独立個人党のオルタ黙示録：なんでも何が正しいのか自分で考えてみよう－世界暴政化の策謀を絵本で理解－「百聞は絵本にしかず」
The Oil Emergency of 2026-2027: Why the Oil Glut Narrative Was a Lie and What Comes Next 05/05/2026 // Mike Adams
https://www.naturalnews.com/2026-05-05-the-oil-emergency-of-2026-2027.html
石油危機は現実のものであり、想像以上に深刻だ
長年にわたり、主要メディアやエネルギーアナリストは、世界は石油であふれ、供給過剰によって価格は低く抑えられ、供給は永遠に豊富であり続けるという、安心させるような嘘を売りつけてきました。この物語は、エネルギーシステムの脆弱性について不都合な疑問を抱くであろう国民をなだめるための、常に欺瞞でした。今、白日の下に晒されている真実は、私たちが未曽有の規模の慢性的な石油不足に直面しているということです。いわゆる供給過剰は蜃気楼であり、戦争によって打ち砕かれた脆弱な前提に基づいた一時的な余剰でした。
その引き金となったのは、米国とイスラエルによるイランとの戦争、そしてホルムズ海峡のほぼ完全な封鎖です。この狭いチョークポイントは世界の石油輸送量の約20%を担っていましたが、その通過量は90%以上も減少しました。以前の分析で報告したように、このたった一つの混乱によって、世界の石油供給量は1日あたり約2000万バレルも減少したのです。国際エネルギー機関は、現在のエネルギー危機は1973年、1979年、そして2022年のオイルショックを合わせたよりも深刻であると認めました。これは一時的な現象ではなく、供給不足が深刻化するにつれ、被害は日々拡大し、即座の回復は不可能です。供給過剰という嘘は暴かれ、我々は皆、大きな代償を払わされることになるでしょう。
崩壊の規模：毎日2000万バレルの供給不足
その数字は驚異的です。ペルシャ湾岸の産油国のほぼ全てが生産量を減らしており、サウジアラビアだけでも生産量を20%削減しました。また、イランによる東西パイプラインへの攻撃で、日量70万バレルの供給が途絶えました。私が3月の放送で紹介した分析によると、UAE、カタール、クウェートといった主要産油国の合計損失量は日量1200万～1450万バレルに達し、これはゴールドマン・サックスのアナリストの推定値とほぼ一致しています。さらに、ドローン攻撃によってロシアの石油インフラが損傷を受け、世界最大の液化天然ガス輸出拠点であるカタールのラスラファンLNG施設も戦争によって機能不全に陥っています。
国際エネルギー機関（IEA）が主張する膨大な余剰生産能力は、常に誇張されすぎています。実際の余剰生産能力はせいぜい日量200万バレル程度で、そのほとんどが物理的な損傷や軍事的不安定によって失われてしまいました。ロバート・ブライス[Robert Bryce]が著書『嘘の噴出』で詳述したように、米国は何十年にもわたり、インフラが無傷で維持されるという前提のもと、石油の流れを守るためにペルシャ湾の軍事化を進めてきました。しかし、その前提は今や崩れ去りました。国際エネルギー機関（IEA）のファティ・ビロル[Fatih Birol]事務局長自身も、湾岸地域の生産が完全に回復するには最大2年かかる可能性があると認めています。今回の崩壊の規模は、現代世界がこれまで経験したことのないものです。
原油価格は人為的に抑制されており、事態をさらに悪化させている
トランプ政権は、価格が現実を反映するのを待つのではなく、ペーパーマーケットを操作し、戦略石油備蓄（SPR）を枯渇させることで、ガソリン価格を安く抑えようとしています。トランプ大統領は3月にSPRから1億7200万バレルの放出を承認しました。これは歴史的な規模の放出であり、米国の緊急備蓄は1970年代以来の最低水準にまで落ち込んでいます。この政策は、納税者の負担で備蓄を買い占める外国の買い手を優遇する一方で、国内の消費者に「まるで燃料不足などないかのように燃料を燃やし続けろ」という誤ったメッセージを送っています。一方、トラック輸送、農業、そしてサプライチェーンのあらゆる段階を支えるディーゼル燃料は、スロバキアなどの国ですでに配給制となっており、韓国は価格上限を設定しています。
