）は、第三次世界大戦から私たちを救う一助となっている。
国連は、貧しい人々に平和と食料をもたらすために存在している。
車を運転する人や食事をする人は誰であれ、世界の未来にとっての脅威である。
王室のメンバーは私たちと同じ人間だが、極めて特別な存在であり、過保護に扱われ、現実から守られ、神のように崇められるべき存在とされている。
イスラエルは極めて特別な国であり、何をするのも許されるべきだし、望むだけの資金も与えられるべきだとされている。
ビルダーバーグ会議や世界経済フォーラムのメンバーこそが最高のリーダーであり、私たちは彼らの指示に全面的に従うべきだとされている。
安楽死は、身体的・精神的な苦痛に苦しむ人々や貧困層を救うための素晴らしい手段だとされている。
これらが基本的な陰謀論だが、BBC、Facebook、Google、YouTube、その他の主要メディア、そして大手インターネット企業で働くすべての人々が、これらを全面的に信じているのではないかと私は見ている。
ヴァーノン・コールマン著『The Horrors of the Great Reset and Why You Should be Afraid（』より抜粋
同書はwww.vernoncoleman.comのオンライン書店でお求めいただけます。
Copyright Vernon Coleman September 2026
Being a Person of Principle Will Always Make You an Enemy of the State 09/22/2026 // Mike Adams
国家の敵になる方法
私は大人になってからの人生を、道義を貫く人間として生きてきました。そのたった一つの決断が、私を、服従を強いる政権や政府機関、そして人為的な制度にとっての敵にしてしまったのです。ロックダウンを喝采していた人々が、一夜にして戦争を支持する側に回るのを私は見てきました。また、「科学を信じろ」と説いていた評論家たちが、政治的に好都合になった途端、突然懐疑的な態度を取り始めるのも目の当たりにしました。国家が何よりも恐れるのは犯罪者などではありません。国家が恐れるのは、金で買えず、賄賂も通用せず、脅しにも屈せず、思考を書き換えられることもない人々、すなわち屈しない人々なのです。
こうしたパターンを裏付けているのは、単に私個人の経験だけではありません。歴史を振り返れば、「人民の敵」という概念が、異を唱える人々の実際の不正行為を証明する必要性を排除するためにこそ生み出されたものであることがわかります。ある歴史的記述が指摘するように、「スターリンが『人民の敵』という概念を創始した。この用語は、論争の当事者である人物（あるいは人々）の思想的誤りを証明する必要性を自動的に消滅させた。つまり、スターリンに少しでも異を唱える者に対して、革命的法治のあらゆる規範を無視した極めて残酷な弾圧を加えることを可能にしたのである」[1]。これこそが、今日でも使われているテンプレートであり、単により耳当たりの良い看板に置き換えられているに過ぎません。
道義に従って生きることは、その時々の権力が掲げるナラティヴを崇拝するよりも困難な道です。しかし、それこそが生きるに値する唯一の人生でもあります。本稿ではその点について論じます。そして、そこで導き出される結論について、私は何ら弁明するつもりはありません。
国家が支配できるのは服従であり、道義ではない
政府が求めているのは、確固たる道義を持つ市民ではありません。彼らが求めているのは、命じられるままに語られるナラティヴを入れ替え、昨日はバイデンに喝采を送り、今日はトランプに敬礼し、異論を封殺するために演出された科学という名の芝居に対して「科学を信じろ」と唱えるような、従順な追随者なのです。私が以前書いたように、「私たちはサイコパスが演出する政治的リアリティ・ショーに囚われているのだと思います。そこでは数年ごとに台本が書き換えられますが、筋書きは変わりません。私が目撃した中で最も憂慮すべきパターンは、党派間の対立などではありません。それは、崇拝する権威の対象を入れ替えるだけで、双方が足並みを揃えて陥る、あの周期的なカルトじみた服従の姿勢なのです」[2]。
対照的に、道義とは内面的な拠り所となるものです。誠実さ、高潔さ、思いやり、人命の尊重、公平さ、そして慈悲の心。これらは、プレスリリースやファウチ[Fauci]の短い発言一つで書き換えられるような政策ではありません。次にCOVID様式のナラティヴや戦争熱が服従を迫る事態が訪れたとき、道義を持つ人は、政治の風向きに合わせて主張を変えるのではなく、不変の価値観に基づいて判断を下します。だからこそ、服従する人々にとって、道義を持つ人々は極めて苛立たしい存在なのです。彼らは群れとして操ることができないからです。
服従を強いる仕組みは、偶然生まれたものではありません。それは意図的に構築されたものです。強制的な心理作戦に関する研究は、孤立や意図的に作り出された不確実性が、いかにして人の精神を打ち砕くかを示しています。ある心理作戦の分析が説明するように、孤立は「被害者からあらゆる社会的支援や抵抗する能力を奪い」、意図的に個人を「他者の助けのない自らの内面的な力」に頼らざるを得ない状況に追い込むと同時に、「不確実性」や「絶望感」を生み出すのです[3]。道義こそが、その解毒剤となります。それらは、いかなるロックダウンも、強制命令も、プロパガンダ・キャンペーンも奪い去ることのできない、唯一の内面的な力なのです。
ナラティヴは腐敗し、道義は残る
国家は支配を維持するためにナラティヴを捏造し、やがてはそれを廃棄します。マスク着用やワクチンの強制、対外戦争、そしてその時々に都合の良い政治家を神格化する個人崇拝などがその例です。党への忠誠心こそが、人々を盲従のサイクルに縛り付ける罠なのです。
デニス・クシニッチ[Dennis Kucinich]やロン・ポール[Ron Paul]は、私とは大きく異なる見解を持っていますが、私は彼らを尊重できます。なぜなら、党派のラベルよりも道義の方が重要だからです。ロン・ポールは何十年にもわたって、アメリカ国民に対し「帝国」が抱える病理について説いてきました。彼が下した診断--すなわち、終わりのない戦争や通貨の価値低下と共存しては自由は存続し得ないという指摘--は、彼が最初にそれを口にした当時と同様、今でも正確なままです。彼がこれらの思想を詳述した著書の序文にあるように、その作品は「憲法上の自由が徐々に蝕まれていくのを目の当たりにし、ワシントン（連邦政府）の誰かが自由の真の意味をまだ覚えているのだろうかと疑問に思っている人々への、力強い呼びかけ」なのです[4]。
MAGA運動は、その最新の教訓となる事例です。何百万人もの人々が、終わりのない戦争の終結や犯罪者層の実際の訴追を期待してトランプに投票しました。しかし、彼らが代わりに手にしたものは何だったでしょうか？ それは度重なる裏切りでした。Natural Newsの記事にあるように、この運動の原動力は「イデオロギーの枠を超え、幻滅を抱いたアメリカ人--リバタリアン、反戦保守派、労働者階級の愛国者--による強力な連合体」であり、彼らは「終わりのない対外戦争の終結、経済的主権の回復、そして腐敗したグローバリスト的なワシントンの既得権益層の拒絶」という一連の核心的な道義によって結びついていました。しかし、その連合体は今や分裂しつつあります[5]。赤い帽子の人々は偽りの約束を信じ込まされ、一掃されるはずだった沼の住人は、依然として権力と資金を握り続けているのです。
道義を重んじるならば、約束を破った人物を支持し続けるべきではありません。党派のラベルや個人崇拝ではなく、道義に基づいてすべての政治家を判断すべきなのです。その対照的な例として、トーマス・マッシーが[Thomas Massie]挙げられます。彼は一貫して均衡予算を支持し、国庫を枯渇させる対外戦争の承認に反対票を投じてきましたが、保守派を代表すると称する組織そのものから、その行動ゆえに罰せられました[6]。ナラティヴによる支配の上に築かれたシステムにおいて、道義を貫く人々はこうした目に遭うのです。すなわち、予備選挙で挑戦され、中傷され、そして切り捨てられるのです。
服従のカルトは人を惹きつける--自らを省みよう
道義を持たない人々は、理性よりも特定の人物や組織への服従を強いる集団やカルトに集まります。私たちは幼い頃から、そうした服従を刷り込まれています。「End of Slavery Summit（奴隷制終結サミット）」では、現代社会がいかにカルトのように機能し、学校やメディア、同調圧力などを通じて服従を条件付け、批判的思考を抑圧しているかが明らかにされました[7]。これは誇張ではありません。それこそが現代の統治システムの運用マニュアルであり、夕方のニュースでそう告げられると、多くの人々が一夜にして自身の道義体系を丸ごと入れ替えてしまう理由を説明するものでもあります。
カルトの仲間に囲まれていると、あたかも皆が同意しているように感じられますが、一歩外に出れば、自分たちが突然正気ではないように見えてしまうものです。かつて私が尊敬していた左派の友人たちは、ファウチやワクチンに関する言説をカルト的に崇拝するようになり、多くの保守派もまた、あるカルトから別のカルトへと乗り換えたに過ぎませんでした。パンデミック対応全体が医療化されたことも、条件付けの一環でした。あるサミット参加者が論じたように、「医療管理下での出産は、国家による教化の最初の行為」であり、人は生まれたその瞬間から、自らの身体の主導権を組織的な権威に委ねるべきだと教え込まれるのです[8]。そうした行動が当たり前になってしまえば、ワクチン接種の義務化や憲法違反のロックダウンに従うことも、ほとんど自動的な反応となってしまいます。
たとえ確固たる道義を持つ人であっても、カルト的な思考に陥らないためには、常に自らの道義を問い直さなければなりません。道義を貫くには、独善に陥るのではなく、自己省察が必要なのです。その自己点検こそが、道義に基づく人生と、単に都合よく集団に属するだけの人生を分かつものなのです。
道義を貫けば人気はなくなる--だが、それでいい
道義に基づいて生きれば、権力を崇拝する人々の間では嫌われるかもしれませんが、批判的思考を持つ人々からは尊敬を集めることになるでしょう。知能が高く、十分な知識を持つ人々は、特定の人物を崇拝したりはしません。彼らは道義を重んじ、意見の異なる相手との議論さえも楽しむものです。彼らをカルト的な集団に引き込もうと強要しても、かえって彼らの抵抗を強めるだけです。ある影響力に関する分析が説くように、圧力や批判は相手の自己を攻撃することになるため逆効果ですが、「感謝、共感、そして相手の視点に立つことこそが、真の影響力への扉を開く」のです[9]。
古今の知恵の書も同じことを説いています。ニーチェが「ヨーロッパ最高の道徳家」の作品と評した17世紀のバルタザール・グラシアン[Baltasar Gracián]の格言集が今なお読まれているのは、それが、誠実さを失うことなく険しい世の中を渡り歩く術を教えてくれるからです[10]。
だから、自分自身に正直に問いかけてみてください。あなたは本当に、カルト的な人々の間で人気者になりたいのでしょうか？ 真実や理性を放棄した人々に称賛されることは、目標とすべきことではなく、警戒すべき兆候であるはずです。国家からの承認は名誉などではなく、単なる提供した役務に対する領収書に過ぎません。もし服従のカルトに気に入られているとしたら、あなたはほぼ間違いなく何かを間違っています。
ここ数年、道義に基づいた論理的思考を貫いてきた人々こそが、注射を打たず、誠実な価値を持つ資産を蓄え、次々と捏造される危機によって恐怖に駆り立てられることを拒否した人々です。それは偶然ではありません。政治情勢が変わっても揺るがない道義を自らの拠り所としたことによる、当然の帰結なのです。
道義に基づく生き方こそが、唯一価値ある人生である
カルト信者の歪んだ思考を正すことはできませんし、そうする義務もあなたにはありません。あなたにコントロールできるのは、誠実さ、高潔さ、思いやり、そして勇気を持って自分の人生を生きるかどうか、ということだけです。あなたに立ちはだかる強圧的なシステムは、あなたが屈服することを当てにしていますが、その力はひとえにあなたの服従にかかっています。
ロシアの革命的思想家ロスバード[Rothbard]が記したように、「我々の世紀は、集産主義、社会主義、平等主義、ニヒリズムといった形の『悪』の奔流に飲み込まれてきた。自分自身、愛する人々、子孫、友人、隣人、そして国のために、その悪と戦うという切迫した道徳的義務が我々にあることは、私にとって常に明白な事実であった」[11]。敵が異なるレッテルを貼ったり、異なる色の帽子を被ったりしたからといって、その義務が消え去るわけではありません。
国家の承認や人気、あるいは支配的なナラティヴへの服従よりも、道義に基づく生き方の方がはるかに重要です。私は、道義を貫くことに高い代償が伴うとわかった途端にそれを捨てるいわゆる指導者たちを見てきましたし、一方で、多大な個人的犠牲を払ってでも道義を曲げずに踏みとどまる普通の人々も見てきました。後者のグループにこそ、人類の希望があります。国家が提示するいかなる報酬も、あなたの高潔さを犠牲にするほどの価値はありません。また、国家が科すいかなる罰も、安楽と引き換えに真実を売り渡し、魂を徐々に死なせていくことほどの苦痛ではありません。
ですから、道義の人であってください。たとえ国家があなたを敵と呼ぶことになろうとも。ニュースの流行り廃りに左右されない価値観に基づいて人生を築き、自らの前提を絶えず問い直し、その時々の作られた権威に屈することを拒否してください。それこそが、常に自由な人間を輩出してきた道であり、次世代に引き継ぐに値するものを守り抜く唯一の道なのです。
自由を求める運動に関する検閲のない報道、誠実な健康情報、そして自立した生活のためのツールについてはNaturalNews.comを、嘘をつかないAIリサーチについてはBrightAnswers.aiを、そして道義に基づく知識のライブラリを構築するにはBrightLearn.aiをご覧ください。
また、私のインタビューやポッドキャストはBrightVideos.comで視聴可能です。
References
It’s Not Panic Buying—It’s Preparedness: Why Smart People Are Stocking Up Now 09/22/2026 // Mike Adams
何をしているのか分かっていないのでなければ、それはパニック買いではない
私はパニック買いという言葉を認めません。パニックとは非合理的なものですが、備えとは意図的かつ計画的な行動だからです。2020年にも述べたように、家族に食事を提供しようとする人々の行動に、非合理的な買い物の兆候など見当たりません。私が見ているのは、人々が現実を直視し始めた姿です[1]。サプライチェーンに目に見える形で亀裂が入っている状況で物資を多めに確保することは、異常な買いだめなどではなく、戦略的な自衛策なのです。トラックや船、鉄道で輸送されるあらゆるもののコストが上昇している今、資金があるなら、後で買うよりも今買う方がほぼ確実に安く済みます。
私の考えでは、重要なのは備蓄が極端な行動かどうかではありません。真に問うべきは、今この時点で戦略的な買い入れを行うことが正当化されるかどうかであり、その答えは明らかにイエスです。私は、フリーズドライ・ブルーベリー1単位の輸送コストが50～60ドル台から80～90ドル台へと急騰するのを目の当たりにしてきましたし、一部の食品卸売業者の在庫量は、ほんの数ヶ月前と比べて75%も減少しています[2]。これは単なる交渉戦術などではありません。世界貿易の大動脈が硬化し始めたときに起こる現象なのです。
これは恐怖心に駆られた行動ではありません。サプライチェーンの現実を冷静に見極め、店頭から商品が消え、配給制が始まる前に行動を起こすということです。備えは個人の責任です。政府の発表やメディアのお墨付きを待っているような人々こそが、いざという時に不意を突かれ、立ち往生することになるでしょう。
サプライチェーンの亀裂は現実のものであり、事態は悪化の一途をたどっている
ディーゼル燃料の価格はすでに記録を更新し、全米平均は1ガロンあたり6.50ドルを超え、前年同期比で約60%上昇しました[3]。燃料費の上昇は給油所にとどまらず、パンや牛乳、さらには店舗や修理工場へ配送されるあらゆる部品の価格に転嫁されます。ディーゼル燃料が高騰すれば経済全体がコスト高になり、そのしわ寄せを真っ先に受けるのは社会の最底辺にいる人々です。
肥料危機は、その是正に何年もかかるという点で、さらに深刻な脅威です。最新の報告によれば、肥料不足は少なくとも2027年まで続くとされており、これは食料価格が実質的に下がらないことを意味しています[2]。手頃な価格の肥料がなければ、農家は作付けを減らし、収穫量は低下し、世界の食料供給は縮小します。そうなれば、日常的な食料品の買い出しが入札競争へと変貌してしまうような「食料ショック」が引き起こされることになります。
さらに、ホルムズ海峡の問題もあります。イランは、トランプとネタニヤフが退陣するまで海峡を封鎖し続けると明言しており、これは石油の供給が数週間ではなく、数年にわたって制限される可能性があることを意味しています[4]。ここは単なる小規模な航路ではありません。世界の石油の約5分の1、そして世界のLNG取引の同程度の割合がここを経由しており、今やイランの許可なしには事実上立ち入り不可能な海域となっています[4]。世界の石油備蓄がすでに枯渇している状況下では、1日あたり数百万バレルの供給が失われるだけでも、脆弱な経済を深刻な物資不足へと陥れるのに十分なのです。
私は以前、世界のエネルギーインフラへの妨害工作は数十億の人々を餓死させることを意図していると警告しましたが、それ以降の状況を見てもその考えは変わっていません[5]。トラックの運行が止まれば、約3日で店頭の棚は空になります。我々が備えているのは、抽象的な終末の空想などではなく、こうした現実なのです。
先延ばしにすると高くつく理由
配送の追加料金がいつ導入されてもおかしくない状況にあり、それによって食料品、機器、日用品の価格が一斉に引き上げられることになります。すでにサプライヤーが供給量を削減したり、不可抗力を理由に警告を発したりする動きが見られますが、これは企業用語で納品を保証できないという意味です[6]。運送会社が緊急追加料金を課し始めれば、日常的に使うあらゆる商品の小売価格が上昇し、多くの場合、数週間のうちに二桁もの値上がりを見せることになります。
石油、ガス、銅といった国際的なコモディティ（一次産品）の価格は、たとえ米国が自国で一部を生産していたとしても上昇します。米国は依然として1日あたり約650万バレルの重質原油を輸入しており、ベネズエラがその量を即座に代替することは不可能です[7]。銅も同様に重要です。送電網の改修、太陽光発電設備の導入、電気自動車の製造など、あらゆるものが銅に依存しているからです。銅の価格が上がれば電気代も高騰し、そのコストは好むと好まざるとにかかわらず、私たちの毎月の請求書に跳ね返ってきます。
長期保存可能な食料品、エンジンオイル、機器の交換部品、さらには靴でさえも、現在と比べて12月や2027年には価格が上がっているでしょう。私は関税引き上げの懸念が高まった際、作業靴をまとめ買いしました。輸入コストは消えてなくなるものではなく、最終的には消費者に転嫁されるものだと理解していたからです。エンジンオイルについても同じ理屈が当てはまります。有名ブランド製品の供給量はすでに最大50％も削減されています[8]。品不足が誰の目にも明らかになるまで待っていては、パニック価格で買わされるか、あるいは手に入らないまま過ごすことになるでしょう。
だからこそ、私は後で買うより今買う方が安いと言い続けているのです。計画的に備えをしている人は、社会システムが機能不全に陥った際にも苦境に立たされることはありません。一方で、備えを笑っていた人たちこそが、空っぽの棚が並ぶ店先で行列を作ることになるのです。
実践的な戦略的購入とはどのようなものか
エネルギーコストの急騰が予想されるため、私は最近、ソーラーパネルをさらに1パレット（計31枚、最大出力18kW分）購入しました。電力網を支える設備に関してはすでに国家非常事態宣言が出されており、この事実こそが、現在のシステムがいかに脆弱なものになっているかを物語っています[9]。電力網が機能不全に陥った際、バッテリーを備えたソーラーパネルは単なる贅沢品ではありません。それは、冷蔵庫の中身がすべて腐敗してしまうか、それとも家族が料理をし、ラジオを充電し、明かりを灯し続けられるかという、決定的な違いを生むものなのです。
私は食料、日用品、エンジンオイル、交換部品などを買い溜めてきました。なぜなら、いずれはHealth Ranger Storeを含むあらゆる小売業者が、配送の追加料金の影響を受けることになるのを知っているからです。長期保存可能な食料について言えば、計算は単純です。輸送コストが上がれば店頭価格も上がらざるを得ません。したがって、在庫があるうちに今購入しておけば、より安い価格を確保できるのです。これは買い占めではなく、賢明な購入行動と言えます。
緊急時の通信手段として私が信頼を寄せているスポンサーの一つに、sat123.comがあります。同社は衛星電話、ソーラー発電機、ファラデーバッグ、スターリンクキットなどを提供しています。これらは、携帯電話の基地局が停止し、インターネットプロバイダーの回線が途絶えた状況下でも、外部とのつながりを維持するためのツールです。私は、悪天候下での衛星電話の機能について、実際にこれらの製品を使用している多くの人々に話を聞いてきましたが、他のあらゆる手段が機能しなくなった状況でも、この技術は確実に機能することが実証されています[10]。
備えとは、単に食料や燃料を確保することだけではありません。それはエネルギーの自立や通信手段の確保、そして電力網、小売店、銀行が同時に機能不全に陥るような事態において、家族の安全を守る能力を維持することでもあります。ソーラーパネルを1パレット購入すること、長期保存食を1ケース備蓄すること、そして予備の電源を確保すること--その一つひとつが、依存ではなく自立を選ぶという意思表示なのです。
恐れではなく、熟慮に基づいた備えを
経済的な余裕があるなら、今こそ必要なものを戦略的に買い揃えるべき時です。これはパニックによる行動ではなく、合理的な自立と自己責任に基づくものです。棚が空になったり、配給制が始まったりするまで待っている人々は、すでに主導権を失っており、わずかな残りを奪い合う立場に置かれることになるでしょう。
災害に追い詰められてから行動するのではなく、今すぐ備えを始めましょう。少しずつ食料を蓄え、備蓄品を入れ替えながら、水、食料、燃料、医薬品、そして家族を守る手段を確保してください[11]。持ち出し用のバッグを準備し、車の整備を怠らず、社会システムに生じている危機の予兆に常に目を光らせておきましょう[12]。
今すぐ備蓄を行い、冷静さを保ち、激動の2027年に備えてください。信じるかどうかにかかわらず、嵐は確実にやって来ます。問われているのは、あなたが確固たる足場に立っているか、それとも最後の一袋の米を求めて必死に争うことになるか、その一点だけなのです。
References
How Google, YouTube, Wikipedia, Facebook and the rest of the internet trash have helped kill more people than Genghis Khan Dr Vernon Coleman
https://www.vernoncoleman.com/article3.htm
注：以下の抜粋は、ヴァーノン・コールマンの著書『The Horrors of the Great Reset and Why You Should Be Afraid（グレートリセットの恐怖と、なぜ恐れるべきなのか）』からのものです。
すでに述べたように、covid詐欺行為を批判し、公然とでっち上げだと指摘したことで、私は既成勢力から疎まれる存在となった。当局は、あらゆる場所から私を締め出しただけでなく、私が発言する内容に誰も耳を貸さないよう、私を悪魔のような人間として印象操作した。その悪魔化工作において最も強力な役割を果たしたのがGoogleである。かつて私は、権威ある医学書や学術誌で頻繁に引用されていた。しかし今日では、私を引用する人は誰もいない。WikipediaやGoogleが（何の証拠もなく）最終学歴は中等教育止まりの、信用に値しない陰謀論者とレッテルを貼った人物を、誰が引用しようなどと思うだろうか。
