独立個人党のオルタ黙示録：なんでも何が正しいのか自分で考えてみよう－世界暴政化の策謀を絵本で理解－「百聞は絵本にしかず」
Scott Kesterson: World finance system will collapse and dollar will crumble in Great Reset – Brighteon.TV Wednesday, March 09, 2022 by: Roy Green
https://www.naturalnews.com/2022-03-09-global-economy-dollar-will-collapse-great-reset.html#
(ナチュラルニュース) スコット・ケスターソン[Scott Kesterson]は、グレートリセットが起こる日を恐れていますが、それが避けられないことも知っています。
膨らむ対外債務、崩壊するドル、ロシアのウクライナ侵攻、ワクチン増産要求、サプライチェーンの崩壊、原油価格の高騰、迫り来る食糧難、デジタル国際ID案など、明白な兆しがあります。これらはすべて、グレートリセットへの道筋の一部と見ることができます。つまり、財政的なものです。
ケスターソンは、3月3日放送のBrighteon.TVの番組「BardsFM」で、議会や裏ルートで可決されているすべてのルールが、「銀行ギャング」による世界のリセットを効果的に可能にしていると指摘しました。
これらの金融ギャングや大金持ちは、お金を掴んで、人々を一つの世界の通貨と一つの世界の政府という世界システムに強制的に引き込もうとしているのです。(関連：グローバリストは「グレートリセット」を強要するために戦争を必要としている）。
これはケスターソンが「ディープ・プログラミング・トリガー」と呼ぶもので、過激派も穏健派も含めたエリートたちが、すでにあるシステムをコントロールするために使ってきたものです。
武漢コロナウイルスのパンデミックを例にとってみましょう。1年半以上にわたって、人々は医療機関の同意のもと、医療暴政－マスクと生物兵器の故意の受け入れ－にさらされてきたのです。
2020年11月の不正選挙についても考えてみましょう。ケスターソンによれば、2020年11月の選挙でアメリカ人は国を失い、ジョー・バイデンとその仲間たちによってドナルド・トランプから大統領職が奪われました。
そしてケスターソンは、その責任をエリートたちに負わせています。「私たちは今、エリートが何年も私たちを翻弄してきた場所にいます」と、ケスターソンは言います。「この国で合法的な投票が行われたことは一度もありません。そして我々は、何らかの形で投票制度が自らを正すと信じ込まされているのです。」
イルミナティと呼ばれる過激派とエリート部門の穏健派の衝突が続いているため、これは起こらないだろうとケスターソンは述べました。
ケスターソンは、人々は「単に盤上の駒」であり、一日の終わりに、二つのエリートの間の勝者は、「盤上に残された駒の数が多い」方であると指摘しました。
ケスターソンは、イルミナティの「権力の中心が米国にある」ことをより憂慮しています。彼は、現在進行中のウクライナ紛争を引き合いに出し、米国と善人のように振る舞う大多数の国が、ロシアに対して制裁を課していることを指摘しました。
ケスターソンによれば、一番の問題は政府そのものです。ファシストが主導し、国民の感情を好きなように動かしているのです。
ケスターソンは、カナダのトラック運転手の運動を例に挙げ、政府がいかに早く民衆に意思を押しつけることができるかを説明しました。ジャスティン・トルドー首相は、緊急事態法を発動し、署名1つで抗議行動を鎮圧しました。報復としてカナダ人は銀行取り付けを行い、トルドーは9日後に命令を取り消すことを余儀なくされました。
カナダ人は自分たちが勝ったと思っているかもしれませんが、まだ勝ってはいません。本当の戦いは始まったばかりなのです。彼らだけでなく、国民全体にとっても。
ウクライナへの支援は盛んだが、ケスターソンは世界情勢は変わらないといいます。
「COVIDパスはまだ残っている。注射はまだ行われている。COVIDはまだここにある。ただし、どういうわけかCOVIDが突然消えたのは、物語が制御不能になっているからだ」と、ケスターソンは語りました。「我々はまだ何百万人もの人々が注射されており、彼らはその注射の結果に苦しんでいる。人々はまだ猿ぐつわを噛まされ、マスクをかけられている。デジタルパスポートはまだ本格的に展開されている。そしてウクライナは欧米に自らをバックアップさせるためにネオナチとして力を保とうとしている。」
