独立個人党のオルタ黙示録：なんでも何が正しいのか自分で考えてみよう－世界暴政化の策謀を絵本で理解－「百聞は絵本にしかず」
Guess who’s really behind the anti-gas stove crusade? The World Economic Forum (and their Democrat lackeys) Friday, January 13, 2023 by: Ethan Huff
https://www.naturalnews.com/2023-01-13-anti-gas-stove-crusade-world-economic-forum.html#
(ナチュラルニュース) 米国消費者製品安全委員会(CPSC)は、「有害な汚染物質」の懸念を理由に、すべての新築物件からガスストーブを禁止するよう勧告しています。しかし、この最新の「グリーン」アジェンダの元凶はCPSCではなく、世界経済フォーラム（WEF）であることが判明しました。
CPSCによれば、ガスストーブは子供に害を与える「隠れた健康被害」です。そのため、政府はかつての 「自由の国」に新しく建設されるもの全てから、ガス式機器を禁止しなければならないのです。
「アメリカの約40％の家庭で使われている天然ガスストーブは、二酸化窒素、一酸化炭素、微粒子物質などの大気汚染物質を排出し、EPAや世界保健機構が安全でないと言っているレベルで、呼吸器疾患、心血管障害、癌、その他の健康状態に関連していると、政策整合性研究所やアメリカ化学会などのグループが報告した」と、ブルームバーグがこの問題についてのCPSC「研究」を引用して報じています。
CNNも、いつもの恐怖を煽るキャンペーンから一転して、ガスストーブ、特に「換気の悪い狭いアパート」では「科学的に」反対であると主張しました。幼い子供のいる家庭とガスコンロの組み合わせは、幼い子供に害を与える危険性があると、このフェイクニュース大手が主張しているのです。
もちろん、どれも真実ではありません。ガスは安価で豊富にあり、効率も高いのです。一方、「グリーン」な代替手段である電気は高価で、信頼性が低く、効率も低いものです。しかし、WEFやその他のグローバル主義者たちは、ガスを庶民の手に届かなくすることを望んでいるので、彼らは今、ガスが危険であると主張するために「科学」を作り出しているのです。
(関連：フッ素が脳に障害を与えることは何年も前から知られているが、政府はそれを禁止しようとはしていない-なぜしないのか？）
カリフォルニア州大気資源委員会、2030年までに天然ガス暖房機の販売を終了することを決議
すでにガス器具の販売禁止を進めている州もあり、そのひとつがカリフォルニア州です。昨年9月、カリフォルニア州大気資源委員会は、2030年までに州内での天然ガス暖房器具の販売を終了することを決議しました。
ニューヨーク州知事のキャシー・「カレン」・ホーチュル[Kathy “Karen” Hochul]も、CPSCが全米でやろうとしているのと同じように、新築のガス器具をすべて禁止しようとしています。ニューヨークも、自由よりも「グリーン」を優先するカリフォルニアと同じ左翼の州です。
人々の自由や解放を強制的に制限しようとするこのような政策は、登録済みの民主党議員の間でさえ、ほとんど不人気です。ホーチュルやWEFのグローバリストのような左翼政治家は、このような政策を受け入れることで、国民が投票したり支持したりすることを妨げているに過ぎないのです。
しかし、彼らは気にしていないようです。というのも、彼らは今、我々国民を完全に支配しており、世界に対する彼らの真の意図を隠そうともしなくてよくなっているという印象を抱いているようだからです。
「ビッグブラザーは、あなたを監視し、よりよくコントロールするために、あなたが電気に切り替えることを望んでいる」と、この別の可能な動機についてコメントした人が提案しました。「彼らは、そのことを、電気ほど簡単にガスではできないから。」
「そして、彼らは必要に応じて、あなたの下からすべてを引き出すことができます」と、別の人が応答し、さらに、天然ガスよりも電力を遮断することははるかに簡単であると指摘しました。
ある人は、CPSCが引用している天然ガスが危険だという「研究」は、左翼の環境シンクタンクが資金を提供したもので、その使命は「温室効果ガス」を減らすために天然ガスを排除することにある、と指摘しました。
「そして、我々がこれをしなければならない理由を示す研究を作成することは、明らかに彼らの財政的利益になる」と、この同じ人物が付け加えました。「というわけで、これはすべてガラクタです。」
このような話は、GreenTyranny.newsで見ることができます。
Sources for this article include:
No trains, no planes, no automobiles and NO GAS – Welcome to the DE-CIVILIZATION Democrat utopia Friday, January 13, 2023 by: Mike Adams
(ナチュラルニュース） 民主党は現在、ガスコンロは突然死に至るので禁止されなければならないとアメリカ人に信じ込ませようと、協調的な恐怖ポルノキャンペーンを積極的に推進しており、いわゆる「進歩的」な人々は、反進歩であるという立場を固めています。実際、彼らは反文明主義者であり、火や燃焼するものすべてを取り上げようとしているのです。調理用ストーブ、自動車、銃器、かまどなど。
さらに、民主党が支配するいくつかの州では、通常の容量のトイレで水を流す権利がなくなっています。水量制限のため、低流量のトイレを設置しなければなりません（蛇足：これは仕方ないでしょう）が、通常のトイレを設置すると罰金を科せられる可能性があります。
ニューヨーク州知事のホーチュルは、2030年までにすべてのガスコンロを禁止し、ニューヨーカーに電気レンジへの切り替えを強制したいと発表したばかりです。しかし、電力網は多くの嵐で故障するため、このような措置は何百万人ものニューヨーカーを、嵐の停電時に調理や暖房の手段を失う可能性があるのです（蛇足：電磁調理器で死体を増やしたい）。このような事態は、大雪や異常気象のたびに起こる、公衆衛生や治安の危機をさらに悪化させるだけです。
カリフォルニア州では、ニューサム知事が2035年までに内燃機関車の販売を禁止すると発表しました。ワシントン州は2030年までに禁止します。ニューヨーク州では、2035年に同様の禁止令が施行されます。これらの州やその他の州では、交通手段が崩壊し、個人と企業には現実的な選択肢がほとんどなくなると同時に、電気レンジと電気自動車の両方が、元気のない電力網インフラに高い電力需要をもたらすため、電力網にメルトダウンするほどの負担がかかることになります。
民主党は彼らの州を18世紀へ逆戻りさせている
禁止事項が積み重なると、民主党が運営する州は、近代的進歩の脱文明化に取り組んでいることに気づくのに時間はかかりません。内燃機関、天然ガスのようなクリーンなエネルギー源、信頼できる水の豊かさを奪おうとしているのです。これは、二重構造の国家を生み出そうとしているのです：
青い州に住むことは、やがて18世紀に住むことと同じになるでしょう。
一方、赤い州は、電力、エネルギー、近代的な交通手段、暖房、調理、水、その他の資源のあらゆる利点を備えた近代的で成功した社会として機能することになります。
飛行機、列車、自動車のある世界では、言い換えれば、民主党が運営する州は、飛行機も列車も自動車も持たないことを決定しているのです。大量の奴隷となり、検閲され、従順でワクチン接種を受けた有権者が、巨大な国家規模の収容所に事実上収監されるだけなのです。
1980年代、スティーブ・マーティンとジョン・キャンディが主演した「飛行機、列車、自動車」という素晴らしい映画がありました。今日、その映画はAOCとアル・ゴア[Al Gore]主演で、「NO Planes, NO Trains and NO automobiles（飛行機も列車も自動車もいらない）」と呼ばれているでしょう。
生き残るためには、収容所から逃げ出すか、自分自身の新しい州を作るしかない
こうしたことから、カリフォルニア州、ニューヨーク州、イリノイ州といった民主党が支配する州から、なぜ多くの人々が逃げ出すのかがわかります。市、郡、州など、民主党が運営する組織はすべて、暴力犯罪、ホームレス、薬物中毒の蔓延、汚職、絶望に悩まされ、破滅に向かうことになるでしょう。民主党は文明（と家族、論理、理性、言語、貨幣、公正、知識、自由、プライバシーなど）の破壊者であるため、民主党の支配下で持続可能な生活はあり得ないのです。自由と豊かさに近い生活をしたい人は、青い州から逃げ出すか、そこから離脱して自分たちの新しい州を作るしかありません（すでに進行中の新カリフォルニアの取り組みのような）。
逃亡に失敗すれば、民主党が現在受け入れている破壊と破滅の渦に吸い込まれることになります。民主党が支配する都市では暴力犯罪が急増し、食料品小売店さえも閉鎖して撤退しており、これらの都市の多くの地域には食料品の選択肢がほとんどないままになっているのです。例えば、ニューヨークでは、小売店での盗難が横行しているため、食品小売業者は肉に鍵をかけ始めると言っています。それでも問題が解決しない場合は、青い都市から完全に撤退することになるでしょう。Fox Newsが報じているように：
全米スーパーマーケット協会は、ニューヨークの独立系食料品店を代表している。その統計によると、過去数年の間に会員の30％がニューヨークを離れている。
民主党が反人間的で反文明的であることは、今や極めて明白です。現代社会を動かすために必要なすべてのものに反対し、人々を生かすためのインフラを破壊するだけでなく、同時に人間の集団を消滅させようと積極的です。それゆえ、民主党は、すでに100万人以上のアメリカ人を殺し（そして、さらに集計し）ているmRNA不妊／人口削減注射を息せき切って宣伝しているのです。彼らは反家族、反女性、反母性であり、言語、理性、論理、子育ての敵であることにも留意してください。南カリフォルニア大学は最近、「フィールド」という言葉がそれ自体、人種差別的であり、反移民的であるとして、許容言語から「フィールド」という言葉を禁止しました。つまり、今この大学に通って科学分野の知識を得ようとする人は、特に電磁場やそれに類する現象を研究する場合、人種差別的な偏屈者と見なされることになるでしょう。
本日の状況更新ポッドキャストでは、彗星衝突説と地球の隠された歴史について、ランドール・カールソン[Randall Carlson]との興味深いインタビューもお届けします：
- 民主党はストーブ、車、ガス、水などを禁止し、文明を後退させようとしている
- アメリカは2つの層に分かれるだろう。民主党が運営する崩壊した「マッドマックス」対、自由で近代的な国家に
- 脱市民化が加速し、多くのアメリカ人が崩壊した青い州から逃げ出すだろう
- 米国航空交通システム全体がFAAの壊れたコンピュータ1台に依存している
- ピート・ブッティギーグ[Pete Buttigieg]はなぜ「-portation」ではなく「TRANS」の長官と呼ばれるべきなのか？
- FAAでは重複性はゼロであり、システムはいつでも故障する可能性がある
- イリノイ州の保安官は違憲のアサルトウェポン禁止令に反抗する
- テスラ、オースティンの大規模施設拡張にさらに7億7500万ドル投入
- テスラ、実は地下トンネル輸送のハブを建設中？未来の宇宙港？
- 地球の大災害に関するランドール・カールソンの魅力的なインタビュー
Brighteon: Brighteon.com/b3ade768-a2eb-43f6-816b-ea5ba2a4cbf2
Rumble: Rumble.com/v259ljl-situation-update-11323-no-trains-no-planes-no-automobiles-and-no-gas….html
Bitchute: Bitchute.com/video/DDf3QUw1bdLg/
Banned.Video: Banned.video/watch?id=63c1665eb0641c14272770dd
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Armed guards and retail theft rings: America’s streets now resemble a third world nation as organized crime ramps up, citizens buy ballistic armor Wednesday, December 07, 2022 by: Mike Adams
（ナチュラルニュース） フィラデルフィアのあるガソリンスタンドは、駐車場での犯罪にうんざりしており、敷地内を巡回する武装警備員を雇い、自称麻薬販売人、売春婦、泥棒に対して威嚇しています。ニューヨークのFox 5が報じたように：
フィラデルフィアの北、ブロード通りとクリアフィールド通りにあるKarcoガソリンスタンドの経営者、ニール・パテル[Neil Patel]は、ケブラーベストとAR-15またはショットガンを身につけたペンシルバニア州S.I.T.Eエージェントを採用した。「強盗、麻薬密売、たむろするギャング、こんな馬鹿げたことにはもううんざりだ。」
警察の資金が大幅に削減され、食糧インフレ、失業、サプライチェーン不足、欠乏症の悪化で市民がますます絶望的になっている社会では、民間警備員をもっとたくさん見るようになることを覚悟してください。
近いうちに、食料品店で民間の警備員が、肉売り場を狙ったフラッシュモブの略奪から守っているのを見ることになるだろうと私は予想しています。
また、銀行や政府機関、小売店などでも、武装した警備員を見かけるようになるでしょう。
南米では、武装したギャングや泥棒が、法を遵守する市民や企業オーナーにとって常に脅威となっています。発展途上国では、武装した警備員を雇うことはよくあることですが、アメリカでは最近までほとんど見かけなかったのです。
今、そのすべてが変わろうとしています。
ウォルマートCEO、窃盗の横行で店舗閉鎖の可能性を警告
ターゲット、ベストバイ、ウォルマートなどの小売業者は、組織的な犯罪組織によって毎年何十億ドルもの損失を被っています。ターゲットだけでも、店舗を狙った組織的な窃盗作戦により、今年4億ドルを失ったと報告されている、とBusiness Insiderは報じています：
「他の小売業者と同様に、我々のビジネス全体で盗難や小売組織犯罪が大幅に増加している」と、TargetのCEOであるブライアン・コーネル[Brian Cornell]は同社の第3四半期決算説明会で述べた。在庫の紛失により、2022年のターゲットの粗利益率は昨年に比べて4億ドル以上減少し、ターゲットCFOのマイケル・フィデルク[Michael Fiddelke]は、これらの利益損失は年度末までに6億ドルに拡大すると予想している。
このキーワードは、組織的な小売店犯罪です。これは、単なる自然発生的な万引きではなく、窃盗団が事前に準備し、連携して小売店を襲い、数秒で最も価値のある商品を一掃するという、まったく新しいタイプの大規模な窃盗事件です。盗まれた商品は、EbayやAmazonなどのオンラインマーケットプレイスで販売されたり、地元のバイヤーに届けられて現金と引き替えにされます。
全米小売業協会によると、2022年の組織的小売犯罪は前年比26.5%増と急増しています。現在、小売業者の損失は年間1,000億ドルを超えています。NRFが説明するように：
小売店犯罪の増加を牽引する個人は、大量の商品を盗み、後に盗品を現金に換える犯罪組織の一員である。これらの盗品は、オンライン・オークション・サイトやマーケットプレイスで、出所が適切に確認されないまま販売されることがある。
ホーム・デポの資産保護担当副社長スコット・グレン[Scott Glenn]は、こうした小売窃盗団の成熟度と複雑さについて、Business Insiderにこう述べています：。
グレンは、万引きグループはどこにでも存在するにもかかわらず、過小評価しないことが重要であると述べている。万引きグループは「優秀な管理者」が指揮を執ることもあり、シャドービジネスと似たような機能を果たすと述べている。グレンによれば、こうしたプロの万引き犯は、一線を越えることなく、「重罪の入り口まで」盗むケースもあるという。
私の予想では、ホーム・デポ、ロウズ、ベスト・バイ、コストコなどの店は、近い将来、店全体を閉鎖するか、武装警備員を雇って守らせるかしなければならないでしょう。すべての都市でそうなるわけではありませんが、特定の地域ではビジネス上必要なことでしょう。
CNBCの報道によると、ウォルマートのCEOであるダグ・マクミロン[Doug McMillon]はすでに、小売店での盗難が増加し、ウォルマートの店舗が閉鎖に追い込まれる可能性があると述べています。ターゲットも同様の警告を発しています：
盗難の増加に対処している大型小売店はウォルマートだけではない。先月、Target の最高財務責任者マイケル・フィデルケ[Michael Fiddelke]は、万引きが前年比で約 50% 増加し、今年度だけで4億ドル以上の損失が発生したと述べた。フィデルケによると、万引きのほとんどは、ささいな窃盗ではなく、組織的な小売店での窃盗であるとのこと。
マクミロンはまた、この問題を「覚醒した」検察官のせいにして、左翼的な地方検事が犯罪を起訴するのを拒否しているとの考えを明らかにしました。火曜日にCNBCのSquawk Boxに出演した彼は、覚醒した地方検事の方針を「修正」しなければ、同社は値上げか店舗閉鎖を余儀なくされると述べた」と、英国のDaily Mailは報じています：
ウォルマートのCEOであるダグ・マクミロンは、低価格で知られるこのチェーンにとって盗難が大きな問題になっていることを認め、覚醒した地方検事の甘い政策を『是正』する必要があると述べた。
言い換えれば、もし地元の検察が窃盗犯を告発して刑務所に入れないのであれば、ウォルマートは永久にこの町を去るということでしょう。そして、誰が彼らを責めることができるでしょうか？
武装するアメリカ人が増加し、防護服の販売も好調を維持
凶悪犯罪や盗難の増加という認識から、アメリカ人による銃器購入が38カ月連続で月100万丁を超えたと19FortyFive.comが報じています：
「2022年9月までの推定販売数は約1,270万丁で、2021年のペースから約210万丁、2020年より約400万丁少ないものの、2019年に記録した970万丁より大幅に多い--いずれも各年1月から9月までの販売数だ」と、SAAFチーフエコノミストのユルゲン・ブラウアー[Jurgen Brauer]は述べた。
2022年はここ最近で最も好調な販売年ではありませんが、銃の購入は堅調に推移しており、今年末までに販売された銃器は1500万丁を超えそうです。
ボディアーマーは、これまで警察が守ってくれると信じていた一般の人々にとっても関心の高いアイテムとなっており、セキュリティは個人の責任であると認識されつつあるようです。「私は多数の人々、電話をかけてくる人々、大体弾道プロダクトに新しいことを見ます」と、私は民間人のために米国で設計され、米国によって製造された弾道装甲プロダクトを販売する HopliteArmor.com （Brighteon スポンサー）の創設者のライマン・ビショップ[Lyman Bishop] から言われました。彼は続けました：
彼らは、事態が坂道を転がり落ちているという事実を受け入れて、安全でありたいと思っているのです。あるお客様は、ガソリンスタンドを監督していました。彼は、諍いが増えていると言い、すぐ近くで銃声を頻繁に聞くようになったと言っていました。また、あるお客様は、近所に住む高齢の女性が家に侵入され、怪我をしたという話をしてくれました。現在、電話をかけてくるお客様の平均年齢は高く、60歳以上がほとんどです。定年退職された方が防具を購入されるケースが急増しています。
毎日人々は、アメリカは暴力犯罪のリスクが常に存在する第三世界へと急速に変貌しつつあることを、日常生活で実感しているようです。
民主党は防護服を禁止し、法を守る一般市民による銃器購入を阻止しようとする
では、民主党はこの問題を解決するために何をするのでしょうか？ニューヨーク州知事のホウクル[Hochul]は、一般市民向けの防護服を禁止し、犯罪者や家宅侵入者の銃撃から身を守る手段を住民に与えないようにしたのです。犯罪が増加し、資金が激減しているため、警察が対応できないとき、一般市民も自分を守る合理的な手段を持たないことになっているようです。少なくともニューヨークでは。(おそらくこれが、多くの良識ある人々がこの州を離れていく理由なのでしょう・・・）
オレゴン州では、最近可決された投票法案で、市民が銃を購入することをほとんど不可能にするような、負担の大きい新しい訓練と購入制限が要求されています。この法案は一時的に停止されました。「連邦判事のカリン・インマーグート[Karin Immergut]は12月6日、投票法案114の実施に関する一時的な差し止め命令（TRO）を原告から拒否した」と、The Epoch Timesは、『オレゴンの新しい銃規制法案に関する混乱と混沌』と題する記事で報じています。その記事から：
投票率わずか50.7％で可決された投票法案114は、オレゴン州民が銃器購入許可を得るためには、身元調査を受け、まだ存在しない講習を受けることを要求している。また、10発以上の弾倉を禁止している。
この中のジレンマは、もちろん、オレゴン州には、この新法の下で銃を購入する資格を得るためのトレーニング・プログラムは存在しないことです。したがって、その要件を満たすことは不可能です。これは見落としではなく、意図的なものです。
特定の地域に住んでいる場合、あなたはもはや自分の家の中で安全ではないし、あなた自身の政府は、あなたの安全を守る能力に反対して積極的に働いている
要するに？警察の予算を削り、凶悪犯罪者を街に放ち、凶悪犯罪を起訴せず、法執行機関の仕事を軽んじている左派の政府高官たちは、一般市民が銃器や防弾チョッキで自分の身を守ることができないようにするために、大変な努力を払っているのです。目的ははっきりしています。アメリカの街路を、台頭する犯罪組織や密売カルテルに対して市民が無力な、混沌とした戦場と化すことです。