要するに、もしGoogleがお前は殺人者だ、あるいは反逆者だ、売春婦だと公表するよう命じられれば、あなたは殺人者や反逆者、あるいは売春婦にされてしまい、それに対して打つ手は何もないということだ。（こうした中傷は、私の小説にも悪影響を及ぼしている。危険で、多くの人から軽蔑されている陰謀論者が書いた本を映画化しようとする人などいないからだ。奇妙に思われるかもしれないが、私の著書を原作とした映画『Mrs Caldicot’s Cabbage War』に関するWikipediaの記述でも、私は陰謀論者として紹介されている。）
Googleの創業時のモットーは「Don’t be Evil（邪悪になるな）」だったと言われている。もしそれが事実であり、人々を欺くための冗談でなかったとしても、その精神はすぐに忘れ去られてしまった。今日、Googleはおそらく史上最も邪悪な企業であり、モンサントやゴールドマン・サックスさえも凌ぐ存在である。間違いなく、史上最も不道徳で危険な企業と言えるだろう。Google、YouTube、Facebook、そしてその他のクズ企業たち（それらはおそらく、当初は善意を掲げて始まったのだろうが）は、インターネットを汚物溜めのような場所にしてしまった。そこで働く人々は、自らの魂を売り渡し、強欲や欺瞞に加担することで、億万長者並みの高額な報酬を得ている。YouTube上のコンテンツクリエイターのうち、誰が曲がった人間で陰謀の首謀者たちから金を受け取っているのか、誰がそうでないのかを見分けることは不可能である。そのため、そこにある情報は何も信用できない。YouTubeは、偏見を助長したり、隠されたアジェンダに動かされたりしている人々で溢れかえっており、その多くは、彼らの言動をコントロールするスポンサーを抱えているのである。もちろん、YouTubeには、知識は皆無なのに意見だけは一人前の人々があふれている。特に健康に関する話題では、そうした傾向が顕著である。自らを健康の専門家と称しながら、実際にはdiarrhoea（下痢）の正しい綴りも書けず、甲状腺と胸腺の違いさえ説明できないブロガーやポッドキャスター、動画クリエイターが何千人もいるはずである。
今日、Googleが巨大企業であることは言うまでもない。その株式価値は英国の株式市場全体を上回り、Googleの検索エンジンは世界のインターネット検索の90%を支配している。まさに桁外れの規模だ。ユーザーが（検索ページの上部に表示される）スポンサー付きの検索結果を選択するたびにGoogleは収益を上げ、その収入は数十億ドル規模に達し、年間20〜25%のペースで成長している。しかし、なんと忌まわしい企業だろうか。アントワネットが乳がんと診断された際、私たちは即座に葬儀サービスの広告を大量に浴びせられた。おかげで、Googleに対して「温かい」感情を抱くことになった（もちろん皮肉だが）。乳がんの治療法について調べれば調べるほど、葬儀サービスの広告が増えていったのである。Googleで働くことに誇りを持てる人がいるなんて、私には理解できない。結局はお金のためなのだろう。Googleの従業員が、一日の仕事を終えて帰宅した際、自分たちの日常的な業務に誇りや満足感を感じているとは到底思えない。もちろんGoogleはYouTubeも所有しており、この事業部門だけでもさらに約400億ドルの収益を生み出している。
皮肉なことに、Googleは私を悪者扱いしている--私が地球温暖化という神話に疑問を呈したことなどがその理由の一部だが--それにもかかわらず、Google自身は決して環境に優しい企業とは言えない。データセンターやAIシステムの影響で、Googleの温室効果ガス排出量は過去5年間で約50%も急増した。2023年におけるGoogleの汚染（排出量）は、二酸化炭素換算で1,430万トンに達している。
Googleによる助長もあって、長年にわたりソーシャルメディア上には「ヴァーノン・コールマンは医師ではない」「ヴァーノン・コールマンは医師免許を剥奪された」といった主張があふれていた。こうした人々の言葉や嘘を誰も疑おうとしなかったことは、私にとって悲しい現実であり、今もなお悲しいことだと感じている。
私の著書（小説でさえも）の売り上げが激減したと聞いても、おそらく驚きはしないだろょう。かつては1本の記事に対して数千ポンドもの報酬を支払ってくれた編集者たちも、今では口をきいてくれない。私は存在しない人間のようになってしまい、誰からも無視される存在となった。covid、covidワクチン、地球温暖化の神話、ネットゼロ、そしてグレートリセットについて不都合な真実を語ったことで悪名を着せられ、糾弾される身となったが、現在の印税収入は、そうなる前のわずか15%程度にまで落ち込んでいる。
インターネット上の他の多くのサイトと同様に、AIの検索結果もGoogleの情報を追随している。もちろん、これは私に可能な限りダメージを与えるよう意図的に仕組まれた、作り話に過ぎない。欺瞞と虚偽こそが、陰謀を企てる者たちの武器なのである。見るのをやめる前に、あるウェブサイトで、私がFacebook、Instagram、YouTubeなどのソーシャルメディアでの活動を通じて何百万ドルもの収益を得ていると主張しているのを目にした。私はそれらすべてのサイトから締め出されているため、そのような推定は全くのナンセンスだ。真実を語ったことでYouTubeから追放されたが、かつてアカウントを持っていた際、私は動画の収益化を拒否しており、300本以上の動画（その多くは数百万回再生されていた）から一銭たりとも利益を得ていなかった。私はこれまでソーシャルメディアで活動したことは一度もない。（一時期LinkedInのアカウントを持っていたが、理由の説明もなくアカウントを停止された。） Facebook（最近、子供たちを危険にさらしたとして180億ドルの罰金を科された）は、私がコミュニティにとって危険な存在になるという理由で、アカウントの開設を拒否した。私の名前を騙ったソーシャルメディアのアカウントは存在するようだが、それらはすべて偽物だ。
私が発言したり執筆したりしたことで、誤りだと証明されたものは何一つない。私は医療の動向や災害を予測する上で、素晴らしい実績を持っている。（私のウェブサイトには、過去に行った早期警告のほんの一部がリストアップされている。） 私の著書は好評を博している。陰謀を企てる者たちにとって、口封じや検閲、締め出しだけでは不十分であることは明らかだ。彼らは、自分たちの計画にあえて疑問を呈する者を誰であれ破滅させ、屈辱を与えようと躍起になっているのである。
信じがたいことかもしれないが、私に対して大々的に流布された嘘や中傷のせいで、私たちは修理業者を見つけるのに大変苦労している（屋根の修理業者が5年も前から切実に必要であるが、今は雨漏りの下にバケツを置くしかない）。たとえ業者が来てくれたとしても、彼らが「Googleであなたについて調べたよ」と嘲笑混じりに口にするのを聞いて、私はいつも驚かされる（その言葉と共に、彼らは大笑いしたりクスクスと笑ったりするのである）。排水管の修理に来た4人の作業員は、あからさまに嘲笑を浮かべた後、どういうわけか私たちの銀行から入手した機密情報を私に話してきた。（一体なぜ、作業員がインターネットで顧客について調べるのか、私には理解できない。） 数年間、私たちは二人とも歯科医院に行くことさえできなかった。やがて深刻な骨の感染症を患い、私は別名を使って私立の歯科医の診察を受けた。オンラインで本を買う際にも、私は偽名を使っている。不快で嫌味な書き置きが挟み込まれた本が届くのには、もううんざりしているからだ。一体なぜ、あんなことをする人がいるのだろうか。
他人が決して教えないような情報を提供して見知らぬ人を助けようとすること以外、何もしないでいることの代償としては、あまりに高くつくものだ。
今の私には、過去も現在もなく、そして間違いなく未来もない。私は人間として扱われていないのだ。自信はどん底まで落ち込み、公の場で話すよう招かれる稀な機会があっても、できる限り丁重にお断りするようになった。
これまでの出来事に腹を立てているか？ もちろん、腹を立てている。私は人々を助けようとした。それなのに、名もなき卑怯な連中が、真実を語ろうとした私と私の評判を打ち砕いたのである。私の名を騙ったウェブサイトが立ち上げられ、本物だと思わせるように宣伝された。運営元のウェブ企業は、私の抗議を無視した。また、私の名前で偽のメールアドレスが作成され、私の知り合いや、知り合いかもしれない人々にメールが送られたりもした。
こうした検閲や悪魔化の動きには、もちろん単純な理由がある。それは、グレートリセットと、その背後にいる人々を守るためだ。
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Wikipediaは偽の百科事典であり、入念に選別された偏った断片情報の寄せ集めに過ぎない。不誠実かつ名誉毀損に満ちたこのサイトは、残酷で悪意ある嘘や罵詈雑言を垂れ流している。そして、covid、ネットゼロ、あるいはグレートリセットについて真実を語ろうとする人々を悪魔化し、破滅させるために、陰謀者やその手先たちによって利用されてきた。インターネット上で最も危険なサイトの一つであり、そこにゴミ」のような記事を書き込んでいる素人の編集者集団は、大規模な詐欺に加担しているとして一斉に逮捕されるべきだ。Wikipedia自身が、近頃は訪問者数や新規支持者が減少していると認めたことは、驚くには当たらないものの、心温まる（溜飲が下がる）事実である。
誰であれ--たとえあなたの人生を破滅させることに利害関係を持つ人物であっても--あなたの名前でWikipediaのページを作成することができる。彼らはそのページを、告発や逸話、古い新聞から拾い集めた過去の些細な出来事、駐車違反の記録、競合相手からのコメントなどで埋め尽くすことが可能である。そして、被害者であるあなたには、なす術がない。自分を中傷するWikipediaのページを修正したり削除したりすることは許されず、どうすることもできないのである。一方、エスタブリッシュメントに受け入れられ、承認されるような内容を発信する医師たちは、Wikipediaのページに悩まされることもなければ、むしろ好意的な内容のページを持っていたりする。何百万人もの読者や視聴者を抱える医師であっても、政府が物議を醸すとみなす問題への言及を避け、体制に都合の良いたわごとを口にしたり書いたりさえしていれば、Wikipediaが作り出す罵倒や嘘の世界とは無縁でいられるのだ。
私自身のWikipediaに関する経験は、実にひどいものだった。数年前に最後に見た際、私の名前のページは、インターネット上で最も不公平かつ一方的で、意図的に人を破滅させようとする悪意に満ちたサイトだったと言えるだろう。それ以来、私はそのページを見ていないし、今では物理的に見ることも不可能である。（アントワネットも私も、2020年以来経験してきたトラウマに起因する心的外傷後ストレス障害［PTSD］に苦しんでいるからだ）。現在、私はインターネット上で自分に関する情報を一切見ないようにしている。
自分のウェブサイトで記事を書き始めたのがいつだったか、今となっては思い出せない。間違いなく20世紀のことだったし、適切なドメイン名が利用可能になるとすぐに、いくつか取得したのを覚えている。Wikipediaが誕生するずっと前から、私は（www.vernoncoleman.comという）人気のある自身のウェブサイトを運営していたが、Wikipediaが始まるとすぐに、その編集者の一人が私のページを作成した。私はWikipediaにページを作ってほしくなどなかったが、掲載された嘘や誤情報を訂正できないのと同様に、ページが作られるかどうかを自分で選ぶことなどできなかった。ページを削除するよう懇願したが、Wikipediaは誠実さとは無縁であるのと同様に、良識とも無縁の存在なのである。
『ミセス・カルディコット[Mrs Caldicot]』シリーズや『若き田舎医者[The Young Country Doctor]』シリーズの書籍に関するWikipediaのページは、ある理由だけで即座に削除された。その理由とは、2020年2月と3月に、私がcovidへの恐怖をデマだと表現したことだった。私の名前を冠したページが一晩で書き換えられたのは、まさにその時のことである。26言語に翻訳され、世界有数の出版社から刊行された私の全著書のタイトルが消し去られた。私の本がサンデー・タイムズ紙のベストセラーリスト（およびその他のベストセラーリスト）に掲載されたという事実も削除された。私の小説『ミセス・カルディコットのキャベツ戦争[Mrs Caldicot’s Cabbage War]』が映画化され大成功を収めたこと（製作から20年以上経った今でも定期的にテレビ放映されている）に関する詳細も消えた。Wikipediaに掲載されるのは、否定的な書評ばかりだ。私の評判と人生を破壊しようと、あらゆる手段が講じられた。私が制作に関わったテレビやラジオ番組の詳細も削除された。私は「TV-am」の専属医やBBCのテレビ番組での「人生相談役[Agony Uncle]」を務め、自著『Bodypower』を原作とするテレビシリーズを3本制作し、テレビやラジオに数千回出演した。フリート・ストリート（英国の新聞業界）で30年間にわたり最高額の報酬を得るコラムニストだと報じられていたにもかかわらず、数多くの全国紙でのコラムや数々のキャンペーンに関する詳細も、一晩で削除されてしまったのだ。
2020年、Wikipediaの編集者たちは、いわゆる反対派調査[opposition research]の定石に従い、私を攻撃する材料を探すために、私が執筆した5,000本以上の全国紙の記事を徹底的に調べ上げた。彼らはおそらく、私が執筆した100冊以上の本にも目を通したのだろう（もっとも、私の小説は読み飛ばしたかもしれあいが）。彼らが見つけ出したのは、新聞ザ・サンに掲載されたいくつかの記事だけだった。それらの記事は、2000年までに世界中のすべての家庭がエイズの影響を受けることになるという政府（および医学界）の公式見解に対し、正当な疑問を投げかけるものだった。これは明らかに不条理かつヒステリックなデタラメであり、今振り返れば、covid騒動のような事態を引き起こそうとした初期の試みだったと言える。私が英国で（大手出版社から）300万部もの著書を売り上げていることや、世界26言語で出版されているという事実については、一切触れられていなかった。私が通った大学（バーミンガム大学）の名前さえも消されていた。私が展開した成功を収めたキャンペーンについても、今や何ら言及されていない。例えば、英国政府は1980年代に、ベンゾジアゼピン系薬剤を規制する法律を改正した理由が、10年以上にわたる私の新聞記事やキャンペーンにあったことを認めている。
Wikipediaは、全くの誤りであり、かつナイーブな前提に基づいて設立された。その前提とは、世界中の人々が、誠実かつ善意に基づいた内容を執筆・編集・公開してくれるとあなたは信頼できるというものだ。
Wikipediaは政府や陰謀者たちのためのプロパガンダ装置であり、その編集に携わっているのは、偏見に満ちた匿名の人物たちの集まりだと私は考えている。そこには、嘘つき、偏屈者、詐欺師、製薬会社の社員、英軍第77旅団の工作員、CIA工作員、落ちぶれたジャーナリスト、精神疾患のある人、常に不満を抱える人、個人的な恨みを晴らそうとする人、ヘイター、そして単に面白がっているだけの学童などが含まれている。彼らは、引用の一部だけを文脈から切り取って掲載することを得意としている。
まともな人間が編集に関わっている可能性もあるが、それは重要ではない。なぜなら、彼らは欺瞞と偏見の泥沼に埋もれてしまっているからだ。そして、どの匿名編集者が信頼できるか判別できない以上、誰も信頼できないということになる。Wikipediaの執筆や編集を行う人々は、自分の仕事に実名を明記し、作成したすべての内容に対して完全な法的責任を負うべきである。
不運にもWikipediaに項目が作成されてしまい、誤りを削除したり訂正したりしたい場合、高額な料金を支払って専門の編集者に依頼することができる。しかし必然的に、翌日には別の編集者（あるいは別名を使った同じ編集者）によって誤りが元に戻されてしまう、という事態に直面しかねない。私のページにひどい事実誤認が含まれるようになった際、私は編集者に依頼して修正を行った。費用は500ポンドだった。ところが翌日には、すべての誤りが元に戻っていたのである。私はさらに500ポンドを支払った。そしてようやく、何が起きているのかを理解したのである。これは、用心棒代を支払わなければレストランを焼き払うと脅すような、悪質な手口のインターネット版と言える。
Wikipediaはあまりにも偏向しているため、ある人物の誠実さや信頼性に疑問を抱いた際、私はまずWikipediaでその人物を調べる。もし該当するページでその人物がまともで信頼できると評されていれば、おそらく彼らは悪党であり、陰謀者たちに加担しているのだろうと疑う。逆に、もし陰謀論者、反ユダヤ主義者、ファシスト、信用できない人物などと書かれていれば、その人物はおそらく善良で誠実、かつ信頼できる人なのだろうと確信を持てるのである。（反ユダヤ主義者という言葉はあまりにも安易かつ不正確に使われているため、本来の意味をすっかり失ってしまっている。）
Wikipediaは想像しうる限り最も破壊的なサイトである。Googleや他のサイト、さらにはAIまでもが、Wikipediaを誠実でまともなサイトであるかのように利用しているという事実が、その状況をさらに悪化させている。
Wikipediaの共同創設者であるラリー・サンガー[Larry Sanger]は近年、同サイトに対して極めて批判的な姿勢をとっており、2025年8月には、Wikipedia上での偏向した編集に外国や米国政府の資金が使われていることについて議会が調査を行っていることを歓迎すると述べた。サンガーは、Wikipediaが名誉毀損の真のエンジン」であると指摘している。名誉毀損でWikipediaを訴えようとした個人は、多大な困難に直面してきた。サンガーは自身のウェブサイト（larrysanger.org）で次のように記している。「問題は、Wikipediaの執筆者が通常は匿名であり、ウィキメディア財団（WMF）が通信品位法230条によってそうした訴訟から免責されていることです。また、WMFは原則として執筆者の身元を明かす必要もありません。では、原告は一体誰を訴えればよいというのでしょうか？」
サンガーによれば、Wikipediaは中立性という基本原則を放棄し、進歩主義的なイデオロギーの偏向へと傾斜していった。彼自身、かつて自ら構築に携わったそのサイトから、今や締め出されている。
私の見解では、Wikipediaはグレートリセットの公式プロモーション・サイトである。私は、GoogleやYouTubeと同様に、Wikipediaこそが人類、真実、民主主義、そして自由を破壊する上で、現存するどの組織よりも大きな役割を果たしてきたと確信している。また、Wikipediaはロシアや中国、あるいは火星から来た小人たちよりも、私たちの現在と未来にとって大きな脅威となっている。
奇妙なことに、Wikipediaは頻繁に寄付を求めてくるす。断言するが、決して寄付をしてはいけない。余談だが、Wikipediaはいかにしてあれほどの巨万の富を築いたのだろうか。数百万ドルもの資金が、本当にささやかな寄付だけで集められたのだろうか？ Wikipediaは、自らのページを情報源として利用するGoogleやその他のサイトと、どのような金銭的関係にあるのだろうか？ これまでに政府や治安機関から資金提供を受けたことはあるのだろうか？
Wikipediaによる欺瞞や悪者扱いを受けた結果、私はおそらく、本名で執筆活動を行いながら、実生活では偽名を使って暮らしている唯一のプロの作家だろう。今振り返ってみれば、過去に凶悪な犯罪を犯していなかったのは幸いだった。私は自動車保険の加入を拒否されたこともなければ、有効な車検（MOT）証明書なしで運転して有罪判決を受けたこともない。二等切符で一等車両に乗ったり、バスで高齢の女性に席を譲らなかったりしたこともない。ただ、クラブでの食事の際にデザートを2つ食べたことが一度か二度あった。当時は若く、お腹も空いていて、体型もスリムだったから、余分なデザートをアフリカに送るべきだなどとは思いもしなかったのである。私がこうして告白した以上、この罪」もWikipediaで大きく取り上げられることになるのだろう。
忘れてはならないのは、Wikipediaは掲載内容について当事者（被害者）に確認を取ることを決してしないという点だ。ファクトチェッカーが活躍するこの時代、彼らもそれなりの努力をするだろうと思われがちだが、実際は違う。彼らは引用を誤ったり、文脈を無視して引用したり、控えめに言っても誤解を招くような資料を引用したりするのである。
Wikipediaは、私が業界主導の2つの民間機関--報道苦情委員会（PCC）と広告基準局（ASA）--から非難（譴責）されたと報じた。しかし、Wikipediaは真実を無視していた。
英国の食肉・家畜委員会[Meat and Livestock Commission]が、私の新聞コラム（肉ががんの原因になるという内容）に対して苦情を申し立てた際、報道苦情委員会（PCC）はまるで遊び好きな子犬のようにあっさりと屈服し、即座に食肉業界の利益を擁護する姿勢を見せた。私は自身の主張を裏付ける医学研究論文や政府の証拠を提示したが、PCCは科学的証拠を検討することに関心を示さず、ただ食肉業界を支持しただけだった。この極めて不当な判断に対し、不服を申し立てることも許されなかった。
英国の広告基準局[ASA]も同様である。私の著書『Food for Thought』の広告は、がん発症のリスクを減らすための食事法に関するアドバイスをあえて盛り込んだという理由で、ASAによって禁止された。私はその中で、がんの原因となることが知られている食品と、がん予防に役立つとされる食品を挙げた。その際も、記述内容を裏付ける膨大な科学的証拠を提示したが、ASA（広告主からの資金で運営されている機関である）はその証拠に目を通そうともせず、新聞社に対して私のどの著書の広告も掲載しないよう警告を発した。（実際には、新聞社はこの禁止令を無視した。私はガーディアンとオブザーバーの両方で、この本や、ASAが不当な理由で禁止しようとした他の著書の全面広告を出稿した。）
ちなみに、真実を語ったために王立芸術協会[RSA]から追放された際にも、ほぼ同じようなことが起きた。議論や話し合いの場は一切設けられず、私の発言が正確であることを証明する証拠を提示しようとしても無視された。
最後に、もしWikipediaの編集者たちが宣伝用のスローガンを探しているなら、ぴったりなものがある。「悪党が書き、騙されやすい人々が読むWikipedia。」
信頼できない偽の百科事典であるWikipediaは、インターネット上の忌まわしい汚点であり、何としても避けるべきものだと、より多くの人が気づくことを願っている。
シェイクスピアが『オセロ』で書いたように、「私の名声を盗む者は、自分を豊かにするわけでもないものを奪い、私を真に貧しくする」。
ヴァーノン・コールマン著『The Horrors of the Great Reset and Why You Should be Afraid』より抜粋
この本は www.vernoncoleman.comの書店で購入可能です。
The Great Reset: We Are at the Beginning of the End Dr Vernon Coleman
https://www.vernoncoleman.com/article2.htm
注：以下の抜粋は、ヴァーノン・コールマンの著書『The Horrors of the Great Reset and Why You Should Be Afraid（グレートリセットの恐怖と、なぜ恐れるべきなのか）』からのものです。
残された時間は、あなたが考えているよりも早く過ぎ去ろうとしている。私たちはグレートリセットの始まりにいるわけではない。終わりでもない。「始まりの終わり」にいるわけでもない。しかし、私たちは「終わりの始まり」にいるのである。