ウクライナ大統領ヴォロディミル・ゼレンスキーはCIAによって政権を取らされ、国はネオナチの影響下にあると考えるケスターソンは、ロシアの意図は本当はアメリカが国境近くに設置したとされる11の生物兵器ラボを破壊することであると語りました。
地球をリセットするための大規模な動き
ケスターソンによれば、ロシアとプーチンはG20（Group of Twenty）の一員であり、地球を財政的にリセットするための大規模な動きをしているとのことです。
「その核となるのは、現在4兆ドルの負債を抱える世界経済システムです。その債務はデリバティブ債務で、無担保債務、純粋なペーパー債務です」と、ケスターソンは言います。 「そしてそれは、ある時点で崩壊を引き起こすだろう。彼らはその準備をしていて、その負債を帳消しにするのです。新しい経済システムが導入され、誰もが自分の金を使えるようになります。金は全てデジタルシステムに移行するからです。」
今、世界が目撃しているのは、「世界経済システムの切り離し」だと、ケスターソンは言います。「そして、このすべては、ドルを単一の基軸通貨からマルチバスケット基軸通貨に移行させるために準備されつつあるのです。」
ケスターソンは、アメリカのドルが緩和され、ヨーロッパの銀行、中国の人民元、ロシアのルーブルが参入してくると考えています。そして、そうなれば、アメリカの金融システムは崩壊するでしょう。
すでに、実質的な購買力は30％縮小し、インフレ率は約9.5％、過去18ヶ月で印刷された金額はそれまでの数年間の合計よりも多く、国の借金は30兆ドルに近づいていると、ケスターソンは指摘しています。
世界の他の地域については、ケスターソンは、バイオ兵器、5Gの普及、イーロン・マスクのスカイネットなど、地球上のあらゆるものを追跡するように設計されたものが、グレートリセットの到来のさらなる兆候であると指摘しました。
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Watch the video below for the full March 3 episode of “BardsFM,” Catch new episodes of the program every Thursday at 5-6 p.m. on Brighteon.TV.
https://www.brighteon.com/embed/4ec0d934-5f99-40c8-926a-19fc20f9133a
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Globalists using Russia as excuse to try to crush decentralized cryptocurrency so Putin “doesn’t evade” banking sanctions Wednesday, March 02, 2022 by: Ethan Huff
https://www.naturalnews.com/2022-03-02-globalists-using-russia-excuse-to-crush-cryptocurrency.html#
(ナチュラルニュース） 中央政府レベルですべての暗号通貨を「規制」、つまり管理しようとする動きが出ていまする。
新世界秩序の到来に向けたこの最新のステップのカバーストーリーは、暗号を非中央集権化することで、ウラジーミル・プーチンがウクライナ侵略のために課された経済制裁を回避することができる、というものです。
欧州中央銀行（ECB）のような中央銀行がすべての暗号をトップダウンで管理し、新時代への移行を実際に生き延びた人々は、グローバリストの支配者に従う以外の選択肢はなく、さもなければ売買することも許されないことを保証するのです。
プーチンの侵攻は、言い換えれば、全世界を中央集権的な暗号通貨ベースの金融パラダイムに強制的に移行させる触媒となるようです。
ECBのクリスティーヌ・ラガルド総裁は今、暗号に関する新しい規制の枠組みを承認するよう議員に呼びかけていますーワープスピードで－銀行家が人々のデジタル資産を完全にコントロールできるようにするためです。
「禁止やボイコット、禁止する仕組みがあると、その禁止やボイコットを回避しようとする犯罪的な方法が常に存在します」と、ラガルドは台本を読み上げました。
