独立個人党のオルタ黙示録：なんでも何が正しいのか自分で考えてみよう－世界暴政化の策謀を絵本で理解－「百聞は絵本にしかず」
HUGE: World War III escalates as corrupt US officials seek to protect their criminal operations and bioweapons research in Ukraine Sunday, February 05, 2023 by: Lance D Johnson
(ナチュラルニュース） 米国政府はウクライナの人道的危機に貢献しながら、ロシアとの世界大戦をエスカレートさせ続けています。バイデン政権は、ウクライナに1000億ドル以上、様々な軍需品や武器を送り、戦車やジェット機などの兵器を送る計画もありますが、決着はついていません。わざわざウクライナを「保護」している米国は、明らかに平和条約やその他の解決策を求めてはいません。どんな交渉も傲慢で、エスカレートしています。時には、バイデン政権はロシアとの核戦争で脅かすことさえあり、一方でNATOをロシアや中国との世界大戦に背信的に誘導しているのです。
米国はウクライナに何千億ドルも費やし、撤退計画なし
ウクライナ大統領ヴォロディミル・ゼレンスキー[Volodymyr Zelenskyy]は戦争のための無制限の資金を求め、過去17年間でバイデンたちとクリントンたちによってインストールされたオリガルヒの腐敗した帝国を守ることを期待していることが今明らかになっています。これらの腐敗した既成政治家は、自分たちの資産（バイオラボ）を守り、ウクライナでの軍事行動を隠すためなら何でもするだろうし、その過程で破壊される人々の命など全く気にも留めないのです。
2005年、バラク・オバマ[Barack Obama]とリチャード・ルーガー[Richard Lugar]元上院議員はウクライナに行き、旧ソ連の生物・化学兵器施設を訪問しました。ワシントンポスト紙によれば、この研究所は「冷戦時代にソ連の生物兵器工場に致死性の高い病原体を供給していた『防疫所』ネットワーク」の一部でした。これらの施設はソビエト連邦が解体された後、廃止されました。しかし、21世紀になって、米国はウクライナに入り、このバイオラボのネットワークを再確立することを許されたのです。実際、米国とウクライナは協定を結び、ウクライナ政府が米国の税金を受け取って、これらの施設のセキュリティを向上させ、パンデミックの可能性のある病原体に関する危険な作業を保持する道を開いたのです。この協定は「生物兵器の拡散を防ぐ」ためのものであると一般には宣伝されていました。皮肉なことに、この研究所がロシアの科学者の手に渡ったとき、危険な「生物兵器施設」とみなされたのです。
ナン・ルーガー協力型脅威削減法の下で、米国はソ連の研究所を接収し、ウクライナの核・化学・生物兵器の備蓄を破壊すると称して、危険な生物兵器研究を手中に収めました。一方、米国は世界中でウイルスの機能獲得と「指向進化」研究を正当化し、自国政府の生物兵器研究への関与について嘘をついています。
バイデン政権はウクライナの犯罪工作を守るため、ロシアとの戦争激化を望んでいる
2014年2月、オバマ政権の監督下で、無法地帯のウクライナは内戦状態に陥りました。CIAと米国務省（ヒラリー・クリントン[Hillary Clinton]の下）はウクライナ政府を完全に掌握し、政権交代を支援しました。ヴィクトリア・ヌーランド[Victoria Nuland]国務次官（政治担当）は、米国上院の公聴会で、ウクライナのバイオラボは存在し、その内容がロシアの手に渡ることを懸念していると証言しています。ヌーランドは、オバマ／クリントン政権下で行われた政権交代の際に、ウクライナのカラー革命を仕組んだ首謀者でした。当時の副大統領ジョー・バイデンは政権交代を利用し、13回以上も同国を訪問しました。この「大物」は、ウクライナのオリガルヒを強化するために、アメリカの納税者の資金をウクライナに送り込んだのです。ウクライナにおけるバイデンのキックバック／マネーロンダリング計画について発言した者は、即座に解雇されました。
FBIとDHSは、ウクライナのバイオラボ、機能獲得型ウイルス研究へのアメリカの関与、ワクチンに関する真実に関する全ての調査報道を検閲するようビッグテックに命じました。なぜなら、情報機関は明らかに、生物兵器の開発と人間の苦しみから利益を得ている同じ人々によってコントロールされているからです。
ウクライナのバイオラボの背後にいる腐敗した犯罪勢力は、調査が近づくと激しく防衛的になる
情報機関やDNCの最も暗い要素は、2019年にウクライナのゼレンスキー大統領との電話をめぐって、ドナルド・トランプ[Donald Trump]大統領を弾劾するために、トランプが彼等の犯罪行為に近づきすぎていたため、素早く行動しました。その電話の中で、トランプはゼレンスキーに、ウクライナのジョー・バイデンとその息子の間の汚職の問題を調べるように頼み、その中にはジョー・バイデンが止めた起訴を公に自慢していることも含まれていました。
ゼレンスキーは結局、バイデン夫妻に対して意味のある行動を取ることができませんでした。実際、ゼレンスキーは最終的にウクライナ国防省に、米国のバイオラボ企業であるメタバイオータとバテルに関連する全ての国家文書を破棄するよう命じました。その直後、ロシア軍がウクライナに特別軍事作戦を開始しました。どうやら、プーチンも彼らの犯罪行為に近づきすぎていたようです。
メタバイオータはペンタゴンのDRTAプログラムの一部で、ローズモント・セネカ（ハンター・バイデン）が資金を提供しています。この秘密主義の会社は、ウクライナのバイオラボで外交的な隠れ蓑として生物製剤を製造しています。同社はまた、各国が国民に放出するものを先取りするためのパンデミック保険とトラッカーを販売しています。
世界保健機関（WHO）もウクライナに対し、バイオラボ（企業メディアが存在しないことにしていたバイオラボ）にあるすべての病原体を破壊するよう勧告しました。繰り返しますが、世界的な医療警察国家を作り上げたのはWHOです。明らかに、このグローバリスト組織は、世界を恐怖に陥れ、支配する力を与えてくれるバイオラボを守ろうとするのみです。
2022年、ロシアの国連大使は国連安全保障理事会で、アメリカがウクライナで少なくとも30の異なるバイオラボを運営しており、そこには高感染性細菌株、コロナウイルス、ペスト、炭疽菌の改良が行われているとする証拠を提示しました。この研究所では、コウモリやノミを疾病伝播の媒介として利用しています。在ウクライナ米国大使館は迅速に動き、その敷地からバイオラボの証拠を消しました。
アメリカの企業メディアは、これらの詳細を一切明かしません。なぜなら、捕食型生物兵器とワクチン開発で利益を得ている製薬会社から資金援助を受けているからです。製薬業界の存在そのものが、生物兵器や診断薬、いわゆるワクチンの開発に依存しているため、企業メディアはウクライナに全力を注いでいるのです。腐敗した政治家と製薬会社の重鎮は、ウクライナの資産を守ろうとしているだけです。彼らはウクライナの人々のことなど気にかけてはいません。
ビッグファーマ、企業メディア、ビッグテック、情報機関の最も暗い部門、ゼレンスキーと腐敗したウクライナの傀儡政権、WHO、NIH、その他クリントン／バイデンズ／オバマにつながる腐敗した政治家は、ウクライナでの資産と犯罪行為を守るために協力し、その結果生じる恐怖と支配から利益を得ているのです。納税者の資金、戦車、軍需品は、腐敗した嘘の帝国、バイオラボのネットワーク、そして過去20年間に起こった戦争犯罪と人道に対する罪のすべてを守るために、何十億ドルもウクライナに運ばれています。
WWIII.Newsにご期待ください。
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など昔のように、気球も飛んでいるようだし、これも載せておきます
Possible scenarios following an EMP event Friday, February 03, 2023 by: Olivia Cook
https://www.naturalnews.com/2023-02-03-possible-scenarios-following-an-emp-event.html#
(ナチュラルニュース） 太陽（コロナ質量放出、CMEとしても知られる）、核（高高度での爆発による）、非核（核爆発を伴わない強い電磁場を生成する兵器による）などの電磁パルス（EMP）は、同様に大きな影響を及ぼす可能性があります。
プレッパーであろうとなかろうと、EMP発生直後の期間に何が起こりうるかを調べ、その危険性を理解し、その余波から自分と家族を守るための計画を立てておくことが重要です。(h/t to PreppersWill.com)
停電
EMPが発生すると、影響を受ける地域の電子機器やデジタル回路が破壊され、家庭や企業、軍隊に電力が供給されなくなります。EMP委員会の議長であるウィリアム・グラハム博士が指摘するように、ビジネス、金融、健康、輸送システムはすべて電気に依存しています。
都市全体が数週間から数ヶ月間、電気がない状態になるでしょう。つまり、照明、ヒーター、扇風機、エアコン、食料用の冷凍庫や冷蔵庫、テレビ、ラジオ、その他の電子機器などが使えなくなります。(関連：電磁パルス攻撃を受けても使えるもの10選)
電気のない時間が長くなればなるほど、商店（街角の商店、コンビニエンスストア、フードマート、パパママ商店、スーパーマーケット、薬局など）は営業を停止することになります。
通信障害
ノートパソコンやパソコン、携帯電話、ラジオなど、個人の電子機器の多くが使えなくなるでしょう。このため、情報へのアクセス、他者とのコミュニケーション、必要な人への支援や対応の調整などができなくなるでしょう。
交通機関の乱れ
移動を可能にする空路、海路、道路、鉄道などの交通機関が影響を受けます。これは、家族のもとに帰ることができない、被災地から避難することができない、医療支援のために移動することができない、食料や物資を運ぶことができない、ということを意味します。
自動車の金属シールドはある程度の保護になりますが、EMP対策が施された自動車はEMPによって操作不能に陥るでしょう。救急車、消防車、パトカーなどの緊急車両が、交通量の多い高速道路を走行中に突然停電になった場合を考えてみましょう。ほんの数台の車両が動かなくなっただけでも、満員の高速道路で大渋滞が発生するでしょう。
信号機も止まってしまい、二度と点灯しないでしょう。橋や有料道路はどうでしょう。都市は交通の流れを管理できなくなり、同様に道路も機能しなくなるでしょう。さらに、燃料の抽出と配給ラインは中断され、ガスは汲めなくなるでしょう。
空港や交通管制システムが無防備、あるいは不適切に保護された場合、空を飛ぶ何千もの航空機が麻痺してしまうかもしれません。パイロットを誘導するためのナビゲーション機器やフライバイワイヤーは存在しません。北米の商品輸送の20％以上を占める鉄道や海上輸送を含め、飛行機は完全に地上待機になる可能性があります。
食料・水不足
水供給システムの大部分は、ポンプと水の処理に電力を使用しています。送電網が停止した数時間後には、給水システムが機能しなくなり、水不足に陥るでしょう。
アメリカのフードチェーンは輸送に依存しており、世界規模のEMPはそれを可能にしている脆弱なネットワークを麻痺させる可能性があります。
冷凍システムが故障すれば、何十億ドルもの農産物が腐敗する可能性があります。小売店は食料と水を棚に並べ続けることが難しくなり、薬局は処方箋を再入荷することができなくなるでしょう。
金融崩壊
商店や銀行は、取引を処理するために電気を必要とします。銀行は閉鎖され、自動預け払い機も動かなくなるため、お金へのアクセスはすぐに途絶えます。まだ営業している店は現金のみとなり、しばらくの間、生活するために現金が必要になります。
銀行口座への影響よりも深刻なのは、長時間の停電がより広い範囲でのお金の移動に影響を与えるということです。たった1時間の停電で、企業は数千ドルから数百万ドルの損失を被ることになるでしょう。
社会的崩壊
私たちの生活のほぼすべての側面は、動作するために電気に依存しており、EMP事象は、一度にそれらをすべて取り除き、数週間または数ヶ月間、それらを維持することができます。
電力、通信、交通が途絶え、食糧や水の不足、金融の破綻が起こり、パニック、略奪、家宅侵入、路上での暴力など、混乱、無法、残忍さが広がると予想されます。死者は避けられないでしょう。
たとえあなたが都会に住んでいたとしても、事態が崩壊するまでに少なくとも24時間はかかるでしょう。これらは、大規模なEMPがもたらす最も懸念されるシナリオのほんの一部に過ぎません。最悪の事態に備えることは、常に賢明であることを心に留めておいてください。
EMP.newsでは、EMPに関するより多くの記事を掲載しています。
EMP攻撃後の帰宅方法については、こちらのビデオをご覧ください。
https://www.brighteon.com/embed/cf719718-1b9a-4777-851c-a13ff78ba38c
このビデオはBrighteon.comのDiscerning the Timeチャンネルからのものです。
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SHTF tips: How to survive an EMP attack that brings down the power grid.
Personal safety and survival: 15 things to do after an EMP attack.