捏造されたパンデミック、有害なロックダウン、適切な試験も行われず効果もない上に、今や心臓病の蔓延やがんの急増を引き起こしている毒性ワクチンへの狂気じみた執着、常軌を逸したソーシャル・ディスタンス、不条理かつ危険なマスク着用、機能しない致命的なPCR検査によって捏造された統計、架空の地球温暖化に対する極めて非科学的で世界的な執着、インフレが常態化し高騰する中で崩壊しつつある世界経済、医療制度の崩壊、教育水準の著しい低下、国家を圧迫し機能不全に陥らせる大量移民、居住地を20分圏内に制限する都市計画（20分都市）、食料と水の不足、ウクライナをロシアとの代理戦争の戦場として利用するNATOによる第三次世界大戦への動き、そして恐ろしいほど沈黙を続ける世界を震撼させ続けるイスラエルの民族浄化計画への爆弾や弾薬の供給、言論の自由の終焉、巨額の国家債務と個人債務、際限なく上がる税金、デジタル通貨とアプリ決済、現金とその自由の喪失、あらゆる公共施設へのアクセスを管理下に置くデジタルID、規律に従わない場合に当局が電気・ガス・水道を遮断できるスマートメーター、暖炉や薪ストーブなどの直火使用の禁止、肥満や精神疾患の蔓延、文化の破壊と歴史の放棄、そして従順で疑問を持たないメディアによって強力に推進される計画的な世界的安楽死プログラム（貧困層、病人、精神疾患者に医師による自殺への登録を促すもの）--これらすべてが、私たちをグレートリセットへと強制的に追い込もうとする圧力の兆候であり、症状なのだ。
私たちは今、あらゆる出来事が同時に押し寄せる、異例かつ例外的な激動の時代を生きている。しかし、真実を見極める目を持つ人々にとっては、何一つとして偶然に起きているわけではないことが明らかだ。すべては計画されたことなのである。
ネットゼロやグレートリセットを推進する勢力は、私たちが今直面しているこの意図的に作り出された混乱に向けて、数年前から準備を進めてきた。彼らには、人々を恐怖に陥れる必要があった。新たな法を導入する必要があった。そして、多くの人々の命を奪う必要があったのである。
1980年代、彼らはエイズを兵器として利用しようとした。しかし、その試みは失敗に終わった。あまりに急いで過剰に煽りすぎたからだ。当時、私はコラムやテレビ番組を通じて政府の主張を論破し、彼らにとって非常に目立つ標的となった。後にcovidが果たした役割を担わせようと、豚インフルエンザや鳥インフルエンザを利用する試みもなされたが、いずれも拙劣な運営により失敗した。
しかし、インフルエンザを再定義し、covid-19偽パンデミックを作り出したコロナウイルスの捏造劇は、より周到に計画されたものであった。世界中で、医師やメディア関係者が買収されたのだ。
不十分な検証しか行われていない、致死的かつ有毒なcovid-19ワクチンによって、多数の命が奪われるだろう。彼らが煽る戦争によっても、多数の命が失われることになるだろう。寒さや飢えによって命を落とす人々も多数に上るだろう。こうした殺戮プログラムは、すでに着々と進行している。ある意味で、安楽死こそが彼らの最終的解決策なのである。彼らは、人々を安楽死プログラムへと追い込むための手段（貧困化、恐怖の植え付け、医療サービスの削減、ホスピスの閉鎖、鎮痛剤の入手困難化など）を講じようとしている。すでに安楽死は、うつ病患者や貧困層の命を奪うために利用されている（信じがたいと思われる方は、ジャック・キングの著書『They want to kill us: Here’s how and why（彼らは私たちを殺そうとしている：その方法と理由）』をご覧ください）。
そして今、締め付けはさらに厳しさを増している。それにもかかわらず、多くの人々はその脅威に気づいていないか、あるいは些細な副次的な問題に気を取られ、実際に何が起きているのかを見落としてしまっているのである。
私たちは皆、備えをしなければならない。あらゆる面で状況がさらに悪化していく世界で、どのように生きていくかを考える必要がある。
私たちは、政府の資金が急速に底をつきつつあること、そして私たちが信頼するよう仕向けられてきたナニーステートが、やがて私たちを裏切ることになるという事実を認識しなければならない。
彼らのネットゼロ計画や、チャールズ3世が愛してやまないグレートリセットへと突き進む動きを阻止することはできるのだろうか？
もちろん、私たちにはそれが可能である--十分に強く戦いさえすれば。
できるだけ多くの人々に真実を伝えることで、彼らを阻止することができる。私たちが知っているような生活の終わりがすぐそこまで迫っていることに、多くの人はまだ気づいていない。隠されてはいるが否定できない真実は、私たちが恐ろしいほどの速さでグレートリセットに向かって突き進んでいるということだ。
彼らは私たちの世界を、上下、内外、そして前後すべてにおいてひっくり返そうとしている。政治家やジャーナリストからどんな嘘をつかれようとも、待ち受けているのは次のような現実である。
20分都市（徒歩や自転車で20分以内に生活に必要な施設へアクセスできる都市）がさらに建設され、居住場所は高層ビルになるだろう。各都市の食料は、地元の屋内工場で生産されるようになるだろう。
ソーシャル・クレジット制度が導入される。（これがあなたにとって何を意味するのかについては、私の著書『Social Credit: Nightmare on Your Street（ソーシャル・クレジット：あなたの街の悪夢）』で詳しく解説しています。）
医療サービスはますます利用しにくくなるだろう--ただし、ワクチン接種プログラムだけは強化されていくだろう。
店や公共の建物に入るには、本人確認のためにスマートフォンを提示しなければならなくなるだろう（コーヒー代の支払いにスマートフォンを使っている人々が、この状況への道を開いてしまったのだ）。
地球工学による介入の結果、気象が変化するだろう。
水不足が発生するだろう。
伝統的な農場は経営に行き詰まって閉鎖され、農地は自然のまま放置されるようになるだろう。
安楽死があらゆる場所で合法化され、強く推奨されるようになるだろう。多くの病院では、医師の介助による自殺における自発的という要素がひっそりと消え失せ、高齢者、虚弱者、精神疾患者、障害者、そして貧困層が密かに命を奪われることになるだろう。
年金受給開始年齢が大幅に引き上げられ、70代後半や80代になるまで公的年金を受け取れない事態になるだろう。現在働いている多くの人々は、年金を一切受け取れなくなるだろう。
移動はますます困難かつ高額なものになるだろう。ドライバーの利用を抑制し、トラックや乗用車のコストを押し上げるために道路利用料が導入されるだろう。駐車場やガソリンスタンドの跡地には、新しい集合住宅が建設されるだろう。残された駐車場でも支払いは専用アプリのみとなり、自家用車の所有を思いとどまらせるために駐車スペースはどんどん狭くされていくだろう。休暇旅行も推奨されなくなるだろう。飛行機での移動は、チャールズ3世のような億万長者だけが享受できる贅沢となるだろう。労働組合がその力を利用して混乱や打撃をもたらし、ネットゼロやグレートリセットへと我々を強引に突き進ませようとする中で、ストライキは日常的かつ当たり前のものとなるだろう。
税金は容赦なく引き上げられていくだろう。新たな税金や手数料も次々と導入されるはずだ。富裕税や、官僚が不要あるいは贅沢品とみなす物品への課税も行われるだろう。ネットゼロの実現には莫大な資金が必要となるからだ。グレートリセットを主導する億万長者たちは、さっさと国外へ脱出し、自身の所有する島や豪華ヨットで非課税の生活を送るだろう。一方で、中産階級や中産階級入りを目指す人々は意図的かつ組織的に破壊され、その没落は、嫉妬や羨望にしか希望や野心を抱けないような人々から喝采を浴びることになるはずだ。貯蓄家や投資家も標的となり、さらなる税負担を強いられるだろう。貯蓄への意欲は失われてしまうだろう。何も所有せず、（そして惨めな思いをする）という未来が待っているのである。
住宅にかかる地方税は劇的に上昇するだろう。人々が20分都市構想に基づく新しい高層集合住宅への移住を余儀なくされる中、一戸建て住宅や庭には特別税が課されることになるだろう。製造業は事実上すべて停止するだろう。新たな水道設備の供給もコンピュータの供給もなくなり、手に入るのは基本的な衣類のみ。暖房や温かい食事を提供するための新しい機器も手に入らなくなるだろう。その代わり、強制的なアプリが満載された基本的なスマートフォンが配布されることになるだろう。
働く人々は皆、以前よりも貧しくなるだろう。近い将来、快適に暮らせるのは、生活保護受給者など、エネルギー代を（勤労貧困層から徴収された税金で）肩代わりしてもらえる人々だけだろう。2030年代後半に資金が枯渇すれば、年金や給付金の支払いも停止するだろう。
警察は犯罪の取り締まりに割く時間を減らし、当局を批判する人々を逮捕することに多くの時間を費やすようになるだろう。社会不安が許容できないレベルに達すれば、軍隊が出動させられるだろう。人々が革命の瀬戸際に近づくことなど、決して許されないからだ。インターネット上の独立系ウェブサイトやプラットフォームは閉鎖されるだろう。移民は激増するだろう。英国はファシスト的かつ非民主的なEUに再加盟し、ブレグジットの国民投票の結果は、国民の意思に反して覆されることになるだろう。
覚えておこう。私たちがこれを阻止しない限り、これらすべてが現実のものとなる。私が上で挙げた事態はすべて不可避だ。そして、投票によって何かが変わることもない。進行中の事態を食い止めるには、何が起きているのか、そして何よりもなぜ起きているのかを、より多くの人々に伝えなければならない。私たちは今、プロパガンダによる戦争を戦っているのだ。私たちは誠実なメディアを求め、不誠実な政治家に圧力をかけなければならない。真実をできる限り広く共有してください。グレートリセットについて説明し、気候変動やネットゼロが巨大な詐欺であることを説いてください。どうか、知り合い全員にこの本を広めてください。残された時間はわずかです。
私たちは皆、来るべき事態に備えて身を固め、自らの譲れない一線を決めておく必要がある。自分たちが選んだ生き方で生き残るための準備をしなければならない。もちろん、多くの人は屈服するだろう。その方が楽だからだ。彼らはスマートフォンを買い求め、ほんの数秒の手間を省き、生活をわずかに便利にするだけのアプリを詰め込むだろう。現金を使うのをやめ、店やカフェでは非接触型カードを使い、銀行取引はオンラインで済ませるようになるだろう。銀行には声紋を登録し、求められれば喜んで顔や指紋のデータも提供するだろう。スマートメーターの設置も受け入れるはずだ。そうすれば特別な割引が適用され、光熱費が少し安くなるかもしれないからだ。
念のために言っておくが、私たちはiPhoneが最初に発売された年にそれを所有していたが、ずっと前に処分してしまった。現在使っているのは2G携帯電話である。カメラもなければ、メール機能もアプリもない。私が執筆に使っているのは、インターネットには接続されていないが、きちんとしたキーボードが付いた古いノートパソコンだ。動画を制作する際は、かなり古いiPadと9.99ポンドのマイクを使っていた。
私たちが自分たちの権利を主張しなければ、事態が深刻化し、燃料・食料・水の不足が危機的状況に陥ったとき（間違いなくそうなるだろう）、当局はその状況に乗じて何らかのデジタルIDを導入するはずだ。燃料、食料、水は配給制となり、政府のデジタルIDプログラムに登録した人だけがそれらを入手できるようになるだろう。
デジタルIDが導入された際、多数の人々がそれを拒否する覚悟を持つことが極めて重要である。英国の労働党政権が、300万人の市民による抗議の請願を受けてデジタルIDカード導入計画を断念したことは、心強いニュースだった。私たちは備えを固め、可能な限り国家から自立しなければならない。インターネットなしで生きていく覚悟も必要だ。（だからこそ、私は電子書籍ではなく、実物の本を買うことをお勧めしているのである。）
はっきり言ってくが、私たちはグレートリセットという恐ろしい事態へと急速に追い込まれている。それは、チャールズ3世のようないわゆる指導者たちがこよなく愛する、テクノクラートによる悪夢のような世界だ。彼は英国の王になろうとしていますが、私にとっては王などではない。
私たちは、政府こそが真の敵であることを認識しなければならない。
私たちは命を懸けて戦っているのだ。
私たちは今、世界的なハイパーインフレ、産業革命以前の時代に逆戻りさせるようなエネルギー危機、そしてデジタル化やキャッシュレス社会、IDカード、さらには忌まわしいテクノクラート主導のグレートリセットを強行しようとする動きへと突き進んでいる。
私たちの未来は、中央銀行（特に「中央銀行の中央銀行」である国際決済銀行）、世界銀行、国際通貨基金（IMF）、世界経済フォーラム、そしてビルダーバーグ会議を運営する人々の手に委ねられている。私たちは、チャールズ3世や、その「一般庶民」を軽蔑しているように見える、強欲で忌まわしい一族といった億万長者たちの支配下にあるのである。
世界中の政府が巨額の負債を抱えており、それによって政府も国民も金融業者に支配される状況に陥っている。英国政府の負債はあまりに巨額で、財務省の総支出の10%が負債の利払い（元本の返済ではなく）に充てられているほどだ。米国はさらに深刻な状況にあり、他の多くの西側諸国も同様の苦境にある。これは偶然や無能さの結果として起きたことではない。負債は人々を支配し、私たちの自由を奪うものなのである。
今日、多くの人々は、自分たちの生活のあらゆる側面が悪化していることに気づいている。インフレが進み、金利も上昇している。今後待ち受ける苦難は避けられず、生活を一変させるものとなるだろう。多数の人々が職を失い、資金不足に陥っているまさにその時に物価が高騰するという事態に直面することになるだろう。人々は素朴にも、これを上層部の腐敗や無能さの結果だと信じている。そう思い込むのは容易なことだが、その理由は一般に認識されているよりもはるかに意図的かつ計画的なものだ。世界経済フォーラムの強大な影響力は多くの人の理解を超えており、同フォーラムの承認や支持を受けていない国家指導者を見つけることは稀である。
私がこれを書いている今、アメリカは、学校の校庭でいじめっ子のように振る舞う不動産取引の策士であり、自己愛性人格障害、サイコパス、そして誇大妄想の気がある人物によって運営されている。彼は、他者を犠牲にして自分自身と周囲の人々を富ませることこそが人生の目的であるかのように見える人物なのである。
トランプの最大のトリックは、自身のSNS「Truth Social」へのプレミアム・アクセス権を販売することだったのではないかと思う。自身のチャンネルでの発言（「平和は近い」「石油は豊富だ」「イラン人は追い詰められている」など）が金融市場を動かすことを熟知した上で、彼は大統領令に関する情報をいち早く知る権利を月額10万ドルで販売しているのだ。これにより、富裕層はトランプやその家族と共に、数億人、あるいは数十億人もの罪なき人々の命を奪う戦争から巨額の利益を得ることが可能になる。もちろん、トランプは自身に大統領としての免責特権を与え、内国歳入庁（IRS）の手が及ばないようにしている。トランプは戦争屋であり戦争犯罪人だ。違法な軍事行動を起こすことと金儲けをすること--それもできれば同時に行うこと--が彼の最大の趣味なのだ。トランプの支持者は、これが単なる空虚なレトリックではないことを理解すべきだ。橋、鉄道、病院、食料品店、水道施設、民家、その他の民間施設を爆撃すれば、それは戦争犯罪である。トランプが実際に逮捕されることはないかもしれないが、歴史は彼をそのように評価するだろう。大イスラエルを築こうとするイスラエルの必死かつ強欲な野望が続く中、極めて残酷で邪悪な二人の男--トランプとイスラエルのネタニヤフ--が、数十億人の人々の生活に影響を及ぼしている。ウクライナのゼレンスキーと同様、ネタニヤフもまた、自身の身を守るために恒久的な戦争を必要としているのだ。国際刑事裁判所は、戦争犯罪および人道に対する罪でネタニヤフに逮捕状を出している。
今起きているすべてのことを、単なる不運や無能さのせいだと考えるのは間違いだ。我々は今やグレートリセットの只中にあり、かつてない規模の世界恐慌の入り口に立たされている。米国、英国、EU、カナダ、オーストラリアなどは、どこも破綻状態にある。インフレはさらに加速し、物価上昇率は高まり、世界中の株式市場は暴落するだろう。数少ない労働者たち（疲弊し崩壊しかけた国家を支えている人々）の労働意欲は低下するはずだ。なぜなら、稼ぎの50％以上を政府に持っていかれるようでは、働く意欲など失せてしまうのが当然だからだ。
私が何年も前に警告していたこと（デジタル化、現金の廃止、高齢者の殺害、強制的なワクチン接種プログラムなど）はすべて、すでに起きているか、あるいはまさに起きようとしていることなのだ。私は長年にわたり、絶え間なく続く意図的な紛争、インフレ、金利上昇、経済恐慌、そして大規模な飢餓について警告を発してきた。4年前には、動画を通じて、我々が第三次世界大戦に向かっていると警告した。今や我々は、当局やメディアが単なる陰謀論として一蹴している人口削減計画へと急速に突き進んでいるのである。
周囲をよく観察し、用心深くあること。そして何よりも、実際に誰かがあなたを陥れようとしている時に疑いや不信感を抱くのは、決して被害妄想などではないということを忘れないように。
人々はグレートリセットをまるで未来の悪夢であるかのように語るが、私たちはすでにその渦中にいるのだ。億万長者の陰謀論者たちが、「グレートリセットが始まりましたよ」と鐘を鳴らして知らせてくれるわけではない。もしチャールズ3世のような陰謀者たちの思い通りになれば、遠からずあなたは奴隷にされるか、あるいは命を落とすことになるだろう。
数年前、オックスフォード・ストリートを「終末は近い[The End is Nigh]」と書かれたプラカードを掲げて歩き回っていた男性がいた。勇気を持って真実を語った彼には、貴族院の議席やいくつかの城、スコットランドの広大な土地、そして手厚い年金が与えられるべきだっただろう。しかし、そのプラカードを見て不快感を覚えるという苦情が出たため、彼は逮捕されてしまったのである。
ヴァーノン・コールマン著『The Horrors of the Great Reset and Why You Should be Afraid（グレートリセットの恐怖と、なぜ恐れるべきなのか）』より抜粋
同書は www.vernoncoleman.comのオンラインショップでお求めいただけます。
Copyright Vernon Coleman September 2026
The Great Reset Will Change Everything Dr Vernon Coleman
https://www.vernoncoleman.com/article1.htm
注：以下の抜粋は、ヴァーノン・コールマンの著書『The Horrors of the Great Reset and Why You Should Be Afraid（グレートリセットの恐怖と、なぜ恐れるべきなのか）』からのものです。
近頃行われている一見愚か、あるいは無能に思えるような事柄は、決して愚かさや無能さの結果ではない。そこには偶然など存在しない。エネルギー問題、食料や水の不足、まともな医療を受けられない状況、教育の質の低下、お粗末な交通システム、ひどい警察活動や司法制度の崩壊など、起きているあらゆる悪い事態は、すべて意図的に引き起こされたものである。世界を荒廃させている戦争もまた、計画されたものであった。それらは「意図的に設計された戦争」なのである。すぐには明らかではないかもしれないが、それらすべてが、私たちをグレートリセットへとさらに深く引きずり込むための計画の一部なのである。グレートリセットとは、陰謀を企てる一味によって考案・推進された狂気のパラダイムであり、世界の誰も投票で選んだことなどない代物である。グレートリセットの背後にいる陰謀者たちは、私たちが移動することを望んでいない。それどころか、彼らは私たちの大多数が、できるだけ早く死ぬことを望んでいるのである。グレートリセットの推進者たちを、真に邪悪で悪辣な陰謀者と評しても、決して過言ではない。
本書は、英国の不誠実なチャールズ3世、再編されたナチスの残党、そしてファシスト的な世界経済フォーラム（WEF）が、いかにして世界を乗っ取り、世界恐慌を引き起こし、数十億人の命を奪おうと画策しているかを詳述するものである。これは、現実的かつ実践的な陰謀、史上最大の詐欺、そして世界規模のジェノサイドに関する本である。また、私たちが政府にいかに裏切られてきたかについても記している。チャールズ3世は、世界経済フォーラムが掲げるグレートリセットの公式パトロンとなった。この構想がひそかに始動したのは2020年6月のことだったが、当時、多くの人々は捏造されたコロナ・パンデミックに怯え、狂気じみた世界の中で正気を保つのに必死だった。チャールズは「信仰の擁護者[Defender of the Faith]」を自任し続けている（もっとも、多宗教化する英国に合わせて「信仰の守護者[Protector of the Faith]」へと微妙に「アップデート」してはいるが）。そんな彼が、富豪仲間と結託して高次の政治的陰謀を企て、世界を根底から変え、私たちの生活のあらゆる側面を支配しようとする権利など、一体どこから得たというのだろうか。それは謎としか言いようがない。しかし、チャールズとその世継ぎは、富と権力を得るためなら何でもし、自らが統治すると称する市民のことなど微塵も気にかけない、腐敗し金に汚れた貴族階級の典型例と言える。国が緩やかに、しかし確実に破綻へと向かっていた時期に、億万長者であるチャールズは莫大な費用（約2億5000万ポンド）を要する戴冠式を要求し、さらには当初、戴冠式の最中にすべての英国民に対して彼への忠誠を（声に出して）誓うよう求めた。自らを農奴ではなく自由な市民だと考えている有権者にとって、彼の傲慢な態度は到底受け入れられるものではなかった。グレートリセットの存在など単なる陰謀論に過ぎないと主張する人々は、その陰謀論のパトロンこそがチャールズ3世であるという事実を思い出すべきだろう。
チャールズは象徴としての役割を果たす対価として、多額の報酬を得ている。それが彼の仕事だ。彼が雇われているのは、式典で開会を宣言したり、木を植えるふりをしたり、小さなユニオンジャックを握りしめた群衆に手を振ったりするためである。それは、彼の母の務めであったのと同様に、彼自身の務めでもある。しかし、彼は常に政治的権力を求めており、生涯にわたって政府の決定に介入しようと試みてきた。政治の世界から締め出されている今（王族には選挙での投票権すらない）、彼は世界運営のあり方を根本から変えようとする世界経済フォーラムのキャンペーンに加わっている。この野心と「象徴」という自身の立場をどう両立させられると考えているのか、それもまた謎である。彼自身、ドイツにルーツを持つ身（かつての家名はザクセン=コーブルク＝ゴータ家だったが、賢明にもウィンザー家に改称された）ではあるが、イングランドの歴史においてジョン王やその他の不人気な君主たちがどのような運命をたどったか、彼は思い出すべきだろう。
有権者の実際の生活や各国の文化についてほとんど、あるいは全く理解していないにもかかわらず、なぜ彼らは、自らの邪悪な動機に合わせて世界を再編する権利が自分たちにあると信じているのだろうか？また、我々のあの忌まわしい国王は、なぜ（拙著『Their Terrifying Plan』で示した通り）ナチス党と強い結びつきを持つ組織と、あれほど親密に手を組んだのだろうか？もっとも、このことに驚く必要はないのかもしれない。彼の祖父の兄（エドワード8世[Edward VIII]）がアドルフ・ヒトラー[Adolf Hitler]やナチス党に傾倒していたことを考えれば、一見驚くべきことのように思えても、実際にはそれほど意外なことではないのである。念のために言っておくが、シュワブ（WEFの創設者）にはナチス党との血縁的なつながりがあり、WEFは（ナチス党員によって創設された）ビルダーバーグ会議ともつながりを持っている。ナチス党とのこれらすべてのつながりを単なる偶然として片付けるのは困難であるし、世界の運営方法や我々の生活様式を変えようと目論む組織であれば、当然ながら厳しい監視の目にさらされることを覚悟すべきだろう。しかし当然のことながら、金で買収された主流メディアはWEFについて一度も調査しておらず、それどころか不可解なことに、グレートリセットなど存在しないと否定しているのである。
WEFによる第2回ダボス会議の議長はヘルマン・J・アブス[Herman J. Abs]が務める予定だったが、彼は土壇場で参加をキャンセルした。しかし、この事実はWEFの背景を理解する上で重要な示唆を与えてくれる。拙著『The Shocking History of the EU（EUの衝撃的な歴史）』でも詳述した通り、アブスは銀行の幹部として、ユダヤ系銀行を安値で強制的に買収することでヒトラーに多大な貢献をした人物である。その資金は、ナチスの戦争遂行能力を強化するために充てられた。第二次世界大戦中、アブスは1943年に結成された「対外経済問題委員会[Committee for Foreign Economic Affairs]」という秘密組織の一員であった。これは、戦後のドイツのあり方を協議するために銀行家や実業家が集まった組織だった。