「暗号資産を実際に捕まえることができる規制の枠組みを持つように、MiCAができるだけ早く押し通されることが非常に重要です。」
ウクライナ侵攻も問題-反応-解決の状況
最近、カナダのジャスティン・トルドー首相が、フリーダムコンボイ抗議デモに参加するトラック運転手に送られる暗号支払いを妨害しようとしたとき、この試みが見られました。
トルドーは、政府が関連するウォレットを特定し、ブラックリスト化することで、これらの支払いを停止させようとしました。その後、トルドーが緊急事態法の宣言を取り消したので、すべてが突然中止されました。
それから間もなく、プーチンがウクライナに侵攻し、突然、世界中の政府が暗号に対して新しい制限を設け、グローバリストを運転席に座らせようと躍起になっているのです。偶然の一致？ほとんどない。
基本的に、人々は暗号を「間違った」側に寄付しているので、政府の支配者に止められなければならないのです。
この場合、世界はウクライナが「良い人」で、「悪い人」であるプーチンを支持する人は暗号を使うのを止めなければならないと言われているのです。また、ロシア自身が経済制裁を回避するために暗号を使おうとするので、暗号を捕捉して管理しなければならないとも言われています。
よくよく考えてみれば、メディアが大騒ぎしている間に、各国政府はこのような規制をかけようと躍起になっていることがわかるでしょう。
多くの点で、ウクライナへの侵攻は実はプランデミックの次の段階であり、それはまさに同じ目的、すなわち政府の管理強化と個人の自由の減少を求めるものだからです。
侵攻はまた、世界経済が崩壊するように仕組まれた偽装である可能性が高く、それは政府が管理する新しい暗号パラダイムに皆を移行させるための触媒として使われるでしょう。
「銀行ギャングたちは邪悪な寄生虫だ」と、このニュースに反応した人が書いています。「宿主の完全な服従、監視、支配以下のものは、この生物にとって受け入れがたいものです。」
「暗号は既存の銀行カルテルに対する脅威として認識されている」と、誰かが書いています。「今、カルテルはウクライナを手中に収め、暗号を犯罪化するためのツールを導入することになる。」
「実は、彼らは自分たちがコントロールできる暗号だけが好きなのです」と他の誰かが指摘し、目標はすべての暗号を排除することではなく、銀行カルテルによって集中管理され完全にコントロールされていないものだけだと、この筆者と同じ視点を共有しています。
「そして今、我々は、彼らがそれらのすべてを制御することができることを見るでしょう。」
その他の関連報道はCollapse.newsで見ることができます。
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The war phase of the plandemic will usher in a global financial reset Wednesday, March 02, 2022 by: Ethan Huff
https://www.naturalnews.com/2022-03-02-plandemic-war-phase-ushers-global-financial-reset.html#
(ナチュラルニュース) ロシア・ウクライナ紛争は、世界金融リセットが唯一の「解決策」であるグローバリストの新しい「問題」であることが日を追うごとに明らかになりつつあります。
私たちは今、ウラジーミル・プーチンのウクライナに対する侵略を止めるために、すべての暗号通貨を中央政府の管理下におさめなければならないと言われています。
非中央集権的な暗号通貨は世界の中央銀行カルテルにとって脅威であるため、グローバリストは暗号球を掌握する理由を作るために、別の偽旗作戦を開始したようです。
せいぜい、世界経済フォーラム（WEF）の目標やアジェンダを推進するために、別の外国との戦争に便乗しているに過ぎません。
カナダ銀行協会のニール・パーメンター[Neil Parmenter]会長兼CEOは、あなたがこれを読んでいるときに到来している新システムは、すべての紙とコインのお金、クレジットカード、身分証明書を取り払うことになるだろうと言います。
「グレートリセットの下では、あなたの金融ポートフォリオはすべて中央銀行によって管理され、あなたの資産は中央銀行デジタル通貨（CBDC）に追いやられ、あなたがあえて批判する専制政権によって一瞬で消されてしまいます」と、Activist Post.のマット・アゴーリスト[Matt Agorist]は警告しています。