Sources include:
More people are rapidly leaving crime-ridden, high-cost cities like New York, San Francisco and Chicago Friday, February 03, 2023 by: Arsenio Toledo
https://www.naturalnews.com/2023-02-03-people-moving-out-crime-ridden-high-cost-cities.html#
(ナチュラルニュース）多くのアメリカ人が、ニューヨークやシカゴのような犯罪が多発し、物価が高く不安定な都市を離れ、フロリダやテキサスのような税金の安い、より物価の安い州へ移っています。
多くの雇用主が労働者の職場復帰を始めるよう呼びかけているにもかかわらず、人々はまだ以前のように大都市の中心部に移動していません。実際、米国の多くの大都市、特に民主党が支配する州にある都市では、より多くの人々が転居しています。(関連：100万人以上のアメリカ人が、犯罪、税金、経済的規制の高さを理由に、青い州から逃れている)
これは全米不動産協会(NAR)の報告によるもので、特定の大都市圏を離れる人が増えていることが判明しました。
「パンデミック以前は、異なる傾向がありました。人々は大都市の中心部に移り住むことを望んでいた」と、NARのシニアエコノミスト兼不動産調査部長であるナディア・エヴァンゲロウ[Nadia Evangelou]は指摘しました。
フィラデルフィア、シカゴ、サンフランシスコ、デトロイト、ニューヨーク、シアトルでは、入居率が50％を下回り、入居者数よりも転出者数が多い結果となりました。フィラデルフィアは最も50%に近く、49.8%の入居率でした。
ブラザーリー・ラヴ市を僅差で追うのがシカゴとサンフランシスコで、2022年の入居率は49.5パーセントでした。続いて、デトロイトとニューヨークが49.4パーセントの入居率、そしてシアトルが47.9パーセントの入居率で僅差で続いています。
フロリダ州、テキサス州の都市では、新しい人々が大量に流入している
一方、テキサス州やフロリダ州に位置する都市圏には、より多くの人が転入しています。
NARの報告書によると、ヒューストンは2022年の転入率が最も高く、同市の引越しの55.7％が転入者で構成されています。同市に続くのはマイアミで55.2％。
さらに、マイアミ都市圏はパンデミック前からのインバウンドの増加幅が最も大きく、2019年と比較して2022年には60％近い増加率を示しています。
ブルームバーグに寄稿したポーリン・カチェロ[Pauline Cachero]は、人々は何年も前から、より広い家、より良い気候、より低い税金、より低い生活費を求めて、カリフォルニア、イリノイ、ミシガン、ニューヨーク、ペンシルバニアといった州からフロリダやテキサスといったサンベルトの州へと出て行っていると指摘しています。
「この傾向は、パンデミック時に勢いを増し、大都市のオフィスが再開され、上司が従業員を呼び戻し始めても、昨年まで続いた」と、彼女は書きました。
経済的な制約が緩和され、大都市圏に活気が戻ると、多くのアメリカ人が都市部に戻ってきたと彼女は言及していますが、しかし、多くの都市生活者は、さまざまな要因、とりわけ物価の高さから、都市に住まなくなったのです。
「家賃から食料品に至るまで、あらゆるものの値段が高騰しているため、もはやコストに見合わず、より高い割合の人々が都市から離れることを余儀なくされている」と、カチェロは書きました。
エヴァンゲロウもこれに同意して言っています：「2022年に手頃な価格が過去最低を記録したが、人々がこうした大都市の中心部から、より密集していない、より手頃な地域へと移転し続ける主な理由である。」
経験豊富な警察官が、リベラルな都市を離れて、評価される場所に行くことで、元の故郷の犯罪がさらに増加することを議論しているNext News Networkのクリップをご覧ください。
https://www.brighteon.com/embed/ba0be6b8-09f0-42c0-96e8-7ce8bdae32e8
この動画はBrighteon.comのNews Clipsチャンネルからのものです。
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The World is Far More Corrupt than You Feared 2nd February 2023
https://vernoncoleman.org/articles/world-far-more-corrupt-you-feared
BBCはもう「ニュース」をやっていない。BBCはビルダーバーガーと世界経済フォーラムのプロパガンダ局になってしまったので、BBCのウェブサイト（私が見るのはこれだけ）は、階段につっかえたソファと格闘する勇敢な市民の物語で視聴者を喜ばせることを好んでいるのである。そこで、BBCが陰謀家や協力者の迷惑にならないように必死で見逃してしまったかもしれない「本当の」ニュースをいくつか紹介しよう。(ティナ・ターナーのポスターを壁に貼っていたレズビアンが1981年に軍隊から放り出されたこと、ログバーナーが規則を満たさない場合は300ポンドの罰金が科せられると家の所有者に警告したこと、マイケル・ジャクソンの甥が伝記映画で彼を演じるという重要なニュースを伝えることで手一杯だったため、BBCにはこれらのニュースを伝えるスペースがなかったのだろう） そしてBBCはテレビライセンスに年間159ポンドを要求している。
1. 気候変動論者に圧力をかけられ、地球温暖化の神話を受け入れてしまった南アフリカは、十分な電力を生産できず、定期的な停電に悩まされている。南アフリカは自国の石炭を大量に保有しているが、「世界は溶ける」と強弁され、風車による発電に苦労している。風が不安定な国では、これは悲惨なことで、気候変動マニアのおかげで、南アフリカは現在、国家的な災害状態に近いのだ。そろそろBlack Lives Matterのファンが南アフリカ人（そのうちの1人か2人は黒人）のために立ち上がり、気の狂った気候変動カルト主義者を無視するようにと言うべきだろう。
2. ここにいくつかの孤立した事実がある。それらを正しい順序に並べ、縫い合わせてみてください。第一に、ウクライナ人のコメディアンであるゼレンスキーは、リーダーを装っているが、現在の世界大戦が中東に拡大し、したがって世界紛争になりつつあることを喜んでいるようである。第二に、アメリカのCIA長官が、アメリカのトップ政治家とともにイスラエルを訪問したこと。第三に、ロシアの大石油会社ガスプロムがイランと400億ドルの取引をしたこと。第四に、ロシアとイランの銀行が連携し、両国はインドを巻き込んだ新しい貿易ルートを開発中である。5つ目は、イスラエルがイランを空爆したことである。空爆には中国製の武器が使われた。不思議なことに、私の知る限りでは誰もそんなことは言っていないが、ニューヨーク・タイムズ紙は、イランがロシアに武器を送るのを防ぐために行われたのではないと報じているようである。
3. 子供たちの世代は、致命的なCovid注射、無意味なマスク、ロックダウンによって、（肉体的にも精神的にも）破壊される寸前であった。学校の閉鎖は決して必要なものではなかったが、それによって教師はさらに長い休暇を得ることになり、組合員は日中のテレビの味を覚えたようだ。給料を上げるためにストライキをすることで、高給取りの教師から最後の良識のかけらを取り去った。そして、（学校が閉鎖されても給料がもらえるように）自宅待機をするかどうかを言おうとしない教師たちは、世界史上まれに見る道徳的堕落の深さを見せた。自宅待機をした教師は、子どもたちのことなど考えているはずもなく、全員解雇されるべきだろう。
4. イギリスの諜報機関が、偽のパンデミックの間中、心理作戦を行い、イギリス政府の語る嘘に疑問を持つ人々を「監視」していたことはよく知られている。彼らの活動の結果、報道の自由がなくなり、英国はもはや民主主義国家ではなくなってしまった。諜報員たちは、自分たちが破壊しているのが自分たちの国であることに気づくだけの知性はないのだろうか？それとも、気にならないのだろうか？ところで、英国の諜報機関もバルカン半島で心理作戦を行い、ロシアを悪者にするために誤報を使ってきたことが明らかになっている。(もちろん、私がすべてのソーシャルメディアから追放されているのは、諜報機関によるところが大きいのだが。少なくとも私名義の偽サイトのいくつかは、情報機関の工作員によってコントロールされているのではないかと思っている)
5. パキスタンは、本当はアメリカ通貨基金と呼ばれるべき国際通貨基金（IMF）によって、深刻な経済問題に追い込まれている。IMFは、為替レートについて自分たちの見解を押し付け、それによって大規模な問題を引き起こしている。IMFは、マッキャン夫妻のベビーシッターのようなものである。
6. ウクライナは修道院を攻撃するために、アメリカから提供されたロケット弾を使用した。もしロシアのロケット弾が修道院を攻撃していたら、BBCをはじめとするプロパガンダ・メディアはこぞってその話を取り上げるだろう。
7. パトリック・ヘニングセン[Patrick Henningsen]の絶対的に優れたwww.21stcenturywire.com、『Are Covid-19 `Vaccines’ a Military Biodefense Response Gone Terribly Wrong?（Covid-19ワクチン」は軍の生物防御対策として大失敗したのか？）』と題する魅力的な記事を読んでみてほしい。パトリック(UKコラムで放映された彼の知恵でも知られている)は定期的に記事を発表しており、我々の狂気の世界についてより広い視野を持ちたいなら見逃すことはできない。
8. 元ダウニングストリートの最高幹部ドミニク・カミングス[Dominic Cummings]は、ディープステートが英国で起こることの多くを支配しており、選挙民とその肥大化し腐敗した議会代表はほとんど発言できないと主張していると報道された。カミングスは、偽のパンデミックの間に英国の生活を破壊した、不合理で危険なCovidルールの背後にいたのは、匿名のディープステートの工作員だったと主張している。私は、彼がついに気づいたことをうれしく思う。あるいは、私たちの多くが何年も前に気づいていたことに、今になってやっと言及する勇気が出てきたのかもしれない。英国は長年にわたり、WEFやCommon Purposeによって訓練され、政府機関、慈善団体、製薬会社、情報団体、ロビイストに雇われた冷酷な30歳の女性たちによって運営されてきたのである。(もちろん、他の国も同じだ） カミングスは、こうした覚醒の王女のおかげで、我々はグレートリセットにまっすぐ向かっていることにまだ気づいていないようだ。もし彼が、何が起きたのか、なぜ起きたのか、そして次に何が起きるのかを知りたければ、私の本『Endgame』を読むべきだ。www.vernoncoleman.comと www.vernoncoleman.orgの書店で購入できる。
9. 第二次世界大戦後、ドイツは平和を愛する国家になるはずだった。今、ドイツは核戦争への道を歩んでいる。ドイツはロシアを廃墟にすると脅しているが、正直なところ、私にはひどく平和的だとは思えません。ウクライナを支持する人は、世界規模の戦争や核戦争に我々を導く手助けをしており、何千人ものウクライナ人やロシア人が殺される責任を負っているのだ。ウクライナにさらに武器を提供することを支持するのは、殺人的な精神病質者だけだ。大手の武器会社がウクライナでの戦争を推進していることは、本当に十分に理解されていない。彼らは、ウクライナ人が大砲の餌にされていることなど気にも留めない。この戦争を支持し、虐殺を支持してウクライナの旗を振っている人は、いつか戦争犯罪人として逮捕されるはずだ。もし政府が買った爆弾や弾丸を使わず倉庫に保管していたら、武器会社は大儲けできない。製薬会社が慢性的な病人を必要とするように、武器会社は戦争を必要としている。製薬会社は患者の回復を望まず、武器会社は平和の勃発を望んでいない。(共謀者やグローバリストは、銀行家、製薬会社、メディア大手、武器製造会社という、世界で最も腐敗し不誠実な4つのビジネスグループのために働いているのだ。歴史上最大の犯罪組織である)
10. フラットイーターは、ウクライナでの戦争は捏造だと主張している。もしそれが本当なら、BBCや主要メディアは、偽のパンデミックを宣伝したように、熱心に戦争を宣伝しているはずである。戦争は現実であり、主流メディアが起こっていることを報じないのは、戦争がいかに現実であるかを証明している。ウクライナ（長年にわたって地球上で最も腐敗した国の一つ）といえば、キエフ税務局のトップが、警察が彼女の4つの（そう、4つの）家の一つを調べた結果、大規模な詐欺で告発されたことを指摘する価値がある。
11. 道路を封鎖し、救急車を止めた自己顕示欲主義者たちは、（気候変動神話の一部として）寒さと飢えによる大量虐殺を推進していた。ネット・ゼロ過激派の多額の資金援助と承認された活動の結果、新しい法律により、英国では警察がほとんどすべてのデモを止めることができるようになる。そうなることは、あなたにも予想できたのではないのか？
12. ブレグジットはもちろん、有害でファシスト的な残留派がイギリスをEUに戻そうと奮闘しているため、すべての責任を負わされている。EUは常にグレートリセットへのステップとして（左遷されたナチスによって）設計されたので、英国はブリュッセルに2本の指を立てたことで罰せられているのである。今、狂気の使命を持つユーロクラットであるガイ・フェルホフスタット[Guy Verhofstadt]は、Brexitがなければプーチンはウクライナに侵攻しなかったと主張している。フェルホフスタットは、最も愚かな反Brexitの愚かさにおいて、私の今週の賞を受賞した。EUの支持者連隊は、イギリス人の自由への投票を覆すためなら、何でもする、何でも言う、と私は思っている。
ヴァーノン・コールマンの最新作は、They want your money and your life（彼らはあなたのお金と命を狙っている）」です。このホームページのブックショップで購入できます。もしあなたが買わなかったとしても、何が起こっているのか、これから何が起こるのか理解できないと文句を言わないでください。
予定を発表中です、知らなかったゴメンネ恩赦作戦の中で、、
On hidden camera, Pfizer director expressed concern about covid jab-induced menstrual irregularities; “the scandal would be enormous” Friday, February 03, 2023 by: Ethan Huff
(ナチュラルニュース) Project Veritasは、ファイザーの取締役ジョードン・トリシュトン・ウォーカー[Jordon Trishton Walker]が、同社のCovid「ワクチン」が女性の生殖機能に悪影響を与えるという事実を論じている、新たな衝撃的な潜入映像のセグメントを公開しました。
「月経周期に不規則なものがある」とウォーカーは、最新のクリップで、デート中と思われる覆面記者に語っています。「だから、人々は、この先、それを調査しなければならないだろう。」
「（Covid）ワクチンは、それ（月経周期）に干渉しないはずです。だから、我々は本当に知らないんだ。」
ウォーカーはさらに、最新のセグメントで、メッセンジャーRNA（mRNA）化学物質が、「月経周期に影響を与えるために、何かホルモンに影響を与えている」はずだと認めており、「何らかの形でこのmRNAは体内に残り、そして・・・この先、本当に悪いものを発見しないことを祈ります」と付け加えています。
「もし、下流で何かが起こって、それが、本当に悪いことだったら？つまり、そのスキャンダルの規模は巨大なものになるでしょう」と、ウォーカーは続けて述べています。(関連：ウォーカーは、ボストン・コンサルティング・グループ[BCG]の工場で、政府の注射とアウトブレイクのノルマを押し付けるためにファイザーに配置されたことを示唆する証拠が出てきた)。
以下の映像をご覧ください：
速報：#ファイザー取締役がCOVID-19ワクチン接種後の女性の生殖機能を懸念
「彼らの月経サイクルには何か不規則なものがある・・・気になる・・・ワクチンはそれを妨げてはならない・・・それはホルモンの何かに影響を与えているはずだ・・・」#Pfertility pic.twitter.com/XAuMPJNShD
— Project Veritas (@Project_Veritas) February 2, 2023
ファイザーの「過失と犯罪性」は、「その範囲を理解することさえ困難なほど」広範囲に及んでいる
このような暴露が続く牽引力は、ファイザーの命運が尽きたことを示唆しています。一般市民は、Covid注射だけでなく、他の医薬品も含めて、この会社の製品の安全性と有効性を本当に疑い始めているのです。
「あらゆる報道機関や公衆衛生関係者が、この注射が妊娠や生殖能力に影響を与える可能性はないと断言した」と、Project Veritasに発表されたウォーカーの最新の告白に関する記事のコメント欄に書かれていました。
「しかし、彼らは証拠ゼロでそのような発言をした。審理は9カ月もなかったのだから、わかるわけがない。過失と犯罪性があまりにも大きく、その範囲を理解することすら困難です。」
ワープスピード作戦が最初に開始された2020年末には、当時放たれたすべてのCovid注射の安全性と有効性について質問する者はほとんどいませんでした。今、少なくともファイザーは、精査と調査の中心的な舞台となっています。
「一般人が、『新型ウイルスのために、わずか数ヶ月の間に、どうやって数十億回分も製造したのか？』と疑問を持ち始めたら、ゲームオーバーになるだろう」と、別のコメント者は示唆しました。
新しいハッシュタグ「#Pfertility」がソーシャルメディア上で人気を博していることから、私たちはほとんどこの地点にいるように思われます。最近、ファイザーに関するほぼすべてのニュースが、同社が偽物であることを暴露しており、ビッグファーマの信頼性のなさに関する多数の人々の考えを変えつつあります。
「Covidに先立って行われたパンデミックシミュレーションでは、急ごしらえのワクチンの2年後に、世界がその危険性に目覚め、政府や組織への信頼を失い、広範な混乱を引き起こすと、特に指摘されていました」と、別のコメンターは、このすべてが脚本化されていることを示唆しました。
「グローバリスト達は、この目覚めのために計画しており、あらゆる反対意見を鎮めるためにそこにいるでしょう。」
別の人は、ウォーカーが彼の「デート（期日）」にした告白は、ファイザーが、そのCovid注射が致命的であることをずっと知っていたことを証明すると書きました。最初からこれが目的だったのでしょう。
「このため、彼らは皆にそれを打たせたかったのだ」と、この人物は付け加えました。「人口削減はバグではなく、機能なのです」
最初から開示していますからネ
危険で効果のないCovid注射に関する最新のニュースは、ChemicalViolence.com.で見ることができます。
Sources for this article include:
関連
ファイザーの研究責任者：Covidワクチンは女性の不妊化である Health & Money News
COVID-19ワクチンには自己免疫疾患を引き起こす致命的なエピトープが含まれている Ethan Huff
ノバルティスのワクチンに 自己免疫誘導毒性物質“MF-59 アジュヴァント”；不妊化大作戦
ヒトの免疫学的不妊化 ２００９年のワクチン接種オデッセイ By A. True Ott, PhD
ほか多数
もし、多くのがん、ほとんどのパーキンソン病やアルツハイマー病、MSI、自閉症・・・その他などを避けることができたらと想像してください。どんなに信じがたいことであっても、それが私たちの凝視していることです。
Covidワクチン接種の悲惨な後遺症を目の当たりにしているように、予防接種の事故は頻繁に起こっているのです。4 バーゼル大学病院のPr. ミュラー[Pr. Muëller]教授は、ワクチン接種を受けたスタッフの2.8％が臨床的な心臓の問題を抱え、100％が何らかの心臓の影響を受けたことを示しました・・・
私は複数の論文を通じて、ワクチンの不注意な血管内注入が現実であること、そして害のメカニズム5 が内皮の露出に応じて内皮全体に適用できる－そして適用される－ことを実証してきました。そしてそれ故、SIDSに、臨床的および副臨床的な被害を加える必要があるのです：
Are Vaccines Triggering Cancers? Tinkering with Immune Privileged Highly Replicative Cells is Cause for Concern, Marc Girardot, 21 January 2023