この混乱は、特定の権力者の利益となり、その過程で罪のないアメリカ人が強盗や強姦、殺害されることになっても、混乱を拡大させたいと考えているようです。犯罪は、アメリカの政治的左派の便利な道具になったようです。民主党は今や犯罪推進政党であり、市民は自分たちが最初の対応者にならなければならないことにますます気付きつつあります。
私の提案は？道具を手に入れる。訓練を受ける。練習と訓練をする。地元の法律に従い、安全な操作と保管を学ぶ。熟練するか、犠牲者になるか。そして、もしあなたが今住んでいる州が、自分の命を守るためにフルキャパシティ・マガジンや銃器、防弾チョッキの所持を認めないのであれば、そこを離れて別の場所を探しましょう。
本日の状況更新ポッドキャストでは、このほかにもいろいろなことをお伝えしています：
- ガソリンスタンドが武装警備員を雇い、犯罪を阻止する
- アメリカのストリートがより暴力的になるにつれて、民間の警備が盛んになるだろう
- ウォルマートCEO、万引きの横行で店舗閉鎖に追い込まれるかもしれないと発言
- 絶望の連鎖が加速している。インフレ、失業、貧困、犯罪
- 生き抜くために役立つギア：弾道防具、折り畳み式護身用銃器
- バレンシアガの訳語は「バアルは王である」
- ペンタゴンは、議会が資金問題を強制した後、ワクチンの義務付けを中止する
- 誰が送電網を爆破しているのか？偽旗作戦のようだ
- 電力網の妨害は、来るべき通貨崩壊の隠れ蓑になる
- ラトガース大学の黒人教授は、白人はすべて悪人だと主張する
- セス・ホールハウス[Seth Holehouse]とジョン・ペレス[John Perez]による座談会
Brighteon: Brighteon.com/4902b471-fa12-4be3-af8a-48c42c1f8b32
Rumble: Rumble.com/v1zdmxk-situation-update-12722-armed-guards-and-looting-mobs….html
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OUT IN THE OPEN: UN and WEF admit to owning and controlling “science” and Big Tech Thursday, December 01, 2022 by: Ethan Huff
https://www.naturalnews.com/2022-12-01-un-wef-admit-owning-science-big-tech.html#
(ナチュラルニュース） 9月下旬、国連総会が開かれたのと同じ頃、世界経済フォーラム（WEF）は「持続可能な開発インパクト会議」を開催しました。この会合で、国連関係者は「科学を所有する」と宣言しました。
これは、グーグルのようなビッグテック・プラットフォームの助けによって可能になった、とも認められました。グローバリストが承認したシナリオに合わない検索結果は組織的に検閲され、すべてのグローバリストが承認したプロパガンダはそのままリストの一番上にぶちこまれるのです。
「Covid-19」や「気候変動」といった問題は、最も厳しく検閲され、誘導される検索キーワードの一つであることが分かっています。そして、フェイスブックやツイッターのようなソーシャルメディアプラットフォームも、この2つのトピックや他の多くのトピックに関連する情報の拡散をコントロールすることに関与しているのです。
「私たちは科学を所有し、世界がそれを知るべきだと考えていますし、プラットフォーム自体もそうです」と、ある国連職員は述べたと伝えられています。「気候変動」でググると、検索のトップに国連のあらゆる資料が表示されるでしょう。
ソーシャルメディアの「インフルエンサー」、つまり多くのフォロワーを持つユーザーも、不換紙幣と引き換えに、グローバリストが広めるよう指示したどんなプロパガンダでも吹き込むようお金を支払われているのです。(関連：サム・バンクマン-フリード[Sam Bankman-Fried]と彼のFTXとアラメダの暗号詐欺も、WEFや他のグローバリストの組織と結びついている)
「我々が持っていたもう一つの本当に重要な戦略は、インフルエンサーを配置することでした・・・インフルエンサーは本当に熱心で、巨大なフォロワーを持ち、しかし本当に熱心に彼らのコミュニティに役立つメッセージを運ぶのを助け、彼らは国連よりもはるかに信頼されていました」とさらに明らかにされました。
「すべての言論が平等であるという考え方は、真実ではない。」
TikTokもグローバリストにコントロールされている
WEFの評判の悪い「グレートリセット」の大部分は、共産主義の中国ですでにかなり長い間行われてきたような、オンラインでの情報の流れのコントロールを含んでいます。
WEFの会議モジュールと呼ばれる「Tackling Disinformation（偽情報への取り組み）」には、CNNやブラウン大学のようなグローバリストが支配する組織からの参加者がいて、新世界秩序では許されない言論の自由のグレートリセットについて議論しました。
グローバリスト団体のグローバルコミュニケーション担当事務次長であるメリッサ・フレミング[Melissa Fleming]によれば、国連は、若者たちが使う人気のソーシャルメディアプラットフォームであるTikTokとも提携し、彼らの心をも掴んでいるのだといいます。
「私たちはより積極的になってきている」と、フレミングは認めました。
TikTokでは、「Team Halo（チーム後光）」というプロジェクトが、グローバリストが認めた医学的・科学的情報源から武漢コロナウイルス＊のメッセージを大量に発信することを目指しています。TikTokは共産主義の中国に所有されていることを念頭に置いています。
私たちは、世界中の科学者や医師をTikTokで訓練し、TikTokに協力してもらう「Team Halo」と呼ばれる別の信頼できるメッセンジャー・プロジェクトを持っていました」と、フレミングは述べています。
食物連鎖の上に移動すると、悪名高いビル＆メリンダ・ゲイツ財団が、国連のこのようなプロジェクトへの資金提供の背後にいることがわかります。ゲイツが支援するGAVIワクチン同盟も関与しており、世界保健機関（WHO）のプログラム予算に、米国と英国を除く他の加盟国を上回る額を拠出しているのです。
世界の多くの人々がゲイツ、WHO、国連、そして今回のWEFに不信感を抱いていることを認識し、グローバリストたちはソーシャルメディアのインフルエンサーたちを大いに利用しているのです。彼らは一見普通の人々のように見えますが、実際には金のために台本を鸚鵡返しする頭の悪い人形に過ぎないのです。
「思想と言論の統制は自由な社会の終焉を意味する」と、Exposéは報じています。「グレートリセットへようこそ。」
グローバリストたちは、地球の完全な奴隷化という最終的な解決策を必死に掴もうとしています。最新の情報はGlobalism.newsで見ることができます。
Sources for this article include:
Leo Zagami - Reset Requires Elimination of Middle Class November 16, 2022
https://henrymakow.com/2022/11/zagami-communist-china-is-reset.html
共産中国が「リセット」モデル
「その結果、民主主義社会は
新中世の路線で
徹底的に再編され、
中産階級の排除、
二層構造の政治秩序、
世界人口の減少がもたらされる。」
「・・・アメリカの軍産複合体は、歴史上類を見ない帝国を築いた。
しかし、事態は地平線上で変化しており、アンクルサムにとって良いとは言えない。
イエズス会/イルミナティ・エリートの有力メンバーが、
ロシアの力を借りて新中国世界秩序に切り替える準備をしているのだから。」
Perfect Storm for the Davos Illuminati and their Great Reset Unfolding in Front of Our Eyes!（ダボス会議のイルミナティとグレートリセットのためのパーフェクトストームが目の前で展開されている！）
by Leo Zagami
(Abridged by henrymakow.com)
嵐は今、私たちに迫っている。
そのすべての要素は、明らかに組織化された意図を指し示している。言い換えれば、それは偶然ではありえない。そして、私たちが現在の歴史的瞬間に見出す意図、根本的な計画は、ローマクラブ、国連、世界経済フォーラムに関連して「テクノ全体主義的デジタル暗黒時代」と呼ばれてきたもの、すなわち、悪名高い「獣の刻印」の到来とともに私たちの現実を完全に乗っ取ることを容易にする、財産、健康、通貨、旅行、エネルギー、栄養に関する企業の買収、すなわち「グレートリセット」として知られてきたものに基礎を置くように思われるのである。
その結果、新中世の路線に沿った民主主義社会の徹底的な再編成、中産階級の排除、二層構造の政治秩序、世界人口の減少が起こるのである。
PJMedia.comのデイヴィッド・ソルウェイ[David Solway]は、この嵐を構成する不吉な要素を次のように表現している：
これらの要因はすべて同時に発生している。つまり、国際社会、より正確には西側諸国の社会にもたらされたパーフェクトストームの構成要素なのである。(ロシア、中国、インドなどの「文明国」は、この総攻撃をほとんど受けていない）
このため、私は第7巻で、イエズス会／イルミナティのエリートが新中国世界秩序に向かってどのように動いているのかも説明した。
・・・アメリカの軍産複合体は歴史上類を見ない帝国を築いたが、事態は地平線上で変化しており、アンクルサムにとって良い状況ではない。イエズス会/イルミナティのエリートの有力メンバーが、ロシアの助けを借りて新中国世界秩序に切り替える準備を進めているからである。
このグレートリセットは、イルミナティにとって「パーフェクトストーム」である、なぜならデイヴィッド・ソルウェイが書いているように：
これほど明白な同時多発現象の背後に意識的な目的が存在し、新しい縮小主義的な世界秩序とあらゆる意味での人口減少を想定していることを、信憑性をもって否定することはできない。西洋の自由主義文明は、全体主義的な支配階級を支持する反資本主義的な世界的クーデターに取って代わられようとしている。比喩を変えれば、差し迫っているのは文化、国家、文明のレベルでの一種の「大量絶滅事件」であり、イデオロギー的な小惑星あるいは「惑星殺し」のようなもので、非常に近い将来を周回するものだ。
レオ・ザガミの最新刊『イルミナティの告白第7巻：グレートリセットのオカルト的ルーツからグレートリジェクトのポピュリズム的ルーツまで』を手に入れてください。
Related - Satanist Insider--Wontons Not Matzahballs
WEFのクラウス・シュワブ、G20で「世界再構築の必要性」についてスピーチ
クラウス・シュワブと世界経済フォーラムは、Covidのパンデミックが当初期待したほど一般大衆に脅威を与えないことが判明した後、次の世界的危機の発生を待ちわびていることに気付いた。 その一方で、シュワブは「グレートリセット」の美点と、現在の世界秩序の「再構築」を達成する手段としての危機の有用性について、説教を続けているのである。
https://www.zerohedge.com/geopolitical/wefs-klaus-schwab-gives-speech-g20-need-restructure-world
関連
Universal Darkness is Coming Our Way - Fast 10th November 2022
https://vernoncoleman.org/articles/universal-darkness-coming-our-way-fast
Covid-19について真実を語ったために悪者にされ、嘘をつかれる前に、サンデー・エクスプレス紙はヴァーノン・コールマンをこう評している：「率直で警戒心が強い。」
1. Googleは2022年のHypocrisy Gold Medalの新しい勝者となった。Bono、His Royal Hypocrite、そしてカリフォルニアの公爵夫妻を抜いたのである。Google（YouTubeの誇り高きオーナー）は、「デジタル攻撃は、オンライン上の重要な情報を検閲するために使われている」と発表する巨大な広告を流している。ずる賢い偽善者たちは、『プロジェクト・シールド』と呼ばれるものを作り、『ジャーナリストや組織などをこれらの攻撃から守る』ためだと主張している。そんな真鍮の神経を聞いたことがあるだろうか？GoogleとYouTubeは、自由、言論の自由、情報に対する世界最悪の敵だ。YouTubeは何年も前から真実を抑圧し、真実を語る者を検閲し禁止している。Googleは、地球上で最も邪悪で偽善的な企業だと私は思う。
2. 最近では、約束を破っても罰はない。政治家、公務員、放送関係者、ジャーナリストたちの汚らしい振る舞いのおかげで、正直、良識、名誉といった昔ながらの美徳は、生活のあらゆる領域で時代遅れの概念になってしまった。企業に対して尊敬や尊厳を持って接する機関や企業はめったにない。スナックは、ギリシャ人がおいしい夕食の後に皿を叩き割るように、約束を破っている。邪悪で不誠実なBBCが75歳以上のテレビ視聴料を無料にするという約束を破ったのに、誰も動じない。選挙民は、スナックのような政治家やBBCのような組織が嘘をつくことを実際に期待しているのである。
3. 同じテーマで、多くの企業がインフレと不況を口実に、かなり理不尽な値上げをしていることにお気づきだろうか。例えば、食品会社が製品を小さくして価格を上げるのは、必ずしもコストが上がったからではなく、より大きな利益を得るためにこの状況を利用しているからである。昔なら、主流メディアがこうした不正を暴露していただろう。現在では、主流メディアが詐欺の一端を担っているのである。
4. もっと移民を受け入れるべきだと気前よく主張する人々は、概して、より多くの人口のためにお金を払うことになる人々ではない。なぜなら、彼らは納税者ではないからだ。そして、もし彼らが納税者なら、安い労働力として移民を雇うことを望んでスウェットショップを経営している者もいることだろう。最近は、何事も見かけ通りにはいかないものだ。
5. 高齢の年金受給者は、たとえ必要な額の国民保険料を支払っていたとしても、全員が同じ年金を受け取るわけではないことを、どれだけの人が知っているだろうか。2016年以前に退職した年金受給者は、2016年以降に退職した年金受給者よりはるかに少ない金額を受け取っている。これは明らかに、高齢者を殺すためのかなり秘密の方法である。76歳の人は、66歳の人と同じ市税と暖房費を払わなければならない。76歳の高齢者に著しく低い年金を与えることは、より多くの本当に高齢者が凍死または餓死することを保証する粗雑な方法に過ぎないのである。
6. 最近、大々的に宣伝されているメタバースに投資するバカがよく見受けられるようになった。私は彼らがそれをやっていることを信じることができないが、これらの悲しい、本当に哀れな魂は、架空の世界の架空の不動産のビットを購入するために巨額のお金を支払う。おそらく、暗号通貨や非可溶性トークンを購入するのと同じ狂人たちだろう。私は彼らに、オランダのチューリップの球根を一個100万ポンドのバーゲン価格で提供できることを知ってもらいたい。
7. BBCは地方ラジオ局の放送時間を短縮している。これは、地方のラジオ局から時折、真実の塊が伝わってくることを発見したからだろう。BBCが本当に地元のラジオを大切に思っているのなら、高給取りの幹部や司会者を何人かクビにするだけだろう。サッカー解説者のGaryというさわやかなセールスマンを辞めさせれば、地方局をすべて開局しておくのに十分なお金が貯まるだろう。(彼はBBCのために週20ポンドで働くだろう（有名であり続けるために）。
8. もし、もっと多くの人々が、医師やジャーナリストがcovidのパンデミックやcovid-19の危険性について議論しようとしないことを指摘していたら、この忌まわしい詐欺は終わっていただろう。私たちが戦ってきた戦争は常にプロパガンダ戦争であり、私は当初（3年前の最盛期）から、真実を語る者がいかに沈黙し、真実が抑圧されてきたかを指摘することによって、反対派を貶め、大衆を目覚めさせようとした。しかし、一般的な見解は、「討論を要求しても無駄だ、彼らは討論をしてくれない」というものだったようだ。しかし、そこが肝心なところだ。もし、もっと多くの人々が、彼らが決してしてくれない公開討論を強く要求し、陰謀家たちとその下僕たちに恥をかかせていれば、1年前にこの戦争に勝つことができたかもしれないのだ。
9. 317本目のビデオを公開したところです。YouTubeの真実つぶしの社員によって削除され、BrandNewTubeからハックされたのである。(私の推測では、政府の工作員によるものだと思う。BNTで私のビデオが消えたとき、私は約75,000人の登録者と500万回以上の視聴回数があった) 私の動画は現在、www.vernoncoleman.orgで見ることができます。2020年の最初の数ヶ月間、アントワネットと私は、毎日1週間分のビデオを調査し、書き、録画した。私たちは文字通り、他に何もしなかった（まあ、たまに食べたり寝たりはしたが、休日も休みも取らなかった）。これは、私たちが勝たなければならない戦争であると最初から認識していたからである。毎日の動画が多すぎて健康に深刻な影響を与えるようになると、少しずつ減らしていきました。また、ウェブサイト用に何百もの記事を研究し、書きました。私たちの報酬は、私の評判と私たちの収入が破壊されたことです。妻のアントワネットは、2つの深刻な健康問題で毎日薬を飲まなければならないにもかかわらず、3年間の大半をこの戦争に捧げてくれたことを、どんな未来が待っているのか、記録しておきたい。もし、期待以上の公共サービスに栄誉が与えられるとしたら、アントワネットはその筆頭となるであろう。
10. 英国王立園芸協会は、私たちの庭にスズメバチやナメクジなどの可愛い生き物を共存させることを望んでいる。すべて陰謀家たちが推進する再野生化の狂気の一部である。ヲタク性の陰湿で乾燥した腐敗の性質を疑う人は、作家協会、メリルボーン・クリケット・クラブ[MCC]、ナショナル・トラストなど、長期にわたる、これまで退屈だった組織が、左巻き左巻きになったことに注目すべきだろう。ちなみに、MCCの会長は、会員が人工肛門の袋を空にすることを軽蔑する発言をした後、まだMCCの会長である。もし、彼が女性やユダヤ人や同性愛者に対して失礼なことを言ったのなら、足の指で石鹸を拾う練習をしていたことだろう。しかし、病気や高齢者、あるいはその両方の人に対しては、どうやら意地悪をしてもいいようだ。ブルース・カーネギー・ブラウン[Bruce Carnegie-Brown]というMCC会長は、辞任を申し出たが、信じられないことに、委員会はそれを拒否した。まともな委員会なら、彼をクラブから追放しているはずだ。委員会全員が恥を忍んで辞任すべきなのだ。しかし、彼らはそうしない。人工肛門を持つ人を軽蔑するような発言をするナメクジがどこにいる？高齢者のことも？私はMCCを辞めようと思ったが、クラブ内の改革、良識、公正を求めるキャンペーンを行うために残ることにした。
11. ウィリアム・ジョイス[William Joyce]（別名ホー・ホー卿[Lord Haw Haw]）が吊るされていなかったら、BBCで働いていたと思うんだ。そういえば、彼はまだ生きていて、そこで働いているかもしれない。
12. トーリーズは年間3千万本の木を植えると約束した。1日に3億本の木を植えてもよかったかもしれない。それは単なる政治的約束に過ぎないから問題ではない。これまでに7本の木を植えたが、5本が枯れてしまった。2035年までには、1分間に1億2千万本の木を植えないと追いつかないだろう。
13. 福祉国家はいい考えだが、おそらくもう知っていることを言おう：我々にはその余裕がない。ロシアと長期的なデザイナー戦争を戦っていて、すべてのお金は人々を殺すための爆弾や弾丸に費やされているからだ。さらに、200万人の怠け者が家でゴロゴロしながらNetflixやSkyやAmazonを見るかどうか決めようとしている一方で、高齢者は西側世界で最も低額な年金を受け取り、BBCが75歳以上との約束を破ってからは無料のテレビすら見られないという、長いcovid問題があるのである。(もちろん、合法的にやればいいのだが、BBCの受信料は払わないでほしい。彼らはそのすべてをあのゲイリー・シング[Gary Thing]というサッカー関係者に渡すだけだからだ)。
14. 拙著『The Shocking History of the EU （EUの衝撃的な歴史）』の読者はご存知だろうが、EUはナチスによって、ナチスのために設立され、EUが行うことはすべて、医療（他の多くのもののうち）の破壊を伴うグレートリセットに直接つながっているのだ。もしあなたがそれを信じないのであれば、あなたは否定しているのだと思う。
15. 子供たちは、自分たちに何が起こっているのか知らない。教師を装った気候変動やCovid左翼の狂人たちに洗脳されているので、何の基準もない。そしてもちろん、すべてのソーシャルメディアは極左の陰謀によってコントロールされており、彼らの計画する「ニューノーマル」（「新しい異常」の専門用語）の邪魔になる真実はすべて禁止されているのである。熱狂的な共産主義者でなく、マルクスやBBCよりずっと左側にいる者は、極右の過激派であり、黙らせなければならないと子どもたちは教えられる。
16. 銀行は、遅ればせながら、住宅価格が下落するという私の意見に同意するようになった。しかし、彼らは15％の下落を話している。それはあまりに楽観的すぎると思う。それよりも悪くなるだろう。そして、これは世界的なものになる。最近では、すべてがグローバルになっている。