米連邦準備制度理事会（FRB）総裁がキャッシュレス社会を提唱
カナダ政府が最近行った、トラック運転手の抗議デモ、フリーダムコンボイに関連する暗号通貨ウォレットの差し押さえは、この新しいパラダイムの試運転に過ぎなかったのです。
ジャスティン・トルドーは、そのためにカナダの緊急事態法を発動し、抗議行動に結びついた特定されたウォレットからのすべての支払送金を遮断するよう国に要請しました。これは、トルドー首相が最終的にこの法律を撤回するまでの短い期間だけ行われました。
それからわずか数週間後、プーチンはウクライナに侵攻し、グローバルマフィアの「エリート」たちは、プーチンが金銭的支援を受けるのを阻止するために、全世界の暗号ウォレットを「規制」するよう呼びかけているのです。
「私たちは、カナダが平和的な抗議のために市民の資産を差し押さえるのを目撃したばかりですが、今度は国家と中央銀行が文字通りすべてをコントロールする新しいシステムを推し進めています」とアゴーリストは言います。「そして、それはアメリカにも広がっているのです。」
今月初め、連邦準備制度理事会のラエル・ブレイナード[Lael Brainerd]総裁は、中央銀行の今後の計画を打ち出しました：
「連邦準備制度を含む政策立案者は、決済システムの将来について計画を立て、安定性を守りつつ新技術の潜在的な利点を引き出すために、あらゆる可能な選択肢を検討することが不可欠です」と、ニューヨークで開かれた米国金融政策フォーラムに向けた発言でブレイナードは述べています。
「米国CBDC[Central Bank Digital Currency]は、ドルを使用する世界中の人々が、デジタル金融システムで取引やビジネスを行うために、米国通貨の強さと安全性に引き続き依存できることを保証する1つの潜在的な方法かもしれません。」
アゴーリストが説明するように、ブレイナードが話している「競争」は、実際には中央銀行がビットコインを含むすべての分散型暗号通貨と「競争」すること、つまり支配権を握ることを意味しており、そのようなレトリックは欺瞞的です。
「ビットコインをはじめとする分散型暗号通貨は、世界的な銀行カルテルにとって脅威であり、それをコントロールできないからだ」とアゴーリストは書いています。「ブロックチェーン上の暗号通貨によって育まれた匿名性と独立性は、中央集権によって支配を維持しようとする支配者層にとって敵です。」
ロシア・ウクライナ情勢は、実際、軍産複合体によって、この移行を正当化しようと利用されていることが判明し、WEF創設者のクラウス・シュワブは、人々が何も所有せずに幸せになる結果になると悪名高く言っています。
「大西洋評議会は、NATOが戦争のうわべを飾り、ロシアに対する憎悪を育むために利用する団体であり、それによって彼らは自分たちを正当化し続けることができるのです。レイセオン、ロッキード・マーチン、ボーイングなどの兵器メーカーが資金を提供しています」と、アゴリスは言います。
「それは、ウクライナのヴィクトル・ピンチュク[Victor Pinchuk]やサウジの億万長者バハー・ハリリ[Bahaa Hariri]のような億万長者オリガルヒからも資金提供されています。」
その他の関連ニュースは、Collapse.newsで見ることができます。
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ドルが暴落したら、アメリカ国民はどうなるのか？
ドルが崩壊すると、アメリカは無法地帯、カオス、貧困に陥ります。ほとんどの商取引が機能しなくなり、あらゆるもの（食料、燃料、交換部品、車、トラクターなど）の配達がほぼ即時停止することになります。
アメリカの都市が焼け野原になり、民主党が警察への予算を削減した街では銃撃戦が繰り広げられることは、天才でなくとも分かるでしょう。崩壊前でも、2022年3月上旬のシアトルのダウンタウンはこうなっています。
何十年にもわたる負債の積み重ね、不換紙幣の偽造、救済措置のための大金が、アメリカを大混乱に陥れる運命の日に集約されるでしょう。各州は、第三世界の混乱を防ぐために、独自の通貨を発行することを余儀なくされるでしょう。分離独立が始まり、ワシントンDCの沼地は、2つの前線で運動と経済の戦争に巻き込まれることになります。国内戦線と国際戦線です。