私たちの世代が目を覚まし、祖先の自己防衛のDNAを掘り起こし、この人為的なディストピアに抵抗する時が来たのかもしれません。
これまで信じられてきたこととは逆に、ワクチン接種は子どもたちにとっても、私たちにとっても安全ではありません。ワクチン接種のプロトコルの不備が、1世紀以上にわたって病気の主な原因である可能性が高いのです。この問題は非常に重大であり、文明の危機とも言えます。子供たちを大切にしない文明は、必然的に衰退していくのです。私たちの世代はこの怪物に立ち向かう気概があるのでしょうか？子供たちのために、私たちがその力を見出すことを祈ります。まずはWHOのICDコードの変更を要求し、私の友人であるジョン・ボードゥアン[John Beaudoin] が何ヶ月も求めてきたように、ワクチンのデータベースを霊安室のデータベースと結びつけることを求めましょう。
死因に名前をつけることは、死者に対する最低限の敬意です・・・
When and How Can Vaccine Particles Hurt You? – A Visualisation Exercise,
Marc Girardot, 11 September 2022
References:
著者について
Marc GirardotはCovidに関する複数の記事を発表しており、特に「自然免疫とCovid19ワクチンによる免疫の比較」が有名です。 また、Pandemics Data & Analytics (“PANDA”)のメンバーであり、Covid Myth Buster Seriesと題したSubstackページの著者でもあります。
ジラルドはINSEADでMBAを取得し、CISCOのベテランであり、戦略コンサルタントであり、抗がん剤DNAワクチンを製造する会社での勤務経験もあります。
Vaccines have likely been the primary cause of illnesses for over a century By Rhoda Wilson on February 2, 2023 • ( 32 Comments )
1979年、WHOとCDCは国際疾病分類のコーディングリストを作り直し、世界中の検視官が死因をワクチン接種に関連するものとする可能性を一切消した。検視官は、誰かがワクチンで死亡したと考えても、コードを入力することができないのである。
50年以上にわたって、WHOとCDCは検視官にワクチン接種による死亡を誤って表示するよう強要してきたのだ。それが犯罪である可能性が高いという事実以上に、この抑圧は「インフォームド・コンセント」が何十年にもわたって完全に腐敗していることを意味する。
私たちが信じ込まされてきたことに反して、ワクチン接種は子どもたちにとっても、私たちにとっても安全ではない。ワクチン接種のプロトコルの不備が、1世紀以上にわたって病気の主な原因である可能性が高いのである。
マルク・ジラルド[Marc Girardot]は、次の事項を書き留めたニール・ミラー[Neil Miller]の論文を読んで、以下の論文を書く気になった。
Read more: Vaccines and sudden infant death: An analysis of the VAERS database 1990–2019 and review of the medical literature by Neil Z.Miller, Toxicology Reports, Volume 8, 2021
Mislabelling Vaccination Deaths for 50 Years
昔、哲学のテーマとして言語を勉強していた時期がありました。
「物事に名前を付けること」は、私たちの集団生活において決定的に重要なことです。世界を理解し、知性を高め、コミュニケーションをとり、問題を解決するために・・・つまり、より一般的に言えば、生き残るために不可欠なものです。
もし、数人の集団が、ある概念や物事に名前をつけない能力を持っていたらどうでしょう？その現実は消えてしまうのでしょうか？・・・そうでもない。もし問題の名前が実在するもの、例えばココナツ[coconut]に付けられたものだとしたら、そのココナツが存在しなくなることはないでしょう。他の国の人が「noix de coco」を持ってくるかもしれませんが。1
もし、それが概念、無形のものであったらどうでしょう。そうなると、確かに物事はより複雑になりますが、やはり頭のいい人はその概念を表現する新しい方法を考え、別の名前を見つけるでしょう・・・
もし、その同じグループの人たちが、世界的に厳格なニュースピーク、斬新な名前、根本的に異なることを意味する独自の基準を押し付けたらどうでしょう？その場合、その概念は文字通り社会の記録から消え去り、概念のポプリに溺れることになるでしょう。そして、その概念はより曖昧になり、再浮上するために膨大なリソースと時間を必要とすることになります。多くの人は、ファントマティックな宝探し、特に痛みを伴う概念の発掘に時間を割くことができないのです。
もし、これが実際に起こったことだとしたら、どうでしょう？
1979年、WHOとCDCはICD（国際疾病分類）のコーディングリストを作り直し、世界中の検死官が死因をワクチン接種に関連するものとする可能性を消したのです！ 聞きましたか。検視官は、誰かがワクチンで死亡したと考えても、入力するコードがないのです。50年以上にわたって、WHOとCDCというビッグブラザーズは、検視官にワクチン接種による死亡を誤って表示することを強要してきたのです。それが犯罪である可能性が高いという事実を超えて、この弾圧は「インフォームド・コンセント」が何十年にもわたって完全に腐敗していることを意味しています。
Vaccines and sudden infant death: An analysis of the VAERS database 1990–2019 and review of the medical literature, Neil Miller
米国だけでも、過去25年間に、ワクチン接種の犠牲者2名、またはその家族9,946名に対して、50億ドル近くが支払われているのです。明らかに、1万人はもっと大きな氷山の一角に過ぎません。ワクチン接種の害を認める千里眼を持ち、補償を求めて戦う不屈の精神と資源を持ち、裁判で勝利する幸運に恵まれた人々は、何千万人ものワクチン被害者の中の少数の幸せ者であり、そのほとんどはワクチン接種がパーキンソン病やがんの原因であることを知らずに痛みや健康ドラマを生きてきたのです。
HRSA: Data & Statistics, 1 January 2023
しかし、疑問の余地はありません。法の前では、公衆衛生上の操作にもかかわらず、ワクチンの害は存在し、ワクチン接種は多くの場合、特に乳児の殺人として認識されているのです。
集団で、ワクチン接種の害を隠し続ければ、これらのドラマの根本的な原因を理解することはできないし、それを止めることもできないでしょう。
私は、多くのワクチンの有効性や正当性にますます疑念を抱くようになりましたが、私を反ワクチンと呼んでもいい！私が今日強調したいのは、現実を隠していたら、どんなにドラマチックで悲しい病気であっても、この終わりのない流れの中で、人々が実際に解決策を見出すことはできないということです。私たちは、永遠にこのドラマチックなサーカスを続けることができるのです。
正直なところ、私がまだ父親だった頃、ある医師が、私の幼児が死んでも私の責任であると言い放ったことが腹立たしい。私が赤ちゃんをベッドに寝かせたかどうか、疑いと罪悪感を植え付けたのです。ベビーベッドで赤ちゃんが死んでいるのを発見した親が、どれほどの罪悪感にさいなまれてきたか、そして今も毎日直面しているか、私には想像がつかない。実際には注射のせいなのに、その責任と罪悪感を彼ら自身に負わせるなんて！
データによれば、何十年もの間、保健所や医師は神頼みで、増え続ける製品を無差別に子供たちに注射し、時には死なせ、時には一生害を与え続けてきたのです。
1960年代以前は、乳幼児突然死症候群という概念すら存在せず、主な死亡原因の中にも挙げられていなかったのです。ですから、1960年から1980年の間に、公衆衛生は予防接種が深刻な懸念材料であることに気づかなければなりませんでした。1979年、彼らはそれを国民から隠し、ワクチンメーカーを保護する道を選んだ。そうして、害は続いてきた・・・まるで、ワクチンの副作用を避けるために何もできなかったかのように。
Vaccines and sudden infant death: An analysis of the VAERS database 1990–2019 and review of the medical literature, Neil Miller
1990年から2019年の間に、2,605人の乳児の死亡がVAERSで報告され、その78.3％がワクチン接種後1週間以内に死亡しているのです ちなみに、天然痘ワクチンに関するエングラー[Engler]らの研究3 のように、59倍の心筋炎過少報告係数（保守的であろう）を用いると、30年間で約153,700人の赤ちゃんがワクチン接種で死亡したと推定されます。この数十年の間に、毎年約5,120世帯が悲しんでいます。
VAERSで報告された乳児死亡の17%はワクチン接種当日に起こっています。そして、78％が1週間以内に起こっているのです。
これは偶然の一致ではありません。他のビジネスであれば そのシンクロニシティは十分な証拠になります 特に以下のことを考慮すれば：
しかし、公衆衛生では「ノー！」である。この3年間に目撃したように、公式のシナリオに疑問を呈した科学者は恥をかかされ、キャリアを台無しにされるのです。
公衆衛生局は、より大きな利益のためと称して、倫理を逆さまにして管理してきました。
しかし、それが本当に大義のためであるなら、なぜ彼らは多くのエネルギーを以下のことに費やしているのか：
正直に言うと、思うに、ワクチン接種躊躇を避けている間に、生まれたばかりの子と子供たちに害を及ぼしているのである！私たちは、インカの人々が人身御供を行うのと変わらない。実際、その数は驚くべきもので、私たちははるかに悪いのです。
何十億ドルもの収入を得るためであろうと、ワクチンの神に敬意を表するためであろうと（ワクチンに対して宗教的で全く理不尽な人もいる）、我々はこの狂気のために集団の健康を犠牲にしており、その感情的・経済的な帰結は単に巨大なものでしかない。
Electric vehicles are a SCAM – here’s why Friday, February 03, 2023 by: Ethan Huff
https://www.naturalnews.com/2023-02-03-electric-vehicles-are-a-scam-heres-why.html#
(ナチュラルニュース） Covid詐欺デミックの時にマスクや「ワクチン」を売るために使われたマーケティングと、社会を電気自動車（EV）だけに変えようとする動きには、不穏な重なりがあります。
「地球温暖化」と「気候変動」から地球を救うために、すべてのガス自動車、そして今やガス調理器が消えなければならないと言われています。これは本当でしょうか？答えは、もちろん違います。
例えば、航続距離。EVが1回の充電で走行できる距離については、あなたが何を聞いたとしても、冬場は半分にするとより正確な数値がわかります。また、積載量や牽引力についても、大げさな数字が並んでいます。
「・・・電気トラックの場合－トラックが期待されること、例えばトレーラーを引っ張るようなことをするために使われるとき・・・代わりに、フォードの電気トラックF-150ライトニングの場合のように、1万ポンドのトレーラーを引っ張ることができるとだけ言われました。それは事実です。ただ、長くは引っ張れない。というか、ずっとだ」と、エリック・ピータース・オートス[Eric Peters Autos]はこの欺瞞について報告しています。
「しかし、実際にトレーラーを引っ張るとなると、80マイルごとに停車して充電しなければならない。また、自宅で充電できると言われましたが、これも事実です。それに関しては。」
「しかし、それがどれほどの時間を要するかは知らされていなかった。それどころか、たった30〜45分ほどで再び走り出すことができると信じ込まされていたのです。しかし、それはいわゆる「急速」充電器を訪れることによってのみ可能であり、自宅にはないのです。」
EVは汚い、危険、信頼性がない：なぜグリーンカルトはまたEVを好むのだろうか？
American Thinker誌に寄稿したジェローム・コルシ[Jerome Corsi]もこのテーマに取り組んでおり、EVへの転換は経済的に実行可能なものではないと指摘しています。
EVの普及は、実用性よりもむしろイデオロギー、つまり彼の言う「合理的な経済計算」によって推進されているのです。ワイオミング州の上院議員4名と下院議員2名が、2035年までにワイオミング州でのEV販売を全面的に禁止する法案を提出したのも、そのためです。
「ワイオミング州の広大な高速道路と電気自動車充電インフラの不足が、電気自動車の普及を不可能にしている」と、上院共同決議番号SJ004には書かれており、「電気自動車に使われるバッテリーには、国内供給が限られ途絶える恐れのある重要な鉱物が含まれている」とも述べられています。
もし、環境保護に熱心な左翼がガス自動車の販売を禁止することに成功した場合、特に産業車両や商用車が禁止対象となった場合、安全性や信頼性に大きな影響を与えることになります。吹雪の中、人里離れた道路脇でEVのセミトラックが死んだらどうなるのでしょう？ドライバーと積載物はどうなるのでしょうか？
ワイオミング州の法案では、「レアアースは簡単にリサイクルや使い捨てができないため、ワイオミング州やその他の地域の埋立地は、安全で責任ある方法でこれらの鉱物を処分する方法を開発する必要がある」と警告しています。
最後に、これらの製品を充電するための余分な電力はどこから来るのでしょうか？すでに、ある州では、ある時期になると、電気インフラの問題が発生しています。国全体がEVになったら、どうなるのでしょう？
あるコメントでは、「彼らは、それがうまくいかないことを気にしていない」と書かれていました。「彼らは、誰もが都市に住み、歩いたり自転車に乗ったりして、言われた場所にだけ行くことを望んでいます。何も所有せず、幸せになるのです。」
EVの推進とそれにしばしば伴う嘘についての最新ニュースは、GreenTyranny.newsで見ることができます。
Sources for this article include:
Overnight in Bangkok Don't listen to those rumors! clif high Feb 2
https://clifhigh.substack.com/p/overnight-in-bangkok?utm_source=substack&utm_medium=email
バンコクで一泊
そんな噂に耳を貸すな！
状況報告：
タイ王室には、地球市民として優秀なプリンセスがいたようです。彼女はファイザーの注射を3回打ったそうです。彼女はしばらく前に昏睡状態に陥りました。
タイ王室は非常に困っています。調査が命じられました。
王室の苦悩は、調査員から戻ってくる報告書によって増大しました。ファイザーは、この注射の安全性を全く調査していなかったようです。その後まもなく、タイはファイザーとのCovidの契約を不正を理由に解除。
予想されたことではあるが、これには数週間を要しました。これは巨大で世界的な詐欺であり、多くの糸をたどって出所を探す必要があるため、捜査官はまだ仕事を続けています。
私が何十年も前から知っている人たちは、タイでアメリカ人として暮らしています。そのうちの2人は、今は引退して別の生活をしていますが、優秀な捜査官です。一人は米海軍士官として30年以上勤務し、最後の15年は犯罪的な詐欺事件に関与していました。もう一人は、ワシントン州警察の捜査官で、やはり犯罪捜査に携わっていました。
二人ともここ数年はバンコクに駐在しています。元海軍の友人は言語学者で、アジアの7つの言語を専門にしています。それで知り合いになりました。
うわさ話です：
バンコクの「裏社会」を「何か」、本当に大きな「何か」が動揺させていると、複数の異なる情報源から報告を受けていることを、彼らは私に教えてくれました。私の部下は、2つの武術道場を通じてその道場と接触しています。どちらも同じような噂、「力の乱れ」のような噂を聞いています。
聞いてはいけない噂は、武道界の深い穴から「暗殺者」が「リクルート」されている、というものです。
私なら、このロゴをレターヘッドに貼るような重役にはなりたくない。
Black Swan financial manager is preparing for “mega-tinderbox timebomb” event that will crash economy
Friday, February 03, 2023 by: JD Heyes
(ナチュラルニュース) トップヘッジファンドマネージャーのマーク・スピッツナゲル[Mark Spitznagel]は、世界経済全体とまではいかないまでも、アメリカ経済は大きな調整局面にあると以前から考えており、率直に言って、第三次世界大戦のドラムが日に日に大きくなる中、彼は自分の言っていることを理解していると考えるのが妥当でしょう。
ウォールストリート・ジャーナルの記事は、スピッツナゲルの投資スタイルについて、基本的に異端であるが大きな成功を収めていると評しています。彼の会社であるユニヴァーサ・インベストメンツは、時には極小の投資に対して、比較的短期間に初期値の3倍から5倍という驚くべき年率のリターンを日常的に生み出している、と記事は述べています。
「例えば、Covidが世界市場を大暴落させたとき、2020年の第1四半期に推定4,000%のリターンがあった。また、2015年の『フラッシュ・クラッシュ』の際には、このファンドは1日で10億ドルを稼いだ」とWSJは報じており、スピッツナゲルが成功者と同様に型破りであることを強調しているようです。要するに、彼は自分の言うことをよく理解しており、だからこそ、来るべき破滅的な崩壊についての彼の予言がより一層信じられるのです。
WSJは指摘しています：
彼の唯一の予測は、彼を支持する投資家が10年以上にわたって何度も聞いてきたものばかりだ－金融システムは重大な清算を迫られている。この最新の書簡の中で、彼は「客観的に見て、金融史上最大の火薬庫-1920年代後半よりも大きく、同様の結果を市場にもたらす可能性が高い」と呼んでいる。
スピッツナゲルは、世界恐慌のような大惨事が起こる可能性は高いとしながらも、その時期については何も言及しておらず、意識的に暴落を先送りしてきたことが、最終的にその深刻さに拍車をかけてきたと示唆している。金融・財政の消防士が金融危機を食い止めようと躍起になり、制御不能の火種を作ったというのが、彼が過去に使ったことのある例えである。
「これらの黙示録的な予測は、一貫して冷徹に数学的なヘッジファンドマネージャーが、彼の政治的見解が彼の解説を彩ることを許しているのではないかと疑うところである。彼は、連邦準備制度を廃止して金本位制を復活させようとする元大統領候補のロン・ポールと密接な関係にあり、何十年にもわたって同様の呼びかけを行ってきた」と、同紙は続けています。
投資家が来るべき嵐を乗り切るために、金や銀に資金をつぎ込むだけでなく、株価が低いうちに株式を追加購入し、それを保有し、災害の反対側にモンスター級の価値を持つ株式を出現させるという選択肢があることを、同記事は続けて述べています。しかし、これらの戦略は、「向こう側」が平常に戻ることを前提としており、ここからが厄介なところです。
人間だから、どんなにひどい状況になっても、最悪が過ぎれば、以前と同じようになると信じがちです。あなたがロシアの侵攻を生き延びようとしているウクライナ人だと想像してください。おそらくほとんどの国民は、戦争と破壊の向こう側には再建期間があり、ロシア軍が押し寄せる前の生活に戻っていると考えているでしょう。しかし、ウクライナが負けたらどうでしょう？ 侵略される前の「普通」の生活には戻れません。
そして、スピッツナゲルが予言するような経済的な終末も同じことが言えるかもしれません。もし、米国の経済崩壊がシステミックで壊滅的なものであれば、再建するための米国は残らないかもしれないのです。もう二度と「同じ」ものはないのです。なぜなら、経済崩壊の反対側で権力を握った人物は、間違いなく今までとは違う形の政府を導入し、今までとは全く違う社会、つまり寛容ではなく、自由でもなく、自由と個人主義に価値を置かない社会を構築するだろうからです。
この時点で、おそらく誰もができる最善のアドバイスはこれでしょう。身辺整理をし、できる限りの蓄えをし、友人を近くに呼び寄せなさい。友人たちが必要です。