17. スコットランド政府は、何か他に本当に馬鹿げたことはないかと必死に探しているが、家賃を凍結し、家主が借主を追い出すことを禁止した。これはスコットランドの民間賃貸セクターを破壊することになるため、素晴らしいアイデアである。スコットランドの不動産所有者は赤字になることが確実なので、物件を売却し、賃貸住宅の数は激減するだろう。これは（グレートリセットに直結するから）とても良いアイデアなので、この政策は間違いなくすぐにイングランドとウェールズで導入されるだろう。実際、ウェールズがまだ同じようなことを導入していないのが不思議なくらいだ。(ちなみに、コーンウォール州では、立ち退きを迫られた借主のために、州議会が最大5,000ポンド相当の弁護士費用を負担しているそうだ。Tenancy Sustainment and Rescue Projectと呼ばれるものだ。納税者はさぞかし感激していることだろう（笑)。
18. ニューヨークもエキサイティングな時代だ。そこの変人たちは、2040年までに排出ガスのない電力を約束したので、風や日光に依存しない風力発電や太陽光発電の仕組みが必要なのである。悲しいことに、そのような技術は実際には存在しないので、ニューヨークは、全く新しい発電方法を見つけるために発明家を信頼することを約束している。この人たちは皆、まったくもって狂っている。
19. 私は人生の約半分を、ワープロソフトが「covid」という単語をすべて大文字で表記せよと主張するのを阻止することに費やしている。あらゆる愚かな神話が存在するにもかかわらず、「covid」という言葉は単に「コロナウイルス病」という言葉の宣伝しやすい略語に過ぎない。頭字語ではないので、大文字で書く資格はないのである。だから、FLU、TUMMY ACHE、HEADACHEを大文字で書かない限り、大文字で書かないように。その目的は、ブランド名を変更したインフルエンザを実際よりも重要視させることであり、現在もそうである。もし、他の人がcovidを大文字で書いたり印刷したりしているのを見たら、それを消してください。 （蛇足参考：本ブログでは、ワクチンID証明の意味ではCOVID、「カゼ症状」には、covidでよいのでしょうが、たいていCovidを使ってきました。また、ウイルスに対してはSARS-2あるいはSARS-Cov-2としてきました）
20. 政府の公式宣伝部隊のメンバーは、統制された反対派であることがよくわかるが、罵倒と嘘をさらに強めているようだ。偽のパンデミックや有毒なcovid -19注射について発言する人は誰でも標的にされ、嘘をつかれ、悪者にされるだろう。これはすべて、憎悪と嘲笑と嘘で真実を語る者の士気をそぐ公式計画の一部なのだ。ビデオなどに書かれた不快なコメントはすべて、嘘をつき、罵り、嘲笑するために金をもらっている宣伝員によって書かれたものである。何度も何度も同じ偽名が登場する。
ヴァーノン・コールマンの『How to stop your doctor killing you （医者に殺されない方法）』という本には、医者に殺されないためのヒントがたくさん詰まっています。(医師は、がん、循環器疾患と並ぶ3大死因の一つです。） How to stop your doctor killing youは、Amazonでペーパーバックと電子書籍が販売されています。
Did you vote for totalitarianism? 12th November 2022
https://vernoncoleman.org/articles/did-you-vote-totalitarianism
Covid-19について真実を語ったことで悪者にされ、嘘をつかれる前に、「セラピスト」はヴァーノン・コールマンを「おそらく今日、世界で最もよく知られた一般大衆向けの健康ライター」と評したのである。
1. 「もし、人類から一人を除いたすべての人が一つの意見を持っていて、たった一人反対の意見を持っていたとしても、人類がその一人を黙らせることは、その人が権力を持っていたとして、人類を黙らせること以上に正当化されることはないだろう。」－ジョン・スチュアート・ミル「自由について」(1859年)
2. 私たちの知っている人が92歳です。彼女は倒れた。救急車が来るまで8時間待たされた。その後、廊下で4時間トロッコに寝かされていた。レントゲンで3つの椎骨が折れていることがわかった。彼女はミダゾラムと歩行器（ウォーキング・フレーム）を渡され、認知症の94歳の夫の介護のために家に帰された。開業医も地区看護師も来ていない。実話である。そして、故女王はNHSに勲章を与えた。今、30万人の看護師（年収27,000ポンドから55,000ポンド）がストライキに突入しているが、それはCovidに関する嘘のためではなく、もっと給料を上げるためである。もっと金をくれ。ギミー、ギミー、ギミー。病棟、外来診療所、手術室は閉鎖される。待ち時間と待ち行列は急増する。このひどい、邪悪なストライキのために、何百万人が苦しみ、何百万人が死ぬだろう。
3. 救急隊員と看護師が薬を処方するようになった。悲しいかな、誰も禁忌や相互作用について教えていないようだ。
4. DNR通知を渡すとき、看護師や医師は言う：「蘇生をすると肋骨が折れるかもしれない。」 だからどうした、と私は言いたい。それはこう言うようなものだ：「途中でクラッシュした場合に備えて救急車は出さない。」 英国には医療がない。
5. イングランド銀行はバカばかりか、意図的に経済を混乱させている。超低金利が問題を起こすこと、お金を刷ればインフレになることは明白であった。ポンド安は輸入コストの上昇を招き、インフレ率を上昇させる。少なくともイングランド銀行が正しかったことは、この不況はひどいものになるだろうということである。そして、この不況がこれまでに経験したことのないような大恐慌にならなければ、イギリスはとても幸運なことになる。偶発的？私はそうは思わない。これはすべて、私たちをグレートリセットに追い込むための計画の一部なのである。我々は運命づけられているのだ、と私は恐れている。一方、欧州中央銀行は、「気候変動リスク」と呼ぶものを真剣に受け止めなかった銀行を罰することで、世界を破滅させるために最善を尽くしている。その目的は、例えば石炭を使用する企業を顧客として認めないよう、銀行に強制することである。ECBの行動は、化石燃料産業を破壊し、億万長者でない人々がみな餓死するか凍死するような世界に私たちを導くことになる。
6. レジ袋が少しずつ値上げされていることにお気づきだろうか？安いレジ袋は、今や30ペンスもする。スーパーマーケットでは、食品を売るよりもレジ袋を売る方が儲かるに違いない。ちなみに、綿や紙の袋は、レジ袋よりもずっと環境に悪いのだ。
7. ダンディーにあるデスパレート・ダン[Desperate Dan]の銅像を、攻撃するために銅像を追いかけているBLMの群衆がターゲットにしていないことに驚いている。
8. 「異なる」という言葉は「より悪い」の同義語である。パラノイアは健康な状態である。意味が変わり、最も正確な同義語は「注意深い」である。
9. 昨年、英国のHMRCは、同僚や親戚に情報を提供したコソ泥に50万ポンドを支払った。アンダーセンという税理士事務所の人が、HMRCはもっと払い出すべきだと言っている。ブー、ヒス。
10. 英国の悲惨な首相であるクワルテン[10. Kwarteng]は、かつてJPモルガンチェースなどの投資銀行に勤めていた。なぜ私は驚かないのだろう？
11. 広告に登場する老人は12％未満。広告代理店のクリエイティブヘッドのうち、50歳以上は1％未満。誰かがもう少し考えるべきだろう。英国では高齢者が支出の47％を支配している。
12. Twitterのために真実を抑圧して人生を浪費している小さな軍隊が解雇された。これは誰にとっても良いニュースだ。そして、解雇された検閲官たちは、願わくば、建設的で社会に役立つ仕事を見つけることができるだろう。
13. NHSは市民に手の洗い方をアドバイスする13項目の計画を発表した。これはきっと、過保護国家の狂気の頂点であり、典型である。
14. 1950年代のウェールズで、森林委員会はエゾリスが灰色リスよりも森林に害を与えていると報告した。リスの尻尾1本につき2シリングの懸賞金が森林管理委員会から支払われた。1954年にはハンプシャー州だけで36,648匹のリスが屠殺された。今、灰色リスが標的にされているのは、赤リスのように「かわいくない」からである。これは、純粋な色に対する偏見である。
15. フランス政府は、申告していないプールを見つけるためにドローンを使っている。フランスでは、プールに年間200ユーロの税金がかかる。ドローンはこれまでに2万個の未申告プールを発見している。
16. パリのタクシー運転手ほどマルチタスクができる人はいない。乗客（私）と話し、無線で配車係に叫び、ガールフレンドと電話で話し、タバコを吸い、他の運転手に拳を振り、バスの運転手に叫び、衛星ナビを研究し、タクシーを運転するのを見たことがある。すべて同時に。
17. 私のウェブサイトに関連する古いファイルを見つけた。30年前、www.vernoncoleman.comの常連客は、CIA、FBI、アメリカ軍だった。
18. すでに社会の大半を支配している左翼左翼の目覚めたバカどもは、総選挙を望んでいる。その理由がわからない。彼らはすでにイングランド銀行、NHS、政府、そしてすべての重要な機関を味方につけている。
19. 数ヶ月前、英国の公共水道にフッ化物を含有させることが決定された。私は、この危険な動きは、結局のところ、多くの危険な物質が飲料水に投入されることになると警告した。すでに、避妊薬やベンゾジアゼピン系薬剤を飲料水に入れるという重大な提案がなされていた。今度は、リチウムを水に入れるという案も出ている。私はこのようなことが起こることを恐れている。水道水を飲む人間をコントロールするために、飲料水が薬漬けにされるのである。
20. 気候変動に関する事実を知りたければ、ジーナ・コーエン[Zina Cohen]著の『Greta’s Homework （グレタの宿題）』を読んでください。アマゾンでペーパーバックと電子書籍で購入できます。もし、気候変動の神話を信じている人を知っていたら、ぜひ彼らに読んでみるよう頼んでください。
政府は変えるつもりはないだろうから、医療システム共々崩壊でしょう、それがダヴォスの希望でしょう
NHS: What is wrong and how to put it right in one hour 1st November 2022
https://vernoncoleman.org/articles/nhs-what-wrong-and-how-put-it-right-one-hour
Covid-19について真実を語ったために悪者にされ、嘘をつかれる前に、グラスゴー・イブニング・タイムズ紙はヴァーノン・コールマンを「ローン・レンジャー、ロビン・フッド、イコライザーをひとつにしたような人物」と評している。
NHSは死んだ。かつて世界の羨望の的であったこのサービスは、今や人々を救うよりも殺す方が多い。
そして、これにたいして、一つの簡単に治せる原因がある。
私が「簡単に」と言ったのは、まさにその意味である。
私は1時間以内にNHSを治すことができる。
政治家、コメンテーター、ジャーナリスト、医療関係者は皆、NHSの問題に戸惑っているようだ。
何が問題なのか理解していないと主張する者もいる。バカな連中は、すべての問題を2種類のインフルエンザのせいにしている。
彼らは皆、Covid注射で脳を損傷したのだと思う。あるいは、まともに考えていないのだろう。
事実は、NHSの現在のすべての問題は、GPが夜間や週末の勤務を放棄することを許された日にさかのぼるということだ。
この数字は、英国に医師がたくさんいることを示している。
しかし、平均的なGPは現在、週26時間働いているのだ。そして、医師は週末や夜間、銀行休業日に働こうとしないのである。
実際のところ、今日のGPはかつてないほど楽な生活を送っているのである。彼らは年間15万ポンドを稼ぐことができる（その多くは、Covid注射やその他のワクチン接種を行う診療看護師によって稼がれている）。しかも、勤務時間はこれまでのGPの勤務時間よりも短くなっている。
もし、開業医が1週間フルに働き、夜間や週末の診療を同僚と分担すれば、救急車サービスも対応でき、病院の事故・救急サービスも圧迫されることはないだろう。
私が開業医だった頃、私たちは1日24時間、1年365日、患者にサービスを提供していた。それはうまく機能し、負担になることはなかった。夜間や週末の診療は、同僚と分担して行っていた。診療所には私たち5人がいたので、それぞれが週に1回夜間、5回に1回週末に待機していたのである。
しかし、EUから新しい雇用法が持ち込まれた後、GPは1年365日24時間サービスを提供してはならないと定められた（この制度に不満を持つGPはほとんどおらず、私の知る限りでは、不満を表明する患者もいなかった）。名もなき官僚たちは、これはあまりに働き過ぎだと主張した。
EUのバカどもは、勤務時間には医師（あるいは他の誰でも）が待機している時間も含まれるとまで決めつけた、たとえその時間が睡眠時間であったとしてもだ。
その結果、一夜にして開業医は伝統的な責任を放棄し、図書館員や会計士と同じように働き始め、開業医は長年にわたる専門家としての責任感を放棄してしまったのである。
NHSが直面している深刻な問題は、GPに1日24時間、1年365日患者にサービスを提供することに戻せと言えば、1時間で克服できるかもしれない。
Brexitのおかげで、これは今や簡単に手配できるだろう。
そして、開業医は反対する勇気はないだろう。
他にどこで働けばいいのだろう？NHSはGPの独占的な雇用主である。
患者の自宅を訪問しない医師はクビにすべきである。対面での診察を拒否する医師も同様だ。
もし政府が患者のことを考え、NHSを救おうとするならば、医師と彼らの労働組合（BMA）と厳しく接しなければならない。
Based on Dr Vernon Coleman’s short new book NHS: What is wrong and how to put it right – which is available as a paperback priced at £2.99. Doctors, nurses and patients should all read it.
ロックフェラーとモーリス・ストロング
1970年代初頭、ロックフェラーの「ゼロ成長」アジェンダの組織者として最も影響力があったのは、デイヴィッド・ロックフェラーの長年の友人で、億万長者の石油王、モーリス・ストロングであった。
カナダ人のモーリス・ストロングは、交通車両、石炭工場、農業から排出される人為的な二酸化炭素が、「地球」を脅かす劇的で加速的な地球温度上昇、いわゆる地球温暖化を引き起こすという科学的に欠陥のある理論の、初期の重要な宣伝者の一人であった。
1972年のアースデイ国連ストックホルム会議の議長として、ストロングは「環境を救う」ために世界中で人口削減と生活水準の引き下げを推進した。
ストロングは過激なエコロジストのアジェンダをこう述べた。
「地球にとって唯一の希望は、工業化された文明が崩壊することではないのか？それを実現するのは我々の責任ではないか？」[vi]。
これこそが、世界的なパンデミックと称して行われていることなのだ。
ストロングは、環境に関する行動を喚起するための国連の主要なイニシアチブの責任者として、不思議な人選をした。彼のキャリアとかなりの財産は、デイヴィッド・ロックフェラーやアスペン研究所のロバート・O・アンダーソン[Robert O. Anderson]、シェルのジョン・ラウドン[John Loudon]といった新しい「エコロジカルな純粋さ」の支持者と同様に、石油開発によって築かれたものだったからだ。
ストロングは、1947年に18歳のカナダ人青年としてデイヴィッド・ロックフェラーと出会い、その時点から彼のキャリアはロックフェラー家のネットワークと結びついた[vii]。デイヴィッド・ロックフェラーとの新しい友情を通じて、ストロングは18歳で国連の会計官ノア・モノー[Noah Monod]の下で国連の重要ポストに就くことになった。国連の資金は、ロックフェラーのチェース銀行が都合よく扱っていた。これは、ストロングが展開する「官民連携」の典型的なモデルであり、公の政府から民が利益を得るというものであった[viii]。
1960年代、ストロングはモントリオールの巨大なエネルギー複合企業で石油会社として知られるパワーコーポレーションの社長に就任しており、当時は有力者のポール・デスマレイ[Paul Desmarais]が所有していた。カナダの調査研究者であるエレイン・デュワー[Elaine Dewar]によれば、パワーコーポレーションは、ダボス会議の弟子であるジャスティン・トルドー[Justin Trudeau]の父、ピエール・トルドー[Pierre Trudeau]など、カナダの選ばれた政治家の選挙運動のための政治裏金として使われたと伝えられている[ix]。
地球サミットIとリオの地球サミット
1971年、ストロングはニューヨークの国連事務次官と、スウェーデンのストックホルムで開催されるアースデイ会議「国連人間環境会議（アースサミットI）」の事務局長に任命された[x]。 また同年、ロックフェラー財団の理事に任命され、ストックホルムでのアースデイ計画の立ち上げに資金を提供した[x]。ストックホルムでは、ストロングを責任者として国連環境計画（UNEP）が設立された。
1989年には、国連事務総長から1992年の国連環境開発会議（UNCED）（「リオ・アース・サミットII」）の責任者に指名された。そこで発表された国連の「持続可能な環境」目標、クラウス・シュワブのグレートリセットの基礎となった「持続可能な開発のためのアジェンダ21」、国連の「気候変動に関する政府間パネル（IPCC）」の起草を監督している。ダボス会議WEFの理事でもあったストロングは、シュワブをリオの地球サミットの重要なアドバイザーに仕立てていた。
国連リオ会議の事務局長として、ストロングはローマクラブの報告書『The First Global Revolution（最初の世界革命）』（アレクサンダー・キング著）を依頼し、CO2地球温暖化の主張は変化を強いるためのねつ造に過ぎないことを認めさせたのである。
「人類の共通の敵は人間である。 われわれを団結させる新しい敵を探しているうちに、公害、地球温暖化の脅威、水不足、飢饉などがその条件に当てはまるという考えに行き着いた。これらの危機はすべて人間の介入によって引き起こされたものであり、その克服は意識と行動の変革によってのみ可能である。 真の敵は人類自身なのだ。」 [xi]
クリントン大統領のリオへの代表、ティム・ワース[Tim Wirth]も同じことを認め、こう述べている、
「私たちは地球温暖化問題に乗らなければならないのです。たとえ地球温暖化の理論が間違っていたとしても、経済政策や環境政策の面では正しいことをすることになる。」 [xii]
リオでストロングは、CO2や他のいわゆる温室効果ガスを除去するというこの恣意的な目標に関連して定義された「持続可能な社会」という操作的な考えを初めて導入した。アジェンダ21は2015年9月にローマでローマ法王の祝福のもと、17の「持続可能な」目標を持つアジェンダ2030となった。それは以下のように宣言している。
「土地は、そのユニークな性質と人間の居住に果たす重要な役割から、個人が管理し、市場の圧力と非効率にさらされる普通の資産として扱うことはできない。私的土地所有はまた、富の蓄積と集中の主要な手段であり、したがって社会的不公正を助長する。社会正義、都市の再生、開発、人々のための適切な住居と健康な環境の提供は、社会全体の利益のために土地が使用される場合にのみ達成されうる。」
要するに、私的な土地所有は、「社会全体」のために社会化されなければならない、というのが、ソ連時代にはよく知られた考え方であり、ダボス会議のグレートリセットの重要な部分である。
1992年、会長と書記長を兼任していたリオで、ストロングはこう宣言した：
「豊かな中産階級の現在のライフスタイルと消費パターン－高い肉の摂取量、大量の冷凍食品や便利な食品の消費、化石燃料の使用、家電製品、家庭や職場の空調、郊外の住宅－が持続可能でないことは明らかである」[xiii]。 (強調付加)
そのころには、ストロングは、国連を、地球の絶滅と地球温暖化に関する悲惨な警告を利用し、「持続可能性」を隠れ蓑に、政府機関と企業権力とを合併させて、ほとんどすべてのものを選挙なしで管理する、新しいグローバル・テクノクラート「パラダイム」を密かに押し付ける手段へと変貌させる中心的な存在になっていた。1997年、ストロングは地球サミットに続く行動計画、第四次産業革命の展開のための青写真、地球上のあらゆる資源の目録、その制御方法、そしてこの革命の達成方法の作成を監督した[xiv]。
この頃、ストロングはクラウス・シュワブのダボス世界経済フォーラムの共同議長を務めていた。2015年、ストロングの死去に際して、ダボス会議の創設者クラウス・シュワブはこう書いている、
「彼はフォーラム創設以来の私のメンターであり、偉大な友人であり、欠くことのできないアドバイザーであり、長年にわたり、我々の財団理事会のメンバーであった。」 [xv]
イラク石油食糧危機で国連を去る前、ストロングはローマクラブのメンバー、アスペン研究所の評議員、ロックフェラー財団とロスチャイルド財団の評議員であった。 また、ニューヨークのセント・ジョン（聖ヨハネ）大聖堂にあるルシファー・トラスト（別名ルシス・トラスト）のテンプル・オブ・アンダスタンディングの理事でもあった。
「ここでは、異教徒の儀式として、羊や牛を祝福のために祭壇まで連れていくことがある。ここでは、アル・ゴア副大統領が説教を行い、参拝者は堆肥とミミズの入ったボウルを持って祭壇まで行進した・・・」 [xvi]
これが、「地球を救う」ためにミミズを食べ、私有財産を持たないようにしようというシュワブのグレートリセットのアジェンダの暗い起源である。この計画は、暗く、ディストピア的で、何十億人もの私たち「普通の人間」を排除することを意味している。
*
F. William Engdahl is strategic risk consultant and lecturer, he holds a degree in politics from Princeton University and is a best-selling author on oil and geopolitics. He is a Research Associate of the Centre for Research on Globalization (CRG).