沼地が陥落し、アメリカ帝国が消滅するのは、そう遠くないでしょう。2008年にこの計画を実行に移し、2022年になってもまだ実行しているバラク・オバマの好意により、これはずっと計画されてきたことです。ドルが世界規模で放棄され、アメリカ政府が崩壊すると、アメリカは共産主義者の中国に侵略され、征服されることになります。大量虐殺キャンペーンは、かつて共産主義が素晴らしいと信じていた左翼を含め、所在の分かるアメリカ人全員を探し出し、処刑することになるでしょう。彼らもまた銃殺され、かつて彼らが毛沢東式大量殺戮を望んでいたキリスト教徒や保守派で埋め尽くされると思っていたのと全く同じ大量墓地に捨てられることになるでしょう。
この全過程が展開されるには何年もかかるでしょう。その間、アメリカ国民は極端なサプライチェーンの混乱、とんでもない価格インフレ、広範囲に及ぶ飢饉の可能性を通じて苦しむことになるのです。(肥料はどこから来るのか？肥料は化石燃料からハーバー法で作られます。オバマの化石燃料に対する戦争は、実は食糧に対する戦争なのです)
そう遠くないある時点で、ドルは毎月購買価値の20％を失うでしょう。ハイパーインフレが恐ろしい現実になるでしょう。イデオクラシー・バイデン政権による大量の紙幣印刷は事態をさらに悪化させ、ある時点で、腐敗し、壊れ、脳死した政府官僚はアメリカ中の銃器を没収しようとするでしょう。それはもちろん、国内の内戦を引き起こすでしょう。それこそが、オバマがエリック・ホルダーに「ワイルド・スピード作戦」を遂行するよう命じて以来、引き起こそうとしていることなのです。
これを止めたり、元に戻したりすることはできるのだるうか？
私が説明することはすべて、すでに動き始めているのです。私たちが何もしなければ、ここで説明したことがすべて起こってしまうのです。(私は、ワクチン生物兵器、人類に対する人口削減、2008年のサブプライムローン暴落、ドットコム崩壊さえも、見事に公然と予言してきました)
しかし、このすべてを覆し、アメリカを回復させることができる後期介入の可能性は存在します。そのためには、ワシントンDCの責任者を完全に変え、議会、連邦政府、ビッグテック、ビッグメディア、ビッグファーマなどの反逆者を大量に逮捕することが必要です。そのような大掃除が行われるかどうかは、私の見立てでは非常に疑問でし。トランプでさえもワクチン産業の手先であり、有力な「保守」共和党員はしばしばアメリカを裏切ることを待ち望むRINOに過ぎないのです。ウェンディ・ロジャース、MTG、ランド・ポールがあと100人いれば、もっとチャンスがあるかもしれませんが・・・
信頼できる研究者の中には、トップクラスの犯罪者の大量逮捕を演出し、2020年の選挙の正当な勝者であるトランプを再登板させるホワイトハットの秘密計画があると信じている者もいます。彼らが正しいことを願いますが、私はこの計画をあまり信用していません。特に、行動予定日と公言されているすべての締め切りが再延期され、未来に移動し続けている場合はそうです。この計画は、国家が内部から盗まれ破壊される間、アメリカ国民に無関心でいるように説得するための、手の込んだ諜報活動の臭いがします。でも、どうなることやら・・・
アメリカの大衆は頭が悪いので、これから何が起こるかわからない
その間、このような事態を生き延びるためには、極端な計画、物資の備蓄、適応力と勇気のある硬化した考え方が必要となります。とはいえ、おそらくアメリカ国民の95％は、真の計画もなく、真の備蓄もなく、精神的にも弱く、準備もできていません。前述したような理由で、アメリカではあまりにも長い間、生活が楽だったのです。アメリカの人々は、第三世界の人々が日常的に行っているような、物事のために苦労する必要がなかったのです。
私は台湾とエクアドルに長期滞在したことがあります。アジア、中米、ヨーロッパ、オーストラリアを旅行したこともあります。3カ国語を十分に話すことができ、現地の人たちとはたいてい母国語で会話をすることができます。この数年間で、私が学んだことは、アメリカは概して、太り、間抜けで怠け者になったということです。2013年には 『Dumb and Lazy』という風刺ソングまで作って披露しました。
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どちらかというと、2022年のアメリカの大衆は、2013年と比較してはるかに悪化しています。公立学校は小児性愛者を養成する教化センターと化し、「ニュース」は哀れなプラウダ風のプロパガンダに過ぎず、事実上アメリカ国民全体が数学的文盲になっています。