Sources include:
関連
CDC surveillance program allows government to track unvaccinated people when they see their doctors, go to the hospital Friday, February 03, 2023 by: Ethan Huff
https://www.naturalnews.com/2023-02-03-cdc-surveillance-program-allows-govt-track-unvaxxed.html#
(ナチュラルニュース） 独占映像や連邦政府の爆弾発言記録によると、米国疾病管理ワクチンセンター（CDC）は現在、Covid「ワクチン接種」にノーと言っただけの人々を積極的に追跡していることが明らかになりました。
ワクチン未接種の患者が医者や病院に行くと、CDCの新しいプログラムがその人の一挙手一投足を記録しているのです。これは、メディケア・メディケイド・サービスセンター（CMS）とCDCの国立保健統計センターの代表者を含む連邦政府のICD-10調整・維持委員会の2021年9月14～15日の仮想ズーム会議で明らかにされました。
その会議の中で、委員会は、「COVID-19の未接種」、「COVID-19の部分接種」、「その他の接種不足の状態」として人々をマークするICD-10コードの新しいカテゴリーの実装について議論しました－以下の動画をご覧ください。
世界保健機関（WHO）によって最初に作成されたそのICD-10コードシステムは、様々なタイプの患者を分類するために毎日医師によって使用されています。これらのコードは、健康保険会社が請求のために日常的に使用し、CDCの国立健康統計センターによって管理されています。
ICD-10コードの中にはICD-10CMコードがあり、CDCが追跡目的で現在使用していると言われています。ここでいう「CM」は、特にCovidを部分的に、あるいは完全に未接種の人を指定するものです。(関連： CDCのスマートフォンアプリに、アプリの一部に偽装されたロシアのソフトウェアが隠されていたことが判明したのを覚えているでしょうか？)
もしあなたがワクチンを受けていないなら、政府はおそらくそれを知っているだろう
Zoomミーティングの電話の中で、新しいコードはワクチン未接種の人々を「追跡」するために特別に必要であることが明確にされました。以前、Covidの注射を打ったことがあるが、副作用が出たので止めたという人たちも、このプログラムの中で追跡されることになります。
CMS連邦政府のウェブサイトに掲載された文書によると、未接種者と一部接種者のための新しい追跡コードは、2022年4月から使用され始めたといいます。
ICD-10連携整備委員会[ICD-10 Coordination and Maintenance Committee]のスタッフであるデイヴィッド・バーグランド医師[Dr. David Berglund, MD]は、CDC Topic Packetの194ページから、これに関わる以下の情報を読み上げました－上記動画で彼の話を聞くことができます：
「COVID-19パンデミックの現在、ワクチン接種は多くの人々を守っていますが、ワクチン接種を受けていない人、あるいは部分的にしか受けていない人を追跡できるようにすることに関心が集まっています。現時点では、これは罹患率と死亡率の重要な修正可能な危険因子であり、臨床的な理由から関心が高いだけでなく、公衆衛生上の価値もあります。NCHSは、COVID-19のワクチン未接種、およびCOVID-19の一部接種のコードの作成を提案しています。」
ここでいうNCHSとは、CDCの連邦政府部門である国立保健統計センターのことです。
NIH政府のウェブサイトは、さらにICD-10-CM診断コードについて述べています。「それぞれの患者の出会いの物語を伝え、病気のプロセスの病因を説明し、ケアの合併症を説明し、医療の必要性の基礎を提供し、支払い目的の範囲をサポートし、病気の発生率を識別し、医療行為のための統計追跡をサポートするだけではなく、ケアの連続体の医療行為に関する疾患の状態情報を提供する。」
「ここでの教訓はこうだ：全ての医者と病院から遠く、遠く離れろ」と、このように政府に追跡されるのを避ける方法について、Twitterで誰かが提案しました。
「この人たちは犯罪者であり、ワクチン未接種の人たちをこのように追跡していることで起訴されるべきだ」と、別の人は提案しました。「私は今、とても怒っています。医師の看護師からワクチン接種を受けたかどうか尋ねられたときよりもさらに。私はこのようなことが起こるのではないかと疑い、彼女にそんなことを聞く権利はないと言ったのです。」
CDCに関する最新のニュースは、CDC.newsで見ることができます。
Sources for this article include:
食品を有毒物で汚染しているだけですネ。 写真と文は抜粋ですので他は元ページでどうぞ
EAT MORE BUGS EXCLUSIVE: Natural News releases high-magnification cricket snacks, cricket flour and whole cricket microscopy photos from the lab Thursday, February 02, 2023 by: Mike Adams
(ナチュラルニュース） （ナチュラルニュース独占） - 人間が虫を食べれば天気が変わるとする「気候カルト」の狂信の一環として、様々な形のコオロギが人間用に売られるようになりました。
窒素は悪であると主張する政府によって食肉のサプライチェーンが破壊される一方で、そう、光合成の柱であるにもかかわらず、二酸化炭素を汚染物質であると主張する政府と全く同じように、我々は地球を救うためにコオロギやミールワームを食べるようにと言われているのです。
関連記事、『Europeans will soon be eating bugs after mealworms get the green light from food regulators（ミールワームが食品規制当局の許可を得て、ヨーロッパ人はまもなく虫を食べるようになるだろう）』を参照してください。
今現在、コオロギの「チーシーランチ」スナック、コオロギパウダー、コオロギプロテインパウダーなど、様々な形態のものがAmazon.comで販売されており、食用と表示されています。
私たちは、Cricket Bites、Entomo、Bud'sという人間用のコオロギ3ブランドに加えて、爬虫類による消費用と表示された1ブランドを購入しました。Fluker's（フルーカーズ）です。
ここでは、購入したブランドと、食品科学研究室で使用しているビデオ顕微鏡のセットアップについて詳しく説明します：
私たちは50倍から300倍までの倍率で顕微鏡写真を撮影していきました。
これは、Entomo Farms社のコオロギプロテインパウダーの顕微鏡写真です。この商品は、「The planet's most sustainable superfood」と表示されています。多くのコオロギ製品には、乳製品不使用、非遺伝子組み換え、パレオフレンドリー、グルテンフリーというラベルもついています。
しかし、コオロギや虫の外骨格の一部であるキチンが含まれているため、キチンを含まないというラベルが貼られているものはありません。キチンを摂取することは、人間にとっても犬にとってもリスクがありますが、この記事ではそのことは取り上げません。
この件に関する完全なポッドキャストをBrighteon.comの私のチャンネルで金曜日の深夜に公開する予定です。
https://www.brighteon.com/channels/hrreport
ポッドキャストの内容はこちらです。
- 不気味なコオロギの写真から、コオロギのプロテインパウダーの実態が明らかになった
- 未来へようこそ。違法薬物を輸送するEVを運転しながら、コオロギの粉末を食べる
- AIボイスとアレックス・ジョーンズ
- GMがNetflixに支払い、映画やショーに電気自動車を登場させる - PAYOLA
- 中国のスパイ気球がアメリカ上空を巡航し、ペンタゴンが何もしない間に全員を監視する
- モテない人はマスクがお好き・・・醜い部分をカバーしてくれるから
- スウェーデンで大量倒産
- 何百万人ものアメリカ人が、民主党が運営する犯罪多発都市から逃げ出す
- 英国で50万人の労働者がストライキ
- ドルの死
- アメリカの3分の2は給料日前の生活をしている
- 英国政府、#covid のシナリオに疑問を呈したジャーナリストのツイートを監視
- J&J、シェルカンパニーゲームで数十億のタルク訴訟を却下しようとする
このポッドキャストは、Bitchute、Rumble、Banned.videoの私のチャンネルでも視聴可能です。
以下略
AI system cloning of human voices reaches creepy new level of achievement… now you can never trust that what you hear is HUMAN Thursday, February 02, 2023 by: Mike Adams
(ナチュラルニュース) Eleven Labs (ElevenLabs.io) という会社のおかげで、ほとんどどんな声でも数分でコピーできるようになり、そのAIボイスで発音／演奏されるテキストブロックをその声に与えることが可能になりました。驚くべきことに、Eleven Labsの音声合成モデルは非常に高度で、人間が書いたテキストをほとんど見分けがつかないように「読む」（発音する）ことができます。
初歩的なTTS（Text To Speech）システムは数多く存在しますが、その多くはロボット的で単調な音声であり、人間の音声の特徴であるリズムや音色の流れに乏しいものです。Eleven Labsのシステムは、一度に一つの単語を処理するだけでなく、テキストのブロックを全体的に処理することで、システムを人間らしく聞こえるように、間、音調の抑揚、文末のピッチの変化を作り出すことができるのです。(私はミュージシャンであり、オーディオエンジニアでもあるので、声のイントネーションや話し方には非常に敏感です。声だけでほとんどの有名人を見分けることができるほどです)
Eleven Labsに自分の声のクローンを作らせてみた
この新しい音声システムの威力と実用性を実証するために、私は有料顧客としてEleven Labsに参加し、自分の声のサンプルをアップロードして、クローンによる「インスタントボイス」を作成しました（後述）。数分で、使えるクローン音声ができあがり、それをテキストに供給すると、音声として再生されるようになりました。このサービスでは、出来上がった音声ファイルをmp3でダウンロードすることができます。
これだけで、5ドルもかかりませんでした。しかも、最初の1カ月は無料でした。同じことをしたい人にとって、本質的に参入障壁はゼロなのです。
今日の状況更新ポッドキャストは、私のAIボイスがポッドキャストのイントロを演奏しているところから始まります。この音声がどれほど説得力があるかは、このポッドキャストを聴いてみてください：
https://www.brighteon.com/embed/69cb361a-ea47-41e0-b5ad-267a6c460f44
説得力のあるディープフェイクボイスの不気味な新世界がやってきた
Eleven Labsが音声合成で実現したことは、もちろん多くの生産的でポジティブな用途があります。あらゆる種類のロボットシステムや自動化システムがこの技術の恩恵を受けることができるし、予算が非常に限られているコンテンツクリエイターも、このAI音声を使って、ナレーションやオーディオブック、ニュースの自動読み上げユーティリティなどを生成できます。視覚障がい者にとっても、非常に大きな意味を持ちます。
同時に、他のテクノロジーと同様に、このAI音声合成システムも悪意を持って利用される可能性があります。Eleven Labsの技術では、1分間のサンプル音声があれば、ほぼ誰でも自分の声をコピーし、システムに入力されたほぼすべてのテキストブロックについて説得力のある音声パフォーマンスを生成することができます。
この技術を使って、トランプ大統領に「火星に飛んで行って暮らしたい」と言わせたり、ジョー・バイデンに筋の通った話し方をさせたりできます（これだけでも不気味に思えるかもしれない）。同様に、この技術を使って、例えばトム・ブレイディ[Tom Brady]がいかにサッカーが嫌いか、あるいはイラン・オマル[Ilhan Omar]議員がいかにアメリカが嫌いか、というような有名人が恐ろしいことを口にする偽の音声「録音」を生成することができるかもしれません。(あるいは、AIボイスが全く必要ないのかもしれませんが・・・）
そして、このことは、今日から私たちが耳にするものが本物であることを信じられなくなることを意味します。フェイクニュース、不正選挙、偽ワクチン科学、偽通貨、偽の性別、偽の歴史、Fakebook（つまりFacebook）で偽の「いいね！」を生み出す偽ボットなどがすでにある世界に生きているのだから、実はこれはある意味正しいことです。CDCがワクチンを売り込むために有名人に金を払ったり、連邦準備銀行の銀行家たちがドルは優れた価値貯蔵手段だと言ったりするように、今日の社会で我々の意識に上るものはほとんどすべて、改ざんされていたり、不正だったり、何らかの形で本物ではなかったりします。(あるいは、ニューヨーク・タイムズがトランプと「ロシアの共謀」についての記事を捏造しましたが、これは今では完全なフィクションであったと分かっています)
Eleven Labsの音声合成エンジンが意味するのは、私たちは今、自分が聞いていると信じているものについて、特に注意しなければならないということです。キム・カーダシアン[Kim Kardashian]がファッションのハンドバッグを宣伝しているような声が聞こえて－「ああ、もうこの雑音は消して！」－と言っても、彼女が実際にそう言ったとは限りません。
AI音声とChatGPTを組み合わせると、現在のホワイトカラー労働者の半分が時代遅れになる
AI音声合成と、人間らしい文章を生成するAI知識システム「ChatGPT」の生成能力を組み合わせると、現在のホワイトカラー労働者の約半分が時代遅れになります。
例えば、症状を見極め、ビッグファーマの薬を患者に押し付けるだけの従来の医師は、もはや時代遅れです。ChatGPTの方がはるかに良い仕事ができますし、Eleven Labsの音声は、ChatGPTをほぼ完全に人間に聞こえるようにすることができます。
同様に、多くの弁護士、会計士、政府職員も、ChatGPT＋Eleven LabsのAI音声合成で簡単に仕事が置き換えられるので、この時点で時代遅れになっています。
時代遅れにならないのは、自然療法医、スクリプトを使わないコンテンツクリエイター、アーティスト、発明家など、アルゴリズムによらない職業やクリエイティブなプロセスに携わる人たちです。ここで、叫ばずとも共有されるべき重要な気づきがあります。急速に進歩するAIシステムに時代遅れにされたくなければ、完全に人間的なこと、アルゴリズムでは簡単に再現できないことをすればいいのです。
別の言い方をすれば、現在単純で繰り返しの多い仕事をこなしている人たちは、近いうちにAIシステムに取って代わられるでしょう。テレプロンプターを読み、カメラに向かって台本通りのニュース宣伝を行うだけのいわゆる「ジャーナリスト」、すなわちCNN、MSNBC、Fox Newsなどは、声と顔の両方をリアルタイムでレンダリングするAIシステムに近いうちに取って代わられることになるでしょう。説得力をもって。
おそらく、この地球上のグローバリストたちが、地球上から約70億人を排除しようと、世界的な人口削減政策を進めている理由の一端はここにあるのでしょう。彼らは、気候変動や「地球を救う」という名目でこれを訴えていますが、本当の理由はもっと単純かもしれません。彼らにとって、何十億人もの人々は時代遅れであり、もはや周りに必要ないのです。彼らを早く追い出せば、生き残ったエリートはより多くの資源と土地と澄んだ空を受け継げる、と彼らは自分に言い聞かせているのです。
より詳しい分析は、今日の状況更新をお聞きください。99%以上が人間で、AIによる音声合成が少し入っている程度です：
- AIが音声サンプルから私の声をクローンしたところ、納得のいくほど似たような声になりました
- 偽物の音声にご注意ください。誰の声でも簡単にコピーされ、偽造される可能性があります
- フェイクニュース、フェイクサイエンス、フェイク通貨、そしてフェイクボイス
- 給食のおばちゃん、手羽先1万1000ケースを盗む
- マサチューセッツ州、囚人が臓器を提供すれば刑期を短縮すると提案
- ロシア、ウクライナと戦う米兵を勧誘しようとするプロパガンダ動画を公開
- イーロン・マスク、#Twitter を決済システムに変え、PayPal に対抗する
- PayPal、数千人の保守派を蔑ろにし、2000人を削減
- FRB、さらに25bpの利上げを実施
- 米国、ウクライナに長距離ロケット弾システムを送る
- 地上発射型イッティ・ビッティ・ボム（GLIBBs）に注意
- メキシコはアメリカからの遺伝子組み換え作物の輸出からトウモロコシを守る
- アメリカのトウモロコシ農家は被害者のふりをして、非遺伝子組み換えトウモロコシの栽培方法を忘れたふりをする
- 米国がウクライナで戦っている本当の理由。#生物兵器研究所の隠蔽工作
- 元英国国防相が #NATO 地上軍によるロシアとの戦闘を要求
- タイはファイザーとの契約を無効とする寸前である
- バイデンはミネソタ州の鉱業の可能性を阻み、児童労働国との契約に署名した
- 「グリーンで行く」ということは、第三国の子供たちを搾取することだからである
Brighteon: Brighteon.com/69cb361a-ea47-41e0-b5ad-267a6c460f44
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They want you to freeze to death: Biden, Democrats ban mining of primary fossil fuels in Minnesota Thursday, February 02, 2023 by: Roy Green
https://www.naturalnews.com/2023-02-02-biden-democrats-ban-mining-fossil-fuels-minnesota.html#
(ナチュラルニュース） ジョー・バイデン政権と民主党は、ミネソタ州の鉱業事業を、代替事業を提示することなく停止させました。彼らは、アメリカで3番目に寒い州での石炭、石油、ガスの採掘を20年間も事実上禁止したのです。すべては、完全に環境に配慮し、想像上の気候変動を止めようとする彼らの絶望的な追求でした。
民主党は1月26日、同州の下院で70対64という僅差を利用して、主要な化石燃料の採掘を禁止する歴史的な法案を可決したのです。これは、バイデンがミネソタ州北東部のアイアンレンジ（4つの主要な鉄鉱床がある）での採掘を禁止したのと時を同じくして行われました。(関連：不可抗力：鉄、銅、ニッケル、アルミニウム、亜鉛、鉄鋼を対象とした金属製錬事業の大規模なグローバル・シャットダウンが進行中)
Alpha Newsによると、採掘禁止に関する法案は、共和党との7時間に及ぶ議論の末に可決されました。共和党は、タイムラインをより管理しやすくするためにいくつかの修正案を提示したが、却下されました。
却下された修正案は、「州の新しい原子力発電所のモラトリアムの解除、炭素隔離技術の使用許可、グリーンエネルギーのサプライチェーンにおける児童労働や奴隷労働への影響を検討するための基準の延期」などでした。
スペンサー・アイゴ[Spencer Igo]議員（R-Wabana Township）は、討論に先立つ記者会見で、この法案によって「ミネソタは、労働基準も環境基準もない世界中の国に依存することになる」と述べました。「この法案のミネソタは、中国の児童奴隷やインドネシアやコンゴの劣悪な環境規制を背負いながら、クリーングリッド経済を構築することになるでしょう。」
ミネソタ州には銅、ニッケル、コバルトの大規模な鉱床がある
鉄鉱石生産で全米トップのミネソタ州には、クリーンエネルギーの未来を築く資源がすぐそこにあるのに、連邦政府は州内での採掘を禁止することを選択したとアイゴは嘆きました。
「銅、ニッケル、コバルトの世界第3位の埋蔵量は、この州議会議事堂の北250マイルのところにある。これらの資源に投資する代わりに、ここミネソタで採掘するよりも炭素排出量が20倍、25倍、30倍となる世界中に輸出することにしたのです」と、アイゴは述べました。