Notes
[i] Biographies of 1001 Nature Trust members, Gianni Agnelli, accessed in http://www.bibliotecapleyades.net/sociopolitica/sociopol_1001club02.htm
[ii] Klaus Schwab, The World Economic Forum: A Partner in Shaping History–The First 40 Years: 1971 – 2010, 2009, World Economic Forum, p. 15, https://www3.weforum.org/docs/WEF_First40Years_Book_2010.pdf
[iii] Quoted from Club of Rome Report, Mankind at the Turning Point, 1974, cited in http://www.greenagenda.com/turningpoint.html
[iv] Ibid.
[v] The Club of Rome, Mankind at the Turning Point, 1974, quoted in Brent Jessop, Mankind at the Turning Point – Part 2 – Creating A One World Consciousness, accessed in http://www.wiseupjournal.com/?p=154
[vi] Maurice Strong, Opening Speech to UN Rio Earth Summit, Rio de Janeiro, 1992, accessed in http://www.infowars.com/maurice-strong-in-1972-isnt-it-our-responsibility-to-collapse-industrial-societies/
[vii] Elaine Dewar, Cloak of Green: The Links between key environmental groups, government and big business, Toronto, James Lorimer & Co., 1995, pp. 259-265.
[viii] Brian Akira, LUCIFER’S UNITED NATIONS, http://www.fourwinds10.com/siterun_data/religion_cults/news.php?q=1249755048
[ix] Elaine Dewar, op cit. p. 269-271.
[x] Ibid., p. 277.
[xi] What is Agenda 21/2030 Who’s behind it ? Introduction, https://sandiadams.net/what-is-agenda-21-introduction-history/
[xii] Larry Bell, Agenda 21: The U.N.’s Earth Summit Has Its Head In The Clouds, Forbes, June 14, 2011, https://www.forbes.com/sites/larrybell/2011/06/14/the-u-n-s-earth-summit-has-its-head-in-the-clouds/?sh=5af856a687ca
[xiii] John Izzard, Maurice Strong , Climate Crook, 2 December, 2015, https://quadrant.org.au/opinion/doomed-planet/2015/12/discovering-maurice-strong/
[xiv] What is Agenda 21/2030 Who’s behind it ? Introduction, https://sandiadams.net/what-is-agenda-21-introduction-history/
[xv] Maurice Strong An Appreciation by Klaus Schwab, 2015, https://www.weforum.org/agenda/2015/11/maurice-strong-an-appreciation
[xvi] Dr. Eric T. Karlstrom, The UN, Maurice Strong, Crestone/Baca, CO, and the “New World Religion”, September 2017, https://naturalclimatechange.org/new-world-religion/part-i/
以下略
関連
「グレート・ゼロ・カーボン」の共謀 By F. William Engdahl
今、ダボス世界経済「グレートリセット」がやってくる。Covid-19パンデミックの後、何が起こるのか？ By F. William Engdahl ＋
The Dark Origins of the Davos Great Reset By F. William Engdahl Global Research, October 25, 2022 Theme: Intelligence
https://www.globalresearch.ca/dark-origins-davos-great-reset/5797113
重要なことは、クラウス・シュワブ[Klaus Schwab]のいわゆるグレートリセットのアジェンダには、新しいアイデアや独創的なアイデアは一つもないということである。第四次産業革命のアジェンダも、ステークホルダー資本主義の概念を発明したという彼の主張も、シュワブの産物ではない。
クラウス・シュワブは、グローバル・テクノクラート的アジェンダ、すなわち企業権力と国連を含む政府とのコーポラティズム的一体化のための巧妙なPR代理人に過ぎない。その起源は、1970年代の初め、あるいはそれ以前にまでさかのぼるアジェンダである。 ダボス会議のグレートリセットは、国連の管理下にあるグローバル・ディストピア独裁のための最新の青写真に過ぎず、その開発は何十年も前から行われていた。主要なアクターは、デイヴィッド・ロックフェラー[David Rockefeller]とその弟子であるモーリス・ストロング[aurice Strong]である。
1970年代の初め、当時チェース・マンハッタン銀行の会長として主に知られていた故デイヴィッド・ロックフェラーほど、世界政治に影響力のある人物はいなかったと言ってよいだろう。
新しいパラダイムの創造
1960年代末から1970年代初頭にかけて、ロックフェラーに直結する国際的なサークルは、エリート組織やシンクタンクを次々と立ち上げた。ローマクラブ、世界自然保護基金（WWF）関連の1001ネイチャー・トラスト、ストックホルム国連アースデイ会議、MITの研究「成長の限界」、そしてロックフェラーの三極委員会などがそれである。
ローマクラブ
1968年、ロックフェラーは、アウレリオ・ペッチェイ、アレクサンダー・キングとともに、新マルサス主義のシンクタンク「ローマクラブ」を設立した。アウレリオ・ペッチェイは、イタリアの有力者アニエリ一族が所有するフィアット自動車会社のシニア・マネージャーであった。フィアットのジャンニ・アニエリは、ロックフェラーの親友であり、ロックフェラーのチェース・マンハッタン銀行の国際諮問委員会のメンバーでもあった。アニエリとデイヴィッド・ロックフェラーは、1957年以来、親しい友人であった。アニエリは1973年にデイヴィッド・ロックフェラーの三極委員会の創設メンバーになった。OECDの科学プログラムの責任者であるアレクサンダー・キングは、NATOのコンサルタントでもあった。 [i] それが、後にネオ・マルサス的な「人民汚染」運動の始まりだった。
1971年にローマクラブが発表した『成長の限界』という報告書は、石油などの固定資源に加え、急激な人口増加により、我々の知る文明の終焉を予言するものであった。この報告書は、資源の消費を大幅に変えない限り、「最も起こりうる結果は、人口と産業能力の両方がかなり急激に、制御不能に減少することであろう」と結論付けている。
この報告書は、MITのコンピュータ科学者のグループによる偽のコンピュータ・シミュレーションに基づいている。世界人口、工業化、汚染、食糧生産、資源枯渇の現在の成長傾向が変わらなければ、今後100年以内にこの惑星の成長の限界に達するだろう」という大胆な予測が述べられていた。1971年のことである。1973年、クラウス・シュワブは第3回ダボス会議において、ペッチェイをダボス会議に招き、集まった企業のCEOたちに「成長の限界」について発表させた[ii]。
1974年、ローマクラブは 「The Earth has cancer and the cancer is Man（地球は癌に冒されており、その癌は人間である）」と大胆に宣言した。そして 「世界は、過剰人口、食糧不足、再生不可能な資源（石油など）の枯渇、環境悪化、貧弱な統治など、前例のない一連の連動した地球規模の問題に直面している」[iii]。彼らはこう主張した。
世界システムの「水平」再構築が必要である。エネルギー、食糧、その他の危機を解決するためには、規範層、すなわち人間の価値体系と目標における抜本的な変化が必要であり、すなわち有機的成長への移行が行われるためには、社会の変化と個人の意識の変革が必要である[iv]。
1974年の報告書『転換期における人類』において、ローマクラブはさらにこう主張している：
国家と地域の間の相互依存の増大は、独立性の低下として反映されなければならない。国家は、それぞれが自らの独立性の一部を放棄するか、少なくともその限界を認めることなしには、相互依存を実現することはできない。今こそ、すべての有限な資源の世界的配分と新しい世界経済システムに基づく有機的な持続可能な成長と世界の発展のためのマスタープランを描くべき時なのである[v]。
それが、国連アジェンダ21、アジェンダ2030、2020年ダボス・グレートリセットの初期の定式化であった。
続く
They’re Deliberately Destroying Britain – Will the Zombies Ever Wake up? 25th October 2022
https://vernoncoleman.org/articles/theyre-deliberately-destroying-britain-will-zombies-ever-wake
Covid-19について真実を語ったことで悪者にされ、嘘をつかれる前に、オブザーバー新聞はヴァーノン・コールマンをこう評した：「最も冷静な理性の声」。
7月に私は、もしリシ・スナック[Rishi Sunak]が首相になったら、我々は永久に路頭に迷うだろうと書いた。英国は、恐ろしいスピードでグレートリセットに吸い込まれていくだろう、と書いた。そして、スナックはトーリー党の指導者、ひいては国家の指導者を争う雑多な連中の中で最も危険であり、最も致命的であると述べたのである。
今、スナックが首相になった。保守党議員の半数の支持を得たとはいえ、彼は保守党員から支持された候補者ではなく、英国の有権者から選ばれたわけでもない。一体、どうしてそんなことになったのだろう。ゴールドマン・サックス・WEFの候補者が勝つように、すべて仕組まれていたのではないかと疑うのは、私の被害妄想だとでもいうのだろうか？
スナックの実績はひどいものだ。彼は税金を上げないと言った。そして、税金を上げた。英国債の利子を払いすぎて、110億ポンドの税金を無駄にした。彼は、ロックダウンの法律には違反していないと言った。しかし、彼はロックダウン法を破ったとして警察から罰金を課された。警察は、ロックダウンの法律を破った者は前科がつく恐れがあると言った。つまり、私たちの新しい首相は犯罪者ということですか？
かつて政治家は弁護士であった。なぜなら、弁護士はどんな社会でも最も冷酷な嘘つきだったからだ。今日、多くの政治家は銀行家である。銀行員はもっと冷酷で、もっと大嘘つきだからだろうか？
スナックは、数ヶ月に及ぶ混乱とひどい振る舞いの中で、ジョンソンに寄り添ってきた。彼は、ジョンソンの退陣が避けられなくなったときだけ、船から飛び降りたのだ。彼は自分の身を守るために辞職したのだ。数時間後、スナックは派手なビデオとともに昇進していた。
学校の校長だったスナックは、ゴールドマン・サックスの元社員だ。「人類の顔に巻きつく吸血イカ」であり、私の見るところ、世界史上最も腐敗した悪の銀行である。その記録を調べてみてください。そして、他の何人の公人がそこで働いていたかを調べてみてください。ゴールドマン・サックスのOBは、時に世界を支配しているように見える。
スナックはダウニング街に住んでいたとき、グリーンカードを持っていた。グリーンカードは、彼をアメリカの永住者として宣言していた。スナックの妻は、英国の税金を払うのを最小限に抑えていた。
スナックが関係している会社は、他の会社が関係を断念せざるを得ない状況でも、ロシアとの取引を続けていた。
そして、昨年7月に私が明らかにしたように、スナックの義父の会社インフォシスは、シュワブの世界経済フォーラムと密接な関係にある。インフォシスは、次世代デジタルサービスのグローバルリーダーとして、「46カ国のクライアントのデジタル変革をナビゲートする」と紹介されている。
これは、私たちに対する社会的信用である。
WEFのクラウス・シュワブを首相に据えた方がいいのではないか。少なくとも、そうすれば、あの常に存在する説得力のない歯の表示を我慢する必要はないだろう。今いる首相は、下手なリアリティ番組の準優勝者のような、意味不明な作り笑いを浮かべているのだ。
スナックはイギリスをグレートリセットに追い込み、我々の希望と人間性を奪っていくことだろう。
今、私たちを救えるのは神だけだ。
ウェブサイトやビデオに広告や料金、寄付のお願いは一切ありません。私たちは、本の売り上げですべてを賄っています。ヴァーノン・コールマンの本は100冊以上出版されています。
The conspirators, the collaborators and the cultists are all laughing at us 20th October 2022
https://vernoncoleman.org/articles/conspirators-collaborators-and-cultists-are-all-laughing-us
1 英国政府は現在、これから行われる削減は国民に影響を与えないと言っている。どういうことですか？これは、私たちのお金を私たちのために何もしないものに使っていることを示唆している。何に使っているのだろう？意図的で邪悪な経済の破壊は加速しているようで、今やかなり制御不能になっている。何も持たずに幸せになる」という言葉を思い出してほしい。私は「何も所有しない」ことが来るのを見ることができる。しかし、「幸せになる」という点については、あまり自信がない。
2 新しい石油の発見を阻止しようとする（そして、太陽光や風力発電による5％の電力に頼ろうとする）反石油狂信者は、明らかに、できるだけ早く何百万人もの人々を殺そうと考えている。化石燃料の新規プロジェクトをすべて中止すれば、既存の石油供給はまもなく枯渇し、約700万人の英国人が寒さで死ぬことになる。これは最良のシナリオである。死者数はその2倍に達する可能性がある。もし、（一部のカルト団員が要求しているように）化石燃料の使用を直ちに停止すれば、700万人の英国人（ほとんどが高齢者と病人）がこの冬に死亡することになる。
3 議論や討論を許容するインターネット・プラットフォームは、常に「右翼」のレッテルを貼られる。これはむしろ、左翼が危険なほど検閲的で、真実に反対していることを証明している。
4 優れた包括的な「暴露」ウェブサイト（https://expose-news.com）は、EUはCovid注射の用量のために£31億で過払いしている可能性があることを報告している。誰が£31億を持っているのか？誰かが持っているに違いない。欧州委員会は、欧州検察庁がEUのCovid注射購入について調査しているとして、ウルスラ・フォン・デル・ライエン欧州委員会委員長の辞任を要求している。
5 インド製の医薬品は安全性に重大な懸念があり、インターネットで販売されている医薬品のうち、どれだけがインド製なのか気になって仕方がない。(インドではジエチレングリコールを含む咳止めシロップを飲まされて、11人の子供が死亡している）
6 中国人は、ネット上で批判的なコメントを投稿した結果、ソーシャルアカウントを失い、中国のアプリにひれ伏すことになった。以前から申し上げているように、私たちは近い将来、自分たちの中国版で生活することになるだろう。社会的信用」の脅威を理解しない者は、奴隷として眠りについているのだ。
7 ソーラーパネルや風力発電所が環境破壊的であることを示す新たな証拠が入手できた（だけでなく、電力生産にかなり役立たずであることも）。化石燃料をなくしたいと思っているカルト信者たちは、様々な優れた理由から、社会的な風力発電もなくす必要があることを認識すべきだ。良いニュースは、電気が完全に無くなると、狂った地球温暖化カルト信者はソーシャルメディアのアカウントを操作できなくなることだ。
8 BBCは100周年を迎え、より多くの嘘（「Covidワクチンは子供にとって完全に安全である」というような内容）を言い、貧しい年金生活者に脅迫状を送ることで祝うだろうと考えてよいだろう。この邪悪な組織の100周年を祝うために、ライセンス料を払わないことに協力してください。天罰だ！ BBCはビル・ゲイツ（失脚したエプスタインの元友人）と経済的なつながりがあり、EUと政府のプロパガンダの手段である。BBCはワクチンについての議論を拒否しており、真実と誠実さを放棄していると私は思う。BBCの創設者たちが今これを見たら、毎分45回転で墓の中で回転していることだろう。
9 患者のために、あるいは患者とともに祈る英国の医師は、一般医学会によって標的とされ、咎められる可能性がある。私たちはGMCを排除する必要がある。この組織は、私には信じられないほど強引に見えるが、何も悪いことをしていない医師を脅し続けているのだ。GMCが調査している5人の医師が、2018年から2020年の間に自殺した。以前の8年間では、28人の医師がGMCのせいで自殺している。私の考えでは、GMCはイギリスの医療に、良いことよりも無限に多くの害を及ぼしている。英国でGPが大量に不足しているのは、GMCのせいでもある。GMCの不条理で官僚的な再検証プロセスに心を痛め、早期退職する人が多かったからだ。(GMCのおかげで、一度退職した医師がパートタイムで、たまに、あるいは緊急時に診療することはほとんど不可能なのである）
10 私たちは皆、着実に、しかし容赦なくオンラインに押し流されているのである。私たちは、自宅にスマートメーターを設置するよう迫られている。オンラインバンキング、現金の代わりにオンライン決済、自宅をインターネットアプリに接続し、健康アプリを利用するよう迫られている。雑誌や新聞は近い将来、オンラインでしか読めなくなるだろう。私たち全員をオンラインに押しやろうとするこの動きに抵抗しよう。
11 もし労働党が次の選挙で勝利すれば、ほぼ間違いなく自由党、スコットランド国民党、緑の党と連立を組むだろう。私は、彼らが一緒になって、「準自由主義ナチス党」とでも呼ぶべきものを形成するのではないかと思っている。そして、利益を上げている人には風前の灯のような税金をかけ、ネットゼロを2025年に前倒しし、生計を立てようとする愚か者には大増税し、週休3日制を導入し、クラウス・シュワブ卿を内閣に据え、スコットランドに離脱とEU加盟の再申請を許すのではないか、と私は懸念している。
12 警察は、王政に抗議したり文句を言ったりすることは犯罪であると判断したようである。警察が、文句を言うことを私たちに許してくれるものは、もうあまり残っていないのである。
ヴァーノン・コールマンの著書『Why and how doctors kill more people than cancer』では、なぜ、そしてどのようにして医者が癌よりも多くの人を殺すのかが説明されています。アマゾンでペーパーバックとして販売されています。
計画通りに続けています、、国民がわりと自由だったアメリカや欧州の破壊はすでに大幅進行中、、
Australia following Communist China’s footsteps with digital ID system Thursday, October 20, 2022 by: Ramon Tomey
https://www.naturalnews.com/2022-10-20-australia-following-china-with-digital-id-system.html#
(ナチュラルニュース） 専門家たちは、オーストラリアのデジタルIDシステムは、共産主義中国のそれを反映していると警告を発しました。デジタルIDへの登録はまだ任意ですが、義務化されるのは時間の問題だろうといいます。
本稿執筆時点では、オーストラリアのmyGovID（税金、福祉、医療、教育、社会サービスなどの連邦政府のサービスに使用）は、まだ任意です。しかし、新しいビジネスを始めようとする人には、このIDの登録が義務付けられています。myGovIDに登録するには、15歳以上のオーストラリア人は、パスポートや運転免許証など、いくつかの本人確認書類を提示しなければなりません。
しかし、引退した物理学研究者のジョン・ハートネット[John Hartnett]は、便利な身分証明書ひとつで、その人のサービスへのアクセスを政府が管理できるようになると、将来的に専制政治が起こりやすくなると警告しています。
「デジタルIDは、デジタル刑務所内のデジタル独裁に急速につながるだろう」と、彼は『デジタル刑務所の構築』と題する10月12日の会議で述べました。CivilisationistsとWestern Australian Legal Theory Associationが主催するこのイベントは、西オーストラリア州の州都パース市で開催されました。
「このような技術で、各人に与えられたスコアと連動して、人をコントロールすることができるのです。もし、あなたが行儀よくしていなければ、あなたのスコアは、食べ物を買ったり、旅行したりといったサービスを解除できないような状態に設定されるでしょう。今の中国の社会信用システムを見てください。」 (関連：Diabolical — How digital ID will control your life.（極悪非道－デジタルIDはあなたの人生をどう支配するのか）)
キャンベラによると、「デジタルIDの作成と使用は強制ではなく、（その人が）選択するものである」といいます。しかし、ハートネットは、それが永遠に任意であり続けるとは考えていないため、納得していません。
「現時点では、サインアップするのは任意です」と、彼は言いました。「しかし、それはすべての強制的な仕組みが導入されるときの常套手段です。」