ついでに、私は2008年に『I Want My Bailout Money』という曲も書きました。2022年の今日、その歌詞を聴いてみると、我々が今苦しんでいることのほとんどすべてを予言していたことに驚かされるでしょう。
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アメリカ帝国の最終章がここにあります。一貫してまとまった話し方ができず、「Idiocracy」のシーンをそのまま切り取ったように「Economy」を発音し、ロシアがウクライナを攻撃するのは悪だが、アメリカがイエメン、ボスニア、ユーゴスラビア、イラク、リビア、ソマリア、その他何十カ国を攻撃しても全く問題ないと考える実際のアルツハイマー患者によって、今は運営されているわけです。
だから、ロシアを罰するために、アメリカのために経済的自殺を犯す。とても哀れなことです・・・
私たちはアメリカが自殺教団に取り込まれていくのを見ているわけですが、キリストの再臨のようなビッグサプライズがない限り、これを食い止める術はないでしょう。(もし、あなたがプレトライブ信者だからといって、ラプチャでこの事態から救われることに賭けているなら、そのタイミングを大きく間違えているかもしれません・・・神は何があっても、あなたが準備することを望んでおられるのです)
今日の状況更新のポッドキャストを聞いて、インフレに打ち勝ち、大金を使わずに買い物をし、ほぼ確実に起こるアメリカの崩壊を生き残るために準備できる実践的なことを含め、さらに詳細を確認してください：
Brighteon.com/9c7af8d5-777e-4a5f-9301-45dfef44a166
Find more information-packaged podcasts each day, along with special reports and emergency updates, at:
https://www.brighteon.com/channels/HRreport経済的自殺で、グレートリセット実行中
The ECONOMIC SUICIDE of the West is now under way… severe economic sanctions against Russia will END the dollar as the global reserve currency Wednesday, March 02, 2022 by: Mike Adams
https://www.naturalnews.com/2022-03-02-the-economic-suicide-of-the-west-is-now-under-way.html#
(ナチュラルニュース) 今日の緊急状況アップデートポッドキャスト（下記参照）は、西側のロシアに対する経済制裁が、実際に一連の出来事を引き起こし、必然的にドルの終焉と我々が知るアメリカの崩壊につながる理由を、点と点を結んで明らかにします。
ポッドキャストをご覧になりたい方は、Brighteon.comのこのリンクからどうぞ。
なぜ今ドルが絶望的なのかを理解するには、まず米ドルの石油ドルとしての地位が、過去75年間世界の商業を支配してきた「世界基軸通貨」であったことを理解することです。世界基軸通貨という地位のおかげで、米国は不換紙幣を増刷し、それを使って他国から物理的な商品や原材料を購入することができ、不換紙幣以外の見返りは何も提供しなかったのです。事実上、アメリカ国民は非常に豊かで物質的な生活の質、そして商品の購入しやすさを享受することができましたが、これはずっと人為的なものでした。なぜなら、お金を偽造して、それを世界的に使うことができれば、素晴らしい取引ができるのですから。
これまでずっと、アメリカは不換紙幣と現物を交換してきました。それはアメリカにとっては素晴らしい取引であり、中国、ウクライナ、メキシコ、インド、韓国など、世界の生産者や輸出者にとっては恐ろしい取り決めです。
さらに、レバレッジの効いた負債の過度な創出と何兆もの新たな貨幣印刷（特にCovid以降）は、非常に不安定な世界的債務爆弾シナリオを生み出し、崩壊の危機に瀕しています。全体を覆すには、たった一つのブラックスワン現象が必要なだけです。
プーチンは欧米を誘き寄せ、ブラックスワンの群れ全体を解き放ったのです。