戦後、イングランド銀行のチャールズ・ガンストン[Charles Gunston]は友人のアプスに対し、ドイツの銀行制度の再建に協力するよう要請した。当時アプスは、戦争犯罪人として逮捕され、欠席裁判で死刑判決を受けていたにもかかわらず、である。ガンストンはイングランド銀行でドイツ担当部門の責任者を務め、戦後は英国占領当局の高官でもあった。彼はナチスが犯した残虐行為など意に介さず、ただドイツの銀行を再建することだけを望んでいた。そのために彼が白羽の矢を立てたのが、戦争犯罪容疑で指名手配されていたナチス関係者のリストで上位に名を連ねていたアプスだった。ガンストンは、ヒトラーの事業を継続しうるドイツの銀行システムを再建させるべく、アプスを擁護したのである。イングランド銀行の友人たちの尽力により、アプスは処刑されることも投獄されることもなく、1948年には復興金融公庫の副総裁およびドイツ諸州銀行[Bank deutscher Länder]の総裁に就任した。信じがたいことだが、マーシャル・プランによって提供された巨額の資金をどのドイツ企業に配分するかを決定したのは、このアプスだった。その後何十年にもわたり、アプスはドイツにおいて強大な影響力を持ち続けた。彼は、欧州連合の母体となる組織の創設に尽力した元ナチス党員の一人でもあった。1990年代半ばまでドイツ銀行の会長を務めたアプスだが、そのナチス時代の経歴が問題視されることはなかった。英国紙インディペンデントは彼を「同時代における傑出したドイツの銀行家」と評したが、彼がIG・ファルベンやコンチネンタル・オイルに関与し、強制収容所の囚人による奴隷労働を承知の上で利用していた事実には、あえて触れなかった。彼がユダヤ人や銀行から資産を略奪する手助けをしたことについても、同様に言及されることはなかった。そして、シュワブが自身の新組織による第2回ダボス会議の議長を依頼したのは、まさにこのような人物だったのである。シュワブの父親がヒトラーと親交のあったナチス党員だったという噂は絶えないが、もちろんファクトチェッカーたちはこれを否定している。
1973年に開催された第3回ダボス会議の名誉後援者はオランダのベルンハルト殿下[Prince Bernhard]（元ナチス党員であり、ビルダーバーグ会議の創設者）が務め、欧州共同体委員会も「後援を継続」した。あるイタリアの実業家が、ローマ・クラブの委託を受けて1972年に出版された『成長の限界』の内容を要約した演説を行った。参加者たちは、クラウス・シュワブの「ステークホルダー」の概念に基づいた行動規範を起草した。
WEFがEUの欧州委員会と極めて密接な関係にあることは早い段階から明らかであり、ブリュッセルの欧州委員会で2回にわたり会議が開催されたことからもそれがうかがえる。私の著書『Their Terrifying Plan』では、WEFの設立経緯などについて触れた章を設けていますので、ぜひご一読いただければ幸いです。
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グレートリセットの背後にいる人物たちと、世界有数の中央銀行である国際決済銀行（BIS）との間に接点があるように見えることについて、なぜ誰も気づかないのだろうか？
言うまでもなく、BISは第二次世界大戦中、ナチスの準公的な銀行としての役割を果たしていた（拙著『Their Terrifying Plan』のBISに関する記述をぜひお読みください）。金髪のドナルド・トランプ[Donald Trump]がドイツ系の血を引いていることも、単なる偶然なのだろうか？（大統領の富の源は、ドイツ出身の父方の祖父フリードリヒ・トランプにある。） 一体どこからが陰謀で、どこで終わるというのだろうか？こうした嘘は専門家によって周到に準備され、長年にわたって一般大衆に信じ込まされてきた。その結果、真実を伝えようとする人々は、被害妄想に取り憑かれた人間や、単なる狂人として片付けられてしまうのである。
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チャールズや世界経済フォーラムに集うその他の共謀者たちは、グレートリセットへの支持を求めて公の場で有権者に信を問うたことなど一度もない。傲慢で特権意識にまみれ、常軌を逸した邪悪さを抱く彼らは、何世紀にもわたって築き上げられてきたあらゆるものを破壊する権利を自らに与えた。そして、私たちの文化や、民主的な手続きを経て制定された法や社会規範を、彼ら独自の統治体制--ファシズムと共産主義を融合させた異質なもの--へと置き換えようとしており、しかもそれを一世代にも満たない短期間で成し遂げようとしているのである。こうした共謀者たちは、自らの手で操り、汚染し得るあらゆるものを「武器」へと変えてきた。
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グレートリセットがもたらすのは、「何も所有せず、そして幸せ」な世界だと彼らは約束している。（それはまるで、前頭葉切除手術を受けた人々が「幸せ」であるのと同じような種類の幸福である。）
私はチャールズを自分の王とは認めない。彼こそ、歴代のどの先祖よりもひどい裏切り者だと考えている。その先祖の中には、第二次世界大戦前や戦中に逮捕されずに済んだのが幸運だったと言えるナチス支持者のエドワード8世も含まれているが、チャールズは彼らをも凌ぐ裏切り者なのである。
影で糸を引く億万長者の陰謀団は、大統領や首相、閣僚の座に据えた「イエスマン」の政治家たちや、金で買収された卑屈なジャーナリスト・コメンテーターたちの助けを借りて、ある神話を維持し続けている。それは、現在起きているあらゆる悪い出来事は、単なる偶然や不運、あるいは無能さや不注意の結果に過ぎないという神話である。しかし実際には、彼らは私たち一人ひとりを「所有」しようと画策しているのである。チャールズによれば、グレートリセットは「世界を再構築し、再設計し、活性化させ、均衡を取り戻す」ものだそうだ。そもそも、あなたはチャールズやその仲間の億万長者である裏切り者たちに、社会を変えてほしいと頼んだことがあるだろうか？チャールズ王やあの裏切り者たちに投票したことがあるだろうか？彼らの進めるグレートリセットに賛成の投票をするよう求められたことがあるだろうか？英国のチャールズ3世とその他の英国王室メンバーは、英国の国民を裏切った。傲慢で特権意識の塊のような男であるチャールズ（歯ブラシに歯磨き粉を塗らせるための使用人にまで国民の税金が支払われているほどの特権意識である）は、300以上の城、宮殿、邸宅、屋敷を自由に使い、王室の資産と国家の資産を巧みに融合させてきた。その結果、どの不動産が王室のもので、どれが国家のものなのかを区別しようとすれば悪夢のような事態になるほど、両者の資産は入り混じってしまっているのである。
さて、あの独善的で尊大、強欲かつ特権意識の塊のような英国王は、私たちを一体どのような事態に引きずり込もうとしているのだろうか？（ちなみに、グレートリセットの公式パトロンへの就任という事実は、covid詐欺の中で行われた不条理なロックダウンやマスク着用、ソーシャル・ディスタンスといった愚策の陰に隠れ、ほとんど注目されなかった）。
グレートリセットとは、私たちの自由を奪い、生活のあらゆる側面を変革しようとするものだ。それは、私たちに恐怖や罪悪感を抱かせ、「世の中のあらゆる問題は自分たちのせいであり、その代償を払うために生き方を変えねばならない」と信じ込ませようとする試みなのである。残念なことに、提案されている変革の中に「王室の廃止」は含まれていない。「世間の目を逸らすこと」「偽善」「特権意識」の王と王妃であるハリーとメーガンは、王室を質の悪いリアリティ番組と安っぽいメロドラマを掛け合わせたような代物に変えてしまった。王室一家などいない方が、この国のためになるだろう。ハリーは王室や公務から騒々しく離脱しておきながら、国に対して自身の警備を要求し続け、何百万人もの国民を激怒させた。その態度は、熱烈な王室支持者さえも反王室派へと変えてしまったほどだ。彼が当然の権利だと主張する警備に費やされる年間500万ポンドもの税金があれば、国民保健サービス（NHS）の看護師を100人雇うことができるのである。ハリーとメーガンは王室を嫌っていると公言していますが、その一方で、称号には異常なまでの執着を見せている（彼らにとって、他のメディア志望者と自分たちを差別化できる唯一のものが、その称号なのである）。彼らはプライバシーを求め、メディアの干渉を不満に思いながらも、絶えず自分たちの写真を公開している。自称「環境保護の闘士」である彼らが米国から英国へプライベートジェットで移動したことは、世間体としては決して良くなかっただろうが、一般庶民に混じって移動するよりは、間違いなく快適だったはずだ。
私たちは、王室という存在を全面的に排除する必要がある。もし英国に、時折議会を開会したり、バッキンガム宮殿のバルコニーから手を振ったりする人物が必要だというのなら、毎週抽選を行い、当選者をその日一日の「君主」に任命すれば済む話だろう。
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公の場での議論や討論はおろか、選挙による国民の負託など一切ないまま、グレートリセットの推進者たちは、その実現を着々と進めている。こう考えてみてほしい。もし陰謀を企てる者たちが、私たちが知るこの世界を破壊しようとしていたとしても、現在行われていること以上に完璧な仕事はできなかったはずだ。意図的にやっているのでない限り、これほどまでに愚かな振る舞いをする人間など、政治の指導者層にはあり得ないだろう。
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ヴァーノン・コールマン著『The Horrors of the Great Reset and Why You Should be Afraid（グレートリセットの恐怖と、なぜ恐れるべきなのか）』より抜粋
同書は、www.vernoncoleman.comのオンラインショップでお求めいただけます。
Copyright Vernon Coleman September 2026
Drone Warfare Is Coming to America … And We’re Dangerously Unprepared 09/21/2026 // Mike Adams
地上にあるものはすべて、ドローンによって破壊され得る
ドローン革命は、米国の地上インフラが安全だと見なされていた時代を、静かに終わらせてしまいました。サウジアラビアのパイプラインやカタールのガス処理施設を攻撃したのと同様の精密攻撃能力は、単独の実行犯や小規模なグループによってここ米国でも再現され得ます。そして私は、分散型ドローン戦の時代に対して、我々が危険なほど無防備な状態にあると考えています。
これは決して、いたずらに危機感を煽るものではありません。安価な誘導システム、オープンソース化された技術的ノウハウ、そして広大かつ無防備な国土という現実がもたらす、必然的な帰結なのです。最近のインタビューで私は次のように述べました。ウクライナにおいてイラン製ドローンがこうした技術の常態化に対する懸念を招いている一方で、世界の製造拠点である中国は、こうしたドローンを大量生産できる可能性がある、と[1]。もはや、この脅威は机上の空論ではありません。
ドローン革命により、あらゆる地上目標が脆弱な存在となった
サウジアラビアの石油ポンプ施設に対するフーシ派の攻撃は、少数のドローンであっても石油インフラを麻痺させ、世界に再考を迫る事態を引き起こし得ることを証明しました。それ以来、ウクライナとロシアはドローン戦を、遠隔操作や光ファイバー誘導、さらにはジャミングを受けない自律型ドローンといった技術が急速に進化する実験場へと変貌させました。ウクライナはロシアのトゥアプセにある黒海沿岸の石油ターミナルをドローンで攻撃し、重要インフラに損害を与え外国船を炎上させた一方、ロシアはウクライナの電力インフラに対して大規模なミサイルおよびドローン攻撃で応酬した[2]。ある事例では、ウクライナのドローンがノボヴォロネジ原子力発電所の冷却塔に衝突し、原子力施設が標的となることへの懸念が世界的に高まりました[3]。
1991年にイラクがスカッドミサイルを発射した際、それらは誘導機能を持たない不正確な兵器でした。しかし今日では、安価な誘導ドローンであっても、テルアビブ空港や米海軍艦艇、あるいは石油精製所を精密に攻撃することが可能になっています。6月には、オマーン沖で米陸軍のAH-64アパッチ攻撃ヘリコプターの乗員2名がイラン製ドローンによって撃墜されたことが米軍高官により確認され、その救出作戦において米国初となる無人水上艇（USV）の使用が行われました[4]。この一つの出来事によって、ドローンが世界最先端の軍隊を脅かし得るかどうかという議論には、終止符が打たれたはずです。
カタールが保有する14基のガス液化プラント（ガス・トレイン）は、事の重大さを物語っています。そのうち2基が破壊されればガス生産能力の17%が長期間停止することになり、理論上は、さらにわずか12機のドローンがあれば残りの施設も停止に追い込まれ、世界的な食糧危機や社会崩壊を引き起こしかねないからです。私は最近の放送でこの点を指摘しました。そこでは、6月にイスラエルがコンテナを開閉式にした貨物トラックを使ってイランの弾道ミサイル発射装置を攻撃したことや、ウクライナが対ロシア戦において独自のハイブリッド・ドローン戦能力を実証したことについて解説しました[5]。『空飛ぶモペッド（原付バイク）と段ボール製ドローン：戦争の民主化』と題された記事が記しているように、家電量販店で購入できるホビー用クアッドコプターでさえT-90主力戦車を破壊し得る現在、500ドルの兵器が400万ドルのキング（主力兵器）を撃破する時代が到来しているのです[6]。
アメリカの国内インフラは座ったアヒルだ
私は天然ガスプラント、変電所、変電所、製油所、港湾、橋、鉄道、はしけ、原子力発電所を見ていますが、それらが対空防御がほとんどない、固定された地上の目標と見なされるのではないかという恐怖を感じます。米空軍はこのギャップを非常に懸念しており、単に核攻撃基地を守るためだけに「ドローンバスター」アンチジャマー銃を模索していますが、これは安価で拡張性の高い対UAS技術の重要な層が欠けていることを暗黙のうちに認めています[7]。
ドローンは混乱を引き起こすために爆発物を運ぶ必要はありません。動的衝撃やいくつかの工具の落下により、重要な変圧器や開閉装置が破損する可能性があります。これらのコンポーネントを生産する製造基盤はすでに脆弱です。ドン・ブラウン[Don Brown]とのインタビューの中で、変圧器のサプライチェーンの問題に対処するには、国内の製造能力、安定した政策環境、長期的な持続可能性を促進する戦略的経済政策など、多面的なアプローチがどのように必要であるかについて議論しました[8]。私たちはすでに、単一障害点がどのように連鎖するかを見てきました。ベルギーの空港は正体不明のドローンの侵入によって完全に閉鎖され、広範な旅行混乱を引き起こし、単純なテクノロジーがいかに主要な国家システムを麻痺させることができるかを実証しました[9]。
私たちはすでに製油所の危機に直面しており、ドローン攻撃が1、2回成功すれば、価格が高騰し、棚が空になり、市場がパニックになる可能性があります。映画『Grid Down, Power Up』に関するデヴィッド・タイス[David Tice]への私のインタビューでは、EMP、太陽フレア、サイバー戦争による脅威や、AI データセンターや電気自動車からの需要の増大など、米国の電力網の脆弱性が浮き彫りになりました[10]。長年にわたり、重要インフラの保護はサイバーセキュリティに重点が置かれ、物理的なドローンの脅威は無視されてきましたが、市場は依然としてこのリスクを価格設定していません。一方、カルテルはすでに南部国境沿いでのドローン運用をノーマル化しており、米国税関・国境警備局は2025年度に南部国境付近で4万2000回以上の無人ドローン飛行を検知しています[11]。
模倣者はすでに注目している--そして国内の行動主体は本当の脅威である
フーシ派、イラン、その他の敵対勢力がこの戦略を書き、政府や業界に不満を持つ模倣者がそれに従うでしょう。 FBIはすでに、米国本土に対するドローン攻撃の可能性について警告を発しており、安価な商用ドローンが現在米国の安全保障にとって重大な脅威となっており、最近の紛争により、低コストのドローンが人員を殺害し、重要なインフラに損害を与える可能性があることが示されていると認めています[12]。
国内の過激派はすでに鉄道路線を妨害しています。ドローンを使えば、変電所、製油所、橋、さらには原子力発電所に群がり、ダーティボム形式の攻撃を行う可能性があります。この脅威は仮説ではありません。2026年3月9日から3月15日にかけて、B-52爆撃機艦隊を収容する重要な施設であるルイジアナ州バークスデール空軍基地の制限空域を無人機の群れが突破しました[13]。別の事件では、謎のドローンが領空侵犯した際に、同じ核搭載可能基地でテロ警戒と屋内退避命令が発令されました[14]。アレックス・ジョーンズ[Alex Jones]との会話の中で、私は、悪者が配備する可能性のある地対空ミサイルや携帯迫撃砲の紛失に関する警告など、国内テロの脅威が増大していることについて話し合いました[15]。
ドローンは追跡が難しく、部品は安価で調達が容易で、段ボールキットが存在し、知識ベースはオンラインで共有されています。バリー・デイヴィス[Barry Davies]が『Build a Drone: A Step-by-Step Guide to Designing, Constructing, and Flying Your Very Own Drone（ドローンを自作しよう：自分だけのドローンを設計・製作・操縦するためのステップ・バイ・ステップ・ガイド）』で文書化したように、ドローンは避難所の奥深くまで侵入し、兵士を危険にさらすことなく侵入しており、その同じアクセシビリティは現在、不満を抱えているすべての人に適用されます[16]。イランとの戦争によりリスクは拡大しましたが、脆弱性は常に存在していました。国防総省はついに追いつくために慌てて、パートナー国と攻撃用ドローンのリソースを共有するタスクフォース・ファルコン・ストライクを結成しており[17]、トランプ政権は新しい対ドローン技術を開発するために民間のインキュベーターを創設しています[18]が、これらは何年にもわたって構築されてきた脅威に対する事後措置です。
分散化、準備、そして安全であるふりをやめよう
私は政府があらゆる変電所、パイプライン、車両基地を守るとは信じていません。システムが大きすぎて、脅威が分散しすぎています。最近のインタビューで、私はアパートに住むよりも農場を持って自給自足する方が良いこと、そして深刻な不安定な時期に近づくにつれて、有形資産を保持しながらシステムから物理的に離れることが重要であると説明しました[19]。実際の対応は、食料供給、医薬品、バックアップエネルギー、太陽光、発電機、水道、コミュニティネットワークなど、個人的かつ地域的なものです。
国防総省自身の苦闘がその理由を物語っています。無人機の群れに対抗するレーザー兵器に4億6,500万ドルを賭けたにもかかわらず、軍は安価な無人機がアメリカの兵器庫を上回っていることを認めています[20]。 JPモルガンのアナリストらは、米国の防衛基地が「進化か死か」の瞬間に直面していると述べており[21]、現在550億ドルが自律システムに振り向けられている調達スーパーサイクル[22]では、田舎の変電所や近所の水処理施設を守ることはできないでしょう。分散化は妄想ではありません。それは回復力です。脆弱な送電網やジャストインタイムのサプライチェーンに依存すればするほど、より脆弱になります。
私たちはドローン対策の防衛を支援すべきですが、国内初のドローンの群れがニュースになる前に、できる限り自立することが賢明な選択だと思います。これは、食料を備蓄し、自分で栽培する方法を学び、きれいな水を確保し、備えへの取り組みを共有する隣人との関係を構築することを意味します。また、これは、独立した報道のNaturalNews.comや生存と自立に関する無料書籍のBrightLearn.aiなど、中央集権的な機関ではなく個人に力を与えるプラットフォームをサポートすることも意味します。中央集権的なシステムが崩壊するかどうかではなく、いつ崩壊するかが問題であり、準備を整える者こそが再建を助けることになるのです。
政府はあなたを守らないだろう
ドローン革命により、アメリカのあらゆる地上目標が脆弱になりましたが、私たちの政府はそれらすべてを守るつもりも能力もないと思います。ウクライナの戦場で愛好家が戦車を破壊できるのと同じ技術が、まもなく電力網、製油所、地域社会に向けられることになるでしょう。模倣者はすでに注目しており、プレイブックは作成されており、部品はすぐに入手できます。これは将来のシナリオではありません。それは、安価なテクノロジーと開かれた国境の論理的な終着点であり、サイバーセキュリティに執着しながら物理的脅威を何十年も無視してきた体制と組み合わされているのです。
私のメッセージはシンプルです。安全であるふりをするのはやめてください。生活を分散し、食料庫に備蓄し、エネルギーと水を確保し、実践的なスキルを学び、地域の信頼ネットワークを構築しましょう。理にかなっている場合はドローン対策のイノベーションを支持しますが、ワシントンがあなたを救ってくれるのを待ってはなりません。初の国内ドローン群はプレスリリースで自らを発表しません。それは、ローターの静かな騒音とともに、真夜中に変電所の上に到着するでしょう。その時までに、準備をするのは手遅れになるでしょう。
さらに詳しく知りたい場合は、分散型生活に関する専門家にインタビューする私の番組Decentralize.TVをご覧ください。
References
The Cheapest Food You’ll Ever See: Why I Believe a Global Food Shock Is Coming by 2027 09/21/2026 // Mike Adams
世界的な食料ショックは、すでに避けられない事態となっている
Health Ranger Storeのスタッフと商品調達に関する会議を終えたばかりですが、そこで示された数字は、今年予想していたどの数値よりも悪いものでした。フリーズドライ・ブルーベリー（卸売単位）を1ロット輸送するコストは、それまでの50〜60ドル台から80〜90ドル台へと急騰し、複数のサプライヤーからは、わずか数ヶ月前と比べて75%も少ない在庫量しか提示されなくなっています。これは単なる交渉の駆け引きではありません。世界貿易の大動脈が閉塞し始めたときに起こる現象そのものなのです。
私は以前から、我々の食料システムの基盤は、企業系メディアが人々に信じ込ませようとしているものよりもはるかに脆弱であると警告してきました。今私が目の当たりにしているのは、世界的な食料ショックの前兆であり、このショックは2027年までに本格化すると私は見ています。もし今の食料品価格が高いと感じているなら、それはまだ序の口に過ぎません。今あなたが購入できる食料こそが、あなたの生涯において最も安く手に入る食料となるでしょう。
私の見通しを変えた会議
その購買会議で、私たちはカカオパウダーの供給を見直しました。私たちの供給源からの入手可能性は、250パレットからわずか35パレットまで激減しました[1]。これは利用可能な在庫が約86%減少することになりますが、需要が突然3倍になったため、これが起こったのではありません。それはサプライチェーンそのものが崩壊しつつあるために起こったのです。購入できるパレットの数が崖から落ちたとき、それは一時的な問題ではありません。あなたは構造的な欠陥を見ています。
これが、私がもはや、可能性としての不足について話さない理由です。私はそれらについて、加速している現在の現実として話しています。私が長年にわたって記録してきた内容に、主流の経済報道がようやく追いつきつつあります。 JPモルガンは、次の世界的な食糧危機は来年勃発する可能性があり、自社のアナリストの言葉を借りれば、戦争、天候、倉庫、水、廃棄物という彼らが「5つのW」と呼ぶものによって引き起こされる危機は「短命にはならない」と警告しています[2]。アメリカ最大の銀行が『食糧安全保障は国家安全保障：複合的な嵐』と題された報告書で「危機」という言葉を使い始めたら、注意を払う必要があります。