デジタルIDシステムは、プライバシーがすでに政府によって侵害されていることの証明となる
オーストラリアでは、1985年にボブ・ホーク[Bob Hawke]元首相の時代に、オーストラリア・カードと呼ばれる国民IDを提案したことがあります。しかし、このカードは連邦議会での度重なる反対運動により、1987年に廃案となりました。
しかし、この新しいデジタルIDは、オーストラリア人個人のプライバシーを侵害する恐れがあります。パースにあるシェリダン高等教育研究所の法学部長を務めるアウグスト・ジマーマン[Augusto Zimmermann]は、この問題に触れました。
ジマーマンによれば、膨大な個人情報を管理・保存するmyGovIDは、「プライバシーはすでに政府によって侵害されている」ことの証明になるといいます。
「私の医療報告書や、政府に決して知られてはならない私生活に関するあらゆるものが、ここではすでに当局によって収集されているのを見て、私はぞっとしました」と、彼はEpoch Timesに語りました。
ジマーマンは最終的に、デジタルIDに関して「政府はこのビジネスから完全に手を引くべきだ」と述べました。
「電子的に監視されないと金融取引ができなくなったり、身元を確認されないと海外旅行や他州への旅行ができなくなったりするような手段を政府が考案していなければ、それほど心配はないだろう。」
スチュウ・ピータース[Stew Peters]とマリア・ジィー[Maria Zeee]がオーストラリアのデジタルID提案の危険性について議論している様子は以下からご覧ください。
https://www.brighteon.com/embed/4fda08bc-a4bd-4305-9929-06947b5d5d26
このビデオはBrighteon.comのTanjereaチャンネルからのものです。
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わかります？ピアンカ博士[Dr. Eric R. Pianka, b.1939]は、本とテキサス大での発言で、何と言っていましたか？
全て同じです。ピアンカは、中国を模して地球規模の警察国家を作らないと、断種と人口削減は実行できない、また、人口の少なくとも９割を殺すには、空気感染するエボラ出血熱があれば理想的だ、と言っています。
新世界秩序のバベルの塔 ニコライ・マリシェフスキー ＋ 「秘密」保全
ブレジンスキーが、膨大な“無目的な人々の集団”の事と、常時更新される人物調査ファイルを使って、そういう人々に対する支配を確立する必要性について書いた頃には、まだスノーデンもマニングも、生まれてさえいなかった。
“我々は、テクネトロニック・エージの方向へと進みつつあるが、それは容易に独裁制になりかねない....当局は、これらのファイルを瞬時に検索できる。権力は情報を支配する人々の手中に引き寄せられるだろう。既存の機関は、ありそうな社会危機を事前に明らかにし、それに対処するプログラムを開発することを任務とする、危機の未然管理機関に取って代わられるだろう...これは、今後数十年間、テクネトロニック・エージ、独裁制への傾向が進み、現在我々が知っている政治手順の余地を減らすだろう。最終的に、世紀の終わりの先を見通すと、生物科学的マインド・コントロールや、人の遺伝子を操作することによって、人間の様に機能し、人間のように理性のある存在物の出現の可能性が、幾つかの困難な問題を引き起こす可能性がある”。
“テクネトロニック・エージ”の栄冠は、“賢明な人々”のカーストを頂上に、それ以外の“民衆”がいて、権力中枢部が、一つの“至高の存在”を崇拝する、世界的帝国という形の世界新秩序の勝利だ。
おまけ
German economist: WEF plans to impose SOCIAL CREDIT system under the guise of “humanitarian act”
Wednesday, October 05, 2022 by: Belle Carter
https://www.naturalnews.com/2022-10-05-wef-plans-social-credit-system-humanitarian-act.html#
(ナチュラルニュース）ドイツの著名な経済学者が、グローバリストの世界経済フォーラム（WEF）が「人道的行為」を装って社会信用システムを実施しようとしていると警告しました。これは、国民を完全に支配下に置く新世界秩序を前進させるものだと彼は付け加えました。
経済学者のエルンスト・ヴォルフ[Ernst Wolff]は、ドイツの代替テレビ局AUF1とのインタビューで、この秋のWEFのモットーは「中産階級への正面攻撃」であると発言しました。AUF1のステファン・マグネット[Stefan Magnet]によると、グローバルエリートは巨大企業や国家に現在の物価上昇を飲み込ませようと計画しています。市民は苦しむでしょうが、その負担のほとんどは中産階級が負うことになり、エスカレートとパニックにつながるでしょう。
「なぜなら、最終的に市民は、新しい通貨制度とデジタルベーシックインカム、社会信用システム付きデジタル中央銀行貨幣を懇願することになっているからです」と、ヴォルフは言います。「彼らは最終的にこれを人道的行為として我々に売りつけようとさえするでしょう。」
この「グランドフィナーレ」、あるいはグレートリセットの「幕間」が秋に起こるかもしれないと強調しました。「ひとつだけ確かなことがあります。グレートリセットは残酷に処理され、何かを作ったり救ったりした人々はすべて、今や悲惨な状況に陥るでしょう」と、彼は警告しました。
ヴォルフはさらに、携帯電話やコンピュータなどの携帯電子機器によって、グローバリストがデジタルマネー、社会的信用、国民監視の仕組みを実行するようになるなど、近い将来起こりうる状況を挙げました。
さらに、人々は失業し、政府は人道的努力と称してウォレットを発行するだろうと、彼は付け加えました。これらのウォレットは携帯電話上のお金になるでしょうが、「それは自分自身の口座として機能するアプリに過ぎない」とウォルフは指摘しました。
そのウォレットは、中央銀行と直接デジタル接続され、週単位で1000ドルまたは2000ドルが供給される可能性があります。しかし、ヴォルフは、中央銀行が個別に適応された課税、個別の金利、即時の罰則金を適用する権限を持つことを強調しました。また、すべてのキャッシュフローを遮断したり、お金に3週間の有効期限を設けたりすることも可能です。
「お金に賞味期限ができるでしょう。ある時点で、このお金に、中国のモデルを応用した社会信用システムを加えることが可能になるでしょう」と、彼は言います。これは、共産主義的な個人の金銭的地位の管理を適用することができます。
Future Focus 2025は、デジタル・アイデンティティ・スキームによるグレートリセットを開始する
6月30日に発表されたWEFの「Future Focus 2025」は、その「魅力的な」物語を武器に、社会をグレートリセットに導くロードマップです。
同報告書では、「包括的な金融エコシステムを構築するためには、特別な取り組みが必要である。デジタルIDレイヤーは、決済プロセスの他の部分とは独立して開発されるべきである」と述べています。
これは、中央銀行が人々が購入できるもの、できないものを管理できるようにする、完全に追跡可能で、プログラム可能な、権限ベースのデジタル通貨を意味しています。中央銀行デジタル通貨（CBDC）は、すべての国民が自分のデジタル・アイデンティティに固定されたデジタル・ウォレットを持つことを要求することになるでしょう。(関連：デジタル専制政治：政府が推し進めるデジタル通貨に要注意)
Sociableの編集者であるティム・ヒンチリフ[Tim Hinchliffe]は記事の中で、「すべてはあなたに関する情報をできるだけ多く収集することを目的としている」と述べています。「それは、リアルタイムで常に監視される未来だ。」
WEFはまた、彼らのシナリオに反する批判的思考を誤報や偽情報とレッテル貼りすることを提案しました。
ヒンチリフはさらにこうコメントしています：「ナラティブは、選挙で選ばれたわけでもなく、責任を負わないグローバリストにとって素晴らしいものです。なぜなら、2015年のWEFのブログの記事にあるように、『人間の心をつかむ戦いにおいて、人間の思考に影響を与え、人間の行動を動機づける能力において、ナラティブは常にデータを凌駕する』からです。」
人々を騙して新世界秩序を迎え入れようとするグローバリストの計画については、GreatReset.newsをご覧ください。
WEFのトランスヒューマニズムのアジェンダについてもっと知るには、以下のビデオをご覧ください。
https://www.brighteon.com/embed/37dbbc29-95af-431e-8911-7184e0ffcc5d
このビデオはBrighteon.comのTruthAndFreedom1チャンネルからのものです。
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“We own the science,” brags UN representative at World Economic Forum Wednesday, October 05, 2022 by: Ethan Huff
https://www.naturalnews.com/2022-10-05-we-own-science-un-world-economic-forum.html#
(ナチュラルニュース） 科学は誰もが貢献し、アクセスできるものなのか、それとも権威主義的な官僚が上から目線で決めたものなのでしょうか？国連のグローバルコミュニケーション担当事務次長であるメリッサ・フレミング[Melissa Fleming]によれば、－国連に言及して－「科学は我々が所有する」のだといいます。
最近開催された世界経済フォーラム（WEF）のイベントで、フレミングは「2022年9月19日から23日に開催される持続可能な開発インパクト会議での偽情報への取り組み」という講演で、科学を管理しているのはいわゆる「エリート」であって小人ではない、と断言したのです。
フレミングは、国連がハイテク大手のグーグルと取引を強行し、「気候変動」に関する公式見解に反対する専門家の見解を含め、「科学」に関するあらゆる反対意見を弾圧し、検閲していたことを認めました。
「我々はGoogleと提携した」と、フレミングはWEFのマネージング・ディレクター兼公共・社会的関与の責任者であるエイドリアン・モンク[Adrian Monck]に語りました。「例えば、気候変動をググると、検索の一番上に、国連の資料がずらりと並ぶのです。」
「気候変動をググると、信じられないほど歪んだ情報がトップに出てくることにショックを受けて、このパートナーシップを始めたのです。だから、私たちはもっと積極的になっているのです。」
「私たちは科学を所有し、世界はそれを知るべきだと考えていますし、プラットフォーム自体もそうです。しかし、繰り返しになりますが、これは大きな挑戦であり、社会のすべてのセクターが非常に積極的になる必要があると思います。」
フレミング、国連、WEFが、誰が科学を支配しているのかについてどう考えているのか、以下のビデオでご自分の耳で確かめてください。
https://www.youtube.com/embed/cKoAoPi8sc0
真実が真実であり続けるために、他の視点を黙らせる必要はない
国連とWEFはともに、いわゆる「地球温暖化」を止めるために「スペースバブル」で太陽を遮断する取り組みなど、さまざまな気候問題に深くかかわっています。
WEFはまた、将来のサイバー「パンデミック」を示唆しており、それはクラウス・シュワブの悪名高い「グレートリセット」の先駆けとなるものだとも言われています。
国連と世界経済フォーラムは、少なくとも世界に対する彼らの真の意図を隠そうとしていました。しかし、フレミングの世界経済フォーラムでの最新の発言は、グローバリストたちがもはや世界が何を聞き、何を考えているかを気にしていないことを示すものです。
彼らは今、自分たちが主導権を握っていると宣言するために、正々堂々と表に出てきているのです。科学に関して何が真実かを語るのは彼らであり、それに反する者は即座に黙らされるのです。
「もしあなたが正しいのであれば、他の視点を抑圧する必要はないでしょう。なぜなら、真実は勝つからです」と、あるコメントで、国連とWEFがいかに手の内を明かしているかについて書かれていました。
「もちろん、あなたが間違っている場合は、あなたの視点を維持するために、真実を抑制する必要があります。」
ジョー・バイデンもまた、グローバリストの陰謀の一部であると、別の人は付け加えました。バイデンが最近言ったことを引用して、フレミングがWEFで言ったことと同じことを言っています。
「我々がここで抱えているのは認識の問題だ。我々がすべきことは、たとえそれが真実でないとしても、この見方を変えることだ。」
バイデンとその一団がこれを達成する方法は、敵対者を悪魔化し、疎外し、最終的には犯罪者にすることであり、これは現在世界規模で起こっていることです。
「彼らの傲慢さは破滅のはずだが、多くの人々はかなり間抜けだ」と、愚民政がフレミングの発言が対処されず、罰せられない理由であることを別の人が書いていました。
「真実は審査を恐れない」と、他の人が会話に付け加えました。「嘘はいつも暴かれるのを恐れている。」
「もし彼らが正しいのなら」と、他の人が言いました。「他の視点や議論を歓迎するだろう。しかし、彼らは正しくないのだ。」
真実を封じ込めようとするグローバリストの努力に関する最新のニュースは、Censorship.newsで見ることができます。
Sources for this article include:
なぜ昆虫なのか？
ミールワーム、コオロギ、ゴキブリ、イナゴといった特定の昆虫を人間が食べることに、権力者たちは強い関心を示しています。人間が食べることのできる潜在的な食物の範囲が広いことを考えると、なぜ彼らはこれらの少数の、そして特に不快な種に焦点を当てているのだろうか？本当に「持続可能」だからなのか、それとももっと邪悪な理由があるのだろうか。
明らかなプロパガンダから離れ、過去数十年間に行われた科学的研究に目を向けると、いくつかの憂慮すべき事実がすぐに浮かび上がってくる。そのひとつが、昆虫の毒性だ。昆虫は有毒である。
『A parasitological evaluation of edible insects and their role in the transmission of parasitic diseases to humans and animals（食用昆虫の寄生虫学的評価とヒトおよび動物への寄生虫症伝播におけるその役割について）』と題された2019年の研究では、次のように述べられている：
2018年1月1日から、昆虫とその部品を含む「新規食品」の概念を導入する、2015年11月25日の欧州議会と理事会の規則（EU）2015/2238が施行された。昆虫の種類としては、ミールワーム（Tenebrio molitor）、ハウスクリケット（Acheta domesticus）、ゴキブリ（Blattodea）、渡りイナゴ（Locusta migrans）などが挙げられるが、中でもミールワームとハウスコオロギが最もよく利用される食品である。その中で、食用昆虫が寄生虫病を媒介することで、その飼育に大きな損失を与え、人や動物に脅威を与える可能性があることは、底知れぬ問題である。本研究の目的は、中央ヨーロッパの家庭用農場およびペットショップに生息する食用昆虫に寄生する寄生虫の発育形態を特定・評価し、人および動物に対する寄生虫感染の潜在的リスクを明らかにすることである。実験材料は、ミールワーム農場75カ所、ハウスクリケット農場75カ所、マダガスカルヒサシゴキブリ農場75カ所、渡りイナゴ農場75カ所の家庭用農場およびペットショップ300カ所の生きた昆虫のサンプル（イマジン）であった。寄生虫は300（100%）のうち244（81.33%）の農場で検出された。206（68.67%）のケースで確認された寄生虫は昆虫のみに病原性があり、106（35.33%）のケースでは動物に寄生する可能性があり、91（30.33%）のケースではヒトに病原性がある寄生虫が確認された。食用昆虫は，ヒトおよび動物への寄生虫のリザーバーとして過小評価されている。
つまり、この研究で評価された養殖昆虫の30%に、ヒトに有害な寄生虫が含まれていたのである。研究全文では、発見された各寄生虫について説明し、特に腸と肺に有害であることを指摘している。
また、昆虫の外骨格に含まれる天然構造成分であるキチンにも着目した研究がある。2007年の研究では、キチンによって、アレルギー状態に関連する自然免疫細胞の組織への集積が誘導されることが明らかにされた：
昆虫、甲殻類、蠕虫および真菌に関連する抗原は、ヒトのアレルギーおよび喘息に関連する環境抗原のかなりの割合を占めている。それにもかかわらず、これらの広く分布する実体を結びつける共通の要素は、依然として不明である。その主な原因は、キチンかもしれない。キチンは自然界で2番目に多く存在するポリマーで、無数の細胞壁や硬い外骨格に浸透圧安定性と引張強度を与えている。Reeseらは、キチンを投与したマウスが、インターロイキン4を発現する自然免疫細胞の蓄積を特徴とするアレルギー反応を起こすことを発見している。貝類加工業者など、環境中のキチン濃度が高い職業は喘息の発生率が高い傾向にあり、この経路がヒトのアレルギー性疾患に関与している可能性が示唆された。
つまり、この研究は、キチンがヒトにアレルギー反応を引き起こすことを発見したのである。もしかしたら、これは昆虫の外骨格を食べるなという、我々の身体からのメッセージかもしれない。
キチンに関する別の研究では、次のように結論づけている：
多くのアレルゲンや寄生虫に含まれる多糖類であるキチンは、不完全に定義された経路を通じて、自然発生的な2型肺炎を引き起こす。
キチンから作られる化合物であるキトサンに注目した研究では、その摂取によって人体内のビタミンが枯渇し、悲惨な事態を招くことが発見された：
観察されたビタミンレベルの減少に関連した組織学的変化はなかったが、その減少は栄養不足を示唆するのに十分なものであった。ビタミンAとビタミンEの欠乏の長期的な影響はよく知られており、これらの減少したレベルがより長い期間維持されていたら、欠乏に関連したどのような影響が観察されたかは不明である。循環レベルのビタミンE、特にα-トコフェロールが枯渇すると、組織損傷が起こる可能性がある。ヒトにおけるビタミンEの枯渇は、その後、貧血、正常な成長の阻害、感染症に対する反応の低下、および妊娠の懸念と相関している。ビタミンAは、成長、視力の発達、免疫機能、代謝など、数多くの生物学的プロセスおよび経路において必須である。重度のビタミンA欠乏症（VAD）は、正常な組織機能に障害をもたらし、小児失明、貧血、感染症への反応低下と関連している。重度の感染症の際にVADが起こると、死に至ることもある。げっ歯類のビタミン欠乏症の長期的な影響についてはよくわかっていないが、ヒトのビタミン欠乏症に関する文献から、この研究で観察されたビタミンAとEの減少は、長期的には有害である可能性があることが示唆された。
これだけでは物足りないのかのように、LiveScienceの見出しはこうである。
（蛇足：微生物の胞子はこの程度の加熱では死なない）
昆虫は書類上では栄養価が高いように見えるが、人体にとってはまったくの毒物かもしれない。昆虫は寄生虫を寄生させ、免疫系に影響を与え、アレルギーを誘発し、体内のビタミンを枯渇させることが研究で明らかにされている。このような重大な問題があるにもかかわらず、エリートたちはこの計画を全面的に推進している。
危機を作り出す？
大衆が昆虫や合成品の消費に押し流される中、食糧供給に直接影響を与える奇妙な出来事が世界中で起こっている。
オランダでは、政府が「公害」を理由に畜産農家と戦争状態になった。目標は、豚、牛、鶏の数を30％以上減らすこと。
オランダ政府の窒素対策案では、11,200軒の農家が閉鎖され、さらに17,600軒の農家が家畜を大幅に削減しなければならないと試算している。
また、集約型農業の削減や持続可能な「グリーンファーム」への転換も提案されている。
そのため、農家の移転や買い取りはほぼ避けられないが、強制的な買い取りは多くの人が避けたいと考えているシナリオである。
内閣は、2030年までに農業における窒素排出量を削減するために250億ユーロを割り当て、特定の地域や州の目標を色分けした地図に示した。 － Anna Holligan、オランダの農家が排出量削減に抗議している理由
肉の供給が極端に減れば、価格も極端に上がる。そうなれば、記事の中で「持続可能なグリーンファーム」とコード化されている昆虫農業への道が開かれる。
米国では、この数カ月で異常な数の食品加工工場が焼失している。
食品加工工場が壊滅的な打撃を受けたという見出しのまとめ
これを見て、不思議に思った人がいた。「いったい何が起こっているのか？」
女性誌『エルヴィー』の見出し
一方、ビル・ゲイツは正式にアメリカ最大の個人農場所有者となり、数十州に渡って約26万9千エーカーの土地を所有することになった。
小規模で独立的な、自立した農家に対する戦争がある
ビル・ゲイツのアメリカでの農地取得をめぐって、さまざまな憶測が飛び交っている。なぜ、これほどまでに農地を買い漁るのだろうか？ビル＆メリンダ・ゲイツ財団の公式ホームページを見ると、いくつかのヒントがある。
ビル＆メリンダ・ゲイツ財団は、昆虫を使った食品の生産を専門とする「All Things Bugs」社に助成金を提供した
これらの事実がすべて一貫した計画の一部であるかどうかは別として、これらはすべて、肉の希少性が増し、昆虫と合成食品の供給が増加する方向へと私たちを導くものである。
おわりに
この数ヶ月、私たちは虫を食べるというアジェンダの出現を目の当たりにしてきた。マスメディアや教育システムを利用して、世界のエリートたちは、コオロギ、イナゴ、ゴキブリ、ミールワームなどを重要な食生活の一部にする必要があると世界に信じ込ませるために、完全に洗脳モードに入っているのである。持続可能性、地球温暖化、公害という言葉が使われている。
このような食糧生産の抜本的な改革を求める声は、地球上での人間の経験を完全に見直そうというWEFによる広範な計画の一部である。彼らは、増え続ける資源を贅沢品と見なし、大衆がより少ないもので満足することを望んでいるのだ。
さらに、虫を食べるという計画には、もっと暗い動機があるのかもしれない。上に示したように、昆虫が人体に与える悪影響は数え切れないほど研究されている。養殖された昆虫には人間に有害な寄生虫が含まれ、免疫系を弱め、アレルギーを誘発し、さらには体内のビタミンを奪ってしまうこともある。ビッグファーマ、そしてもちろんワクチンに依存する世代を作るのに、これ以上の方法があるだろうか？
さらに、この問題にはスピリチュアルな要素も含まれている。人間がもともと昆虫を嫌うことを考えると、なぜ彼らは我々に昆虫を摂取させることにこだわるのだろうか？なぜなら、彼らにとっては、悪いことは良いことなのだ。The Elite is Desperately Trying to Convince You to Eat Bugs. Here’s Why.