低価格は、深刻な不足状態にある燃料の消費を促します。そして、新たな油井の掘削や既存油井の維持に必要な資本は、法外なほど高額になっています。イラン戦争は世界的な信用収縮を引き起こし、リック・ルール[Rick Rule]の分析が指摘するように、下流への影響はまだ理解され始めたばかりです。金利が急上昇し、資本コストが上昇する中、企業は自然減産率を相殺するために必要な維持管理や新規掘削の資金を調達できませんい。政権による価格抑制策は、一時しのぎの対策に過ぎず、後々、はるかに深刻な危機を招くことになるでしょう。
永久的な損害：二度と回復しないかもしれない油井
油井は、スイッチを入れるだけで元に戻せる電灯のようなものではありません。軍事行動、パイプラインの損傷、製油所の火災などによって、たとえ数日間でも生産が停止すると、水の浸入や詰まりによって生産量が20～30%も永久的に減少する可能性があります。オーストラリアの製油所火災では、国内の燃料供給量の10%が停止した事例もあります。戦争が続くにつれ、数百もの油井が永久的な損害を受けるリスクは増大しています。サウジアラビアのパイプライン攻撃だけでも、日量70万バレルの輸出能力が失われ、その供給量は完全には回復しないかもしれません。
国内生産の基盤となってきた米国のシェールオイル油井は、業界関係者によると、最初の1年間で生産量の約74%を自然に失います。つまり、生産量を維持するためだけでも、絶え間ない新規掘削が必要となるのです。しかし、その掘削に必要な設備投資額は急激に減少しています。石油サービス会社ハリバートンは4月、掘削活動の回復はまだ「初期段階」にあると認めました。価格抑制と不確実性によって投資は滞っています。物的損失と資金不足が重なり、たとえ戦争が終結した後も、石油供給は今後何年も低迷が続くでしょう。
私が10年にわたる飢饉に関する記事で警告したように、文明の基盤は極めて脆弱です。そして今、私たちはずさんな計画と無益な戦争の代償に直面しています。
今すぐすべきこと：迫り来る嵐に備えよ
唯一合理的な対応策は、まだ時間があるうちに今すぐ準備することだと私は信じています。まず、ディーゼル燃料は微生物の増殖を防ぐために殺菌剤を用いて適切に保管してください。なぜなら、ディーゼル燃料は農業や輸送において地球上で最も貴重な液体となるからです。次に、太陽光発電パネル、蓄電池、さらには小型風力タービンといった代替エネルギーに投資し、崩壊寸前の電力網への依存度を減らしましょう。そして、自給自足の食料生産を確保してください。種子の保存方法を学び、家庭菜園を始め、在来種の種子を備蓄しましょう。アレックス・ミッチェル[Alex Mitchell]とのインタビューでは、たとえ小さな区画でも、密植栽培を行い、毎年種子を保存すれば、家族を養うのに十分な収穫量が得られることを話し合いました。（蛇足：マンションはもちろん、戸建てでも、通常日本の庭は狭いのでなかなか大変です。一般には備蓄が必要でしょう。また、当然ながら、栄養不良になると、病原体・「ワクチン」ゲームにも弱くなります）
2026年後半から2027年にかけて予測されている飢饉と不況は、個人が今すぐ行動を起こせば避けられないものではありません。政府はあなたを助けることはできません。彼らはこの戦争を始めた張本人であり、今やその結果について嘘をついているのです。検閲されていない情報を得るには、NaturalNews.comやBrightVideos.comのような独立系情報源をフォローしてください。主流メディアは、グローバリストの人口削減計画にしか奉仕しないでしょう。警告はしました。今こそ行動を起こす時です。
References
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