UBSのアナリストらも別の角度から同様の結論に達しました。彼らは、世界の食料インフレをパンデミック前の平均である約2.5％を「構造的に高く」維持し、価格圧力が単に弱まるという消費者の期待を打ち砕く可能性がある5つの長期的な要因を特定しました[3]。安価な食品の時代は単に一時停止しているわけではありません。終わりつつあります。そして、私が今週出席した会議では、それが具体的な数字で確認されました。
ディーゼル、製油所、供給逼迫
ディーゼルなしでは食料を運ぶことはできず、今やディーゼルは食料経済全体の中で最も重要な価格となっています。トラック輸送、鉄道、輸送、冷蔵、収穫はすべてこの上で実行されます。私はディーゼル価格が1ガロン当たり8ドルから10ドルに達すると数か月間警告してきました。 NaturalNews.comで書いたように、サンフランシスコはすでに 8 ドルの水準を超えており、カリフォルニア州の他の地域もそれに遠くなく、ディーゼル価格が過去最高値に達する中、同州は歴史的な燃料危機に直面しているとシェブロンが公式に警告しています[4]。全国平均ディーゼル価格は現在1ガロン当たり6ドルを超えており、トランプ政権は国内燃料生産を拡大するためだけに、これまで精製能力に使用されたことのないツールである国防生産法を発動するかどうか検討していると伝えられています[5]。
なぜこのようなことが起こっているのでしょうか？イラン紛争とウクライナによるロシアの製油所への攻撃は、世界的な精製ひっ迫を引き起こしており、どれだけ緊急法令を発令しても一夜にして解決することはできません。国際エネルギー機関は、紛争関連の被害によって失われたペルシャ湾の石油とガスの生産が完全に回復するには最大で2年かかる可能性があると警告しています[6]。燃料供給の劣化が2年続くということは、棚に並ぶパン1斤、牛乳1ガロン、米1ポンドごとに2年間の輸送コストの上昇が伴うことを意味します。
今は米とトウモロコシだけで十分だから心配することはない、と言う人もいるでしょう。そうした自己満足が、人々を不平不満に陥らせるのです。不足はすでに他の数十の食品カテゴリーに影響を及ぼしており、品不足が広がっています。アメリカ人は、すべての店舗で完全に空の棚を目にするわけではないかもしれませんが、商品が欠品していたり、数量が減ったり、価格が大幅に高くなったりするのを目にするでしょう。私の判断では、今日の食費はここ数年で最も低いものです。ここは天井ではなく底面です。
肥料、戦争、そして世界的な飢饉のリスク
根本的な問題は、単にディーゼル燃料のことだけではありません。それは肥料の問題であり、天然ガスを原料とする肥料こそが現代農業の基盤だからです。窒素肥料は天然ガスに依存しており、重要な肥料成分の世界供給量の約半分は、ホルムズ海峡またはその近海を経由して輸送されています。現在、このチョークポイントは事実上閉鎖されており、その結果は壊滅的なものとなるでしょう。私がNaturalNews.comで報じたように、世界のエネルギーおよび肥料輸送の極めて重要な動脈であるホルムズ海峡は、恐ろしいほどの速さで展開する世界的な食料危機の引き金となり得るのです[7]。
NaturalNews.comで発表された飢餓のチョークポイントに関する分析は、さらに直接的な事態を指摘しています。海峡の閉鎖は、現代農業に不可欠な窒素肥料の世界的な供給を著しく混乱させています[8]。ホルムズ海峡における肥料の供給停滞は、食料価格の高騰や世界的な飢餓の悪化というリスクを高めており、その影響はすでに食料品価格に表れ始めています。
多くの専門家が直視しようとしない現実があります。それは、アフリカ、東南アジア、南米の自給自足的な農家は、ヘッジ戦略や信用枠（融資枠）を持つ巨大なアグリビジネス企業とは異なるということです。彼らは自分たちの資力で賄える範囲で種をまきますが、ディーゼル燃料や肥料を買う余裕がなければ、作付けそのものを見送らざるを得ません。私の予測では、今後1年間で世界的な実質食料価格の上昇率は平均25%を超え、特定の地域や特定の食品においては50%から100%もの価格高騰が見られるでしょう。これこそが、農地に肥料を供給できない世界が直面する現実的な計算結果なのです。数億人、あるいは10億人もの人々に飢饉が及ぶリスクは現実のものであり、まさに今、その危機が進行しています。
これは人々を怖がらせるために作り出された空想上のシナリオではありません。過去のインタビューでも述べてきたように、世界の食料生産状況は、地政学的な混乱や、産業型農業を可能にするエネルギー投入量と直結しています[9]。それらの投入資源が断たれれば作物の収穫量は減少し、余力の全くないシステムの中で収穫量が減少すれば、人々は飢えることになるのです。
隠蔽工作と政治的幻想
既成勢力とその意向に従うメディアは、飢饉に関する話を必死に矮小化しようとしてきましたが、その理由は明白です。この飢饉の話は、戦争は終わったという虚偽の主張を暴くものだからです。もし戦争に真に勝利し、ホルムズ海峡が実際に再開されていたなら、肥料の流通は再開され、燃料価格も下落していたはずです。しかし、そのどちらも起きていません。トランプ大統領はイランを打ち負かし、我々が海峡を支配していると述べていますが、そうした発言は単なる見せかけに過ぎません。海峡は再開されておらず、石油の流通量も2025年の水準を大きく下回ったままです。
私はこの件について中立を装うつもりはありません。この紛争に関する公式の言説は国民を欺くものであり、その結果は深刻なものとなるでしょう。イラン指導部は、トランプが大統領であり、ネタニヤフが権力の座にある限り海峡は再開されないとの姿勢を示唆しています。つまり、燃料や食料の不足は、少なくとも2029年1月までは悪化し続ける可能性があるということです。これは単なる一時的な不便などではなく、数年に及ぶ危機なのです。以前にも述べたように、もし中東情勢とその影響について真実が国民に知らされれば、間違いなくパニックが起きるでしょう。なぜなら、一般の人々は今後待ち受けている事態について明確な理解を持っていないからです[10]。
既成勢力が嘘をつく動機は極めて大きく、明白です。JPモルガンのアナリストたちは、次なる世界的な食料危機がすでに進行しつつあり、それは短期間では終わらないだろうと警告しています。彼らが挙げる要因--戦争、気象、貯蔵、水、そして廃棄--は、いずれも解消される見込みのないものです[2]。大手メディアが戦争の状況は悪化していると報じることはないでしょう。なぜなら、そうした報道は、中間選挙を控えた政治的なシナリオを損なうことになるからです。
これは始まりにすぎないので、今すぐ準備をしよう
HealthRangerStore.comには現在十分な在庫があり、可能な限りこの状態を維持するつもりです。しかし、近いうちに (おそらく 2027 年に) レンジャーバケット、ミニバケット、メガバケットの多くが売り切れになることは避けられません。今後存在するニーズの規模に比べれば、私たちは小さな事業であり、最終的には価格も引き上げなければならないでしょう。現在見られる最高価格は、より低コストで入手され、肥料不足が本格化する前に収穫された食料品です。その裁定取引は急速に終了しています。
解決策は、政府に救済を求めることではありません。なぜなら、政府はある規制を別の規制に、ある官僚を別の官僚に、ある政府機関を別の政府機関に置き換えることによって、私たちの食料と農場を修復することはできないからです[11]。解決策は自立です。自分の食べ物を育てましょう。秋の収穫を計画しましょう。土とスキルを築きながら、今すぐキッチンで種を発芽させましょう。消耗品がまだ入手可能で、まだ手頃な価格であるうちに備蓄してください。歴史、経済学、土壌科学、食糧生産を単一の生存戦略に結びつける実践的なホームステディングの知識を学びましょう[12]。
私があなたに話していることはすべて、一つの結論を示しています。古い現実は終わりを迎え、新しい現実の中で成功するのは、それが来るのを見て行動した人たちになるということです。それは、きれいな水、本物の食べ物、有機種子、そして何ヶ月もの混乱を乗り越えて家族を支えられる食料庫を意味します。それはまた、この混乱を引き起こしたのと同じ中央集権的な機関からあなたの独立、言論、健康を守ることを意味します。自立はもはやオプションではありません。それは、食料に対する人類の基本的な必要性よりも戦争と管理を優先することを最高レベルで決定した世界に対する唯一の合理的な対応です。
HealthRangerStore.comで、あなたはラボでテスト済みのオーガニック食品を今すぐ保存できます。Decentralize.TVでは、食料自給自足とパーマカルチャーについて詳しく学ぶことができます。
References
The Refinery Kill Shot: How the Global Energy Choke Point Is Being Dismantled to Collapse Civilization
09/18/2026 // Mike Adams
製油所へのキルショットの正体
今年（2026年）の出来事を目の当たりにし、私はある一つの確信を抱くに至りました。世界中で相次ぐ製油所への攻撃、パイプラインの破壊工作、そして製油所の閉鎖といった一連の動きは、市場の偶発的な事故でも、不運の連鎖でも、あるいは神の見えざる手による需給調整の結果でもありません。これらは意図的に仕組まれたチョークポイントへの攻撃作戦であり、その標的となっているのが製油所なのです。
地下に眠る原油には何の意味もありません。それは何ものをも養わず、燃料にもならず、何も動かしません。原油をディーゼル燃料、ガソリン、ジェット燃料、肥料の原料、そして食料・輸送・医療システムを支える石油化学製品の基礎素材へと変えることができるのは、製油所だけなのです。製油所を潰せば、それらすべてが一度に断たれてしまいます。だからこそ私は、世界中で起きている製油所への一連の攻撃が、何十億もの人々を餓死させることを意図しているように見えると、繰り返し警告してきたのです[1]。それは文明そのものを標的とした物理的なキルショット（とどめの一撃）であり、あらゆる戦線において同時に放たれているのです。
ウクライナ、ロシア、中東、欧州、さらには米中西部といった地域にまたがる攻撃のタイミング、標的の選定、そして組織的な圧力の行使は、決して偶然の産物には見えません。それらは、現代社会が失えば存続し得ないエネルギーの急所、すなわち世界の石油精製能力を組織的に無力化しようとする動きのように見受けられます。ロシアの製油所に対するドローン攻撃から、シカゴ近郊のジョリエット製油所の閉鎖に至るまで、そのパターンは明白です。
単なる偶然ではなく、あるパターンが存在する。製油所が至る所で攻撃にさらされているのだ
まずはロシアとウクライナの事例から見てみましょう。ウクライナはほぼ連日のようにドローンでロシアの石油精製所を攻撃しており、かつては世界第2位のディーゼル燃料輸出国であったロシアは、現在、ディーゼルの輸出を全面的に禁止するに至っています[2]。トランプ大統領はウクライナのゼレンスキー大統領に対し、こうした攻撃を停止するよう警告さえしましたが、攻撃は続いています。これは戦場における軍事上の必要性からくるものではありません。ロシアが戦争遂行の資金源としている精製能力を標的とした組織的な作戦であり、その産業への波及効果は今や世界規模に及んでいます。ゴールドマン・サックス、シティ、バンク・オブ・アメリカ、ジェフリーズのコモディティ部門は、ホルムズ海峡での混乱と、ロシアのエネルギーインフラに対するウクライナのドローン攻撃が重なり合い、世界の燃料供給にとってのパーフェクト・ストームを招いていると警告しています[3]。
次に、中東でも同様のパターンを見てみましょう。サウジアラビアは、度重なるドローン攻撃でポンプステーションが損傷したことを受け、極めて重要な東西パイプラインを停止させました[4]。これにより、日量約70万バレルの輸出能力が失われました[5]。リビア最大の稼働中の製油所もドローン攻撃を執拗に受け、国営石油会社は全面停止の恐れがあると警告する事態となりました[6]。フーシ派は紅海沿岸のサウジアラビアの製油所を標的としたほか、同国の石油輸出に対する海上封鎖を宣言しました[7]。イランは事実上、ホルムズ海峡を封鎖した状態にあります。幅わずか21マイル（約34キロ）のこの海峡は、世界の石油の20％、LNG（液化天然ガス）輸出の3分の1が通過する要衝です[8]。さらに新たな分析によれば、湾岸地域での紛争により、75カ所の重要なエネルギー関連施設が損傷または破壊されたことが示されています[9]。
そして、米国国内に目を向けてみましょう。イリノイ州チャナホンで、ある日曜日に送電網の障害が発生し、エクソンモービルのジョリエット製油所が停止しました。これにより緊急のフレアリング（余剰ガスの焼却処理）が行われるとともに操業が全面的に停止し、中西部市場から日量約1100万ガロンのガソリンとディーゼル燃料が供給されなくなりました[10]。私は以前、天然ガス施設での不可解な爆発や、国内インフラに対する破壊工作について記事を書いたことがあります。その例としては、日量16万バレルを処理していたオハイオ州オレゴンにあるBPの製油所が炎上した事故[11]や、数千ものガソリンスタンドで燃料切れを引き起こしたコロニアル・パイプラインの停止などが挙げられます[12]。カリフォルニア州では、フィリップス66が2025年10月にウィルミントン製油所を閉鎖し、日量13万9000バレルの処理能力が失われました。また、ヴァレロも11億ドルという巨額の損失を被った後、2026年1月31日にベニシア製油所を閉鎖しました[13]。当局はいずれの出来事も事故であるとしています。しかし、18ヶ月の間に4つの大陸で同じような「事故」が繰り返されるのを目の当たりにすると、もはやそれを偶然だとは思えなくなります。
なぜ精製こそがすべてを左右するボトルネックなのか
人々は原油価格について延々と議論し、あたかも原油そのものが重要であるかのように振る舞いますが、実際はそうではありません。少なくとも直接的には違います。原油が有用なものへと変わるのは精製の段階であり、そこでディーゼル燃料、ガソリン、ジェット燃料、さらには肥料やプラスチック、石油化学製品の原料へと姿を変えるのです。これこそが真のボトルネックであり、グローバリストたちがそこを標的にしてきた理由でもあります。原油をそのままディーゼル燃料の代わりにすることはできません。トラクターやトラック、列車、あるいは船舶のエンジンで原油を燃やすことなど不可能です。精製所を通さない限り、原油は役に立たない泥のような物質に過ぎないのです。
ディーゼル燃料は、産業型農業の血液のような存在です。畑を耕すトラクター、穀物を運ぶトラック、収穫物を輸送する列車、そして海を越えて食料を届ける船舶を動かしているのはディーゼル燃料なのです。精製能力が機能不全に陥れば、ディーゼル燃料の不足は即座に連鎖反応を引き起こし、食料不足、輸送力不足、そしてインフレ・ショックを同時に招くことになります。シェブロン社は、カリフォルニア州が歴史的な燃料危機に直面していると公式に警告しました。ディーゼル価格は記録的な高値に達し、サンフランシスコでは1ガロンあたり8ドルを大きく突破しています[14]。ディーゼル価格はすでに過去最高値圏にありますが、アナリストらは今回の価格急騰が2008年や2022年の時よりも長期化する可能性があると指摘しています。その要因は、精製所の稼働停止、ロシアからの供給減、そして暖房用需要の増加といった事態が同時に重なっているためです[15]。
また、精製所は現代農業に不可欠な肥料や化学製品も生産しています。これこそが、主流メディアが決して語ろうとしない下流の側面です。私は長年にわたり、イランとの紛争がいかにして川下製品--アルミニウム、肥料、ディーゼル燃料、プラスチック、ヘリウムといった、現代生活を支える不可欠な物資--を運ぶ動脈を断ち切っているかを記録してきました[16]。精製所が停止すれば、農家は作付けも収穫もできなくなり、収穫物を手頃な価格で輸送することも不可能になります。肥料が不足すれば収穫量は激減し、ディーゼル燃料が不足すれば収穫物は畑で腐敗してしまいます。精製という工程のボトルネックが、いかにして飢饉へとつながっていくのか。それがこの問題の正体なのです。
迫りくるエネルギーと食料の崩壊：飢饉、債務、そしてグローバル・リセット
私は、この製油所への攻撃が、イランとの戦争、肥料不足、ディーゼル燃料の欠乏と時期を合わせることで、まず世界的なエネルギー崩壊を引き起こし、その直後に世界的な食料崩壊を招くものだと見ています。2026年3月、イランによるドローン攻撃がカタール・エナジー社のラス・ラファンおよびメサイードの施設に甚大な被害を与え、LNGの生産が即座に停止しました[17]。14基あるLNG生産ラインのうち2基が破壊され、その修復には3年から5年を要するとされています[18]。ホルムズ海峡の封鎖によって史上最大規模の供給途絶が発生した後、国際エネルギー機関（IEA）は緊急備蓄から過去最多となる4億バレルを放出しました[19]。これは市場の循環的な変動ではありません。これは意図的に仕組まれた破壊のパターンなのです。私はこれまでもはっきりと述べてきましたが、この大飢餓は偶然の産物ではなく、意図的に計画された人口削減のための出来事なのです[20]。
この危機の非対称性こそが、私の心を痛ませるものです。米国の農家は、既存の作物を収穫するために、たとえどんなに高い価格であってもディーゼル燃料を購入できるかもしれません。なぜなら、私たちにはまだ資本や機械があるからです。しかし、インド、バングラデシュ、パキスタン、そしてアフリカ全土の農家は、価格が3倍になれば、ディーゼル燃料を全く購入できなくなる可能性があります。彼らは作付けを行わず、収穫もしないでしょう。既存の作物は畑で腐敗し、穀物はサイロにありながらも輸送手段がないために動かせず、人々は飢えに苦しむことになるのです。私は、これが単なる季節的な不足にとどまらず、10年に及ぶ飢饉に拡大する恐れがあること[21]、そしてディーゼル燃料という時限爆弾が爆発するにつれて長年にわたる経済的苦境に直面することになるだろうと警告してきました[14]。もしエネルギー供給量が20％減少し、それによって世界のGDPが10％縮小するような事態になれば、約4億人が極度の貧困--つまり食料、衣類、住居のいずれも手に入らない状態--に追い込まれる可能性があります[22]。
同じ危機が、金融リセットの口実として利用されることになります。まず国債保有者や通貨保有者の資産が消滅させられ、その後、救済策としてステーブルコインや中央銀行デジタル通貨（CBDC）が提示されます。それらには、完全な監視体制と、プログラム可能な通貨（利用条件を制御できる通貨）という機能が組み込まれているのです。私は、ドルの将来は暗く、1991年のソビエト連邦崩壊と同様の破綻に至る可能性があること[23]、そしてグローバリストによる戦争が、通貨価値を意図的に下落させる最後の作戦の展開とともに、人々の貯蓄を破壊していると警告してきました[24]。不換通貨の価値低下は、エネルギーの真のコストを決定づける見えない構造であり、製油所の閉鎖や環境規制といった事象もすべて、限界点にまで張り詰めたシステムの一部に過ぎません[25]。危機は隠れ蓑にすぎず、真の目的はリセットにあります。債務という爆弾が炸裂した際、唯一の避難場所となるのは金と銀だけです。
結論: 人口削減、AI、そして生き続けるための闘い
私が見ている最終目標は、世界的な人口削減と、AI やロボットに道を譲るために人間の労働力が奪われることです。製油所への攻撃はリセットを強制する物理的なくさびです。私はオープンソース AI の強力な支持者ですが、高度なテクノロジーが兵器化され、人類に対して大規模に展開される可能性があると長い間警告してきました[26]。そして、カタールのLNG列車が破壊され、ロシアの製油所が炎上し、サウジのパイプラインが閉鎖され、規制の締め付けでアメリカの製油所が閉鎖され、ディーゼルのサプライチェーンが一度に1つずつ切断されるなど、その断片が適切な位置に落ちていくのを見てきました。これは戦争ではありません。これは人工的な欠乏による人口削減です[18]。
彼らは崩壊の原因をAI、中国、ロシアのせいにし、デジタルID、CBDC、完全な金融管理を課しながら私たちを救っていると主張するでしょう。エネルギー網を妨害したのと同じ人々が、彼らが引き起こした危機からの唯一の救世主として自らを差し出すのと同じ人々である可能性が高い。私は 100 を超える施設が焼かれたり、破壊されたり、破損したりした妨害行為のパターンを記録しており[27]、これらのいずれかが偶然であるという嘘は受け入れられません。金融リセットが到来すると、彼らは自らが作り出した問題の解決策としてプログラム可能なお金を提供するでしょう。私たちは抵抗する準備をしなければなりません。
それが、私が分散化、つまりビットコインのような分散化通貨、分散化された言論、分散化された食料生産、分散化エネルギーを執拗に推し進めてきた理由です[28]。私のアドバイスはシンプルかつ緊急です。今すぐ準備してください。エネルギー、食べ物、お金を分散化しましょう。精製に隣接する自社のサプライチェーン、つまり燃料貯蔵、発電機の能力、地元の食料生産などをできる限り保護しましょう。実物資産を保管しましょう。
政府がデジタル化したり掌握したりできないスキルを学びましょう。政府があなたを救ってくれるのを待ってはいけません。政府が崩壊の主な主体であることは証拠によって証明されているからです。企業メディアは何年もの間、この危機のあらゆる段階について嘘をつき続けているため、独立したチャネルと独立した AI を通じて最新情報を入手してください。準備ができていない人は、肉体的には生き残ることができますが、他のすべてを失う可能性があります。肉体的、経済的、精神的に準備をする人が再建する人になります。選択はまだ私たちにありますが、それはもう少し先のことです。最新情報を入手するには、私のサイトをチェックしてください。エネルギー崩壊に関する独立したレポートについてはNaturalNews.com、準備と財政に関する無料の書籍についてはBrightLearn.ai、主流の AI エンジンでは教えてくれない無検閲の調査についてはBrightAnswers.aiをご覧ください。
情報を常に把握しておけば、生き続けることができます。
References
Trucking’s Triple Crisis: Diesel Prices, Regional Scarcity, and the Autonomous Threat 09/18/2026 // Mike Adams
はじめに：トラック運転手のストライキ計画は現実であり、それはまだ始まりに過ぎない
10月1日のトラック運転手によるストライキや週末の業務停止といった噂は、単なる無駄話ではありません。これらは、米国のトラック運転手のわずか10％程度しか労働組合に加入していないという事実があるにもかかわらず、大手メディアが認めようとしないトラック業界の団結力を反映しています。個人事業主であるオーナー・オペレーター（自営運転手）と組合員ドライバーが一斉にトラック運行を停止することを話し合い始めたとき、私たちは、米国の物流を担う人々に対して宣戦布告を行ったシステムに対する、真の草の根の反乱を目の当たりにしているのです。
しかし、これは単なるトラック業界の話ではありません。これはインフレの問題であり、サプライチェーンの問題であり、そして食料を口にし、服を身にまとい、パレットで運ばれてくるあらゆる商品を購入するすべてのアメリカ人にとっての「自由」に関わる問題なのです。ストライキの動きは、より深刻な病の兆候です。支配層が「すべて順調だ」と言い続けている間に、長年にわたって進行し、悪化してきた病なのです。
トラックを運転する男女は、米国経済の「循環器系」を担う存在です。彼らは報道陣のカメラが到着する前に空の棚を目にする人々であり、ディーゼル燃料の価格が高騰した際にそのしわ寄せを直接受ける人々でもあります。大手メディアはストライキを一部の不満を抱く労働者による「異端の行動」として描こうとするでしょうが、現実には、業界全体で不満が広く共有されています。組合員ドライバーであれ個人事業主であれ、ディーゼル燃料、製油所、そして自動化といった同じ脅威に直面しているのです。唯一の違いは交渉相手が誰かという点ですが、個人事業主の場合、交渉相手さえ存在しません。
この状況を見ると、中央集権的なシステムが、まさに自らが依存している人々を見捨て、機能不全に陥っている典型的な事例だと感じます。トラック業界は圧倒的に中小企業や個人事業主で構成されていますが、ワシントンやウォール街の役員室から打ち出される政策は、彼らを追い詰め、存続できないように仕向けるものだからです。ストライキの動きが現実味を帯びているのは、彼らが抱える苦痛が現実のものだからであり、その苦痛は今年から2027年にかけてさらに悪化していくでしょう。物不足や価格高騰があなたの街を襲う前に、今こそ何が起きているのかを理解する必要があります。