彼らは有名人を利用している。彼らは「ニュース」を使っている。教育制度を利用している。エリートは、国民に虫を食べるように説得するために、あの手この手を駆使している。私たちの食生活を大きく変えようとする、この大規模な動きの背後には何があるのだろうか？この悪質な意図を紹介したい。
September 29, 2022 By Vigilant Citizen
ほとんどの人間は、虫に対して嫌悪感を抱くものである。ゴキブリなどの虫を見ただけで嫌悪感を抱く人もいれば、パニックになって恐怖を感じる人もいる。
これは本能的なものだと言われている。虫を見ると「NOPE」と叫びたくなるのは、噛まれたり、刺されたり、感染したり、毒殺されたりする可能性があることを脳が警告しているのかもしれない。また、虫の中には、汚物や腐敗物、排泄物などを餌にしているものもいるので、それを見ただけで、脳が「何か変だ」というアラーム信号を発しているのかもしれない。
しかし、世界のエリートたち（特に世界経済フォーラム）は、ゴキブリを口に入れ、そのカリカリの外皮を噛み、緑色の粘性のある内部を飲み込むことを望んでいる。実際、この虫食い計画は、マスメディアや教育システムにまで浸透している。その目的は、虫を食べることを常態化し、美化することである。
虫を食べる文化はいくつかある、と言う人もいるかもしれない。その通りである。しかし、虫を食べることを完全に忌み嫌う文化もたくさんある。もし私がレバノン人の祖母に、夕食にゴキブリを食べたいと言ったら、祖母は昔ながらの木のサンダルを掴んで、私の顔めがけて投げつけてくることだろう。
では、なぜ権力者たちは、全世界の人々がコオロギやミールワームやゴキブリを食べることにレーザーを当てているのだろうか？その様子を紹介しよう。
世界経済フォーラムはあなたを憎んでいる
エリートがなぜ虫を食べさせようとするのか、その理由を十分に知るには、まず一つの重要な事実を理解しなければならない。地球人であることの意味を再定義しようとしているのである。彼らは、私たちがあまりにも多くの自由を持ち、あまりにも多くの資源を消費していると考えている。
その最前線にいるのが、世界経済フォーラム（WEF）である。私は、『世界経済フォーラム（WEF）が推し進める最も不気味でディストピア的なものトップ10』という記事の中で、このエリート組織が人類の未来を形作ろうとしている多くの方法を列挙した。
「あなたは何も所有しなくなる。そして、あなたは幸せになる」と、誇らしげに語るWEFのプロパガンダビデオ
WEFは単に政府や経済をコントロールしようとしているのではなく、地球上の人生の意味を再定義しようとしているのである。それ以外の何ものでもない。
WEFの実際のサイトに掲載された記事。彼らは気が狂っている
要するに、彼らは私たちを家畜とみなしているのである。私たちの生活のあらゆる面を制限するだけでなく、資源の消費を大幅に減らすことを望んでいるのだ。そこで登場するのが、虫食い政策である。持続可能性」などの流行語を使って、世界のエリートは「責任ある」食事とは何かを定義し、肉を食べる人をますます辱めるようになった。
WEFの公式アカウントが、家畜の資源消費量を示すグラフを使って虫食いを宣伝するツイート
虫食いを必然的なものとして推進するもう一つ別のWEFの記事
グラフや数字を使って環境意識の高い人たちにアピールしようとする以外に、エリートたちは虫食いを促進するために完全に教化モードに入っているのである。
集団洗脳
数年前、このサイトでは、ジェンダー・ブラーリングというアジェンダを特定し、それが勢いを増すだろうと予測した。少なくとも言えることは、それは控えめな表現だったということだ。エリートたちは、マスメディア、学校、政府を利用して、性別にとらわれないことを優先させ、男であること、女であることを再定義した。
さて、虫を食べるアジェンダも同じような道をたどっている。有名人はカメラの前で虫を食べ、「ジャーナリスト」は虫を食べることを必然だと宣伝する記事を書いている。学校では、授業中に子どもたちに虫を食べさせる。以下はその例である。
まず、ニコール・キッドマン[Nicole Kidman]が「マイクロ家畜」と呼ぶ生きた昆虫を食べている不気味なビデオである。
そう、大物映画スターが、あなたにも同じように食べるように説得するために、カメラに向かって半強制的に昆虫を食べさせられているのだ。これは、陳腐なプロパガンダだ。幸いなことに、YouTubeのコメントは私たちに希望を与えてくれる。以下は、その代表的なものである。
一人の映画スターでは足りない。たくさん必要なのである。ルピタ・ニョンゴ[Lupita Nyong’o]はその演技力を生かして、アリを食べることに熱狂している。
有名人を使う以外に、エリートは「ニュース」を使うのを好む。ご存知のように、多くの「ニュース」記事は、実際にはプロパガンダの薄っぺらい試みである。
BBCのヘッドライン
上の見出しについて、いくつか注意すべき点がある。第一に、合成「肉」の推進は、全く同じアジェンダの一部である。第二に、この記事は「環境特派員」によって書かれ、トピックとして「気候変動」の下にファイルされている。これは、昆虫と合成食品に基づいた食生活を採用するよう世界に強要し、恥をかかせるために取られた切り口である。
エリート御用達のThe Economistが全く同じ食生活を推進する記事。昆虫と実験室で作られた肉である
もちろん、エリートは、教化が若者に最も効果的であることをよく知っている。人間は形成期に、一生ついてまわるような習慣を身につけるのである。このため、虫を食べるという計画は、世界中の学校に浸透している。
次のビデオでは、子どもたちが一時的にマスクを外して・・・コオロギを食べることが許されている。彼らは、WEFに従順な世代を作り出しているのだ。
このポスターは、カリフォルニアの公立学校に貼られている
上のポスターは特に子供たちを操って虫を食べさせるために作られたものである。このポスターは、「みんなやっている」、「チョコレートにつけて食べるといい」、「かっこよくなる」といった安っぽい心理作戦を使っている。また、「肉は病気を運ぶ」、「病気になる」とも主張している。（蛇足：昆虫もネ）
どうやら、昆虫は病気にならないらしい。というのが、そのプロパガンダの内容である。では、科学的にどうなのか見てみよう。
環境を破壊しまくって、「環境を守りたい」らしい
King of the globalists: Charles III is a key figure behind WEF that’s pushing the Great Reset Friday, September 30, 2022 by: Mary Villareal
https://www.naturalnews.com/2022-09-30-charles-iii-key-figure-wef-great-reset.html#
(ナチュラルニュース）女王エリザベス2世の死去に伴い、彼女の息子チャールズ3世がイギリスの君主として即位しました。母親の死の翌年、2023年6月2日に正式に戴冠する予定です。
伝統に従って、英国の君主は非政治的であるべきです。
しかし、人々が関心を寄せるべき不吉なことがあります。どうやらチャールズ3世は、いわゆる「グレートリセット」を推進する世界経済フォーラム（WEF）の中心人物であるらしいのです。(関連：暴露：クラウス・シュワブの2021年組の「グレートリセット」兵士を紹介しよう)
チャールズ3世は、Christian Patriot Newsから引用すれば、気候変動活動家グレタ・トゥーンベリ[Greta Thunberg]と同じ系統の熱心な環境保護主義者です。この王室関係者は以前、「世界をゼロエミッションにするための軍隊式キャンペーンの必要性」を発表しています。さらに、グローバリストの権力と王室の財源を使い、「世界の民間企業の力を結集する」同キャンペーンを呼びかけてきました。
チャールズ3世は皇太子時代、王族は政治に関わらないという慣習を無視しました。しかし、エリザベス2世の死去に伴う演説で、自分の主張を脇に置くことを約束しました。
オーストラリアのアンソニー・アルバネーゼ[Anthony Albanese]首相とピーター・ダットン[Peter Dutton]野党党首は、新国王の発言について異なる見解を持っています。
オーストラリア自由党を率いるダットンは、「（故）女王がしたように、国王として、公平に職務を遂行する責任があるだろう」と述べました。「女王が業務を遂行したように、彼は今、公平な立場でそこにいるのだと思います。」
一方、アルバネーゼは、気候問題に対するチャールズ3世の率直な発言は「適切」だと擁護しました。
「気候変動という課題への対処は、政治的な問題とみなされるべきではなく、人類に関わる問題であり、世界としての生活の質、生存そのものに関わる問題とみなされるべきです」と、彼は述べました。
オーストラリア労働党（ALP）の党首でもある首相は、うっかりして、政府が気候変動（問題）に反対する人々をどう扱うかを明らかにしてしまいました。気候変動は非政治的であると主張することで、労働党は自分たちのやり方に反対する者を、「生命の質と生存そのもの」に関心のない党派として投げかけるのです。
これは、武漢コロナウイルス（COVID-19）に対するロックダウンに反対する人々を殺人者として攻撃するのと同じアプローチです。
政治的君主としてのチャールズ3世
Sky News Australiaによると、気候変動への対応は極めて政治的なものです。なぜなら、気候変動に関連する政策は、左翼の政治思想、すなわち経済に対する政府の大規模な干渉に由来しているからです。
2020年6月にチャールズ3世がWEFで行った仮想現実講演では、COVID-19のパンデミック時に見られた大きな政府監督へのシフトを利用して、世界経済を「リセット」しようとする「グレートリセット」の方法が強調されました。
さらに、WEFは、気候変動と戦うために、政府が民間部門と結託して資本主義のリセットを促進するネオ封建主義の形態に移行するだろうとしています。
Sky Newsは、どう見ても、気候変動が最近の最も政治的な問題の一つであることは隠せない、と指摘します。そして、これを覆い隠そうと、ALPは彼らのCOVID-19の未来の絶頂期に国の政治家が使った罪悪感に満ちたレトリックを使い、コンプライアンスを確保しようとしているのです。
チャールズ3世とグレートリセットにおける彼の役割についてもっと知りたい方は、以下のビデオをご覧ください。
https://www.brighteon.com/embed/38e866b2-b5c7-4f5d-8639-9347f77921cf
This video is from the InfoWars channel on Brighteon.com.
More related stories:
Dutch government conspiring with WEF to usher in “Great Reset.”
King Charles III vows to usher in ‘Great Reset’ following Queen Elizabeth’s death.