1月26日のプレスリリースによると、デブ・ハーランド[Deb Haaland]内務長官は、ミネソタ州北東部のスペリオル国有林にある約225,504エーカーの土地を鉱物リースから撤回する公有地命令7917に署名しました。
この動きは、鉱業協会や、鉱業は国の鉱物資源確保のために必要であり、ミネソタ州セントルイス郡の小都市イーリーで地下鉱山の建設を目指す大手鉱山会社ツインメタルズ社の利益を損なう恐れがあると考える議員からの批判を浴びました。
ツインメタルズが銅・ニッケル鉱山を設立する予定だった地域の代表であるピート・シュタウバー[Pete Stauber]議員（ミネソタ州選出）は、バイデン政権の決定を「我々の生活様式への攻撃」と呼びました。
一方、全米鉱業協会CEOのリッチ・ノーラン[Rich Nolan]は、米国が「製造、革新、気候のリーダー」を目指していることを考えると、この決定は「ナンセンス」であると述べました。
ノーランによると、政府は、ニッケル、コバルト、銅などの鉱物の需要が、「太陽光や風力のインフラ、電気自動車に広く応用されている」ために、「急増」している時に、採掘モラトリアムを課したのだといいます。
ノーランは、これらの土地は、高賃金の国内雇用を提供する以外に、米国メーカーに鉱物の「豊富な供給源」を提供することができると指摘しました。さらに、環境と安全に関する規制を遵守して実施されるはずの採掘作業で、米国は損失を被っているのです。
もちろん、こうした指摘はバイデンや民主党の議員には聞き入れられないでしょう。彼らは、ミネソタ州民やアメリカ人一般にとって何が本当に有益なのかを考えず、権力を誇示したいのです。
英国が気候変動対策にもかかわらず、この数十年で初めて新しい炭鉱を承認したことについて、以下のビデオで説明しています。
https://www.brighteon.com/embed/d6195c31-6530-4ca1-b21c-8a47f6a1d713
このビデオはBrighteon.comのIron Age Newsチャンネルからのものです。
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Switzerland considering breaking historic neutrality in effort to appease war mongering NATO alliance Thursday, February 02, 2023 by: JD Heyes
(ナチュラルニュース） 激しい戦争に明け暮れた20世紀を通じて、スイスは中立の立場を公式に維持していたため、ヨーロッパの他のほとんどの国が焼け野原になる中、何とか破壊を免れましたが、そんな時代は終わりつつあるのかもしれません。
フィンランドとスウェーデンがNATO結成から70年以上を経てようやく加盟を申請した後、特にロシアのウクライナへの侵攻と戦争の激化を受け、スイスはより脆弱性を感じ始めているようです。
Responsible Statecraftの報道によると：
スイスの議員団は、スイス製の武器をウクライナに提供することを認める提案を進めており、これはスイスの何世紀にもわたる対外紛争に対する中立の方針を和らげるものである。
この決定は、スイスの中立政策から大きく離れることになるが、支持者は、ベルンが直接武器を送るわけではないので、この措置は中立の法律に違反するものではないと主張している。
スイス議会の安全保障委員会は声明で、「委員会の大多数は、スイスはヨーロッパの安全保障に貢献しなければならないと考えており、そのためにはウクライナへのより実質的な援助が必要だ」と述べました。
その報告によると、スイスの中立は、少なくとも1815年、ベルンがフランス皇帝ナポレオン・ボナパルトを倒すために他のヨーロッパ諸国を支援したとき以来、維持されてきたと指摘されています。その時代以来、スイスは外国との戦争で直接対決したり、参加したりすることを避け、第二次世界大戦でもどちらかの側につくことを避けることができました。連合国、枢軸国双方の将校は紛争中、この国でリラックスし、ワインを飲み、食事をしたと言われています。
「しかし、ウクライナ戦争ではこの方針が試されている。昨年5月、スイス当局は欧米の圧力により、プーチン大統領を含む数百人のロシア人制裁対象者の資産凍結に合意した。ベルンはまた、ロシア機に対して領空を閉鎖した」と、Responsible Statecraftは指摘しました。
「こうした変化にもかかわらず、スイスの兵器が戦場に出ることを認めることは、今のところレッドラインである。昨年、スイスはドイツとデンマークからのウクライナへのスイス製武器の再輸出要請を拒否した。現在、スペインからの同様の要請を検討しているが、ベルンの指導者は、マドリードの請願が承認される可能性は低いと示唆している」と、その報告は述べました。
もしこの案が可決されれば、スイス製の武器が「武力行使の国際的禁止に違反した場合」に即座に使用される限り、活動中の紛争地域に輸出することを認める例外規定が設けられることになります。
一方、ロシア政府高官による核の軍事威嚇にもかかわらず、国防総省の一部ではバイデンがウクライナにF16戦闘機を送ることに署名することを望んでいます。英国のDaily Mailによれば、モスクワがほぼ1年前に侵攻した後、ウクライナは戦争を新たにエスカレートさせたのです。
バイデンはまだ署名していませんが、国防総省が公然とそれを主張しているということは、バイデンは、航空機が引き渡された場合、ほぼ確実なロシアの反応に直面し、キエフへの米国の援助を強化するよう内圧を強めてきていることを意味しています。
F-16を送るかどうかの議論は数週間、いや数ヶ月前から行われており、ホワイトハウスは最善の行動を決定するのに時間をかけていると報告書は指摘しています。しかし、その目的のためにウクライナのヴォロディミル・ゼレンスキー[Volodymyr Zelenskyy]大統領は、最高時速1,200マイルの第4世代戦闘機を強く求めてロビー活動をしているのです。
国家安全保障担当副顧問のジョナサン・J・フィナー[Jonathan J. Finer]によると、決定はされていないものの、ウクライナが同機を手に入れる可能性は公式には取り下げられなかったといいます。また、ペンタゴンの軍幹部はこのアイデアに熱心であるといいます。
テレグラフ紙によると、フィナーは、「我々は、特定のシステムを排除することはしていない」と述べました。
米国防総省の高官も同様に指摘しました：「反対はされていないと思う。」
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Biden sends 31 Abrams M1 tanks to Ukraine after previously warning that doing so would lead to World War III Thursday, February 02, 2023 by: Ethan Huff
https://www.naturalnews.com/2023-02-02-biden-sends-tanks-ukraine-triggering-wwiii.html#
(ナチュラルニュース) 昨年3月の発言を反故にし、偽大統領ジョー・バイデンはウクライナに攻撃用戦車兵器を送ることを決めました。そうすれば第三次世界大戦が勃発するので、以前は賢明でないと警告していたのですが。
バイデンは先週、アメリカの納税者がウクライナに31台のエイブラムスM1主力戦車を装備させることを発表しましたが、これはロシアとの紛争をエスカレートさせることになるでしょう。
「春が近づくにつれ、ウクライナ軍は保持している領土を守るために働き、彼らの土地を解放するために追加の反撃の準備をしている」と、バイデンはこの決定の正当化として述べました。（蛇足：冬将軍の間にウクライナは壊滅のような気がしますが、どうでしょう。もっとも、アメリカも崩壊させようとしているのでしょうガネ）
「彼らは、ごく近い将来、戦場で進化するロシアの戦術と戦略に対抗できるようになる必要がある。彼らは開けた地形での機動力を向上させる必要があり、長期的にロシアの侵略を抑止し、防衛するための永続的な能力が必要なのです。」
しかし、昨年の春、バイデンは、ソ連のMiG-29戦闘機28機をウクライナに派遣しないことを決定した際、そうすれば事態を世界的な紛争にエスカレートさせると主張し、それとは逆の発言をしています。
「攻撃的な装備を送り込み、飛行機や戦車や列車をアメリカ人パイロットとアメリカ人乗務員で送り込むという考えは、ただ理解してほしい。冗談抜きで、あなた方が何を言おうと、それは第三次世界大戦と呼ばれるものだ」と、ロリコン最高司令官は昨年3月に下院民主党員に語っているのです。
バイデンは第三次世界大戦を引き起こしたいと思っているのだろうか？
ダン・ビショップ[Dan Bishop]下院議員（ノースカロライナ州選出）は、以前28機のソ連製MiG-29を派遣しないことを決定した後、31機の戦車を送るというバイデンのアバウトな決定についてツイートしました。
トーマス・マッシー[Thomas Massie]下院議員（共和）も、バイデンの最新の決定が第三次世界大戦の引き金になる危険性についてツイートしています。
「核保有国に対して攻撃的な兵器を配備するのはひどい考えだ」と、彼は書きました。
軍関係者のグループは、戦車に加えてF16戦闘機の派遣を承認するよう国防総省に静かに働きかけているといいますが、これはほぼ間違いなく紛争を大きくエスカレートさせる結果になるでしょう。
マイク・リー[Mike Lee]上院議員（ユタ州選出）は、「（1）我々はウクライナに対ロシア用の武器を与えており、（2）ロシアは豊富な核兵器を持っており、（3）ロシアは我々に対してますます敵意を示していることを考えると、我々の武器供給がロシアに攻撃を促すかもしれないと心配すべき時は何時なのか」と述べました。
リーは一連のツイートで、議会がウクライナへの武装を承認する必要があるかどうか、またこの動きによって戦争法が発動される可能性があるかどうかという質問を付け加えました。
「我々がウクライナに武器を提供することによって戦争法が発動される可能性がある点があるのか？」と、彼は問いました。
「最初の2つの質問に対する答えによって、米国がウクライナに武器を与え続け、敵対するロシアに対して使用するために、宣戦布告や軍事力行使の議会承認が必要であるかどうかが決まるのでしょうか？」
コメントでは、ウクライナはマネーロンダリングや生物兵器を生産するディープステート犯罪の代理国であることから、おそらく各戦車には「数百万ドルのアメリカの現金が含まれるだろう」と書いている人がいました。
「次に、整備員や顧問を派遣することが必須になるだろう」と、別の人が書きました。
「アメリカの息子たちが第3次世界大戦に駆り出され、愛国者が投票しなかった戦争で死んだら、アメリカを巻き込むべきでない戦争に巻き込んだ認知症患者に投票した、低IQで頭の悪い民主党議員に感謝するように」と、他の誰かが言いました。
「あなたの息子が東欧から箱で帰ってきたら、民主党の有権者に感謝しなさい。」
この件に関する最新の報道は、WWIII.newsで見ることができます。
Sources for this article include:
Geologist: ‘The records written in the rocks’ reveal global cooling is due Wednesday, February 01, 2023 by: News Editors
https://www.naturalnews.com/2023-02-01-records-written-in-rocks-global-cooling-due.html
(ナチュラルニュース） グリーン・カルトの聖職者によれば、我々が最後の炭鉱を爆破し、すべてのディーゼルエンジンを解体業者に出し、コンクリートの使用を止め、バリカンを再発明し、草原をソーラーで覆い、丘を風車で覆って、すべての牛を屠殺すれば・・・地球の気候は穏やかになり、暖かすぎず、寒すぎずとなります。荒れた天候もなくなり、干ばつや洪水、サイクロン、暴風雪もなくなり、植物や動物の絶滅もなくなるでしょう。
(Article republished from ClimateDepot.com)
しかし、岩に書かれた記録は、気候の変化について、はるかに異なる物語を語っています。自然が完全に制御されていた時代でも、決して平穏な場所ではありませんでした。
最初の蒸気機関が最初の鉄道を走らせるずっと以前から、地球は定期的に地震、高波、ポールシフト、磁気反転、火山噴火、荒天、干ばつなどの自然災害に見舞われていたのです。広大な地域は、息苦しいほどの氷の大陸、砂漠の砂、泥と溶岩の大流、塩の層、厚い石炭層で覆われていました。恐竜、マンモス、オーストラリアのメガファウナなど、何千もの種が姿を消しました。
現代人も絶滅の危機から免れることはできませんが、それは今日の暖かく湿った大気や、生命の源である二酸化炭素によってもたらされるものではないでしょう。それはおそらく、長く苦しい氷河期が短い温暖期で区切られる、この時代の次の氷河期気候サイクルから来るのでしょう。このような地球規模の気象サイクルは、太陽系での軌道が変化することによって引き起こされます。
今日の完新世のような短い温暖期には、温暖化した海が大気中に十分な二酸化炭素を排出し、現在私たちを取り巻く豊かな植物や動物の生命を育んでいます。しかし、この「地球温暖化」によって、氷の周期的な復活が妨げられたことは一度もありません。私たちが暮らす完新世の温暖期はすでにピークを過ぎ、ネット・ゼロ・エミッションに到達するはるか以前に、寒さが戻ってくるのです。
吹雪が吹き荒れ、氷河が成長すれば、巨大な氷床が再び広がるでしょう。二酸化炭素は大気から冷却する海へと除去され、人類の大半は霜や干ばつ、不作や飢餓の脅威にさらされることになるでしょう。赤道直下の地域や、石炭・原子力発電所周辺のシェルターや温室で暮らす少数の幸運な人々は生き延びることができるかもしれません。
ウラン、石炭、石油、ガスを採掘できる人々は、冷たい太陽、永久凍土、乾燥した不毛の大気を部分的に相殺するのに十分な暖かさと二酸化炭素の植物性食物を生成することができるかもしれません。そして、適切な技術と道具を持つ少数の人々が、再び狩猟採集民となるかもしれません（しかし、ほとんどのネアンデルタール人は最後の氷河期を生き延びることができませんでした）。
私たちは、現代の温暖化を恐れるのではなく、それを祝い、素晴らしい自然の恵みであるハイドロカーボンや原子力のエネルギーを使って、家を暖め、水をくみ上げ、電池を充電し、動物や植物に食べ物を与えることによって得られる多くの恩恵に感謝すべきなのです。
しかし、この好景気はいつまでも続くものではありません。
氷が溶ける頃、廃墟と化した風力発電機や雪に埋もれたソーラーパネルが、失敗した「緑の宗教」の墓地に無残な姿をさらすことでしょう。
Read more at: ClimateDepot.com
George Soros bankrolling worldwide “fact-checking” network Wednesday, February 01, 2023 by: Kevin Hughes
(ナチュラルニュース） 「ファクトチェッカー」や「誤報」の専門家による巨大産業が、おなじみジョージ・ソロスによって資金提供されています。この業界は、左派に反するものの弾圧を実際に進めています。
ニューヨーク・ポスト紙によると、いくつかのファクトチェック団体を調査した結果、その資金源がハンガリー生まれのアメリカの億万長者であることが明らかになりました。これらの団体は、左派のシナリオがチェックされないように、ネット上の保守的な声を封じ込め、恥をかかせることに腐心していたのです。
2022年後半、ソロスが資金を提供する市民と人権のためのリーダーシップ会議と他の11の左派グループは、ビッグテックのCEOたちに、「民主主義の弱体化を防ぐために」偽情報に対して「直ちに行動を起こす」ように促しました。他の11の署名者のうち、8人はソロスから資金提供を受けており、わずか4年の間にこのグローバリストの億万長者から合わせて3030万ドルを受け取っていたのです(関連：報告：ジョージ・ソロスは世界的な「ファクトチェック」帝国に資金を提供している）
ソロスは、アメリカとヨーロッパの両方でファクトチェッカーを雇うことに成功しています。ヨーロッパのファクトチェッカーは、アメリカのカウンターパートと同様、ほとんどが政治的右派に批判的です。
PolitiFact、Snopesなどの主要なファクトチェック機関は、左翼的な政治的偏向があるという非難にさらされてきましたが、長年にわたるいくつかの研究により、この非難は検証されています。PolitiFactを精査したある論文では、その「ファクトチェック」において、ジョー・バイデン大統領の発言を検証するよりも、擁護する傾向が6倍も高いことが判明しています。
PolitiFactの母体であるポインター研究所[Poynter Institute]は、ソロスが出資するタイズ財団とタイズセンターを含むいくつかの団体から資金提供を受けています。また、ジョン・S・アンド・ジェームズ・L・ナイト財団、フォード財団、ニューヨーク・カーネギー・コーポレーションからも資金提供を受けています。
もう一つのポインター研究所プロジェクトである国際ファクトチェックネットワーク（IFCN）は、2015年の開始当初、ソロスのオープンソサエティ財団から資金提供を受けていました。IFCNの他の後援者には、オミダイヤ・ネットワークとビル＆メリンダ・ゲイツ財団が含まれていました。IFCNは当初、全米民主主義基金から資金提供を受けていました。
IFCNは、その指揮下にある多数のファクトチェック組織の「上位組織」として、共通の原則の下に団結し、「世界中で拡大するファクトチェッカーのコミュニティと事実情報の擁護者を、誤報との世界的な戦いに結集させる」ことを使命としています。
AP通信やワシントン・ポストは、IFCNにファクトチェックを依頼している主要メディアの一例です。
ビッグテック企業はファクトチェッカーを採用している
グローバリストのソロスは、左派が「偽情報」を、物語に対する脅威に対処するための最新の戦略として採用したことを認識しています。したがって、彼が資金提供したファクトチェッカーは、この検閲の重要な要素を強化する役割を担っています。ビッグテック企業でさえも、彼の後を追いました。
例えば、カリフォルニア州に本社を置くフェイスブックは、検閲の責任を回避するためにファクトチェッカーを雇っていることは有名です。このソーシャルメディアプラットフォームは、ファクトチェックは、公平性や客観性を口実にするものの、単なる視点に過ぎないことを法廷で認めています。
しかし、問題は、これらのファクトチェックが公平とは言い難いものであることです。
フェイスブックは、情報当局が「ロシアの偽情報」である可能性を述べたことから、ハンター・バイデンがかつて所有し物議を醸した「地獄のノートパソコン」に関するコンテンツを検閲することを進めました。他のビッグテック企業とともに、武漢コロナウイルスが実験室から発生した可能性を指摘する記事も検閲しました。マーク・ザッカーバーグ[Mark Zuckerberg]が設立したそのプラットフォームも、気候変動の影響を疑問視する内容には、データに裏付けされているにもかかわらず、警告ラベルを貼っています。
いわゆる偽情報に対抗するためのソロスの取り組みの影響を受けているプラットフォームは、フェイスブックだけではありません。
昨年、この億万長者はリンクトイン[LinkedIn]の共同設立者であり、自身も左派であるリード・ホフマン[Reid Hoffman]とパートナーシップを組みました。2人は、イギリスの作家ジョージ・オーウェル[George Orwell]からそのまま取ったと思われる「Good Information Inc.」という偽情報に対抗するプロジェクトを財政的に支援することに合意しました。
Soros.newsでは、ジョージ・ソロスに関するニュースをお届けしています。
ジョージ・ソロスがアメリカの破壊を支援するために180億ドルを費やしたことを説明するビデオをご覧ください。
https://www.brighteon.com/embed/471abcdb-2763-4b27-88de-61cdddf8e477
このビデオはBrighteon.comのPuretrauma357チャンネルからのものです。
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Leftist group funded by George Soros submits letter to Biden regime calling for killing Republicans.