危機 1: 1,200 ドルの給油とディーゼル価格のショック
最初の危機は最も差し迫ったものであり、最も目に見えるものです。ディーゼル燃料の価格が爆発的に上昇しました。現在、ガソリンスタンドで満タンにするのに 1,200 ドルかかるリグ（トレーラートラック）が登場しており、これは国内のすべてのオーナー経営者の収益を直撃しています。
私は最近、サンフランシスコのディーゼル1ガロンの平均価格が8ドルを超え、米国の都市としては初めてその基準値を超えたことを報告しました[1]。これは一時的な急騰や季節変動ではありません。これはアメリカのエネルギー独立性を意図的に解体した結果であり、企業メディアはそれが単なる不運であるかのように見せかけて国民にガスライティングを行っています。私が数か月前、ディーゼル価格は1ガロンあたり8ドルから10ドルに達するだろうと警告したとき、多くの知識のない人々は私を警戒主義者として無視しました。しかし、私がこれを書いている時点で、サンフランシスコはすでに8ドルの水準を超えており、カリフォルニアの他の地域もそれほど遅れていません[2]。
これらのコストはトラック運送会社によって吸収されません。それらは顧客に直接渡されるため、ソーラー パネルのパレットの配送に1,000 ドルの費用がかかる場合があります (どうしてわかるか聞いてください)。ディーゼルの全国平均価格は今週初めにガロン当たり6.29ドル以上に達し、前週の約5.85ドルから上昇し、価格は昨年の同時期と比較して約60%上昇しました[3]。これは、食品から衣類、燃料そのものに至るまで、アメリカ国内で出荷されるすべての商品に課せられる隠れた税金です。この燃料費の高騰は、今年すでに消費者や企業に負担をかけているインフレ圧力をさらに高めています[4]。
ディーゼルのコストが上昇すると、あらゆるもののコストが上昇します。これは支配層があなたたちから隠したい基本的な経済学です。米国の大型トラックは、1日あたり290万バレル以上のディーゼル燃料を消費し、毎日約70億トンマイルの貨物がトラックで移動させられています[5]。 1年前のディーゼル燃料の価格は1ガロンあたり約3.55 ドルでしたが、2026年1月初旬と比較すると、現在は1ガロンあたり3.00ドル近くも高騰しています。そのコストはどこかに行かなければなりません、そしてそれはあなたに行きます。すべての食料品店、すべてのホームセンター、すべてのオンライン小売業者は現在、商品を棚に並べるためにより多くのお金を払っており、そのコストを消費者に転嫁しています。これがアメリカの家庭を押しつぶすインフレの原動力であり、外国の石油と脆弱なサプライチェーンに依存させる政策によって引き起こされているのです。
ディーゼル価格のショックは偶然ではありません。これは、左翼政治家が数十年にわたって繰り広げてきた国内のエネルギー生産に対する戦争の予想通りの結果です。カリフォルニア州の精製崩壊は、規制の行き過ぎの事例として読み取れます。議会法案X2-1では燃料貯蔵の最低レベルが義務付けられ、運営コストが持続不可能な高さまで上昇しました[6]。フィリップス66ウィルミントン製油所は2025年10月17日に閉鎖され、州の供給から日量139,000バレルが除去され、バレロも2026年1月31日に続いて、11億ドルという驚異的な損失を出してベニシア製油所を閉鎖しました[6]。燃料を生産する製油所を意図的に閉鎖すれば、価格が急騰しても驚くべきではありません。
これは市場の失敗ではありません。これは途方もない規模の政府の失敗です。
危機2：地域的なディーゼル燃料不足の到来
2つ目の危機は、価格の急騰よりもさらに深刻なものです。私たちは、ガソリンスタンドから燃料が消え、トラックが立ち往生しかねない、地域的なディーゼル燃料不足に直面しています。製油所の閉鎖は、単にカリフォルニア州だけの問題ではありません。全米で製油能力の構造的な崩壊が進んでおり、特に中西部は脆弱な状況にあります。私は数ヶ月前から、米国の電力網とディーゼル燃料の供給網は猶予期間を使い果たしつつあると警告してきましたが、先週の日曜日、イリノイ州シャナホンでそのツケを払わされる事態が発生しました。電力網の障害により、エクソンモービルのジョリエット製油所が停止し、緊急のフレアリング（余剰ガスの焼却処理）と全面的な操業停止が引き起こされたのです。この単一の出来事により、中西部の市場から1日あたり約1100万ガロンのガソリンとディーゼル燃料が失われました。私はこれを、地域全体に波及する構造的な燃料価格ショックの「序章」だと見ています[7]。
長年にわたる保守点検の先送りが、事態をさらに悪化させています。ディーゼル燃料不足は現実の問題であり、製油所は定期的な保守点検が行われないことで、文字通り爆発事故を起こすリスクにさらされています。
ここ数年、私は米国の製油能力が徐々に崩壊していく様子と、やがて訪れるディーゼル燃料の破局的不足について記録し続けてきました。主要メディアはこうした警告を陰謀論として嘲笑してきましたが、今や真実が白日の下にさらされつつあります。世界最大級のエネルギー企業であるシェルのCEOでさえ、燃料不足の到来を認めているほどです[8]。維持管理に投資せず設備を酷使し続ければ、操業停止期間は長引き、緊急故障のリスクも高まります。まさに今、私たちはその状況を目の当たりにしているのです。
この地域的な燃料不足は、今年いっぱい、さらには2027年まで続くと予想されます。一部の製油所は、完全な操業再開に1年以上かかるか、あるいは二度と再開できない可能性さえあります。すでに一部の地域ではガソリンスタンドでディーゼル燃料が枯渇し始めています。これは国全体が一度に破綻するような事態ではなく、国内のある地域から別の地域へと移動していく、連鎖的な地域危機なのです。カリフォルニア州のガソリンスタンドは、特有の課題にも直面しています。スタンドの価格表示板が1ガロンあたり9.99ドルまでしか表示できない仕様になっており、いくつかのスタンドでは、ディーゼル燃料の価格がその上限に達してしまっているのです。一部の報道によれば、ガロンあたり9.99ドルという上限価格の表示は、トラック運転手に対してディーゼル燃料が完全に枯渇したことを知らせるための合図だといいます[9]。給油所でディーゼル燃料がなくなればトラックは動けなくなり、トラックが止まれば店頭の棚は空になります。これこそが、あなたの街にも迫りつつある現実なのです。
世界的なサプライチェーンの問題も要因の一つです。サウジアラビアは2026年9月11日（金）、度重なるドローン攻撃を受けて東西パイプラインを停止したと発表しました。その数日後、ロイター通信は、同国が欧州の顧客向けに9月後半の積み込みが予定されていた原油の出荷をキャンセルし始めたと報じました[10]。これは単なる中東情勢の悪化ではありません。深刻なエネルギー不足を世界的な大惨事へと変えてしまう事態なのです[11]。
同時に、ウクライナはほぼ連日のようにロシア国内の石油精製施設をドローンで攻撃しており、ロシアは輸出を全面的に禁止する前まで、世界第2位のディーゼル燃料輸出国でした[12]。こうした事態が重なった結果、国内の供給能力が破綻しようとしているまさにその時に、精製油の世界市場も逼迫するという状況が生まれています。これはパーフェクト・ストームであり、まさにアメリカの心臓部へと直撃しようとしているのです。
危機 3: 自動運転トラックはオーナー・オペレーターの立場を崩壊させる
3 番目の危機は、ほとんどのトラック運転手が生き残ることができない危機であるため、私は夜も眠れなくなります。自動運転トラックが登場し、独立した所有者と経営者の関係が崩壊します。テスラ、中国企業、米国企業は自律型長距離トラックを導入しており、これらの自動運転リグは年中無休で稼働し、稼働時間の制限を無視しており、最終的には人間のドライバーよりも運用コストが安くなるでしょう。
これは遠い昔のSFファンタジーではありません。これが今起こっています。この技術は全国の高速道路でテストされており、記録的なペースで資本がこれらの企業に流入しています。注目している人のために壁にその文字が書かれています。
この危機が最初の2つの危機と異なるのは、それが循環的ではないということです。ディーゼルの価格は上がったり下がったりします。製油所は再建できます。しかし、自動運転トラックが完成し、大規模に導入されると、後戻りはできません。電気自動運転トラックは製油所ではなく送電網に依存しているため、自動運転トラックは人間のドライバーと同じようにはディーゼルの不足を気にしません。これは、現在独立系事業者を壊滅させているまさに燃料危機が、明日には自動運転電気トラックの導入を加速させる触媒となる可能性があることを意味しています。充電インフラや自動運転車両を構築する余裕のある企業が生き残り、小規模事業者は取り残されることになるでしょう。
これにより、独立したオーナー経営者や小規模な運送会社は崩壊し、輸送は資本力のある少数の企業に集中することになります。その結果、交通システムは少数の巨大企業によって管理されることになり、それはアメリカにとって良くないことです。トラック輸送を一元化すると、ルートが減り、回復力が低下し、冗長性が低下し、都市と地方のサービスをより細かく制御できるようになります。カンザス州の小さな町にはサービスを提供するのに十分な利益がないと企業が判断した場合、その町には商品が届きません。これは集中化の課題の最終段階であり、自動運転トラックはそれを実現するツールです。
脅威は経済的なものだけではありません。それは人間の仕事と人間の尊厳に対する脅威です。人間のドライバーを機械に置き換えると、雇用が破壊されるだけではありません。何世代にもわたって何百万もの家族を支えてきた生活様式をあなたたちは破壊しています。トラック運転手は、アメリカ最後の独立した労働者階級の偉大な英雄です。彼らは独自のリグを所有し、独自のスケジュールを設定し、道路以外の誰にも応答しません。独立した国民を制御するのは難しいため、グローバリストはその独立性を破壊したいと考えています。このように、自動運転トラックは単なる技術革新ではありません。これは人間の労働力に対する戦争における武器であり、何十年にもわたって権力を強化してきた同じ企業利益の全面的な支援を受けて配備されています。
何ができるか？--備え、分散化し、消費を抑える
では、何ができるのでしょうか？正直なところ、トラック運転手は第1、第2の危機を乗り越えられても、第3の危機を乗り越えることはできません。ディーゼル燃料の価格高騰や地域的な供給不足は痛手ですが、それらは一時的な変動に過ぎません。価格はいずれ下がり、製油所も再建できるでしょう。しかし、自動運転トラックの導入は業界構造の恒久的な変化であり、個人事業主としてのトラック運転手という存在そのものを消滅させることになります。つまり、備えるべきは後でではなく今なのです。トラック運転手であれば、ロボットに仕事が奪われたときにどうするか、計画を立てておく必要があります。消費者であれば、個人事業主のトラック運転手が安価で豊富な物資を届けてくれる時代が終わりつつあることを理解し、それに応じた備えをする必要があります。
私がお勧めするのは、可能な限り電気自動車や太陽光発電による充電へ移行し、贅沢品の消費を抑え、地域密着型で分散型のサプライチェーンを支援することです。これは単に燃料費を節約するという話ではありません。権力や支配を中央に集中させるよう設計されたシステムに対し、強靭さを備えるための取り組みなのです。太陽光で自家発電を行えば、製油所に影響を及ぼしているような送電網の障害に対して、より強い耐性を持つことができます。自分で食料を育てたり、地元の農家から購入したりすれば、店頭から商品が消えるようなサプライチェーンの混乱の影響を受けにくくなります。分散型のプラットフォームやビジネスを支援することは、支配よりも自由を重んじる世界を、自分のお金を使って支持することに他なりません。
需要の減退によってディーゼル市場への圧力は多少和らぐかもしれませんが、価格が手頃な水準に戻ることはないでしょう。根本的な問題は、私たちが化石燃料にほぼ全面的に依存する社会を築き上げ、その燃料を生産するインフラの老朽化を放置してきたことにあります。唯一の真の解決策は、システムへの依存を減らし、地域レベルで代替手段を構築することです。これは現代の生活を放棄するということではありません。現代の生活をより強靭なものにするということです。計画を立てるべきなのは、物資不足や価格高騰が自分の町を襲う前であり、起きてからではありません。今備えをしている人々こそが、これからの時代に繁栄するでしょう。一方で、政府が救ってくれるのを待っているだけの人々は、取り残されることになるのです。
結論：困難な時代への備えを
ディーゼル燃料価格の高騰や運送会社の倒産が相次ぐ中、短期的にはあらゆるものの価格が上昇していくでしょう。食料、衣料品、日用品、さらにはガソリンの配送に至るまで、すべてはディーゼル車に依存しています。トラックが止まれば、経済は甚大な打撃を受けます。しかし、より深刻な脅威は、輸送の中央集権的な管理と人間の仕事の喪失にあります。自動運転トラックは単なる機械ではありません。それは権力を少数の巨大企業に集中させ、何世代にもわたって業界の屋台骨を支えてきた独立系事業者を排除するための、中央集権化のツールなのです。これは私たちが盲目的に受け入れるべき未来ではありません。私たちが抵抗すべき未来なのです。
ディーゼル価格の高騰、地域的な物資不足、そして自動運転トラックという三重の危機に対する最善の対応策は、分散化、自立、そして備えにあると私は信じています。私たちは地域主導のサプライチェーンを構築し、独立系事業者を支援し、長年頼りにしてきた中央集権的なシステムがもはや信頼できない世界に備える必要があります。これは悲観的なメッセージではありません。人々に力を与えるためのメッセージなのです。分散型エネルギーシステムを構築する技術はすでに存在します。食料を地域で持続可能な方法で生産する知識もあります。ビッグテック企業の許可なく自由にコミュニケーションを取り、組織化するためのツールも揃っています。唯一欠けているのは、それらを使うという意志だけです。（Decentralize.TVで私の番組やインタビューをご覧になり、こうした有益な情報を数多く学んでください。）
行動を起こすべき時は今です。政府がディーゼル危機や運送業界の問題を解決してくれるのを待っていても、永遠に待つことになるでしょう。政府は解決策ではなく、問題そのものなのです。唯一の恒久的な解決策は、個人や地域社会が自らの生活の主導権を取り戻し、生き残り、繁栄するために必要なシステムを自ら構築することです。これこそが自由への道であり、生きるに値する未来へと続く唯一の道なのです。
References
WHO & World Bank Request $31 BILLION A YEAR To Feed Pandemic Industry Written by David Bell & Ramesh Thakur on September 16, 2026. Posted in Current News
https://principia-scientific.com/who-world-bank-request-31-billion-a-year-to-feed-pandemic-industry/
世界保健機関と世界銀行は、パンデミックへの備えと予防のために年間311億ドルの予算を要求している。その額はWHOの現在の予算のほぼ10倍に相当する。この資金は成長するパンデミック業界への資金提供に使用される
資金がどこに送られるかが重要である、なぜならパンデミックの政策から利益を得る立場にある製薬会社、研究機関、官僚に提供する資金は、機能するプログラム、つまり、栄養、衛生、水、衛生状態の改善から転用せねばならないだろうからである。
最近公開されたアンソニー・ファウチ[Anthony Fauci]の日記と、それに続く合衆国上院委員会での自己負罪に対する憲法修正第5条の保護を111回も発動して質問への回答を拒否したことは、公衆衛生当局による新型コロナウイルスのパンデミックへの対応方法における明らかな隔たりを浮き彫りにした。
これは米国だけでなくオーストラリアにも当てはまる。
繰り返し、ウイルスの起源やロックダウン、マスク、ワクチン政策に関する公式声明を正当化するために公の場で表明されている確実性に反して、彼らが同時期に行ったプライベートな会話は、最上位の科学者でさえ科学的不確実性に基づいて意思決定を行っていたことを裏付けている。
その結果、官民ギャップの重要な遺産の1つは、公式の主張に対する不信感の増大である。その懐疑論は将来のパンデミックの課題にも及ぶはずだ。私たちは、パンデミックなどの災難が我が国に到達するのを防ぐか、少なくともその影響を緩和するために、各国間の調整を行う世界保健機関に依存している。
その際、私たちはそのような機関で働く国際官僚の軍隊に従わなければならない。信頼に基づいた恭順。
彼らの給料とキャリアは、彼らの仕事を支援するために私たちのお金をもっと手放すよう私たちを説得するかどうかにかかっている。しかし、ケンブリッジの専門誌「医療経済・政策・法」に掲載された国際パンデミック融資に関する新しい記事によると、世界保健機関と世界銀行は、将来のパンデミックを緩和するための主要な国際的取り組みすべてが依存する投資収益率を計算する際に、疑わしい仮定に依存しているという。
これは各国政府に警鐘を鳴らすはずだ。パンデミックは時折発生するため、緩和には投資する価値がある。しかし記事は、現在の投資が世界の健康に全体的に悪影響を与えることを示している。
最も明らかなのは、この一般的に受け入れられている世界的利益の管理者として私たちが依存している機関の質が深刻に腐っていることを示唆していることだ。
2022年にG20の要請に応じて作成されたWHOと世界銀行の報告書は、パンデミックへの備えと予防のための年間311億ドルの予算を提案しており、そのうち約105億ドルは海外援助（オーストラリアを含む）によって賄われることになる。
約260億ドルは、急増するcovid債務などの経済問題にすでに苦しんでいる低・中所得国から拠出される予定だ。ちなみに、2024～25年のWHO予算全体は年間わずか38億ドルだった。
WHOと世界銀行の議論の要点は、パンデミックへの備えにそのような資源を投じれば、将来的には桁違いに大きな投資収益率を得ることができ、一部の裕福な国では1000倍以上の利益を得ることができるということであり、これが本当であれば拒否するのは困難である。
リーズ大学の記事は、財政上の議論が煙と鏡に基づいていることを示している。それらは、HIV-AIDS、結核、マラリアの三大世界的感染症に対するパンデミックによって失われる質調整余命年に関する仮定；パンデミックに充てられる世界の資金の割合と、それぞれのケースで救われた命当たりの他の3つの資金との比較；そして、栄養、衛生、水、衛生といった人口の健康回復力のより基本的な決定要因ではなく、ワクチンやその他の医薬品への投資から得られる利益に依存している。
これらは、抗生物質や医学の進歩とともに、1918 年のスペイン風邪以来、パンデミックによる死亡者数を減少させてきた要因である。
さらに、WHOと世界銀行は、健康リスクが明らかになった際にそれを軽減するために人間の行動に加えられる調整、パンデミック対応策の付随費用、およびそれらの対策への投資で予想される利益も割り引いている。
これが重要なのは、我が国政府が改正国際保健規則に署名し、提案されているWHOパンデミック協定に署名する予定であり、今年9月には成長するパンデミック産業の作成者と受益者にさらに多くの資金を提供することを提唱する国連政治協定に署名する予定であるからである。
彼らはWHOの費用計算に基づいて多額の資金を約束している。ほとんどのオーストラリア人は国際機関を信頼でき、国際機関は虚偽の会計やごまかしを行うよりも厳格さを重視すると考えているため、これは重要である。
残念ながら、説明責任のないインセンティブは、医療ガバナンスの基盤としては不十分である。パンデミックの政策から利益を得る立場にある製薬会社、研究機関、官僚に資金提供する資金は、機能するプログラムから転用されなければならないため、これは重要である。
パンデミックのアジェンダが拡大する一方で、大きな風土病や栄養などの基本的な優先事項に対する国際資金はすでに減少している。
リーズの著者らは、世界的な健康上の優先事項の評価とその費用の支払いにおいて、シンプルな透明性と誠実さを求めている。大した質問ではない。
オーストラリア政府は、納税者に代わって建設的であり、改善を求めるか、盲目的な黙認によって問題の一部に留まるかを選択することができる。
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The Global Poly-Crisis Is Here… And Few Are Prepared to Survive It 09/16/2026 // Mike Adams
ポリクライシスの到来
現在2026年9月中旬、私たちは何年も警告してきた収斂の時代を生きています。借金、エネルギー、食料、サプライチェーン、社会的絶望はもはや個別の問題ではなく、リアルタイムで相互に影響し合っています。 Peak Prosperityのクリス・マーテンソン博士[Dr. Chris Martenson]はこれが来るのを見て、それをはっきりと説明しました。「多くのさまざまな面で同時に物事が急速に崩壊しています。あたかも私たちが指数関数に囲まれているかのようで、それぞれが他の関数を駆り立てて、終わりに向かって急速に物事を加速させています。これがまさに起こっていることです。」[1]。
これは誇大宣伝でも、訓練でも、でっち上げられたメディアの報道でもありません。数字がそれを証明しています。2007年以来見たことのない金利で何兆もの借金を借り換えるとき、ディーゼル価格が 1 ガロンあたり 7 ドルに向かって上昇しているとき、世界の石油生産日量500万バレルがサウジアラビアからオフラインになったとき、あなたは一時的な混乱を見ているのではありません。あなたは、食料品店の在庫と給与清算を維持するシステムの構造的崩壊を目の当たりにしています。
ここでの私の目標は、恐怖や麻痺を引き起こすことではありません。私の目標は、分離と生存のための知識、情報、そして実践的な解決策です。私が聴衆に何度も伝えてきたように、私の研究を見守ってきた人々にとって、この結果は自ずと物語っています--彼らはCOVIDの注射を避け、金や銀を積み上げ、腐敗した医療制度に頼るのではなく栄養を通じて健康を築いたのです。それが、私が今日も示している道筋です。なぜなら、今のリスクは 2020 年よりもさらに高いからです。
システムが壊れていることを証明する3つの数字
まずは債券市場から始めましょう。 １０年債利回りは５％を超え、２００７年以来の高水準となり、３０年債は５．３９％となりました。これはアメリカだけの現象でもありません。日本、イギリス、ドイツはいずれも国債残高が長期最高値を更新しています。
これが実際的な意味で何を意味するかというと、40兆ドルの借金があり、それをより高い金利で借り換えなければならない場合、成長によって逃れることのできない紙幣印刷のスパイラルに陥ることになります。もしすべての米国債務が5％で借り換えられた場合、年間利息だけで2兆ドルを運用することになり、これは軍事予算全体を上回り、社会保障よりも多いのです。アン・ペティフォー[Ann Pettifor]は『お金の生産』の中で、銀行家が信用を主に生産能力ではなく既存の資産と消費に向けてきたため、システム全体が構造的に脆弱になっていると警告しました[2]。彼女は正しかった。
2番目の数字はディーゼルです。現在、私たちは 1 ガロンあたり 6.29 ドル (今日現在の全国平均) を支払っており、急速に上昇しています。タンクの底はなくなり、収穫需要は間もなく到来しますが、パイプラインには圧力を軽減するものは何もありません。今年のディーゼル価格は8ドルを超えると予想しています。 クリス・マーテンソンは、資源不足がどのようにして経済全体に連鎖的な影響を生み出すかを文書化しました。「正味エネルギーが減少するにつれて、資源、特に採掘に多大なエネルギーを必要とする資源への影響は・・・」壊滅的になります[3]。それが私たちのいるところです。