Sources include:
ANALYSIS: Europe to become “ECONOMIC WASTELAND” as industry dies, banks fail and food production plunges Monday, September 26, 2022 by: Mike Adams
https://www.naturalnews.com/2022-09-26-europe-to-become-economic-wasteland-as-industry-dies.html
(ナチュラルニュース) 欧州の経済、通貨、産業は自由落下状態にあり、ロシアからの天然ガス供給を速やかに回復しなければ、1年も経たないうちに「経済の荒れ地」状態へと突入します。これは、戦争特派員マイケル・ヨン[Michael Yon]、フィンランドの経済学者トゥオマス・マリネン[Tuomas Malinen]、世界農業動向研究家デビッド・ダビーン[David Dubyne]、イタリア系アメリカ人の作家レオ・ザガミ[Leo Zagami]など、この2週間にナチュラルニュースに語った多数の専門家の結論です。
ドイツの化学大手BASFは、かつてナチスが運営し、人道に対する戦争犯罪を行った化学複合企業IGファルベンに属していましたが、1960年代から継続して稼働している工業プラントの操業を停止する恐れがあるほど悲惨な状況になっているのです。作家のフィリップ・オルターマン[Philip Oltermann]が英国ガーディアン紙の記事『How gas rationing at Germany’s BASF plant could plunge Europe into crisis（ドイツのBASF工場でのガス配給がいかにヨーロッパを危機に陥れるか）』で説明しているように、BASFは天然ガスの不足によりドイツ国内の巨大化学施設を閉鎖するところまで来ているのです。しかし、生産停止は永久に続くかもしれません。工場が停止した後に操業を再開できるかどうかは誰にも分からないので、停止するという行為そのものがシステムを破壊する可能性があるからです。
BASF社は、肥料、石油精製、医薬品、プラスチック、消費者製品、工業材料など、世界のサプライチェーンに欠かせない存在です。BASFが潰れれば、西ヨーロッパの産業経済は急速に破綻し、世界のサプライチェーンの危機は、Covidロックダウンで見たものをはるかに超えて劇的に悪化するでしょう。
このことを理解するために、まず、2022年3月のロイターの記事、『BASF says it would stop output if gas supplies fell to half its needs（BASF、ガス供給が必要量の半分に落ちたら生産を停止すると発表）』を考えてみましょう。その記事はこう説明しています：
ドイツのBASF (BASFn.DE) は水曜日に、天然ガスの供給が必要量の半分以下になった場合、生産を停止しなければならないと述べた。世界最大の化学グループは、ヨーロッパの電力不足による事業へのダメージを警告した。
この記事は、BASF社が化学品製造のエネルギー源として天然ガスを使用しているだけでなく、天然ガス中の炭化水素が、炭化水素分子からの水素（H）を必要とするアンモニア（NH3）などの重要な化学品製造の原料であることを明らかにしています。電気には水素が含まれていないので、天然ガスを単純に電気に置き換えることはできません。したがって、風力発電や太陽光発電は、肥料製造やプラスチック製造などの産業や製造業において、決して天然ガスに取って代わることはできないのです。ロイターの解説にあるように：
欧州では、BASF社が購入するガスの約60％を生産に必要なエネルギーの生成に、残りの40％を重要な基礎化学品を生産するための原料として使用している・・・
なお、上記のロイターの記事は、ガスプロムがノルドストリーム1のガスの流れを止めるかなり前に発表されたものです。現在の流量はゼロであり、ロシアにはすぐに流量を回復させるようなやむを得ない理由はありません。つまり、ドイツは冬が近づいても貯蔵天然ガスで運営しているのです。ちなみに、これらのガス貯蔵は今年の年末までもたないだろうし、本当に寒くなるのは2023年です。
BASF、天然ガス不足による操業停止が迫っていることを警告
天然ガスの供給がBASFの全需要の50%に落ち込んだ場合、同社は操業を停止せざるを得なくなります。ガーディアンによれば：
BASFの広報担当者であるダニエラ・レヒェンベルガー[Daniela Rechenberger]は、「最大需要量の50％を大幅に、かつ恒常的に下回る量の原料しか受け取ることができなければ、工場全体を閉鎖する必要があります」と言う。「BASFの歴史上一度も起こったことのないことであり、ここの誰もが起こってほしくないことです。でも、そうせざるを得ないんです。」
驚くべきことに、BASFは、もし操業が停止しても、再開できるかどうかは誰にも分からないと警告しています。
バーバンド工場の大部分は1960年代から24時間稼動している。BASFは、その後生産を再開できるかどうか、圧力の低下で機械が壊れるかどうかはわからないという。
つまり、スイッチを入れてプラントの電源を切り、反対側のスイッチを入れて再びすべてを稼働させることはできないのです。アンモニア製造だけでも、BASFの工場（ルートヴィヒスハーフェン[Ludwigshafen]）では、10平方キロメートルの敷地内にアンモニアを処理・供給するだけで、1771マイルのパイプライン網を必要とします。そのアンモニアは、肥料、ディーゼル排ガス液（DEF）、エンジンオイル添加剤など、多くの工業用化学品の製造に使用されています。
ルートヴィヒスハーフェンの操業停止がもたらす影響は、ヨーロッパ最大の経済圏だけでなく、大陸全体に及ぶだろう」とガーディアン紙は書いています。BASFの閉鎖は、自動車製造、消費者製品、農薬、病院の滅菌薬品など、多くの製品の閉鎖を意味するでしょう。
西ヨーロッパ全域で、アンモニア生産はすでに70％減少しており、2023年の春作に壊滅的な影響を与えるでしょう（2023年から2024年にかけて、ヨーロッパ全域で大規模な飢饉が起こると予想されます）。金属製錬の操業は50％以上停止しており、Eurometauxという業界団体は、政府が直ちに介入（つまり救済資金）しなければ、ヨーロッパは「永久的な脱工業化」、つまり経済の荒れ地になることに直面すると警告を発しています。
ここに見いだされるその警告文から：(pdf) (強調付加)
RE: 欧州の非鉄金属メーカー、電力・ガス価格高騰による恒久的な非工業化を防ぐため、EUに緊急措置を要請
電力危機により、EUのアルミニウムと亜鉛の生産能力の50％がすでにオフラインに追い込まれ、シリコンと合金鉄の生産も大幅に抑制され、銅とニッケル部門にもさらなる影響が及んでいる。先月には数社が無期限の閉鎖を発表し、さらに多くの企業が、多くの事業にとって生きるか死ぬかの冬を前にして瀬戸際に立たされている。生産者は、昨年の10倍以上の電気・ガス代に直面しており、製品の販売価格をはるかに上回っている。私たちは経験から、一度工場が閉鎖されると、再開には大きな不確実性とコストが伴うため、永久的な状況になることが非常に多いということを知っている。
金属や化学物質のないヨーロッパを想像してみてください。本質的には 西ヨーロッパが18世紀に突入し 18世紀の疫病、飢饉、貧困が発生すると考えています。
戦場記者マイケル・ヨン、「グリーン」エネルギー政策で欧州崩壊を警告
土曜日に、戦場記者でアナリストのマイケル・ヨンへのインタビューを掲載しました。彼は、ヨーロッパが「グリーン」エネルギー政策に熱中することによって、大陸を経済破壊の危機に追い込み、飢饉やパンデミックや戦争を引き起こすと警告しています。
Brighteon.com/96d70e5c-495e-4a35-b631-cdd3fcffaa44
マイケル・ヨンが理解しているのは、ヨーロッパの産業は一度停止すると、今後何年も停止したままになる可能性が高いということでする。OilPrice.comが新しい記事で警告しているように、『Europe’s Energy Crisis Will Not Be “A One Winter Story”（ヨーロッパのエネルギー危機は「一冬の物語」ではないだろう）」。その記事から、このエネルギー危機は数年にわたる大惨事になることがわかります：
たとえヨーロッパ諸国が冬を何とか乗り切ったとしても、次の冬も同じような苦労をすることになりそうである。
「これは一冬だけの話ではない、はっきりさせておきましょう」と、エネルギー・アスペクツの創設者でリサーチ・ディレクターのアムリタ・セン[Amrita Sen]は、金曜日のブルームバーグ・テレビとのインタビューで語った。
欧州は、この冬だけでなく、次の冬も、そしてその次の冬も、市場の均衡を保つために需要を調整する必要がある、と彼女は指摘した。
ドイツは今週、ドイツのエネルギーおよびガス供給会社の崩壊を防ぐため、最大のガス輸入会社であるウニパー社を国有化する動きも見せている。ヨーロッパ全域で、エネルギー価格の高騰により、産業界は生産抑制や停止を余儀なくされている・・・
疑問が残ります：ドイツがユーロを崩壊させる前に、どれだけの大手エネルギー供給会社や産業大手を救済することができるのか。ドイツ（あるいは西ヨーロッパ全体）は、エネルギー、金属、食料、産業なしにどうやって機能することができるのか？
食料生産もヨーロッパ全域でオフラインに
当然のことながら、このエネルギー危機は、ヨーロッパ全土で食糧生産量の激減を引き起こしています。RT.comが『EU farmers warn of food shortages（EUの農家が食料不足を警告）』という記事で報じているように：
ロイター通信が今週伝えたところによると、ヨーロッパ大陸を襲っているエネルギー危機の結果、ヨーロッパ北部と西部の野菜生産者が操業停止を検討し、食糧供給をさらに脅かしているという。
それによると、電力とガスの価格高騰は、温室栽培を行う野菜農家が直面している最大のコストだという。2023年の電力契約を更新するフランスの農家2社は、同メディアに対し、2021年の10倍以上の価格を提示されていると語った。
それは疑問を投げかけます：もし、食料生産者が食料を生産するのに必要なエネルギーを買うことができなければ、ヨーロッパの人々はこの冬どうやって食べていくのだろうか？BASFのような企業が天然ガスの供給不足で操業停止に陥ったら、産業界はどのように機能するのだろうか？
ドイツは一般家庭へのガス供給を保護することで、産業界の崩壊を保証している
ドイツ政府の政策では、一般家庭へのエネルギー供給が最優先されるため、西ヨーロッパ全域で産業が崩壊することが予想されています。つまり、エネルギー使用量の削減は、BASFのような工業生産者が行わなければならないのです。ガーディアンによれば：
ドイツの法律では、一般家庭は、介護施設や病院などの「保護」された顧客とともに、ガス配給の対象から除外されることになっている。削減の矛先は、国内の需要の約3分の1を占める産業界に向けられることになる。
したがって、産業界はエネルギー使用量の厳しい削減の対象になっています。つまり、BASFのような巨大でエネルギー消費の激しい大企業は、この冬まで生産を続ける可能性はほとんどなく、操業停止は長期的にどのような結果をもたらすかわからないということです。
このシナリオに加え、アメリカとNATO諸国がロシアを何らかの核エスカレーションに追い込み続けているため、ヨーロッパで核戦争が起こる危険性があります。もしヨーロッパの都市に核爆弾が落ち始めたら、ヨーロッパの産業だけでなく、金融システムや中央銀行（ECB）もおしまいです。
レオ・ザガミが自身のウェブサイトで書いているように、「反キリストの到来に向けて『目覚めた』西側が潰され、ヨーロッパはまもなく核の荒れ地となるだろう。」
彼は、西ヨーロッパが、産業、食糧生産、金融資産などがほぼ完全に破壊され、マッドマックス型のシナリオに崩壊していくと見ています。デュバインは最近のインタビューで、西ヨーロッパは今後、大規模な飢饉と凍死者なしに冬を越せず、おそらく市民騒動と通貨崩壊が続くと思うと語っています。ちょうど昨日、英国ポンドが急落し、欧州通貨が自由落下の瀬戸際にあることが明らかになました。我々がここで説明したような経済的破滅のシナリオを見越して、投資家が欧州から逃げ出したからです。
これは欧州の「エンド・オブ・デイズ」である
結論は？西ヨーロッパの最終章は、自業自得のCOVIDロックダウンの狂気と、それに続く対ロシア「自殺制裁」によって、ヨーロッパの産業、食糧、金融商品を消滅の瀬戸際に追い込んでいるようです。かつて私たちが知っていたヨーロッパは、連合軍によるドレスデン爆撃を含む、第二次世界大戦後のどのシナリオよりもひどい経済的荒れ地へと姿を変えようとしているのです。すでにヨーロッパに解き放たれた炭化水素不足の現実は、今後何年も修復不可能です。つまり、ヨーロッパの人々は、食料、エネルギー、産業、雇用、電力をほとんど使わずに、何度も冬を何とか乗り切らなければならないのです。
これは、ヨーロッパの政府を支配している社会主義者や左翼ファシストの覚醒主義と手を結んだ、妄想的な「グリーン」政策の現実の影響です。トランスジェンダー主義のおとぎ話や太陽光発電の空想では、実際に経済を動かすことはできないことが分かりました。炭化水素がなければ、文明は崩壊し、破滅するのです。
それはまさに、ヨーロッパに訪れるものです。私たちは、EU、ユーロ、そして特に大英帝国の「終末の日」を見ているのであり、ロンドン市とバチカンの破綻もその一つです。世界で最も重要な10行がヨーロッパ全域で全滅し、西側の金融インフラは廃墟と化すのです（「グレートリセット」政策の一環）。
経済的に消滅したくない人は、現物の金や銀、あるいは金融崩壊でも消滅しない他の現実世界の資産をよく見ておく必要があるでしょう。注目すべきは、需要破壊が加速しているため、多くの資産が一気に安くなることです。欧米社会が破綻し、社会的混乱と政治的革命に陥る中で、自動車、住宅、銃、弾薬、特定の商品の価格が今後数ヶ月で下落することに注目しましょう。
詳しくは、Brighteon.comの状況更新ポッドキャストをご覧ください：
Brighteon.com/c2aa0b85-26ad-455f-a3f7-07d7e0ed5dc9
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https://www.brighteon.com/channels/HRreport
以下略
Eric Peters - WEF Communism Means You Will Own Nothing July 26, 2022
https://henrymakow.com/2022/07/eric-peters---wef-communism-means.html
彼らは私たちに車だけでなく、家からも追い出そうとしています。個人所有のものからすべて出て行って、集団で使用できるようにするのです。後者は、共産主義のかなり良い実用的な定義です。
彼らは誰なのか？
By Eric Peters
(henrymakow.com)
誰もが知っている。
彼らは世界経済フォーラムの指導者層を構成する人々である。誰も選ばなかったが、どういうわけか世界中の選ばれたすべての政府に対して絶大な権力を行使している組織である。
WEFは、クラウス・シュワブが代表を務めるが、彼はかつて、モーリス・ストロングというカナダの共産主義者の子飼いだった。彼は、共産主義者が自らの名のもとに信用を失った共産主義を復活させるために利用した「環境」運動の初期に非常に活発に活動していた。
新しい名前をつけることで、－そしてプロレタリアートをまず絶滅危惧種の動物に置き換え、最近では「気候変動」につながる－大衆には貧困、エリートには権力という共産主義体制を再び導入することに非常に成功している。大衆は、これがWEFのマントラ「我々は何も所有しなくなる－そして彼らはそれで非常に満足する」の最終目標であることを理解し始めていない。
ストロングは、このことをはっきり言えば、決して売れるものではないことを知っていた。少なくとも、大衆が自家用車やマイホームといったものを所有することに罪悪感を覚えるようになるまで、その方向性は変わらないだろう。そうすれば、大義のためにそれらを手放すように説得することができる。一度手放したら、もう二度と取り戻せない。そして、彼らは世界支配者が許可するものなら何でも手に入れることができ、それはたいしたものではないが、「満足」することだろう。
ブレティバート[Bretibart]は、現在進行中の「グレートリセット」－世界経済フォーラムがそう呼んでいる－に関するニュースを掲載した。 その記事は、WEFの「論文」－つまり、WEFの揺さぶりを受けて各国政府が出すべき命令の呼びかけ－それは、その他にいろいろとなことと同様に－車の共同利用を「呼びかける」（命令の前段階）を説明している。 私たちが所有しないものはすべて、彼らがすべてをコントロールすることになるので、彼らはとても喜んでいる。それは「環境」のために必要なことなのである。
私たちの奴隷化によって、「気候の危機」に対処することができるだろう－これは、ワクチン接種を受けていない人々の「危機」と非常によく似ている－化石燃料や貴金属の需要を減らすことによって、後者は、電気自動車を増やすためにより多く要求されるものである。WEFの参加者たちは、電気自動車もまた必要だが、単にガスエンジン車の代替品であって、自動車の個人所有に終止符を打つための手段ではないと主張した。
もちろん、それこそが電気自動車の目的であることは言うまでもない－そして今なら理解することができる、あなたが調べて見る気になれば。突然、「懸念」が出てきた－もしそれが必要になれば、それも来るが、「二酸化炭素」についてではなく－EVのバッテリーパックに不可欠な構成要素である貴金属についてである。WEFは、EVのバッテリーパックを交換するのに十分な量の貴金属を、「環境」を理由に採掘・加工することは容認できないとしているのである。
WEFの者たちが主張した同じ「環境」とは、電気自動車の大量導入を必要とするものである。
大衆は－WEFの「論文」によれば－電気自動車の所有もあきらめなければならなくなる。それも、「環境」・・・のために。
つまり－彼らはそれを言わないが－彼らのために、ということだ。
その代わりに、「カーシェアリングプラットフォーム」は、「時間料金で利用される車を提供する機会をつかむ」だろう。WEFの世界支配者たちが、あなたがそれを使うことを許可するならばであるが。
それを所有することによって、あなたの移動をコントロールするだろう支配的「モビリティ」企業が使う用語である「サービスとしての交通手段」の集合体である自動車をあなたが所有しなくなったとき、彼らはどのような権力を持つことになるのだろう。
グレートリセットの一環として、あらゆるものが金融化された後、あなたの財務に残されたものも同様である。この言葉は、WEFが求めているもの、つまり、まず負債、つまり連続した賃借を支持して所有権を無効化することによって、そして次に、私たちが何も所有しないことによって、彼らの奴隷になることである、と最もよく表現できる。
これは最終的には個人の家も含むことになる。個人の家も自動車と同様に「浪費」で「環境に悪い」。あなたが所有するのではなく、他の多くの人が両方を使うことができるのである。WEFの指導者層がすべてを手に入れるために、「持たざる者」の羨望と愚かさを操って、「持つ者」から奪うための「機会をつかむ」ことが行われるだろう。
旧ソ連では、すべてがソ連邦の財産であり、ソ連邦を支配する者がすべてを支配し、事実上所有していたのと同じである。
「製品購入のためのデザインではなく、根本的なニーズを満たすことに焦点を当てたデザインプロセスが、この移行の基本である」と、WEFの論文には書かれている。さらにそれは、「これは自家用車やその他の使用を減らすために都市を再設計するために必要な考え方である」と述べている。
強調付加。
新しいものでなく、ただブランド名を変えて売り出しただけなのに、極悪非道なほど見事だ。しかし、重要な違いがあり、それが命取りになるかもしれない。
かつての共産主義者は、工業社会の労働者階級の苦境を口実にすることができたが、それは現実のものであった（ある者はほとんど持たず、ある者は大いに持つという程度）。一方、「気候変動」はコンピュータで作られ、メディアで強調された詐欺である
「パンデミック」がそうであったように、どちらも同じ目的を目指している。
皮肉なことに、グレートリセットの最終状態は、それが達成された場合、まさに過去の共産主義者がその口実に使ったもの、つまり、大衆はほとんど－WEFのコーダによれば全く－持たず、少数の人々がすべてを持つことになるだろう。
自家用車、ジェット機、そして旧ソビエト連邦のような「ダーチャ（田舎の邸宅）」。
それが、「グレートリセット」なる悪を理解し、そして拒絶する鍵である。ちょうど、「パンデミック」が病気の「蔓延を止める」ためではなく、むしろ共産主義・・・という病気を定着させるためのものであることを理解するのと同じである。つまり、権威主義的な集団主義であり、それが「共産主義」－そして他の「イズム」の底流にあるものを理解する道である。
自分で選んだ少数の人が集団の上に立つ権威主義的な支配。後者は、「国民」、「民主主義」など、自分たちが主導権を握っていると言われるが、何も所有することが許されないため、何も主導権を握っていないにもかかわらず、である。「社会の利益」のため。「公衆衛生」のため。「気候変動」を止めるために・・・「環境」のために、「必要」だから。
そして、これこそがWEFのコーダの最終目標であり、真の意味であり、一度理解すれば、戦うことができる－罪悪感を感じることなく。
「気候」は「変化」していない。異常にでも、破滅的にでも、ましてや私たち二酸化炭素の「排出」のせいでもない。それは、「マスキング」や6フィート離れて立つという主張と同じように、愚かな主張である。「環境」は危機に瀕していない。
しかし、私たちは確かに危険なのだ。
Related- Brandon Smith-Central Bank Digital Currencies Are the Ultimate Tool of Financial Oppression
夏の話題
Latest Excuse For Technocratic Control: It’s Hot in Summer Sun 8:52 am +00:00, 17 Jul 2022 posted by danceaway by Paul Joseph Watson | Jul 17, 2022 | 0 comments
https://tapnewswire.com/2022/07/latest-excuse-for-technocratic-control-its-hot-in-summer/
Paul Joseph Watson – SUMMIT News.com July 16, 2022
より高度な管理主義、技術主義、安全主義を必要とする最新のヒステリックなモラルパニックが発表された：夏は暑い。
そう、本当に。
イギリスはこれまで比較的穏やかな夏を経験してきたにもかかわらず、クリックベイトの主流ニュースアウトレットは、この週末に国中で高温になることを見越してパニックボタンを押すのだ。
気候変動プロパガンダの悪名高い売り手である英国気象庁は、ここ数日間の「猛暑」を正面から警告し、「国家非常事態」であると宣言している。
しかし、他の人々にとっては、7月の半ば、つまり夏として知られている。
「もし40℃になれば、それは非常に象徴的な閾値であり、気候変動が今私たちと共にあることを示しています」と、気象庁のスポークスマン、グラハム・マッジ[Grahame Madge]は言った。
地球温暖化警告論者はおねしょをしている。
不思議なことに、懐疑論者が記録的な寒さを指摘すると「天候は気候変動を示すものではない」と叫ぶのと同じ人々が、突然、自分たちがそう言うのだから暑くなるときはいつでもそうだと主張するのである。
しかし、気温を表すのに使われている色は、もっと怖い色になっている。
一方、パニックの多くは、ジェットエンジンと駐機場が高温になる空港滑走路の近くで測定された、操作された気温測定値に基づいていることが明らかになった。（蛇足：以前から知られています。都市部でのヒートアイランド現象はあるでしょうが、世界的にジェットエンジン排ガス近辺の気温計を優先的に残すというようなこともやっていたわけで、これは詐欺です。まさに陰謀団）
「地球温暖化を示し、指令管制のネットゼロ計画を推進するために使われる地表温度測定値の約半分は、空港滑走路の近くかそれに隣接して測定されている」と、デイリースケプティック誌は報じている。
「ウィリアム・ハッパーとリチャード・リンゼンの両名誉教授は最近、米国政府に対し、過去数十年にわたり、『NASAとNOAAは、CO2レベルの上昇が記録的な暑さをもたらしたと主張するために気温データを捏造してきた』と述べた。これらの虚偽・操作されたデータは、『科学的手法の重大な違反』であるとされた。」
以前にも紹介したように、テクノクラートは現在、環境保護の名目で気候ロックダウンを要求し、いくつかの国ではそれを実行している。