George Soros: The money behind leftist media & censorship (CensorTrack with Paiten).
Sources include:
Covid Jabs – Unspeakable Truths 1st February 2023
https://vernoncoleman.org/articles/covid-jabs-unspeakable-truths
医師の基本的な問題は、常に自分たちの無知の程度を受け入れようとしないこと、そして自分たちを取り囲み慰めてきた疑似科学的神話にきちんと当てはまらない事実を受け入れようとしないことである。
この3年間、何千人もの医師（と看護師）が、徹底した悪人どもに吹き込まれた嘘に疑問を呈する知性と勇気を見出せず、我々はこれらの人々を限りなく軽蔑してよいし、そうすべきなのだ。
医師は、あらゆる信頼詐欺師と同様に、信頼の基本は無垢であり、恐怖と恐れの基本は謎であるという事実を利用してきた。
十分な検査もされていない、しかし危険であることが分かっているいわゆるワクチンを投与した医師たち、そして自分たちの無知の範囲を理解するためのささやかな努力もせずにそれらの薬を投与した医師たちは、明らかに（法的・倫理的義務によって義務付けられたように）患者に事実を説明する試みをすることができなかったのである。そのような医師は、目に見えない一線を越えて、悪い医者になってしまった。
Covid「ワクチン」を投与した人々は、自分自身、患者、そして職業を裏切るために多額の報酬を得たからそうしたに過ぎない。彼らは『信頼はしても検証はしない』（ちなみに、これは古いロシアの諺であり、現代のアメリカの政治スローガンではない）ように努めた。Covid-19の注射をした医師たちは、この製品が短期的には危険であることを知っていた（あるいは知っているべきだった）。疑う余地はなかった。(Covid-19注射による危険性を説明した2020年12月の私のビデオを見てください)
Covid注射を投与する医師や看護師は、この注射が中長期的にどれほど危険なものであるか、まったく知らなかった。誰も知らなかったのである。
何人の人が殺されたのだろうか？そうですね、数字を思い浮かべて、その最後に「の」をいくつか付けてみてください。医師や看護師は、まったく新しい製品に手を出していた。
医学に確実なものはない。特に薬物（ワクチンも薬物です）に関してはそうである。コンセンサスがあるわけでもない。薬を投与するたびに、それは実験である。そして、そこがポイントなのだ。確実なものがないときは、ゆっくりと、慎重に、注意深く観察しながら進めていかなければならない。適切な試験を行う必要がある。
誰も適切な実験をしなかった。
当初から、あの忌まわしい「Covid-19ワクチン」が約束されたときから、私は医師たちに簡単な実験を計画するよう提案した。「Covid-19の注射を2万人に打って、その2万人と打たなかった2万人とを比較するのです」と。
私は約3年前、つまりこの偽のパンデミックの始まりにそう言ったのである。
政府も製薬業界も医療界も、患者の安全など気にもかけなかったので、この提案は無視された。
この怪しげな薬を投与された多数の完全に健康な人々は、2020年、2021年、2022年に私が繰り返し警告したように、心臓病、脳卒中、感染症、がんで死亡することになる。彼らは信頼していた医師によって殺されたのである。医師は銀貨数枚のために彼らを裏切ったのである。
そして、それらは私たちが知っている短期的なリスクだけだ。
中・長期的にどのような影響が出るかは誰も知らない。しかし、脳に障害が出ることは間違いない。
製薬会社や陰謀団の手先である医師や看護師の中には、嘘と嘲笑で私の信用を見事に失墜させた者も少なくない。私の罪は、知られてはならないことを知り、言ってはならないことを言うという伝統的な罪である。
なぜなら、少なくとも私は、自分ができること、すべきことはやったし、自分の尊厳と自尊心を保ったからである。
ただ注射をしただけで、その結果に責任を持てないと主張する医師や看護師は、アウシュビッツで働いていた人が「私のせいではありません、ただガスのスイッチを入れただけです」と言うのと同じことだ。
2021年2月2日、私は『Covid-19ワクチンを投与する医師と看護師は戦犯として裁かれる』というタイトルのビデオを作った。私は今でもそう信じている。
大臣、顧問、製薬会社の重役、そして医療機関は、Covid-19の注射が無駄で危険であり、益よりも害がはるかに多いことを（それが真実だとわかっていても）決して認めないだろう。もし認めれば、自分たちがひどく無知で従順な愚か者だったということを認めるか、生まれたときに絞殺されるべき殺し屋の宣伝と弁護のために嘘をついていたことになるのだ。そうなれば、患者や親族から莫大な損害賠償を請求され、製薬業界に与えられた保護は偽りのものであったと主張する訴訟の嵐に襲われるであろう。
ヴァーノン・コールマンの著書『Coming Apocalypse』は、偽のパンデミックに関する最初の本です。2020年4月の早い時期に出版されました。今でもブックショップで購入可能です。2020年2月と3月に書かれたものです。
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Flawed study about COVID-induced dementia omitted participants’ vaccination status Wednesday, February 01, 2023 by: Belle Carter
https://www.naturalnews.com/2023-02-01-flawed-covid-dementia-study-omitted-vaccination-status.html#
(ナチュラルニュース） 武漢コロナウイルス感染による認知症に焦点を当てた研究で、著者の1人が参参加者のワクチン接種状況を意図的に省略したため、欠陥があることが判明しました。
ロンドン大学クイーン・メアリー校のノーマン・フェントン[Norman Fenton]教授は、ツイッターユーザーを通じて、Open Forum Infectious Diseasesに2022年3月7日に掲載されたこの研究を知りました。
「SARS-CoV-2感染に伴う肺炎患者の約3％が新たに認知症を発症し、これは他の肺炎で見られる割合よりも有意に高かった」と、研究著者らは結論付けています。「この知見は、SARS-CoV-2感染の生存者における認知障害に対するスクリーニングの役割を示唆するものである。」
当該ツイッターユーザーは、COVIDによる認知症は、国内の5万から10万人の肺炎患者に影響を与えたというドイツの医師、アンドレアス・クノプケ医師[Dr. Andreas Knopke]のツイートを引用しました。彼は発言しています：「どうやら、ドイツの他の人々は、さらに踏み込んで、ワクチンが何十万人もの人々を認知症から救っているに違いないと結論付けているようです。」
しかし、さらに詳しく調べてみると、フェントンは、生データが独立した審査を受けていないため、この研究には確かに欠陥があることを発見しました。さらに、この研究の著者たちは、COVID-19の接種状況を除けば、研究参加者のあらゆる人口統計学的、生理学的要因を考慮しているようだと指摘しました。フェントンは、この研究が最初のワクチン展開の後に行われたことを考えると、これはかなりの省略であると述べています。(関連：Covidワクチンがパーキンソン病の認知症症状を引き起こすことが確認された）
「この研究では、PCR検査で陽性となった『症例』に焦点を当て、陽性とならなかった『対照』となる患者を見つけるという、奇妙な『症例対照』法を用いている」と、彼は述べました。「この奇妙な方法は、COVID観察研究でますます使われるようになってきているが、私は、このような研究の結果は信頼できないと考えている。」
研究の主導研究員がアストラゼネカのコンサルタントである
さらに悪いことに、2022年の研究の主導研究員である神経科医のアドナン・I・クレシ医師[Dr. Adnan I. Qureshi]は、製薬会社アストラゼネカのコンサルタントです。同社は、SARS-CoV-2のスパイクタンパクを送達するアデノウイルスベクターを用いたCOVID-19ワクチンを開発しました。
1月20日、教授は勝手にクレシに、彼の研究に参加者のワクチン接種の状況が漏れていることについて電子メールを送りました。彼は、その研究著者に対して主に3つの質問をしました：
フェントンは、メールの中でこうも述べています：「教授がアストラゼネカからコンサルタント料を受け取っていることは知っています。アストラゼネカは、ワクチンが全体の結果にどの程度影響するかを特に知りたがっていると思われます。」
教授は、まだクレシからの返事を受け取っていません。それでも、万が一、この研究のデータを誤って解釈した場合には、回答、説明、訂正を掲載すると断言しています。
欠陥のあるCOVID-19の研究については、ScienceFraud.newsにアクセスしてください。
ワクチンによる脳内霧がいかに認知症の症状を反映しているかを説明したビデオをご覧ください。
https://www.brighteon.com/embed/3d91744b-fd13-43d0-818c-e1ff7f7cf5f9
このビデオはBrighteon.comのInfoWarsチャンネルからのものです。
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MIT professor and health analytics expert issues public call to STOP all mRNA vaccination immediately Tuesday, January 31, 2023 by: Ethan Huff
(ナチュラルニュース） レツェフ・レヴィ[Retsef Levi]というマサチューセッツ工科大学の教授が、人類の安全のために世界中のすべてのmRNA「ワクチン」プログラムを直ちに終了するよう求めるビデオを出し、アシーム・マルホトラ医師[Dr. Aseem Malhotra]がそれを共有しました。
実務家であり、30年以上の経験を持つ学者でもあるレヴィは、以下のビデオで、Covid注射はビッグファーマの広告で約束されたことを何一つ行うことができず、「完全に失敗」したと説明しています。(関連：昨年、マルホトラ医師も、すべてのCovid注射を直ちに市場から撤去するよう求めました)
「そして、もっと重要なことは」と、レヴィは続けて述べています。「若者や子供の死を含む、前例のないレベルの害を引き起こすという、議論の余地のない証拠が積み重なっているので、止めるべきだ。」
レヴィは、この実験的な医療製品が心筋炎、つまり心臓の炎症を引き起こすことが確立されつつあった2021年半ばに、初めてCovid注射を心配し始めたと言います。既存のワクチン監視システムでは、この相関関係を検出することができないため、レヴィはイスラエルの全国的なEMSデータを使って自ら調査を行いました。
そのデータは、院外での有害事象の発生率をより明確に示しており、イスラエル（イスラエルで使用されたCovid注射のブランドはファイザーのみ）では、2021年前半に16～39歳の人々の心臓疾患が25％増加したとレヴィは説明しています。
高齢者グループでも、イスラエルがCovid注射を展開した直後に、程度は低いものの、心停止が増加しました。
EMSのデータはさらに、心臓疾患のリスクは、mRNAを注射するたびに徐々に増加することを示しています。言い換えれば、「ブースト」されればされるほど、心臓発作を起こし、死に至る危険性が高くなるということです。
「ワクチンによる心筋炎の後遺症としての突然の心停止」は、これらの注射が人々に害を与えている多くの潜在的メカニズムのひとつに過ぎないのです。
スパイクタンパクの全体が子どもの血液系に現れる
2021年のイスラエルでは、2019年に記録された数と比較して、発生したEMS蘇生が3,000件も多かったとレヴィはさらに説明しています。これは、2021年の注射だけで、重篤な心臓のイベントが27％増加したことを意味します。
タイとスイスで行われた2つの前向き研究は、さらに、注射による実際の心臓障害の発生率は、単に臨床診断で検出される率よりもかなり高い可能性があることを示しています。
ハーバード大学医学部で行われた別の研究では、子供たちの血液中にその注射からの「スパイク全体」が検出されました。これは、mRNAスパイクタンパクと脂質が血液系に浸透することを示唆しています。
さらに、最近完全に注射された死体の剖検では、心臓の症例が増え続けており、ワクチンによる心筋炎が多くの人に死をもたらしていることを示す証拠が増えてきているのです。
「私は、これらの医療製品を市場から撤退させ、すべてのmRNAワクチン接種プログラムを停止させる以外に倫理的、科学的選択肢はないと思います」と、レヴィは言います。「これは明らかに、医療製品の歴史の中で、安全性と有効性の両面で、最も失敗した医療製品です。」 （蛇足：もちろん注死には成功）
「そして、なぜ、これが、医療製品の歴史の中で、最も収益性の高い医療製品でもあるという状況に陥ってしまったのかを、調査し、真剣に考える必要があるのです。」
Covid注射の危険性と効果のなさについては、ChemicalViolence.comで詳しく知ることができます。
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おまけ
Antarctica hasn’t warmed in 70 years despite rising CO2 levels; climate scientists baffled Wednesday, February 01, 2023 by: Ethan Huff
https://www.naturalnews.com/2023-02-01-antarctica-hasnt-warmed-70-years-despite-co2.html#
(ナチュラルニュース） 世界中で二酸化炭素（CO2）濃度が上昇しており、これが「地球温暖化」の原動力になっていると言われています。しかし、そうであるならば、なぜ南極地方は過去70年間、気温の大幅な上昇を記録していないのでしょうか？
そればかりか、2021年の南極は、1950年代に記録が始まって以来、最も寒い冬を6ヶ月間過ごしました。アル・ゴア[Al Gore]が今年の世界経済フォーラム（WEF）年次総会で「沸騰する海」と呼んだように、今や大気中に大量の二酸化炭素が溢れ、世界中が火の海になっているというのに、どうしてそうなるのでしょう。
答えはもちろん、CO2濃度と平均気温は全く関係がない、です。つまり、温室効果ガスが気候変動を引き起こしているというのは神話なのです。(関連：南極大陸の氷河も、気候変動論者が主張するような縮小はしていません)
「地球の大部分で温暖化が起こっていないことは、人間が大気に加えた二酸化炭素が地球の気候を決定しているという、証明されていない仮説の根拠となる」と、LifeSiteNewsにクリス・モリソン[Chris Morrison]は書いています。
『「固定された」科学の要件の下で、不都合な南極のデータに関する重要な議論は、主流メディアの詮索好きな目から離れた場所で行われる必要があるのです。』
2021年の南極は、記録が残され始めて以来、これまでで最も寒くなった
ガーディアンは、一例として、人々が自動車を運転し肉を食べ続ければ、南極から「想像を絶する量の水が海に流れ込む」という気候に関するくだらない記事を掲載することを止めません。
BBCの活動家長であるジャスティン・ロウラット[Justin Rowlatt]も、南極の上空を飛行して「砕けた氷の壮大なビジョン」を見たと決めつけ、同じようなたわごとを売り込んでいます。ロウラットは実際に、南極が「気候変動の最前線」であると思うとコメントしています。
もしそうであれば、南極はここしばらくで最も寒く、そこの氷は通常と同じように無傷なので、ロウラットは実際に自分の論文を否定したことになります。もし、南極地域が本当に「気候変動の最前線」であるなら、気候変動はデマということになります。
「2021年、南極は1957年に記録が始まって以来、最も寒い6ヶ月間の冬を迎えた」と、モリソンは説明し、ロイターがこれを論破しようと、「6ヶ月の期間は気候傾向を検証するには不十分」と主張する「ファクトチェック」をしたことを指摘しました。
おそらくロイターは、2人の気候科学者（シンとポルバニ）の論文も「ファクトチェック」したいのでしょう。彼らは、大気中の二酸化炭素や他の温室効果ガスのレベルが顕著に増加しているにもかかわらず、少なくとも過去70年間は南極は温暖化していない、と断定しました。それはほとんどまるで、温室効果ガスが気候に影響を与えていないかのようです。