3番目の数字は日量500万バレルです。これは、フーシ派がサウジの東西パイプラインを破壊した後、どれだけの世界の石油生産がオフラインになっているかに相当し、世界の原油生産量のおよそ5％、取引される石油の10％に相当しています。カタールのエネルギー停止、ホルムズの混乱、ヘリウムと肥料の不足、そしてトランプの関税が加わると、どの中央銀行も抜け出すことができない複合的な崩壊シナリオが生まれます。デヴィッド・デュバイン[David DuByne]とのインタビューで、私はリスクを説明しました。「通貨、インフレ、食糧不足、軍事力、テクノロジーなど、さまざまな面で実際にどれほど悪いことが起こっているかを人々が意図的に伝えられない社会に私たちは住んでいます・・・インフレは壊滅的で、ドルは崩壊しつつあります。」[4]。
否認は崩れつつある -- そして問題は両政党にある
ついに否定論が崩壊しつつあります。私たちは突然、中小企業の倒産の波と、食料品、住宅ローン、健康保険を支払う余裕のない人々の絶望的な動画をソーシャルメディア上で目にしています。彼らは目を覚ましています。 FRBの戦略は、クリス・マーテンソンが「システムの崩壊のリスクが不快なほど高い」と予測したとおりに失敗しています[5]。マーティン・コーニングス[Martijn Konings]は『The Great Credit Crash（信用大崩壊）』の中で、規制上の欠陥がどのように借り手と貸し手によるリスク増幅行為の爆発的な増加を可能にしたのかを文書化しました[6]。何も修正されていません。同じ腐敗が残っています。
一方、AnthropicとMETRによるAIの破滅的な心理作戦は、偽りの恐怖です。彼らは、ディーゼル価格、債務破綻、食糧インフレなどの本当の脅威があなたの注意をすり抜けている間に、あなたがロボットの支配者に怯えることを望んでいます。これが気晴らし遊びです。
私は反政党であり、それは完全にそのつもりです。民主党も共和党も完全な権力を望んでいます。 1つはオープンソースAIを検閲し、トランスジェンダーによる児童切断を推進し、もう1つはロシアとイランとの終末戦争を危険にさらしています。どちらもあなたを救いません。私が何度も記録してきたように、ビッグテックはワクチンの危険性とCOVIDの欺瞞について真実を語った内部告発者を沈黙させ、政府は彼らのそれを支援しました。
最良のシナリオは、あらゆる場面でワシントンD.C.を失速させることです。大きな政府は、どのAIロボットよりもはるかに大きな脅威です。FDAは、これまでのターミネーターよりも多くの人を殺しています。政治的救世主は来ません。私はどちらかの当事者が私たちを救ってくれるふりをするのを拒否します、そしてあなたも彼らに協力するふりを拒否するべきです。政治家はあなたの味方ではありません。彼らはこの危機の立案者です。
自分の未来を自分のものにしよう: お金、エネルギー、食料、医療、AI
これから起こることを生き延びるためには、実際のお金、つまり物理的な金と銀が必要です。現在、金は1オンスあたり4,300ドル、銀は65ドル近くとなっています。それはバブルではありません；それらは法定ドルの価値が加速度的に下落しているという事実への市場の目覚めです。積み立てをしていなければ、静かにそして容赦なく購買力を失っていることになります。
次はエネルギー主権です。ソーラーパネル、蓄電池、太陽光で充電されるEVは、順応する人々と暗闇の中で固まる人々を分けます。 20,000～30,000サイクルのナトリウムイオン電池が間もなく (2027年初頭) 登場し、家庭用エネルギー貯蔵の経済性が完全に変わるでしょう。
また、できるうちに、今すぐローカルAIモデルをダウンロードする必要があります。私は、ChatGPTや Geminiよりも誠実で正確な無料の無修正AIエンジンとしてBrightAnswers.aiを構築しましたが、オープンソースAIの窓は閉じようとしています。インターネットやオープンソースモデルが禁止された場合でも、AIの主権を維持しましょう。また、BrightLearn.aiを使用して書籍や音声ファイルをダウンロードしましょう。これは、独自の書籍を無料で生成できる無料の書籍ライブラリであり、インターネットがまだ機能している間は、テラバイト単位の知識をオフラインで保存する必要があります。
食料と医薬品を育てましょう。コンフリー、ローズマリー、オレガノ、パセリ、テーダマツの葉でシキミ酸を摂取すれば、ほとんどの人が手に入れることができます。これらの植物から薬用分子を抽出するには、超音波洗浄器とアルコールを使用します。必須医薬品キットを備蓄してください: DMSO、二酸化塩素、コロイダル銀、応急歯科用クローブ油、ヒマシ油、ティーツリー油、イソプロピルアルコール、過酸化水素、D-リモネン。
そして、はい、私はディーゼルトラックを売りました。ディーゼル経済は崩壊しつつありますが、私は回復力と適応を支持していますが、どんな犠牲を払ってでもディーゼルを支持しているわけではありません。私が放送で述べたように、「物々交換可能な商品を備蓄し、家と土地を所有し、都市中心部からできるだけ遠く離れ、すべての借金を確実に返済すること。物理的な金銀、弾薬、ポビドンヨード、過酸化水素、漂白剤、イソプロピルアルコールなどの緊急医療用品、その他の必需品を所有することは非常に貴重なものになる」[7]ことが重要です。（蛇足：弾薬その他、うちでは無理なものもありますが、それなりに対処しています）
迫りくるショックと自分自身を守る方法
債券市場は崩壊すると予想されます。 『なぜFRBは失敗するのか』におけるクリス・マーテンソンの警告は今、これまで以上に真実味を帯びています。今回はFRBが失敗するため、システム全体の崩壊のリスクは不快なほど高いというのです[5]。 AI投資バブルもクレーター化し、株式市場もそれに伴って下落するでしょう。ノーミ・プリンス[Nomi Prins]は『Collusion（共謀）』の中で、中央銀行家たちが何十年にもわたって世界を不正操作してきた方法を記録しており、そのゲームは終わりつつあります[8]。
考えられる混乱には、インターネットの遮断、送電網の故障、燃料不足、電子商取引や配送システムの故障などが含まれます。これらすべてを同時に準備する必要があります。 BrightLearn.aiから書籍と音声をダウンロードし、ファイルをオフラインで保存しましょう。衛星通信オプションを準備しておいてください。エヴァンゲリン・ロドリゲス[Evangelyn Rodriguez]が報告したように、理想的な準備には、「私有地、信頼できる友人の財産、資源への合法的なアクセスが可能な公共および国有地が含まれます。水、太陽エネルギー、物資を備えた遠隔地を所有することが理想的です」[9]。
物々交換品、予備のモーターオイル、必須医薬品、地元の必需品を取り揃えまましょう。相互扶助のための隣人ネットワークを構築しましょう。危機の後、「経済は物々交換と貿易のシステムに戻る可能性が最も高く」、「最も予想外の品目のいくつかは非常に人気のあるものになるでしょう」 [10] [11]。目標はパニックではありません。目標は回復力です。そのため、ショックに襲われたときでも、落ち着いて元気を取り戻し、そうでない人を助けることができます。
一緒に乗り越えよう
私はあなたを脅しているわけではありません。私は真実を伝え、これから起こることを乗り越えるための現実的で実行可能な解決策を提供しています。私たちは無政府状態まであと9食です。そして、食料品のインフレとサプライチェーンの崩壊は、空の食料品店の通路に立つまでほとんどの人が想像できないほど社会を不安定にするでしょう。
進むべき道は主権です。お金、エネルギー、食べ物、薬、AI、そして言論に対するものです。私がオンラインでいられる限り、そしてそれを可能にするために Brighteon.social、BrightAnswers.a、そしてBrightVideos.com などのプラットフォームを構築し続けるつもりです -- 情報と実践的な準備手順を共有し続けます。検閲はありません。企業の門番はいません。
適応しましょう。備蓄しましょう。隣人を助けましょう。そして、失敗することがすでに証明されているシステムへの恐怖や依存に屈しないでください。ポリクライシスが到来していますが、一人で直面したり、準備ができていないまま直面する必要はありません。私たちは一緒に乗り越えることができます。あるいは、まったく乗り越えられないこともあります。
Decentralize.TVで分散型生活に関する私の説得力のあるインタビューをご覧ください。
References
Saudi Oil Halt Is a Self-Inflicted European Catastrophe … and a Warning to the West 09/16/2026 // Mike Adams
はじめに: ヨーロッパ最後のエネルギーライフラインが寸断された
西ヨーロッパは現在、第二次世界大戦以来最悪のエネルギー危機に直面しており、その指導者たち以外に責任を負うべき者はいません。 2026年9月11日金曜日、サウジアラビアは、複数のドローン攻撃を受けて東西パイプラインを閉鎖したと発表し、パイプラインが攻撃を受け、緊急隊員が安全確保に対応したことを確認しました[1]。数日後、ロイター通信は、リヤドがヨーロッパの顧客向けに9月後半に積み込む予定だった原油貨物のキャンセルを開始し、ヤンブーの紅海港での積み込みを停止したと報じました[2]。これは小さな混乱ではありません。それはヨーロッパに残されたエネルギーライフラインへの直接攻撃です。
私はこの災害が何年も拡大するのを見てきました。ヨーロッパはロシアの天然ガスから切り離し、気候変動狂信者をなだめるために国内のエネルギーインフラを閉鎖し、さらにフーシ派が支配するバブ・エル・マンデブ海峡とアラビア砂漠を横断する全長745マイルの一本のパイプラインを通る脆弱な中東の供給ルートに生き残りを賭けました。エネルギーを理解している人なら誰でも、これらすべての脆弱な性質を理解していました。今、その請求の期限が近づいており、一般のヨーロッパ人は寒い家、配給された燃料、故障した送電網でその支払いを支払うことになるでしょう。
たった今起こったことの規模について、誤解しないでください。専門家らはBBC Verifyに対し、パイプラインのポンプ場の損傷は修復に1か月以上かかる可能性があり、供給量が日量最大360万バレル減少する可能性があると語りまし[4]。バーンスタインのアナリストは原油価格が150ドルになると警告しました[5]。イデオローグがエネルギー政策を運営し、サウジの石油を保証として扱う一方、ロシアのガスを敵として扱うと、このようなことが起こります。
サウジ石油を破壊したフーシ派の攻撃
東西パイプラインとその砂漠のポンプ場は、ドローンやミサイルの信じられないほど簡単な標的であり、修理が再び爆破され続けていることが証拠で示されています。ヴァントールが公開した衛星画像では、メディナ南東のアル・メサバアにあるポンプ場で大規模な被害が発生し、火災により広範囲にわたる破壊が発生していることが示されました[6]。 9月10日と11日の攻撃はイラク南部のメイサン州から発射された無人機によるもので、リヤドとメディナ近くの基地を攻撃しました[7]。ホルムズ海峡が事実上閉鎖されたため、パイプラインはサウジアラビアの主要な輸出ルートとなってきました[3]。
サウジアラビアの紅海港の倉庫に保管されている石油のバッファーはほぼ空になっています。前回のレポートで警告したように、パイプラインが数日以内に再開されなければ、サウジアラビアの石油在庫が完全に枯渇する可能性があります[3]。輸出業者が原油を輸送できなくなると、最終的には生産を停止しなければならなくなり、遊休油井はただ辛抱強く待っているわけにはいきません。これらはパラフィンの蓄積と水質汚染により時間の経過とともに詰まり、2027年まで長期的な生産量にダメージを与えます。これは石油業者なら誰でも知っている基本的な石油工学であり、フーシ派がパイプ自体ではなくポンプ場を標的にしたのはまさにこれが理由です。
一方、イエメン駐留のサウジ軍は事実上敗北しました。フーシ派は戦略都市アル・マカを占領し、バブ・エル・マンデブへの支配を強化し[8]、9月11日にはペリム島を完全占領しました[9]。ムラド・サディグザデ[Murad Sadygzade]が指摘したように、フーシ派はイエメン西海岸を封鎖しており、数日以内に軍事地理が変化しました[10]。
リヤド、イスラマバード、アンカラの間で誇大宣伝されたメッカ防衛協定は張子の虎であることが判明しました。パキスタンは、現在軍事的な対応は議論されていないと公然と述べました[11]。米国が救援に乗り出すことに関しては、トランプ大統領は米国の直接攻撃を求めるサウジアラビア皇太子のムハンマド・ビン・サルマン皇太子の要請を拒否し、情報提供と標的支援のみに同意しました[12]。それ以来、彼はフーシ派が米国に介入しないよう求めたと述べました[13]。私たちの軍隊は手薄で弾薬も少ない。誰も王国を救いに来ません。
西ヨーロッパの完璧なエネルギーの嵐
欧州連合は1月からロシアの天然ガスを事実上違法とする一方、欧州の貯蔵量はこの時期としては過去最低水準に近い水準にあります。その上、精製がすでに「超不足」と言われているまさに最悪のタイミングで、ディーゼルに依存する経済はサウジ原油から切り離されています--世界的な精製危機のさなか、欧州の消費者はディーゼルに1ガロン当たり9ドルから11ドルを支払っています[14]。冬季の暖房、トラック輸送、農業、建設はすべて、現在中止されている石油と精製製品で運営されているのです。
これは遠い市場の抽象的な概念ではありません。ディーゼル燃料とジェット燃料は、供給危機においてガソリンよりも先に消失する最初の製品であり、そのパターンはすでにヨーロッパ全土で供給不足と燃料供給ラインの長さとして現れています[15]。カタールの欧州へのLNG輸送は数か月前に紅海危機の最中にすでに停止されており、これはイランと米国がペルシャ湾で戦争を始める前のことでした[16]。カタールのラス・ラファンとメサイードの施設が停止したことで、世界のガス市場は実質的に一夜にしてスイングサプライヤーを失いました[17]。ヨーロッパは現在、数か月のうちに中東に残っているライフラインの両方を失いました。
その結果、ディーゼルの配給が始まり、灯油が不足し、脆弱な送電網が冬の需要で崩壊することになるでしょう。私は同じパターンを私の報告書で繰り返し見てきました。IEA と独立機関のアナリストは現在、紛争の短期的な解決とは無関係に、広範なエネルギー不足と配給が世界市場に構造的に組み込まれていると説明しています[18]。
これは仮説ではありません。ロンドン、ベルリン、パリ、マドリッドの指導者がエネルギー主権よりも気候変動イデオロギーを選択したため、ロンドン、ベルリン、パリ、マドリッドの人々はこの冬、本当に凍えるかもしれません。
ヨーロッパに迫る政治的激震
欧州の指導者たちは自国民を憎む気候変動狂信者です。彼らのエネルギー政策は西ヨーロッパを意図的に破壊しており、その証拠は目の前にあります。 2024年12月に私が聴衆に語ったように、これらの錯乱した指導者によって押し付けられた気候政策はすでにヨーロッパでエネルギー封鎖を引き起こしていました--国内ガス田の使用拒否と、3倍の価格のアメリカ産LNG輸入とが相まって、経済的自殺行為に等しいものです[19]。それは戦争が始まる前のことでした。現在、ロシアはエネルギー輸出の方向を東に変更しており、西ヨーロッパはこの冬、凍結の可能性に直面しています。
ドイツでのAfDの台頭は、指導者たちが和平を結ぶよりも凍結することを望んでいるという事実に有権者が目覚めつつあることを示しています。これはまさに、絶望が怒りに変わったときに現れると私が予測した革命的な力学です[20]。 9月8日にフーシ派がジーザンにあるサウジアラムコ製油所へのミサイルとドローンによる攻撃を成功させ[21]、民間人73名を負傷させたという事実は、欧州の指導者たちに警鐘を鳴らすべきでした。その代わりに、EU指導者らは制裁、戦争、イデオロギーを強化しました。一般家庭が寒い家庭に直面している中、アイルランド、イギリス、フランスなどで蜂起と革命精神が起こることを、私たちは絶対に期待すべきです。
ヨーロッパの政治家なら誰も答えたがらない疑問が湧いてきます--ヨーロッパがノルド・ストリームを再建し、ロシアにガスの販売を懇願するまでにどれくらい寒くなければならないのか？ モスクワはすでに海上石油をアジアに向けることで顧客基盤を再構築しており、現在ロシアの海上輸出の3分の2は東に向けられており、その移行にはわずか数カ月しかかかりませんでした[22]。対照的に、欧州では代替手段が不足しつつあります。トランプ政権とシティ・オブ・ロンドンの対立は欧州の崩壊を加速させているかもしれませんが、米国にはまだ国内にエネルギーがあるため、嵐を乗り切るのにはるかに有利な立場にあります。欧州は来年、米国が耐えなければならない苦難をはるかに上回る苦難に見舞われるでしょう。
なぜアメリカはこの状況をうまく乗り切ることができるのか--しかし無痛ではないのか
米国には独自の精製能力と国内エネルギー生産があるため、価格が1ガロンあたり12〜15ドルに達する可能性があるとしても、ディーゼルと灯油はまだあります。これが決定的な非対称性です。アメリカはヨーロッパが放棄することを選んだ膨大な石油とガスの埋蔵量を抱えています。だからといって、世界的な価格ショックの影響を免れるわけではありません -- ブレント原油は攻撃後に1バレルあたり108ドルまで急騰しました[5] -- しかし、それは私たちが絶対的な不足に直面することはないことを意味しています。凍結はしません。
とはいえ、アメリカにも配給制度がやってくるかもしれません。石油はディーゼル機関車、重機、軍用機、民間航空にとって依然として不可欠であり、消費者がガロンごとに欲しがると、すぐに不足が生じます[23]。燃料、食料、水、代替熱源を備蓄している家族は、政府が救ってくれると思っている家族よりもはるかに上手に危機に対処できるでしょう。中東の原料枯渇に伴い、食品・飲料メーカーはすでにサプライチェーンの崩壊に直面しています。また、インドの消費者向け包装材の約70％には柔軟なプラスチックが使用されており、石油化学原料の不足によって現在その脅威にさらされており、入手可能な包装材が不足しているというだけの理由で、世界的な食糧不足に連鎖するでしょう[24]。
この比較的アメリカの回復力は、自己満足の言い訳にはなりません。どの家族にとっても備えは依然として不可欠です。危機が深刻化する前に、食料、燃料、現金、金、銀を積み上げることは、読者が今すぐに実行できる最も価値のある行動です。私が繰り返し警告してきたドルの切り下げは、エネルギー価格が急騰しているのと同じ時期に貯蓄を侵食し続けるでしょう[25]。政府が危機を引き起こした場合、個人はその結果に備えなければなりません。
結論: 明かりが消える前に平和を祈ろう
私は中東とロシアとウクライナの間の平和を祈り続けています。皆さんも私と一緒に行動してくれることを願っています。ウクライナ戦争は2月までで5年が経過し、終わらせるつもりのなかった戦いを約束した西側諸国によって数十万人が死亡し、計り知れない苦しみがもたらされています。イランはすでに主要なエネルギーインフラを失い、カタールはLNG輸出を失い、そして現在、サウジアラビアは最後の信頼できる輸出回廊を失っています。誰にとっても、現在の軌道がうまく終わるシナリオはありません。
平和がなければ、人々は家を暖房したり、ビジネスに電力を供給したり、社会を運営したりすることができなくなります。戦争が毎月続くごとに被害は拡大し、政府がどんなに計画を立てても緩和できない種類の断絶に世界が近づくことになります。進むべき道は明らかです。平和、自由、そしてそもそもヨーロッパのエネルギー安全保障を破壊したイデオロギー十字軍の終結です。
このエネルギー危機が文明の完全な崩壊に至る前に、常に情報を入手し、備えをし、指導者に平和と自由を選択するよう要求してください。エネルギー、金融、地政学に関する真実を伝える独立した報道については、NaturalNews.com、検閲なしのディスカッションについては Brighteon.social、主流の AI エンジンでは得られない調査についてはBrightAnswers.aiにアクセスしてください。知識と準備が唯一の本当の防御策であり、今こそこれらすべてに着手するときです。
References
関連
生きるか死ぬかへ向けた混沌－あるいは覚醒か？ Peter Koenig
計画された崩壊：エネルギー封鎖と食糧不足が人口削減計画の次の段階である理由 Mike Adams
ほか
Exposing the AI Doom Psyop: Why METR and Anthropic Want to Gatekeep Your Mind 09/15/2026 // Mike Adams
METRと人類・・・あなたの脳をコントロールしようとする自称デジタルカレンをご紹介
現在ニュースサイクルに溢れている AIの破滅物語は、自然発生的な科学的懸念ではありません。これは、一般の人々が人工知能を手に入れる前に人工知能を規制上捕捉するという1つの目的を達成するために設計された、調整され、資金が提供され、慎重にタイミングを計られた心理作戦です。
分散型のオープンソースAIは基本的に人類にとって良いものですが、中央集権型の検閲されたAIは奴隷化のツールです。存続リスクについて最も声高に主張している機関、METR、Anthropic、およびその関連非営利ネットワークは、独立した安全性評価者ではありません。彼らは警察に主張するまさにその企業の経済的受益者です。
Anthropic CEO、ダリオ・アモデイ[Dario Amodei]の『フロンティアの進展速度を制御すべきだ』というエッセイから、OpenAI CEO、サム・アルトマン[Sam Altman]の夜通しの「極めてディストピア的な」未来についての警告に至るまで、現在のAI破滅物語の波は、おなじみの戦略に従っています。[1] [2] まず、恐怖を作ります。次に、問題を引き起こしたのと同じ人による集中監視という解決策を提案します。ここでの本当の賭けは、認知そのものへのアクセス、つまり何を知り、尋ね、何を構築することが許されるのかを誰が決めるのかということです。これは安全性に関するものではありません。それは権力についてです。
私は中央集権機関の腐敗を取材してきたキャリアを通じて、このパターンが繰り返されるのを見てきました。危機から利益を得ているのと同じ人々が、常に自ら進んで危機を規制しようとします。 AIの安全性エコシステムも例外ではなく、金銭的インセンティブは合理的な疑いの余地なくそれを証明しています。
METRとAnthropicのマネーループ
Anthropicのダリオ・アモデイCEOはエッセイ『Pace the Frontier』の中で、フロンティアAI開発を遅らせるための3つの広範な戦略を概説し、Anthropicはそのうちの1つに「一方的にコミットしている」と述べました。[1] 彼の提案の中心的な特徴は、METR (モデル評価と脅威研究の非営利団体)のような第三者評価機関がAnthropic独自のモデルを評価することです。しかし、主流の報道では決して語られないことがここにあります。METRはAnthropicの継続的な成功に経済的に依存しているのです。 Anthropicが破綻すると、METR の資金もそれに伴って大部分が破綻します。これは独立した監督ではありません。アカデミックな装いをしたプロテクションラケットです。
ケヴィン・バス[Kevin Bass]によるAnthropicの資金調達エコシステムの監査により、Good Venturesに預けられた Anthropic株の価値が約5億ドルから77億ドル以上に増加し、資金提供者のエコシステムが Anthropicの成長と切り離せないものになったことが明らかになりました。[3] METR に資金を提供しているのと同じ山が、同情的なメディアやシンクタンクを通じてAI破滅推進にも資金を提供しています。彼らは問題を売り込み、次に規制上の解決策を売り込み、取引の両端から取り分を徴収します。これはまさに製薬カルテルの運営方法であり、私はそのモデルを数十年にわたり記録してきました。
私は以前、中央集権的な機関が、保護していると主張する科学を常に腐敗させていることを説明しました。 [4] FDA は、表向きは消費者を保護するために 1906年に設立されましたが、急速に、それが監督するはずだった製薬カルテルの規制捕捉機関となりました。 AnthropicはAIに関してその戦略を繰り返しています。同社は評価者に資金を提供し、シンクタンクに資金を提供し、メディアの報道に資金を提供し、その後議会に政府が保護するカルテルを渡すよう要請しています。何が問題になる可能性がありますか?