一方、現実の世界では、北極海の海氷は30年間の平均をわずか3％下回っている。
昨年もお伝えしたように、人為的な地球温暖化の「極端な」影響に焦点を当てた国連IPCC報告書の著者のひとりは、気候変動について「人々が怖がり始めた」こと、それが「投票方法に影響するだろう」ことを称賛している。
しかし、気候変動の終末予言は、何度も何度も見事に間違っていることが証明されている。
2004年に発表されたたいそう歓迎されたレポートによると、人為的な気候変動によって、2020年までに「数百万人」が死亡し、ヨーロッパの主要都市が沈没し、核戦争や世界規模の環境暴動が起こる・・・とされていた。
しかし、それは起こらなかった。
2020年1月に取り上げたように、モンタナ州のグレイシャー国立公園は、破滅のシナリオが実現しなかったため、「2020年までに氷河がすべてなくなる」という看板をすべて撤去することを余儀なくされた。
いわゆる「気候専門家」は、ポール・エーリッヒ[Paul Ehrlich]が80年代までに数百万人が飢饉で死亡すると予測したことから、アル・ゴア[Al Gore]が2013年までに北極の夏が「氷のない」状態になるというばかげた主張まで、何度も絶対に間違えているのである。
70年代の終わりに、気候専門家は新しい氷河期がやってくると言った。
それは起こらなかった。
決して起こっていない。
https://www.thetruthseeker.co.uk/?p=256159
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二酸化炭素は生命であり、汚染物質ではない Gregory Wrightstone
北極海の海氷量が拡大し、20年ぶりの記録に近づく中、南極点は半年間で最も寒い状態を記録 Lance D Johnson
南極大陸の棚氷崩壊に関するメディアの報道は嘘、実際には質量は失った氷より増えた Ethan Huff
「グレートリセット」とは何か、グローバリストが実際に望んでいることは何か？ Brandon Smith
気候ロックダウンの到来：世界機関は「気候目標」達成のため都市のロックダウンを要求 Ethan Huff
オーウェル的：イタリアで実施されている「気候変動」目標順守を強制することを目的とした社会的信用システム JD Heyes
グローバリストは、遅くとも2015年から食糧不足で世界を飢えさせることを計画していた Arsenio Toledo
気候変動詐欺を推進するグローバリストのサイコパスは、真の敵は人類そのものであると信じている
市民日誌－5月10日－人類を生かしている物理的なインフラを意図的に破壊することで、如何に人類文明の滅亡を引き寄せられたか Mike Adams
それは意図的：「気候変動」というおとぎ話は、文明を存続させるための物理的インフラを破壊する口実に過ぎない Ethan Huff
南オーストラリア州、来るべき気候ロックダウンに備え、気候緊急事態を宣言 Arsenio Toledo
EU議会、気候変動に関する物語が自壊する中、化石燃料を「グリーン」エネルギーと宣言 Mike Adams
＋＋
環境が大事なら、古木を切り倒してアンテナを立てるのを止めよ！！
おまけ
勝手に崩壊しろよ
Welcome to your police state future: You will EAT CRICKETS and DRINK PEE on a floating prison barge Friday, July 15, 2022 by: Mike Adams
(ナチュラルニュース）ニューヨーク近郊のサウスブロンクスのイーストリバーに、現在、巨大な刑務所のはしけが浮かんでいます。この船には800人の囚人が収容されており、化学薬品による攻撃、ワクチンの医学的実験、「強化拘束」などの違法な拷問や監禁が行われています。
この浮きはしけ船は、当局が陸上ではなく「水路」にいると主張することで、監督や地元の法律から逃れるための手段として建造されたようです。このYouTubeの動画で紹介されているこのはしけ船は、グローバリストの警察国家支配下にある人類の未来を完璧に表現しています。
これらのはしけ船は「FEMA prison barge」としても知られ、GITMOで使用されていると考えられています。このような行為は違法であるにもかかわらず、囚人が日常的に拷問や強化された尋問技術を受けているCIAの「黒サイト」と多くの点で同等です。
あなたはコオロギを食べ、小水を飲むだろう
一方、世界中の腐敗した政府は、国内の食糧供給を徹底的に破壊する一方で、人間やペットのための「健康食品」として使用する何十億ポンドものコオロギ粉を大量生産するために、コオロギ工場を立ち上げています。WestphalianTimes.comが報じたように、カナダ政府は「何十億匹ものコオロギを育て・・・高級健康食品やペット市場向けに栄養豊富なタンパクを生産する」プロジェクトに胸を躍らせているのです。
わかりましたか？コオロギのタンパクの食事は「高級健康食品」なのです。もうすぐ、ホエイプロテインや牛肉の代わりとして宣伝されるようになるでしょう。
(コオロギのマックナゲットをお楽しみください）
彼らはさらに、牛肉の代わりにコオロギを生産することで、「生産段階での温室効果ガスの排出が大幅に減る」とも主張しています。(ひどい文法を許してください、これを実行している政府のチンピラはあまり頭が良くない)
従って、あなたは地球を二酸化炭素から救うためにコオロギを食べるように言われることになるでしょう。
ミード湖とアメリカ西部の大部分の水が枯渇すると、廃水リサイクルはまったく新しい段階に突入し、飲み水を確保するために、人々はリサイクルされた尿を飲まなければならなくなるでしょう。バイオスラッジ処理から取り除かれた水は、ウイルス、避妊薬、農薬、薬物であふれかえっていますが、ろ過され、大衆のための「飲料水」として再包装されることになるでしょう。
人類を絶滅させるというグローバリストの計画に逆らう者は、逮捕、検挙され、ソイレント・グリーン工場で絶滅させられるか、腐敗した政権によって投獄されることになるのです。こうして、浮遊する刑務所の船上で暮らしながら、コオロギを食べ、お小水を飲むことになるでしょう。
あなたは何も所有せず、「幸せになる」でしょう。さもなければ・・・
地球を救うために電気自動車を買いなさい、でも、充電してはいけない、さもないと送電網が壊れる
一方、テキサス州のテスラオーナーは、風が吹かないために回っていない風力タービンからのエネルギーが不足し、テキサス州の電力網が破綻寸前であるため、車の充電を避けるよう伝える車内アラートを受け取っています。
ERCOTが公表しているように、テキサス州の風力発電は現在、総発電容量のわずか8％しか生産していません。太陽光発電は81％を生産していますが、もちろん太陽が照っている日中のみです。
つまり、グリーンエネルギーはまたもや失敗しているのです。
それで今、私たちは地球を救うために「グリーン」な車を買うことになっていますが、「グリーン」なエネルギーが機能していないときは、風が吹いていないのでグリーンな車は充電できない、という状況になっているのです。つまり、グリーンエネルギーが信頼できないので、「グリーン」カーは役に立たないのです。しかし、グローバリストたちは、もっとグリーンエネルギーやグリーン車に移行するように言いますが、それはシステム全体をより崩壊しやすいものにするだけです。これはある種の狂気の気候変動ジョークなのでしょうか？
正直なところ、現在の送電網には、すでに存在する電気自動車を確実に充電するための十分な容量がありません。さらに何百万人もの人々が電気自動車を購入し、プラグを差し込んだらどうなるのでしょうか？電力網が機能しなくなり、計画停電に終わります。
つまり、「グリーン」アジェンダは、アメリカを第三世界の存在に押し上げることになるでしょう。
ところで、バックアップ電源として太陽光発電機を購入する重要な理由がもう一つあります。私が現在推奨しているブランドはEcoFlowで、スポンサーの1つであるSAT123.comで購入できます（スクロールダウンするとEcoFlowの太陽光発電機と蓄電装置を見ることができます）。
これらすべてに対する真の解決策は、化石燃料を使い、飢餓と世界的な金融崩壊から我々を引きずり出すことです。しかし、今世界を動かしている反人間的なルシフェリアンは、何十億という人間を絶滅させたいので、人間が最大限の犠牲を出すような政策を進めているのです。
今日の状況更新ポッドキャストでは、このほかにもいろいろと取り上げています。また、私が「銃を持った黒人が大好き」というハッピーな歌を歌うところから始まります。
Brighteon.com/9b4cd358-6564-4cc5-8253-cb348ce10200
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以下略
これも再論、オランダではすでに死闘に入った、、日本では自分からマスクだ、、
The Ben Armstrong Show: Humanity has only a few months of freedom left Sunday, July 10, 2022 by: Kevin Hughes
https://www.naturalnews.com/2022-07-10-humanity-has-few-months-of-freedom-left.html#
(ナチュラルニュース） ポッドキャストホストのベン・アームストロング[Ben Armstrong]は、人類に残された自由はあと数ヶ月しかないと視聴者に警告しました。
彼は、個人サイトの6月29日の記事で、人類にはあと6ヶ月の自由が残されていると述べている著名な作家であるヴァーノン・コールマン医師を引き合いに出しています。「2022年4月、私は、自由はあと8カ月と予測した動画を作りました。私はそのタイミングを守っています」と、コールマンは書いています。「現在、私たちには6カ月が残されており－そしてそれは、2022年のクリスマスまでです。」
アームストロングは、グローバリストが人類に関するアジェンダを推し進めるために速く動いているので、コールマンを信じると言いました。
「グローバリストは自由を信じていない。彼らは、権力者が神からの自由を持っている限り、奴隷にし、皆を奴隷にすることを信じている」と、アームストロングは、「The Ben Armstrong Show」の最近のエピソードでそう言いました。(関連：エラナ・フリーランド[Elana Freeland]がダン・ハッペル[Dan Happel]に語る：グローバル・エリートは、人々が機械と奴隷になることを望んでいる - Brighteon.TV)
アームストロングは、グローバリストの本音は全体主義国家を望んでおり、彼らは自由を好まないのだと指摘しました。「グローバリストといわゆるリベラルは共産主義のために中国を愛し、賞賛している」と、彼は言いました。
アームストロングによれば、グローバリストは、人々が神を信じることを嫌っています。
「神を信じること、聖書やキリスト教にある神の掟や十戒は、彼らを震え上がらせる。自分勝手に好き放題に生きられるのに、神の前に立たなければならないなんて、信じたくないのだ。そして、自分勝手なことばかりを考えている」と、アームストロングは言いました。
「キリスト教は自分勝手な人間として生きるのではなく、自分より他人を優先することを教えてくれる。しかし、グローバリストの生き方はそうではありません。彼らは利己的に生きており、神が人間に指示した生き方をしていないことを知っているのです。だから、彼らにとっての自由とは、神からの自由なのです。」
アームストロングは、グローバリストがクリスチャンを根絶やしにしたいのは、神を信じる者が、審判の日に神の前に立つことを思い起こさせるからだと付け加えました。彼はまた、神からの自由とは別に、グローバリストはクリスチャンと神の言葉からの自由を望んでいると述べました。
アームストロングは、神からの自由は人を罪に隷属させる、なぜなら罪は奴隷だからだと述べました。「性依存症や同性愛のような反神であるものは人々を奴隷にするものであり、神のみがそのような奴隷から人々を解放するのだ」と述べました。
司会者は、グレートリセットはもはや悪夢に過ぎず、人々はすでにデジタル制御に基づく抑圧的、制限的、完全な共産主義社会の中で生きており、個性と自由が完全に欠如する方向に急速に進行していると述べているコールマンのビデオクリップを流しました。
映像の中でコールマンは、グレートリセットは多くの人が思っているよりずっと進んでおり、武漢コロナウイルスのパンデミック、対ロシア制裁、トランスジェンダー論争など、過去2年間に起きていることはすべて、世界を1930年代以来最大の不況に導く計画の一部だと言及しています。
新世界秩序はすでにここにある
コールマンは、新世界秩序はすでにここにあり、人々はその中で生活していると述べました。さらに、世界はすでにグレートリセットの殺し文句の段階に入っているので、これから数ヶ月の間に事態ははるかに悪くなると付け加えました。
陰謀家の利益を代表するように操られていたロビイストやカルト信者の小集団によって、あるいはその要求に従って、意思決定が行われているのです。
コールマンによれば、一部の人々は全体像を見ておらず、ここ数年に起こっている悪いことがすべてつながっていることに気づいていません。COVID-19のパンデミック、地球温暖化のヒステリー、操作された対ロシア戦争、世界経済の意図的な破壊、インフレなど、すべてがつながっていると指摘しました。
「人々はナイーブで、疑うことを知らず、腐敗した主流メディアの言うことを信じる用意ができている。そして、本当に起こっていることについて真実を語っている人々は、主流メディアによって悪者にされ、嘘をつかれ、検閲され、弾圧され、事実上沈黙させられてきた」と指摘しました。
アームストロングは、学校制度がグローバリストに好意的になっていると指摘します。「生徒が洗脳され、耳を傾けるべき専門家がそこにいるのだから考えないようにと教えている。」
しかし、まだ時間はあります。クリスマスまでにいろいろなことが起こる可能性があるのです。
しかし、人々は悪が存在し、他の人が思いもつかないような卑劣なことをする人たちがいることを早く理解する必要があるとアームストロングは指摘しています。
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グローバリストのアジェンダについてもっと知るには、以下のビデオをご覧ください。
https://www.brighteon.com/embed/c87f683d-6b7f-4e8b-af74-b01bf4b92280
このビデオはBrighteon.comのThe New Americanチャンネルからのものです。
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The Annihilation Agenda: Why globalists are actively working to exterminate 90% of the human race.
Global food shortage caused by war in Ukraine serves globalist Great Reset agenda.
Sources include:
Documents reveal Dutch Government is working with World Economic Forum to implement ‘The Great Reset’ By The Exposé on July 10, 2022 • ( 13 Comments )
https://expose-news.com/2022/07/10/documents-dutch-gov-wef-great-reset/
オランダ下院議員が提出した情報公開請求に応じて公開された文書には、オランダ政府が世界経済フォーラムと共謀して「グレートリセット」を実施していることが示されている。
オランダは、フードイノベーションハブの世界的なネットワークのためのグローバルコーディネーションセクレタリー（「GCS」）の誇り高いホストである」と、このネットワークにおける主要なヨーロッパのイノベーションハブであるフードバレー[Foodvalley]は書いています。
オランダのマーク・ルッテ[Mark Rutte]首相は1月26日、「今週、WEFダボス会議のオンラインパネルで、フードバレー会員のMengniu Dairy、DSM、ユニリーバが食糧システムの変革に関するイニシアチブを支持したのは素晴らしいことでした」と述べた。
フードバレーの記事はこう続けている。「コロンビア、インド、ヨーロッパ、東南アジア、アフリカの数カ国では、すでに20以上の組織がフードイノベーションハブとして連携している。ビル＆メリンダ・ゲイツ財団は、インドのフードイノベーションハブの開発に複数年の支援を提供し、いくつかの官民のパートナーは、さまざまな地域のハブの開発を支援するために現物資源を約束しています。」
フードバレーが言及しなかったのは、オランダ政府が資金を提供する予定だったからオランダがGCSのホストとなったことである。
フードバレーはまた、そのイニシアチブが「例えば、デジタル化、人工知能、モノのインターネット、バイオテクノロジー、農業食品分野におけるマイクロおよびナノテクノロジーなどの主要な実現技術の開発と実装のための特別な注意を払っている」ということの指摘を避けている。
オランダ下院議員ペパイン・ファン・ホゥヴェリンゲン[Pepijn van Houwelingen]は、2021年9月21日、オランダ首相マーク・ルッテ[Mark Rutte]に対して42項目の書面質問を行った。 12月17日、オランダのデ・ブルーイン[Tom De Bruijn]外国貿易・開発協力大臣は、質問10と12に回答を行った。
該当する質問は以下の通り（Google翻訳 オランダ語-英語）：
質問2：WEFでの閣僚の状況一覧表はできないのでしょうか？
質問10：このテーマに関する前回の質問セットについての質問2への回答は、閣僚がWEFからアプローチを受けていることを示していますが、どのようにアプローチを受けているのですか？シュワブ自身の個人的な招待で行われるのでしょうか？
質問 12：その招待状を閲覧することができますか？
オランダ政府が英国政府とほぼ同様の方式で機能していると仮定すると、書面による質問、または書面による回答を必要とする質問により、国会議員（以下、国会議員）は政府省庁、関連団体、および国会運営の業務、政策、活動に関する情報を求めることができる。 国会議員は、口頭での答弁では得られない、より詳細な情報を政府から引き出すために、この質問を利用する。
欧州議会にも同様の制度があり、議員、政治団体、議会委員会のいずれからも、書面による回答を求める質問を行うことができる。 11月中旬、欧州議会は欧州委員会の書面による質問に対する回答方法に深い不満を抱いていた。「これらの回答はしばしば遅すぎたり、意図的に曖昧であったり、不完全であったり、回避的であったり、あるいは完全に的外れであったりする」と、ADは報じている。
ファン・ホゥヴェリンゲンの質問10と12に対するデ・ブルーインの回答には、世界経済フォーラム（以下、WEF）との通信のリストと7セットの添付資料が含まれていた。
以下に、上記のWEFとオランダ政府高官とのやり取りをまとめたデ・ブルーインの12月17日の回答を添付する（Google翻訳；オランダ語-英語）。
NL-Further-reply-from-Minister-De-Bruijn-17-DecDownload
最初の添付ファイル（ここからのダウンロード）の最初の8ページには、フードイノベーションハブの世界的ネットワークのためにオランダにGCSを設立することに関する書簡が含まれている。
オランダ政府は、趣意書の正式調印に先立ち、「オランダの経済・気候政策および農業・自然・食料品質担当大臣を代表して、オースト NL 地域食糧庁とともに」、WEF に書簡を寄せている。
「オランダにGCSを設立することは、フードイノベーションハブのグローバルネットワークの有効性と影響力にとって相互に有益であり、大きな利益となることを証明すると強く信じています」と書簡には書かれている。
世界経済フォーラム往復書簡、趣意書調印前の書簡
2020年12月8日にオランダの経済・気候政策大臣エリック・ヴィーブス[Eric Wiebes]が、2021年1月5日にWEFが署名したレターである。
この趣意書には、とりわけ次のような記載があります。「オランダのイノベーションと農業政策は、WEFが食料システムの変革のために極めて重要と考えるトピックと非常に一致している...ミッションは、持続可能な循環型農業、すべての人に安全で健康的で手頃な価格の食料、気候ニュートラル、消費者行動といったトピックに取り組むSDGに沿って定義されている。農業・食品分野におけるデジタル化、人工知能、モノのインターネット、バイオテクノロジー、マイクロ・ナノテクノロジーなどの主要な実現技術の開発と実施に特別な注意が払われています」。
趣意書は、「両参加者に期待される成果は、オランダにWEF GCSを設立することである」と結んでいる。
2021年5月11日、ヴィーブスはオランダにおけるGCSの設立と発展のために、WEFに651,000ユーロの資金を付与した。2021年6月22日頃、第1回目の分割払い217,000ユーロが支払われた。 オランダ政府は、2022年と2023年に均等に2回目と3回目の分割払いを行う予定である。
世界経済フォーラム往復書簡、最初の添付書類一式、8ページ目
8ページは、WEFからの資金提供要請に関するオランダ政府の決定（7ページ）を非公式に翻訳したものである。 決定書全文は、以下の添付ファイルで読むことができる。
Page-8-Correspondence_World_Economic_Forum-1Download
More resources:
CONFLICTED MUCH? – World Economic Forum ‘anti-corruption’ champion is Pfizer director AND Reuters CEO. Sunday, July 10, 2022 by: News Editors
https://www.naturalnews.com/2022-07-10-world-economic-forum-anti-corruption-champion.html#
(ナチュラルニュース) ジム・スミス[Jim Smith]は、ファイザー社の取締役とロイター社のCEOを兼務しているため、利害関係があるように見えますが、世界経済フォーラムの反汚職イニシアティブの理事を務めています。
(Article by Natalie Winters republished from TheNationalPulse.com)
スミスは、世界経済フォーラム（WEF）の「Partnering Against Corruption Initiative（腐敗撲滅のためのパートナーシップ・イニシアティブ）」で主導的な役割を果たし、製薬大手やファイザーについて頻繁に報道する主流メディアでの地位をめぐって論争を繰り広げました。ロイターはファイザーを取り上げたり、言及したりする記事を何万本も発表していますが、その記事はスミスがどちらの企業にも所属していることを決して明らかにしていません。
スミスは、「腐敗防止と透明性に関する主要なビジネスの声」と呼ばれる、WEFの腐敗撲滅のためのパートナーシップ・イニシアティブの役員を務めています。
WEFの概要によると、「このイニシアティブは、フォーラムで最も強力な業界横断的協力活動の1つであり、ビジネスリーダー、国際機関、政府と協力して汚職、透明性、新興市場のリスクに取り組むことにより、非常に注目を集め、議題を設定するプラットフォームを作っている」そうです。
この役割の中で、スミスはWEFのウェブサイトに記事を寄稿しており、その中には2017年の記事も含まれています。『Corruption and the Erosion of Trust.（汚職と信頼の侵食）』
「今日の腐敗に対する共通の闘いは、コンプライアンスをはるかに超えている。より問題なのは、機関と個人の間に存在する深遠かつ悪化しつつある信頼の欠如である」と、スミスは語り始め、主流メディアに対する国民の信頼の喪失を嘆いています。
「公的機関も民間企業も、自分たちが奉仕している人々の利益のために行動していないという認識が、世界中の地域社会で広く浸透している。歴史的に政府やビジネスリーダーの監視役であった報道機関は、以前にも増して一般市民の信頼を失っている。」
「選挙サイクルの政治や四半期ごとの業績目標に後押しされ、目先の優先順位や見返りに集中することで、国民の信頼は損なわれている」と、スミスは嘆いています。
しかし、この記事は、連邦医薬品庁とファイザー社が、同社のワクチンCOVID-19の有効性に関する文書の公開を遅らせようとしている中で発表されました。
WEFは、私有財産所有権の廃止という過激なアジェンダを推進するための「グレートリセット」計画を進めるために、COVID-19を悪用していると非難されています。
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