実際、温室効果ガスの増加は、南極の海氷面積の増加と相関しており、過去数十年の間に「緩やかに拡大」していることがわかったといいます。シンとポルバニは、気候狂信者が絶えず恐怖を煽っているにもかかわらず、南極全体で温暖化は「ほとんどない」と結論づけざるを得なかったのです。
「NASAは現在の南極の氷の減少を年間147ギガトンと見積もっているが、まだ2650万ギガトンあるので、これは年間0.0005パーセントの損失になる」と、モリソンはさらに説明しています。「現在のNASAの氷の減少量では、約20万年後に全てなくなりますが、地球はその前に、もう一つか二つの氷河期を経験しているかもしれません。」
「今日の気候科学の多くは、確認バイアスに悩まされているようです。気候が変化しているのは、ほとんど、あるいは完全に、人間が化石燃料を燃やしたせいであるという前提でスタートしない人には、ほとんど補助金が出ません。しかし、現在、歴史、古代の多くの気候観測は、気温とCO2レベルの間に明確な関連性を確立することができないのです。」
その他の気候関連のニュースは、Climate.newsで見ることができます。
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It’s TOO LATE for NATO to win the war against Russia… here’s why Wednesday, February 01, 2023 by: Mike Adams
https://www.naturalnews.com/2023-02-01-too-late-for-nato-to-win-the-war-against-russia.html#
(ナチュラルニュース） 売春プロパガンダメディアは、ロシアが撤退し、NATO軍がウクライナでの戦争に勝っていると不条理に主張しているが、真実ははるかに厳しいものです。NATOはすでにロシアとの戦争に敗れているのです。その理由はこうです：
主要な軍事大国との陸上戦争は、膨大な量の弾薬を持続的に使用する必要があり、長く続く激戦となります。砲弾、ロケット弾、ミサイル、小銃のカートリッジなどです。
これらの軍需品を供給するために、戦闘部隊は強力な軍需品製造インフラに支えられているか、または供給が枯渇している間戦争を維持できる膨大な備蓄を持っている必要があります。米国はそのどちらも持っていません。十分な量の備蓄もなく、時には1日2万発の砲弾を消費するロシアに追いつけるような既存の軍需品製造インフラもないのです。(注：米国の既存の軍需インフラでは、1ヶ月の生産でそれだけの弾丸を生産することさえできません・・・)
Breitbart.comの最近の記事『ウクライナへの際限のない武器の流れは、中国に対する米国の軍事的な準備に対する懸念を高める』を見てみましょう、この記事では、米国の精密誘導弾はたった1週間で使い果たされると警告しています。
最近発表されたシンクタンクの分析では、現在のままでは、中国との台湾をめぐる戦争で、米国は1週間以内に長距離精密誘導弾を使い果たすと警告している。この問題を著者のセス・ジョーンズ[Seth Jones]は「空のビン」の1つと呼んだ。
戦略国際問題研究所（CSIS）の上級副所長であるジョーンズは、「米国は軍備の補充が遅れており、国防総省はウクライナに送った兵器のごく一部しか契約していない」と書いている。
米国には、軍需工場を大規模に運営するための原材料と労働力が不足している
さらに重要なことは、そのような軍需品を製造するには、たとえそれを製造できるインフラ工場があったとしても、次のようなものが必要だということです。1）原材料（金属、回路基板、綿の糸など）、2）工場で働くのに十分な教育を受け、やる気のある労働者層。
コットンリンターとは、砲弾の製造に必要な重要な部品です。その主な供給元は中国であり、中国の綿麻の輸出は現在9ヶ月遅れており、ドイツの軍需品製造に大打撃を与えています。日経アジアが報じているように：
ドイツの弾薬メーカーがミュンヘン近郊で開催された最近の防衛シンポジウムで、中国からのコットンリンター（小銃と大砲の推進剤の主要部品）の注文のリードタイムが3倍になって、最大で9ヶ月になっていると指摘したとドイツ語の日刊紙Die Weltが報じている。
コットンリンターは世界中で生産され、取引されている商品材料だが、同報道は無名の業界関係者の話として、すべてのヨーロッパの弾薬メーカーが中国に依存していることを伝えている。
原材料供給の大規模なボトルネックは「特に弾薬と特殊鋼に関係する」と、与党社会民主党（SPD）の国防問題担当スピーカー、ヴォルフガング・ヘルミッヒ[Wolfgang Hellmich]は日経アジアに語った・・・
米国は、国内での原材料の生産と、信頼できる教育を受けた国内の労働力を欠いています。伝統的に兵器工場で働いていたかもしれないアメリカの若い男女は、もはや全く働くことに興味がありません。アメリカの労働倫理は完全に破壊され、ほとんどのアメリカの若者はユニバーサル・ベーシック・インカムのお金や刺激金を集め、社会では生産者ではなく、消費者としてのみ機能することを期待しています。
国防総省は最近、大砲の生産量を500％増やし、月産9万発を達成することを発表しました。このことはマスコミでも大きく取り上げられましたが、あまり話題にならなかったのは、この砲弾を生産する工場が存在せず、一から作らなければならないという事実によるものです。工場建設には2年かかると言われていますが、これはすべてが計画通りに進んだと仮定した場合の話です（決してそうなるわけではありません）。これらの工場が建設され、テストされた後、いつか追加の弾薬が生産されるかもしれません。おそらく、2025年末から2026年にかけて生産が開始されるでしょう。もちろん、この計画の問題は、ロシアが今年（2023年）ウクライナを打ち負かす可能性が高いことです。
米国とNATOは、2025年や2026年に戦争ができるように軍需品の生産量を増やすことはできても、2023年や2024年に戦争ができるわけではありません。つまりロシアには、NATOがロシアの軍事力を脅かすような軍需品を調達する前に、ウクライナを破り、NATOを追い出す大きなチャンスがあるのです。
ジャベリンミサイルは増産に数年かかる・・・設計は数十年前のもの
ほとんどがウクライナに流出したため、米国の備蓄が枯渇している対戦車ミサイル「ジャベリン」も、ロッキード・マーチンが増産する予定です。しかし、ロッキード・マーチンの最高経営責任者は、ロシアのような軍事大国と陸上戦を行うのに必要な量のほんの一部である年間4000発を生産するのにどれだけの時間がかかるか、確かな見当がついていないようです。DefenseNews.comが報じたように：
ロッキード・マーチンはジャベリン対戦車ミサイルの生産量を年間2,100から4,000にほぼ倍増することを目指しているが、同社の最高責任者によれば、サプライチェーンが「クランクアップ」する必要があるとのことだ。
米国が自国の軍事備蓄からウクライナの対ロシア戦にジャベリンを送っているため、ロッキードはジャベリンの生産を増やしているが、目標に到達するには数年かかるとCBSの「Face the Nation」でジム・テイクレット[Jim Taiclet]は語った。
「我々は年間4,000機まで生産しようと努力しているが、それには数ヶ月、もしかしたら数年かかるかもしれない」と、テイクレットは述べた。「私たちは、合理的な期間内に、ほぼ2倍の生産能力を確保できると考えている。」
では、数カ月なのか、1年なのか。年間4,000発という目標が達成されたとしても、ジャベリン対戦車システムは数十年前の設計に基づいているため、現代のロシア戦車に対してはあまり印象が良くないという問題が解決されないのです。
また、ジャベリンミサイルの在庫がほとんど期限切れで、不発弾になっていることも問題です。ジャベリンミサイルは、メインスラスターが作動せず、そのまま地面に落下してしまうことがよくあります。これはバッテリーを内蔵しているためで、バッテリーの寿命が切れているのです。
ジャベリンの失敗を示すこの動画には、冒頭の警告があります：
Defense Newsによれば、ジャベリン対戦車弾はそれぞれ250個のマイクロプロセッサーで作られているとのこと。その多くは米国外から調達されており、おそらく台湾や他のアジア諸国から来たものであることを意味します。台湾は、中国からの攻撃に直面しようとしており、ほぼ間違いなくこの島国に対する海軍の禁輸措置がとられ、マイクロチップの輸出が阻止されることになる。つまり、米国のジャベリン製造のサプライチェーンはストップしてしまうでしょう。
驚くべきことに、国防総省は重要な軍需部品の国内調達先を誰も確保しようとしませんでした。
しかも、サプライチェーンの再構築には長い年月を要するため、今からでは間に合いません。
一方、ロシアは、厳しい経済制裁を受けた少なくとも2014年以降、国内のサプライチェーンを構築することを余儀なくされています。2022年の制裁でロシアはSWIFT金融取引システムから切り離され、さらに鉄鉱石、鉄鋼、アルミニウム、銅、マイクロチップ、火薬などをほぼ国内供給に頼らざるを得なくなりました。その結果、ロシアは軍需部品の国内調達において、米国より少なくとも10年以上先を行っているのです。
つまり、米国が軍需産業のサプライチェーンを再構築し、国内で大量の軍需産業を安定的に生産できるようになるまでには、10年はかかるということです。しかし、それが実現する前に、原材料の国内調達に必要な鉱山をグリーン・デモ隊が閉鎖しようとするでしょう。コバルト、銅、アルミニウム、ニッケル、マグネシウムなどです。
事実上、アメリカは、いかなる軍事大国とも持続的な戦争を行うために必要な規模の軍需品を国内で生産することがもはやできないのです。中国、ロシア、その他の国々との持続的な戦争に必要な規模の軍需産業を国内で生産することは、もはや不可能なのです。米国とNATOは、ロシアとの戦争が完全にエスカレートする前でさえ、すでに負けているのです。現実の世界でそのような戦争を行うためのサプライチェーンと製造インフラがないだけです。だからこそアメリカ国務省は、実際にはひどく負けている戦争に勝っているとアメリカ国民を説得しようと、フェイクニュースのプロパガンダとメディアキャンペーンに頼っているのです。
バイデン政権がホワイトハウスを占拠した初期に見たように、米軍は尻尾を巻いて逃げずにタリバンと戦うことさえできず、何十億ドルもの装備を残して、即座に国家に支援されたテロリスト集団の手に落ちてしまうのです。
もしアメリカがタリバンと戦えないのなら、一体どうやってロシアと戦うというのでしょうか？
ここに書いたことは、ロシアの技術的に優れた極超音速ミサイル、多重再突入ICBM、世界クラスの対空防衛システム、優れた大砲、ドローン、電子戦などの詳細には触れていません。米国とNATOがロシアと戦車、大砲を戦わせても、ロシアが勝つでしょう。彼らのハードウェアは、単に効果的で信頼性が高いからです。
米国防総省が「覚醒」し、力を発揮して地政学的敵を打ち負かすことのできる軍隊を作ることに力を注ぐ代わりに、トランスジェンダーの兵士や男性用のパンプアップブラジャー、ハイヒールの女装パーティに注目した結果がこれです。ペンタゴンの上層部の覚醒した馬鹿の指導の下、今日の米軍は砂漠の嵐の時でさえ影が薄くなっています。当時、イラク人は核兵器も極超音速ミサイルも神風ドローンも高性能対空防衛システムも持っていなかったのです。
繰り返しますが、アメリカとNATOは、このロシアとの戦争にすでに負けています。すでに決まっているのです。あとは、ロシアが彼らの軍事的目的を達成するために、戦争の研磨作業を行うだけです。ロシアがこの紛争に負ける唯一の方法は、ロシアが後退することを選択した場合です。
その可能性は極めて低いと思われます。
今日の状況更新ポッドキャストで、この件に関する私の全分析をお聞きください：
- ダマー・ハムリン[Damar Hamlin]はワクチンを推進するアメリカ心臓協会に売春している
- AHAはスタチン製剤とワクチンを推すビッグファーマのフロントグループである
- #ハリウッドの愚か者たちは、皆がワクチン接種を受けるまで、覚醒映画の製作を止めると脅迫している
- 親愛なるハリウッド：私たちはあなたの条件を受け入れる！
- ハリウッドの映画がダメな理由：バカが脚本した覚醒したテーマで埋め尽くされている
- もっと虫を食べよう：スウェーデンの食料品小売業者がミールワームのレシピを宣伝している
- 米国はウクライナに何千台もの戦車を送るために動員している
- ロシアとのエスカレーションは、西側諸国を核で消滅させることになる
- メドベージェフ大統領は、エスカレーションが続けば「塵と化す」とNATO諸国に警告した
- NATO諸国は、戦争に必要な工業生産において何年も遅れている
- 米英軍はわずか数週間で弾薬を使い果たすだろう
- オーストリアとハンガリーは #ウクライナ に武器を送らないと宣言した
- アメリカは中国に対して無防備になり、国内の防衛力は残っていない
- 10万ドルを稼ぐアメリカ人は、まだ給料日前の生活をしている
- ヘッジファンドマネージャーは、「巨大な火薬箱のような時限爆弾」の暴落が来ると警告している
- 世界で最も危険な都市の多くは米国にある
- 米財務省、ウクライナで米国の資金は不正使用されていないと発表・・・マジか
- 中央銀行による巨大な金購入、2022年には数千トン規模に
- 巨大な宇宙岩石には数兆円相当の鉱物が含まれている（が、それがどうした？）
https://www.brighteon.com/embed/343f42a4-1c9a-4665-adcd-88652702cb61
以下略Stuff the BBC Forgot to Tell You 31st January 2023
https://vernoncoleman.org/articles/stuff-bbc-forgot-tell-you
1. ワシントンの鼻持ちならないアメリカ人は、インドにロシアから石油と武器を買うのを止めろと言った。インド人はこの助言に感激し感謝したが、公式の反応は「一体お前と何の関係があるんだ」という外交辞令のようである。
2. 裁判官は現在、精神障害者や教育水準の低い人々にCovid注射（これは本来の役割を果たさないが、人を殺すことができる）を強制していると報告されている。BBCの特派員であったヨーゼフ・メンゲレ博士[Dr Josef Mengele]（FRSA）は、占いボードで連絡を受け、ビックリするほど興奮したとBBCに語っている。
3. もしユダヤ人やイスラム教徒が、キリスト教徒のようにひどい扱いを受けたら、大騒ぎになることだろう。あるキリスト教の女性が黙祷しただけで逮捕された。もしユダヤ教徒やイスラム教徒（あるいはキリスト教徒以外の人）が黙祷しただけで逮捕されたら、どんな大騒ぎになるか想像できるだろうか？そして、ほとんどの小売店では、イースターエッグをチョコレートエッグとして販売している。どうやら、イースターから宗教を撲滅する決意があるようだ。箱にイースターと書かれていないチョコレートエッグは買わないようにしよう。もし見かけたら、店長に文句を言うことにしている。そして、抑圧された集団（高齢の白人男性）の一員として、民族的侵害を受けたと感じていることを伝えるのです。
4. 研究者は、パンデミックは若者にとって悪いものであることを発見した。彼らは間違っている。パンデミックはなかったから悪くなかった。若者たちは、ロックダウン、学校閉鎖、社会的疎外、愚かなマスク、致命的なCovid注射によって（多くの場合、永久に）荒廃した。このことは、医学界全体が否定し始め、今では死は地球温暖化または地球冷却の結果であると気候変動崇拝者が主張しているが不可解な突然死の流行をもたらしている。
5. 食品基準局の誰かが、オフィスでケーキを食べるのは受動喫煙と同じだと主張している。これは全く馬鹿げているし、明らかにナンセンスである。食品基準庁は、全く無意味で費用のかかる無数の公的機関の一つに過ぎない。これらのすべての機関やquangosが閉鎖された場合、政府は私たちのすべての人生のために毎週それぞれケーキを買うことができる。それは納税者のお金のはるかに賢明な使い方であろう。