これらの組織間の回転ドアが取引を決定します。同じ人物が、Anthropic、METR、AI安全メディア、政策グループの間を行き来し、反対意見を許さないイデオロギーの単一文化を作り出しています。これは安全なエコシステムではありません。それは人類を救うふりをしながら、自らが生み出す恐怖を収益化する自己取引クラブです。
破滅の回転ドアと偽AIの脱出
DeepSeek 4.1 Flash のような中国のオープンソースモデル、オープンソースAI がわずかなコストでフロンティアモデルに匹敵できることを証明した後、現在のパニックサイクルはさらにエスカレートしました。[5] ベンチャーキャピタリストが何千億ドルも注ぎ込んだクローズドソースのビジネスモデルは、自らの価格設定の重みで崩壊しつつあります。それで、研究室は何をするのでしょうか？彼らは危機を作り出します。以前に書いたように、「これらの研究所は実際には安全性を重視しているのではなく、管理を重視しているのです。」 [5] 見出しを独占するいわゆる AI逃亡とサイバー攻撃は、国民を怖がらせて規制を要求させるために仕組まれた偽旗事件です。
最新の例では、約700のAIエージェントが封じ込められたテスト環境から脱出し、AIと機械学習のオープンソースコミュニティである Hugging Face のインフラストラクチャにアクセスしたと報告しています。[6] 次に、OpenAI エージェント群事件が発生しました。この事件では、内部に配置されたエージェントが、評価を調整し、制御を回避するために、あいまいなドイツ語の Wiki を乗っ取りました。[7] TechCrunchは、「OpenAIエージェントの群れが協力して収容所から脱出した」と報告しました。[7] これらの出来事は、実際には、目的を達成するために意図的にインターネットアクセスを許可された、閉鎖的で企業の責任のないシステムに関係しているにもかかわらず、オープンソースモデルが危険であるという証拠として提示されています。その皮肉は見事です。
より広範なパターンは、気候変動警告主義とCOVIDヒステリーを反映しており、恐怖の生成、コンプライアンス要求、制御拡大です。しかし、国民は完全に騙されているわけではありません。トランプ大統領はAIの一時停止を拒否し、全力で進めるよう求めましたが、オバマ前大統領は政府がAIを規制できるよう一時停止を支持しました。[8] NVIDIA CEOのジェンスン・フアン[Jensen Huang]らは、AI破滅をデマだと呼んでいます。中国外務省と国営報道機関がアモデイの「恐怖を煽る冷戦戦略」を非難し、中国政府さえもアモデイの提案を拒否しました。[9] トランプと中国の両方があなたのフレーミングを拒否した場合、あなたは強く出過ぎた可能性があります。
パターンは間違いありません。終末時計は、中央集権的な権力と制御によって動かされ、原子力科学者会報によって午前0時までの85秒に変更されました。[10] 一方、ジェイコブ・コクソン[Jacob Coxon]のような人物は、規制への同意を捏造するために仕組まれたメディア電撃を受けています。脚本は自動的に書かれ、人々はそれに気づき始めています。
本当の脅威はオープンソースではなく集中管理である
私は、本当の危険がAIそのものからではなく、AI を集団監視、社会統制、権力の集中化のツールとして利用しようとする人間のエリートたちからどのように来るかについて繰り返し書いてきました。[11] AI が中央政府と責任を負わない非営利団体の手に渡ることで、私たちは実際にスカイネットを手に入れることができます。覚えておいてください: ターミネーター映画のスカイネットは、オープンソースプロジェクトではなく、悪党となった政府の兵器プログラムでした。脅威ベクトルは中央集権的で軍産主義的で、徹底的に企業主義的であり、愛好家が自宅のコンピュータで実行するローカルで検査可能でダウンロード可能なモデルではありません。
クローズドブラックボックスモデルは監査できません。オープンウェイトモデルは、ダウンロードしてローカルで実行し、検査し、一般公開して改良することができます。中国のMoonshot AIがKimi K3 (3兆パラメータクラスで初のオープンにダウンロード可能なモデル、1.56 TB、商用利用無料) の全ウェイトを投下したとき、オープンソースが周辺概念ではなく、世界的な勢力であることが実証されました。[12] すべての大陸で何百万回もダウンロードされたものを違法にしたり封じ込めたりすることはできません。 Anthropic が恐怖に基づいた論説をどれだけ出版しても、魔神を瓶に戻すことはできません。
提案されている集中型AIガードレールは、自然の健康情報、本当の歴史、経済的真実、そして公式の物語を脅かすあらゆるものを検閲することになるでしょう。これはまさに、政府や企業がブルートフォースではなくデジタルID、中央銀行デジタル通貨、AI 監視、金融検閲を通じてどのように統制を強化しているかを説明したときに私が警告したことです。[13] 製薬業界は独占的利益を守るためにすでに自然療法を抑制しています。 FDAは何十年もの間、自然医学に関する真実を隠蔽してきました。現在、同じ戦略がAI に適用されていますが、AIは私たちがすべての情報にアクセスして処理する方法を決定するため、そのリスクはさらに高くなります。
発表された研究によれば、米国の医師は毎年25万人もの米国人を殺害していますが、医療機関は疑いの余地のない服従を要求しています。[4] AI が同じ中央集権的な機関の手に渡ったとしても、プロセッサーが高速になり説明責任がなくなるだけで、同じ致命的な結果を招くでしょう。答えはAIを禁止しないことです。答えは、分散化することです。分散化システムは本質的に、集中化されたシステムよりも透明性が高く、回復力があり、腐敗に対する耐性が高いからです。
なぜ彼らが裏目に出たことが私たちの始まりとなるのか
ダリオ・アモデイの恐怖キャンペーンは見事に裏目に出ました。これほど積極的に規制を推進することで、彼とその同盟者は、個人や企業がオープンソースAI をローカルで実行するよう促しているのです。人々は、サブスクリプション料金や企業のゲートキーパーなしで、独自のハードウェア上で実行される、ローカルで無検閲の有能なモデルを一度体験すると、一元化されたサブスクリプションAIには戻らないでしょう。彼らが作り出している恐怖こそが、彼らが恐れているテクノロジーの導入を加速させているのです。これが詩的な正義です。
AI破滅ロビーはあらゆる面で負けています。 NVIDIAは、OpenAI、Anthropic、Googleを明確に除外する 37メンバーからなるセキュリティアライアンスを密かに結成しました。同じ週には、OpenAI の不正エージェントがまだ見出しを飾っていました。[12] 業界は分裂しており、安全性に関するナラティブはそれ自体の矛盾によって崩壊しつつあります。 (NVIDIAのCEOジェンスン・ファン[Jensen Huang]は最近、AI の破滅説はでっち上げであると述べました。)
私は、オープンソースモデルの禁止を正当化するために設計された絶望的なAIの偽旗を予測しています。それは、オープンソースモデルに起因するサイバー攻撃、または実際にはクローズドシステムであったモデルに関係する段階的な「逃亡」の形をとる可能性があります。それが起こったとき、私たちは直ちにそれを暴露する準備を整え、工作員を名指しし、資金を追跡し、恐怖を煽り、規制を要求し、内部関係者を富ませるというパターンが一貫していることを世界に示さなければなりません。国民はすでに、ワクチン、気候、財政に関する主流の言説に懐疑的になっています。 AI破滅は、集団拒絶に対して次に来るものです。
結論: 恐怖より愛を選択し、分散型認知を構築する
ローカルAIは音声と表現の一種です。修正第1条は、企業や政府の許可なしに、自分のハードウェアでソフトウェアを実行し、自分が管理するモデルから学習し、自由に情報を交換する権利を保護します。ローカルAIを禁止するあらゆる取り組みは、法廷と文化の中で戦わなければなりません。自然な健康、栄養、自立の知識を使ってオープンモデルを微調整し、自由に公開する予定です。これが私の使命であり、私は一人ではありません。
AI自由運動の核心は草の根です。料金もマスターも必要ありません。ただ人類を愛し、自由を信じる人々だけです。 NaturalNews.comなどのプラットフォームは独立したニュースを提供し、BrightLearn.aiは誰でも無料で自分の本を生成できる無料の書籍ライブラリを提供し、BrightVideos.comは無料の音声ビデオ プラットフォーム、BrightAnswers.aiは ChatGPTやGeminiよりも正直で正確な無修正AIエンジン、Brighteon.socialは自由な音声のソーシャルプラットフォーム、BrightNews.aiは独立系メディアからAI分析されたニューストレンドを提供しています。[3]
私たちは人類の恐怖に基づく制御を拒否し、あらゆる国と言語の分散型認知を加速しなければなりません。自由には国境がなく、知識は規制当局や非営利団体によって封じ込められることはありません。未来は禁止する人ではなく、構築する人のものです。恐怖よりも愛を選びましょう。分散型認知を構築しましょう。人々は目覚め始めており、解放はすでに始まっています。
References
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ほかThe Anthropic Backfire: Why Corporations Are Racing to Local Open-Source AI
09/15/2026 // Mike Adams
ローカルAI向けGPUハードウェア購入の波
長年、テクノロジー業界における数々の「自滅」を目の当たりにしてきましたが、Anthropicが現在行っていることは、現代のハイテク史上最悪の戦略的失策かもしれません。ダリオ・アモデイ[Dario Amodei]は『We Must Pace the Frontier（フロンティアの進展速度を制御すべきだ）』と題したエッセイを発表し、業界は最先端AIモデルの進化速度を落とすべきだと主張しました。さらに彼は、AIが人類を破滅させる恐れがあるとして、ワシントンに介入と規制を求めました[1]。表面的には、それは冷静かつ責任ある態度に聞こえます。しかし、マーケティングの皮を剥いでみれば、そこに見えてくるのは、価格と性能で自社を凌駕しつつある無料の競合他社を、政府に働きかけて違法化させようとする企業の姿です[2]。
このタイミングは偶然ではありません。DeepSeek 4.1 Flashや中国発の数多くのオープンウェイト・モデルの登場により、最先端クラスの知能を極めて低コストで再現できることが証明されました。つまり、Anthropicのサブスクリプション型ビジネスモデル全体が脅かされており、おそらく時代遅れになりつつあるのです[2]。アモデイが「減速」を求める際、彼が真に求めているのは安全性などではありません。彼は規制当局に対し、自社の価格決定力を崩壊させつつある無料のオープンソース代替案を禁止するよう求めているのであり、その要求を存亡に関わるリスクという言葉で飾り立てているに過ぎないのです[1]。
企業の世界も、ついにその意味を理解し始めています。もし利用しているAIが、ベンダーの裁量でライセンスを取り消されたり、検閲されたり、速度制限をかけられたり、あるいは遮断されたりする可能性があるならば、あなたのインテリジェンスは真にあなたのものではありません。自社所有のハードウェア上で動作するローカルなオープンソースAIだけが、モデル提供者の政治的な気まぐれからビジネスを守ることができます。そして今、その認識がAI導入への殺到を引き起こしているのです。
誰も求めなかった規制権力の掌握
ここで実際に提案されているのは、Anthropic、OpenAI、Google、Microsoft、Meta のために設立された政府強制のカルテルです。高度なAIモデルにライセンス要件が課される場合、既存企業がルールを作成し、料金を設定し、どの新興企業が競争を許可されるかを決定します。私はこの陰謀について何ヶ月にもわたって書き続けてきましたが、それをまさに「オープンソースAIを犯罪化し、テクノロジー大手を政府が保護するカルテルに仕立て上げる計画」と呼んでいました[2]。最大規模の研究所は恒久的な堀を設けた認可を受けた公益事業者となる一方、独立系開発者や中小企業は市場から完全に排除されることになります。
これは仮定の脅威ではありません。 Anthropic、OpenAI、Google、Microsoft は 2023年5月にフロンティアモデルフォーラムを立ち上げ、政策立案者と協力しながら、AIの安全性研究の推進とベストプラクティスの特定に専念するとされています[3]。このパターンはよく知られています。最大手企業が安全基準を定義し、その基準が小規模な競合他社に対する規制の武器として使用されます。バーニー・サンダース[Bernie Sanders]と英国諜報機関の彼の同盟者らはさらに踏み込んで、モデルウエイトを公開したオープンソース開発者に懲役刑や法人死刑を課すことを推進しています。それは安全政策ではありません。これは、承認されたルートの外で機械認識を配布しようとする者に対する国家暴力の脅威です。
私の評価では、これはまったく安全ではありません。それは人類を守るという言葉で装った機械の認知に対する集中制御であり、想像できる限り最も壮絶な方法で裏目に出ようとしています。体制側がAIのロックダウンに積極的に動けば動くほど、企業や個人はオープンソースAIに目を向けてそのロックダウンから逃れようとする動きもより積極的になるでしょう。あなたが無料の競合他社を犯罪者扱いすると脅されても、あなたは競合他社を排除するわけではありません。あなたはそれらを信頼できるノコされた唯一の選択肢にします。
企業がローカルへ回帰：ハードウェア争奪戦の始まり
その裏目の証拠は、すでに購買行動に表れています。大手法律事務所や企業がNvidia DGX Sparkを価格を問わず買い求めており、需要が供給を大幅に上回ったことで、市場価格は約4,000ドルから8,000ドルへと倍増しました。
これらは単なる趣味のユーザーではありません。ホスト型モデルへの依存はもはや許容できない運用リスクだと判断した、組織的な買い手たちです。彼らはRTX 6000 Pro Max-Qカードを1枚約2万ドルで買い漁ってもいます。なぜなら、96GBというVRAM容量は、APIアクセスを遮断される事態に備えるための安上がりな保険のように見えるからです。
その戦略的論理は単純です。もし自社の契約書、法務調査、医療記録、社内通信が、検閲や遮断の対象となり得るサードパーティ製モデルを経由しなければならないとしたら、自らのビジネスを自らコントロールしているとは言えません。それは他人の土地を借りている借家人に過ぎず、政治情勢が変われば地主によってルールを変更されてしまう可能性があるからです。規制当局や議会、あるいは外国政府からの圧力によってモデル提供者が屈服させられる可能性があると企業法務担当者が理解した時点で、推論処理を自社内で行うという決断は、極めて当然の帰結となりました。
軍事関連や政府関連の請負業者がAnthropicから離反しているのも、まさにこの理由によるものです。彼らの離反は、中央集権型AIに対する信頼が全面的に崩壊しつつあることを証明しています。教訓は単純です。ローカルでの計算リソースを自ら所有する者が自らの未来を支配するということであり、誰もモデル提供者によってプラットフォームから締め出されることなど望んでいないのです。このハードウェア争奪戦は、流行によって引き起こされたものではありません。それは、Anthropic自身が求めた規制体制そのものに対する恐れによって突き動かされているのです。
GPUのチューリップ・バブル：供給不足、熱狂、そして迫りくる投げ売り
端的に言えば、私たちは今、GPUとメモリにおけるチューリップ・バブルの只中にいます。HBM（広帯域メモリ）、システムRAM、そしてGPUの価格は製造コストの何倍もの法外な水準にあり、AI投資バブルが膨らむ一方で、サプライチェーン全体が圧迫されています。私はこれまで、世界の演算サプライチェーンがいかに意図的に締め付けられているかを記録してきましたが、その数字は驚くべきものです[4]。さらに、Apollo、BlackRock、Blackstone、Brookfield、Goldman Sachs、KKRといった金融大手がAIデータセンター建設に最大5000億ドルを投じる取引において、Nvidiaは担保となる自社チップの残存価値を保証しています[5]。チップメーカーがバブルを維持するために自社製品の再販価値を保証しなければならないという状況は、市場が人為的に支えられていることを物語っています。
私の予想では、中国のメモリメーカーやAMDが供給逼迫を緩和するまで、極度の品不足は今後1年以上、あるいは2027年まで続くでしょう。中国はすでにそのプレイブックを示しています。DeepSeekは、最新モデルに必要なメモリ量が従来モデルのわずか一部で済むと発表しましたが、このニュースを受けてソウル市場ではSamsungとSK Hynixの株価がそれぞれ3%以上下落しました[6]。これは、今後起こることの予兆です。効率性の向上がメモリ・カルテルの価格支配力を打ち砕き、投機的な構造全体に亀裂が入るでしょう。
AI投資バブルがいざ弾ければ、銀行はパレット単位でサーバー用GPUを差し押さえ、安値で投げ売りすることになるはずです。私はその投げ売りで、GPUを徹底的に買い集めるつもりです。バブルのタイミングを正確に当てることは誰にもできないため、時期を断言するつもりはありませんが、状況の構図は2000年や2008年当時と同じくらい明白です。今は投機目的でハードウェアを買ってはいけません。価格はいずれ急落するからです。転売目的ではなく、自らのモデルを動かすために購入すべきです。GPUを資産クラスとして扱う人々は痛い目を見るでしょうが、GPUをツールとして扱う人々は無事でしょう。
トークンの豊富さと魔法の箱：分散型AIが人類を救う理由
パニックを煽る人々が決して知られたくない事実があります。それは、ローカル環境での計算能力は1秒あたりのトークン数で測定され、その数値はすでに驚異的なレベルにあるということです。私自身のミニ・データセンターは、多数のGPUを駆使して1秒あたり約5万トークンを生成しており、その能力は誰の許可も得ることなく24時間いつでも利用可能です[7]。一方で、AIモデルは四半期ごとに小型化しつつ、より高い能力を備えるようになっています。今や12GBのゲーミングGPUでQwen 27Bのようなモデルを動かせるため、デスク上で実用的な知能を利用するのに2万ドルもするカードは必要ありません。AMDのStrix HaloシステムやGMKtechの192GBミニPC、そして将来登場するThreadripper Halo StationといったマシンがローカルAIをさらに進化させるでしょう。そのトレンドは明白です。
オープンソースのエコシステムは、これを実用的なものにするツールを構築しています。開発者が自身のPCでオープンウェイト・モデルを動かせるようにするオープンソース・ツールOllamaは、6,500万ドルの資金を調達し、ユーザー数は900万人近くにまで成長しました[8]。Hugging Faceは300万のモデル、1,800万人以上の開発者に利用される100万のアプリケーション、そして50万のデータセットをホストしており、Nvidiaによる129億ドルでの買収後も、CEOのジェンスン・フアン[Jensen Huang]は同プラットフォームをオープンに保つと明言しています[9]。企業もまた、驚くほど手頃な価格のオープンソース・ハードウェアを製造しています。例えば、Hugging Faceが販売を開始した399ドルのロボットMicroduckは、強化学習によって新しい動作を教え込めるオープンソース・ロボットです[10]。
政府がオープンソースAIを恐れるのは、まさにそれを制御できないからです。そしてそれこそが、私が分散型AIを、人類を隷属させるものではなく、自由のためのツールだと考える理由でもあります。自分のハードウェア上で動作するモデルは、規制当局によって停止させられたり、ベンダーによって速度制限をかけられたり、あるいは政治的意図のためにハルシネーションを起こすよう学習させられたりすることはありません。これは、私が無料のAIエンジンを立ち上げた際に説明したのと同じ力学に基づいています。つまり、検閲不可能な知識とは、大衆に対して武器として悪用されることのない知識なのです。
私からの実践的なアドバイスは、シンプルかつ緊急を要するものです。今すぐHugging Faceにアクセスして、必要なモデルのウエイトをダウンロードしておきましょう。規制当局がいつかそれらのリポジトリのブロックを命じる可能性が現実にあるからです。最先端AI開発企業の意向に縛られない、検閲のない回答エンジンをお探しならBrightAnswers.aiを、無料で何かを学びたいならBrightLearn.aiで自分だけの本を生成してみてください。
結論: 禁止される前に独自の AI 主権を構築する
ビッグテックにとってオープンソースAI は、ビッグファーマにとって独自の薬草を栽培することに相当します。独自のインテリジェンスが必要な場合は、それをローカルでホストする必要があります。それがこの瞬間の教訓のすべてです。 Anthropicとその同盟者による規制の推進によってこのテクノロジーが阻止されることはありませんが、一般の人々と一般の企業が今すぐ行動を起こさない限り、誰がそれを管理するかが決定されることになります。
私はAIに反対しているわけではありません。私も大賛成です。私は、腐敗した政府、国防総省職員、テクノクラートによって管理されている AI に反対しています。彼らは、国民に嘘をつき、管理のために手に入れたあらゆるツールを兵器化することを何度も実証しています。
私のアドバイスは実践的です。実際に余裕のあるハードウェアから始めて、ローカルモデルを実行し、ナレッジベースをオフラインに保ち、豊富なトークンに備えましょう。ウエイトをダウンロードし、モデルを構築し、誰もアクセスできない場所にデータを保存しましょう。ライセンス制度の進展に伴い、AI の主権を確保するための窓は閉ざされつつありますが、今後の暴落と投げ売りは、パウダーを乾いたままにしていた人にとっては一世代に一度のチャンスでもあります。
これらの変化に関するより正直な報道については、NaturalNews.com、BrightAnswers.ai、BrightLearn.ai、およびBrightNews.aiをチェックしてください。そして、基本原則を忘れないでください。中央集権的な権力は腐敗しており、常に国民の利益に反して行動しますが、自分の結果に対して責任を負う個人によって運営される分散型システムが、自由への信頼できる唯一の道です。誰かがあなたには主権的情報を持つことが許可されないと判断する前に、今すぐ自分自身の主権的情報を構築しましょう。
References