6. 政治家たちは、自分たちが法律の上に立っていると考えている。例えば、スナックは元ゴールドマン・サックス社員から期待されるような道徳性を示しているが、彼がそうである以上、驚くにはあたらない。かつてプロの政治家は弁護士であったが、それでも十分ひどかった。今の政治家は銀行家（多くはゴールドマン・サックス出身）か弁護士である。ボリス・ジョンソン[Boris Johnson]の80万ポンドの融資を手助けしたとされるBBCの会長も元ゴールドマン・サックス社員である。警察に2回も罰金を取られたスナックは、もはや再犯者であり、執行猶予がつくべきだろう。国会議員が逮捕されることはよくあることだが、その頻度には到底及ばない。恥ずかしながら、彼らは辞任を拒否している。私たちは、欺瞞、二重取引、詐欺、強欲、そして隠された意図に支配された世界に住んでいる。正直で、まともで、尊敬に値する（つまり「尊敬に値する」という意味だ）プロの政治家など、世界中に一人もいないのだ。そして、政治家を操っている人々（ロビイストの軍団、ヘッジファンド経営者、投資銀行家、NGO関係者）は、普遍的に腐敗しており、利己的である。
7. 公務員は自分のことしか考えていない。「公共の義務」という意識はもうない。教師、病院の職員などは、自分が何を得られるかだけを考え、何を与えられるかを考えないことがあまりにも多い。ストライキの参加者の利己主義は、複雑で連動した社会が実際にどのように機能しているのかを理解していないことを示唆している。ストライキを行う公務員は、貧しい人々、高齢者、体の弱い人々を犠牲にしている。
8. 石油不足（と必然的な価格高騰）はますます深刻になっている。ヨーロッパは1日に640万バレルのディーゼルを消費するが、生産は500万バレルに過ぎない。5は640万よりまだ小さいので、不足分は輸入している。以前はそのほとんどがロシアから来ていた。政治家たちは、この不足分をどこに求めるつもりなのだろうか。2月5日から、ロシアからの輸入精製燃料に対する制裁措置が始まる。ちょうど中国経済が再開し、中国人が利用可能な石油をすべて吸い上げ始めたときだ。ある上級石油トレーダーは、石油市場は「クソ番組」になるだろうと語った。つまり、原油価格が再び高騰するということだ。そして、トラックはディーゼルを使うので、あらゆるもの（特に食料品）の価格もまた上昇する。
9. 地元の図書館やプールを、今のうちに楽しんでおくこと。自治体は年会費を値上げしているが、その収入の多くは役員への莫大な給与と元役員への馬鹿げた年金支払いに充てられている。そして、拙著『Stuffed!,』で指摘したように、事態はもっと悪くなる。
10. Exposeのウェブサイト（彼らにお金をあげてください-現存する最高のウェブサイトの一つです）によると、首相になる前、スナックは注射製造会社であるモデルナに巨額の投資をしていたとのことである。(彼はThelemeというヘッジファンドに投資しており、そのファンドはモデルナに何百万ドルも投資していた) 首相に就任して2ヶ月以内に、この憎むべきスナックは、政府とモデルナとの10年間の提携を発表した。スナックはそろそろ、モデルナとの金銭的利害関係を明らかにしてもいい頃だ。いつものようにスナックは沈黙を守っている。私は、これほど曲者で不愉快な首相はいないと思っている。少なくともジョンソン（自己中心的で売名行為に熱心で、サナダ虫のIQを持ち、道徳心がないように見える愚か者）は、とても不合理で、時折笑うには良かったのだ。(私たちは、スナックがあのばかばかしい笑いを選挙戦の場に戻してくれたことに感謝すべきだろう）
11. EUの汚職のコストは年間9000億ユーロにものぼる。こんなに少ないとは思わなかった。それでも、汚職のレベルは明らかに下がってきているので、良しとしようか。
12. デイリー・メール紙（以前は新聞だったが、今は正式には猫トイレのライナーである）は、ロシアがNATOと西側諸国に宣戦布告したと発表した。実際には、もちろん、その逆である。そして、我々がロシアと戦争状態にあることを発表したのはドイツだったのだ。(あるロシア人は、ドイツは70年前よりもロシアでうまくやるかもしれないとコメントした) BBCは、差し迫った核戦争よりも、階段で動けなくなったソファーの方を気にしていた。ロンドンが核戦争になったら、BBCは間違いなくマドレーヌ・マッカン[Madeleine McCann]の目撃情報を伝えるのに忙しくなるだろう。
13. Exposeのウェブサイト（彼らにお金をあげてください）によると、Covid注射で874人に1人が死亡したとのことである。今のところ。
14. ビーバーが300年ぶりに英国に導入された。BBCは感激した。ビーバーは可愛くて賢い生き物だ。ビーバーは、ダムを作って洪水を引き起こし、それを地球温暖化のせいにすることができる。それぞれのビーバーにはM.B.E.が与えられる（彼らは間違いなくそれを受け入れ、そして宣伝のために拒否するだろう）。
15. 英国の公共部門の借入金は、2022年12月に270億ポンドを超えた。これは記録開始以来最高である。その多くは、国の借金の利子を支払うために費やされている。もしあなたに子供がいるならば、その子供の子供の子供は、やはり政府が過去3年間に積み上げた負債を返済することになるのである。
16. ある病院で赤ちゃんが死亡し、80万ポンドの罰金を課された。なぜか？その結果、患者のために使えるお金が80万ポンドも減ってしまうからである。なぜ、死に責任がある人に罰金を科し、クビにしないのか？もし80万ポンドの罰金があったなら、誰かが何か悪いことをしたのだろう。公務員がヘマをすると、なぜいつも罪のない一般市民が被害を受けるのか？この病院は、その失敗に対する罰として罰金を課された。資金が少ないということは、今後、より失敗しやすくなるということであることは間違いない。責任のある職員は罰金を支払うべきである。たとえそれで破産したとしても。
17. オックスフォード（や他の町や都市）を刑務所に分割する奇妙な計画（以前にも何度か詳述した）はうまくいかないだろう。この邪悪な計画を考えた人たちは、サッカーのことを忘れている。サッカーファンが、自分のチームを土曜日に観られないとわかったら、どう行動すると思う？バリアを張る2人のバカと、2万人の怒れるサッカーファンとの戦いが繰り広げられるだろう。あなたなら、どちらに賭けますか？熱狂的なサッカーファンは、まだ私たち全員を救うことができる。
18. EUの住宅建築の基準は、家が倒れたり、壊したりするまでに20年から30年持つように設計されている。したがって、ビクトリア朝がEUの規制なしに建てた家が、いまだに立っていて、岩のように頑丈なのは不思議ではない。 (気候変動マニアは間違いなく、北ヨーロッパの冬の猛暑で家が溶けていると主張して、すべてを地球温暖化のせいにするだろう)
19. 看護師、ソーシャルワーカー、ゴルフコース管理のOレベルを持つ官僚が、国や地方レベルでNHSの政策を決定するようになった。外科医ではなく、彼らが、どの患者を手術リストに載せるかを決めることができる。ただ、あなたはそれを知りたいと思うだろう。
20. 研究者は、市販薬を購入する女性は卵巣癌になりやすいことを示したと主張している。その観測のポイントは何だろうか？私にはそれがあるとは思えない。倫理的な制約を無視して、何千万件もの購入履歴を調べ、卵巣癌になりそうな女性を見つけようとしても、消化不良の薬を買う女性の大半は消化不良でしかないのだから。私は、1977年に出版された拙著『Paper Doctors』のペーパーバックを出したところですが、その副題は『医学研究の批判的評価』です。卵巣癌に関するこの役に立たない最新の研究は、研究者が時間と我々の資金を浪費する方法の一例であるように私には思われる。そして、主要メディアの馬鹿どもは、この研究が重要で有用だと考えている。そのお金は、検査や手術の待ち時間を短縮するために使った方がはるかに良いだろう。
ヴァーノン・コールマンの自伝は、思い出1、思い出2、思い出3というタイトルの3巻になっています。ヴァーノンはこのシリーズの4冊目を書く予定だったが、タイトルが思い浮かばない。提案はハガキで。
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アジェンダ2030：財産、プライバシー、現金、自由、肉、ペットの禁止 Teresa Tannahill
Promoters and Supporters of covid Jabs Should be in Prison 31st January 2023
https://vernoncoleman.org/articles/promoters-and-supporters-covid-jabs-should-be-prison
先日、製薬会社があらゆる種類のmRNA製品を製造していることを報告した。
Covid-19のmRNA注射が本来の役割を果たさず、安全でないことが証明されたので、製薬業界と医学界はさらに数多くのmRNA製品を開発しようとしているのである。
これは、自動車会社が致命的な欠陥のある自動車を製造し、その自動車に類似したモデルを大量に生産するようなものである。
「mRNA製品は機能しないし、安全でもない」と、私たちは何度も言わなければならない。
しかし、外見上は脳があるように見える人たちが、いまだにCovidの「ワクチン」が効いたと言い続けている。
スナック（2度の罰金再犯者）がザハウィを税金問題で解雇したとき、その首相は、今では信用できない注射を推進する元首相の役割は「多くの命を救った」のだと主張した。その証拠を見たいものだ。
そして、今や信用を失ったザハウィ（元ワクチン担当大臣）は、その返答の中で、ナンセンスを繰り返し、さらに、信用されていないCovid注射が「膨大な数の命を救った」と主張したのである。ザハウィのその証拠も見てみたいものだ。私は、Covid注射に関する彼の意見を信用する前に、私の会計を彼に任せたいと思います。
二人とも、Covid注射が大量の害をもたらし、何の役にも立っていないことを示す証拠があることに気づいていないようだ。私の考えでは、あの忌まわしいCovid注射は、埋立地に使うにはあまりにも危険である。
驚くべきことに、フィナンシャル・タイムズ紙はケイト・ビンガム[Kate Bingham]の記事を掲載し、その中で彼女はmRNAワクチンを作ることは「ゲームを変える可能性がある」と主張している。
ビンガムによれば、これらの新製品は、「mRNAワクチンが重度のCovid-19から患者を守るのと同じように、癌から患者を守る」ことを約束するものだという。
私はこの文章をあまりに異常に感じたので、3度読み直した。
しかし、それが彼女の言ったことだ。
彼女は、自分がこれほどまでに信頼しているように見えるワクチンが、彼らが言ったとおりに作用していないことを本当に知らないのだろうか？彼女は、世界中で何百万人もの人々がこれらの致死的な薬物によって死んだり、傷ついたりしていることを本当に知らないのだろうか？それとも、私たちは「驚くべき偶然の一致」の時代に生きているのだろうか？
ビンガムは英国政府のワクチンタスクフォースの議長であり、SV Health Investorsという会社のマネージングパートナーであり、ベンチャーキャピタリストである。彼女はボリス・ジョンソンの妹と同級生であった。ビンガムは、PR会社の8人の「コンサルタント」に対して67万ポンドを納税者に請求し、コビッド19ワクチンの調達、製造、流通における彼女の仕事に対してダムフッドを授与されたと報告されている。私は、彼女が押し付けるたわごとについて真実を伝えるために、正直な医師たちを雇わなかったことが残念でなりません。
私は2020年の秋に、「ワクチン」が導入される前に、ワクチンがどんな危険な副作用を引き起こすか、そして人々がどのように死んでいくかを正確に説明するビデオを作った。彼女は、2020年10月に発表されたFDAのCovidワクチンの副作用の可能性のある作業リストの草案に気づいていたのだろうかと思う。そのリストはここで見ることができる。
もし私が世界を支配しているとしたら、彼女だけでなく、Covid注射に取り組み、推進し、推し進めたすべての人が刑務所に入っていることだろう－それは、ウィッティ、ザハウィ、ハンコック、ファウチ、すべての医療アドバイザー、諮問委員会の委員を含む。
ところで、なぜビンガムを殿堂入りさせたのだろう？大虐殺に名誉を与えるのだろうか？マット・ハンコック[Matt Hancock]に爵位を与えても同じことだ。お調子者のハンコックは、便所掃除や組合役員、NHSの官僚として採用されたら、身の程知らずになってしまうだろう。便所の掃除人は、組合役員やNHSの官僚に比べれば、本質的に難しい仕事をしているのだ。ハンコックは、テスコのクラブカードがもらえたら、過分な報酬をもらったことになる。
この種のナンセンスは、Covidに関する限り、広く浸透している。BBCの医療問題やワクチンに関する「専門家」の一人は、デヴィ・スリダール[Devi Sridhar]という女性で、ビンガムと同様、おそらく盲腸を切除したこともなければ、ワクチンで傷ついた子供の両親を慰めようとしたこともないだろう。彼女も間違いなく「デイムフッド」の仲間入りである。
一方、ワクチンの価値を疑うだけの知識を持つ医師は、検閲され、弾圧され、悪者にされ、すべての主流メディア、特にBBCから追放される。
英国医学雑誌に掲載された論文によれば、ある研究の結果、「mRNAワクチンは緊急認可の際に最初に見積もられたよりも多くの害をもたらすという懸念」が提起されたことを、公的機関の人間は誰も知らないようである。
Covidに関する新しいホラー・ストーリーが毎日のように登場する。
アメリカの医師は、PCR検査で陽性となった患者を、必要でないにもかかわらず人工呼吸器に入れたことを認めている。これは私が出会った中で最も奇妙なフルー対策であり、人工呼吸器を装着された多くの患者が日常的に死亡していることから、殺人行為とみなされる。通常、人工呼吸器を装着した患者の30〜40％が死亡すると言われているが、偽のパンデミックでは死亡率が50％に上昇した。Covid-19の死因の70％は人工呼吸器によるものであった。
アメリカの病院は、患者をCovid-19と「診断」することで、（たとえそうでなくても）巨額の手数料（4万8000ドル）を受け取っていたことを覚えておく必要がある。最大の報酬は、病院スタッフが患者に人工呼吸器をつけたときに支払われるもので、患者が人工呼吸器を必要としているかどうかは関係ない。これは、人を殺すもう一つの方法であった。
このようなことをした医師たちは、「自分の家族がそうされたいように患者を治療する」という伝統的な医療の基本原則を忘れてしまったようだ。
Covid詐欺が始まった当初（3年前）、私はワクチンが導入される際には、当局が2万人の健康な人に新しいワクチンを接種し、その接種者の健康状態を接種していない2万人の同様の人と比較するという適切な臨床試験を行うべきであると提案した。それが適切でシンプルな臨床試験のやり方だ。私はこのことを繰り返し提案した。そして、この提案は繰り返し無視された。(ちょうど当局が私と議論することを-3年間-断固として拒否したように、彼らは議論に負け、馬鹿にされると知っていたからだ。数十年前、私はテレビやラジオで定期的にワクチン接種について討論していたが、一度も負けたことはなかった)
私は今、偽のパンデミックとCovid1-9の注射打ち現象は、（地球温暖化やリサイクルのように）人々を従順に、怯えさせ、従わせるために、つまり第三次世界大戦とグレートリセットのために準備されたものだと考えている。
そして、ワクチンにはもう一つの目的があった。ワクチンを打たれた人々は、免疫システムを破壊され、核戦争が起こり、汚染された場合、1分も持ちこたえられないだろう。
検閲や脅迫があったにもかかわらず、mRNAワクチンの使用を取りやめるべきだと考える医師の方が、まだ使用に適していると考える医師よりも多いのではないかと、私は真剣に思うのである。
英国では、国民保健サービスは、公式には重篤な副作用は非常にまれであると言っているが、それは明らかに事実ではない。
しかし、これらのワクチンは導入されるべきではなかったことを示す圧倒的な統計的、逸話的証拠について、適切な分析や認識はまだなされていない。
政府や主要メディアは皆、頭を砂に埋めたまま、今や明らかに「ワクチン」導入と相関する死亡の蔓延を説明するのに絶えず苦労しているのだ。
ここに、増え続ける証拠に追加する、もう一つの深刻な逸話的証拠がある。
ある仕事をするために、地元のコピー屋に行った。彼らは、非常に忙しいので、遅れるだろうと言った。好奇心から、私は何がそんなに忙しいのか聞いてみた。
「葬儀のお知らせです」と、カウンターの女性は言った。「いつもよりずっと多くの葬儀のお知らせを印刷しています。」
ヴァーノン・コールマンの著書Anyone who tells you vaccines are safe and effective is lying: Here’s the proof （ワクチンは安全で効果的だと言う人は皆嘘をついている：その証拠）はこのサイトのブックショップで入手可能です。10年前に書かれたこの本には、ワクチンに関する驚くべき真実が書かれています－他では見つけることのできない真実、そして医師がほぼ確実に教えてくれない真実が。