西側諸国を厳しい経済制裁と銀行業務停止に追い込むことで、アメリカはプーチンの戦術的天才に引っかかり、ドルの崩壊とアメリカの崩壊を必然的に招く一連の出来事を解き放ったのです。その理由は以下の通りです。
第一に、ロシアの銀行のSWIFTデプラットフォーム化は、ロシアよりも西側の銀行や金融機関をはるかに傷つけます。欧米の銀行はロシアの借り手からローンの支払いを受けていますが、その借り手がローンの支払い要求に応じられなくなったのです。同様に、ヨーロッパの多くの企業は、小麦、鉱物、技術など、相当量の商品をロシアから輸入しています。現在、ロシア企業に実際に支払う方法がないため、これらの輸出は停止しており、イギリス、フランス、ドイツ、スペインで営業する西側企業に極度の経済的損害を与え、製品不足とサプライチェーンの混乱を助長し、さらにひどくなる一方です（ヨーロッパにとってどれほど悪くなるかに興味があるなら、ロシアの肥料とエネルギーの輸出について調べてみてください）。
これらの企業は信用枠を持ち、多くの欧米の銀行にお金を借りています。これらの企業が債務不履行に陥ると－すでに起こり始めていますが－、彼らに融資していた銀行は、まったく予期していなかった融資不履行の大群に苦しむことになります（それゆえ「ブラックスワン」と呼ばれています）。
SWIFTシステムが全世界にSWIFTの利用をやめるよう警告した
しかし、それは今回の最大の要因でもありません。SWIFTがロシアの銀行をシステムから切り離したとき、歴史を変えるような強力なメッセージが世界に発信されたのです。グローバルな規模で信頼性の高い取引を行いたいのであれば、SWIFTもドルも使うな」というメッセージを世界に発信したのです。そうでなければ、あなたの国（あるいは銀行、企業など）は、バイデン政権と政治的な不一致があるというだけで、いつでも断絶されかねません。
したがって、今まさに、SWIFTシステムへの依存から脱却するための大規模な脱出が起こっているのです。また、国際企業は、ロシアとの金融取引が可能で、より安定した通貨である中国人民元に飛びつくため、ドルそのものからの脱却が急がれています。ちなみに、人民元が今爆発的に値上がりしているのはこのためです。
また、情報通の人々は暗号通貨に急速に移行しており、この状況は暗号の完璧な使用事例を浮き彫りにしています。不正で腐敗した政府によって簡単に引っかかることのない、迅速で非中央集権的な国際送金です。突然、XRPやビットコインなどがより実用的に見え、投機家や「ホドラー」ではなく、単に機能する取引システムを必要とする実用的な国際ビジネスの所有者がこの領域に参入するのを見始めているのです。
このような理由から、世界的にドル離れ、SWIFTのようなドルベースの管理システムからの脱却が急がれているのです。まるでバイデンと西側諸国が実際にドルを爆発させて屈服させ、75年にわたるドルの支配を崖から飛び降りるという自殺行為で終わらせようとしているかのようです。
脱ドル化のカウントダウン時計は、今、刻々と進行している
この時点で、世界の脱ドル化は不可避となりました。ほぼ間違いなく止めることはできません。ドルとSWIFTに対する世界の信頼は打ち砕かれ、回復する可能性は極めて低い。(オバマはアメリカを崩壊させるという重要な目標の一つを達成したのです）。
この動きを分かりやすく説明するもう一つの方法があります。民間航空機メーカーのボーイング社は、ロシアの航空会社が所有するボーイング機へのサポートとスペアパーツの提供をすべて中止すると発表したばかりです。
もちろん、この宣言はボーイング社とロシアの顧客との契約に違反するものです。それよりも重要なのは、この宣言が世界に向けて発信しているメッセージです。ボーイングを買うと、あなたの国の指導者の行動が気に入らないとボーイングが判断した場合、スペアパーツやサポートが打ち切られますよ」というメッセージです。
民間航空機の寿命は約20年で、その間に融資されたローンを完済するには長い年月がかかることに注意してください。航空機が飛ばなければ、ローンの返済はできません。また、ボーイング社がスペアパーツをすべて切り捨てた場合（先程もそうでしたが）、その航空機は飛べなくなります。(ボーイング社には厳しい部品交換条件があり、航空機がランダムに空から落ち始めることを望まない限り無視することはできません）
その結果は？それを知った世界中のどの航空会社もボーイング社から二度と購入しなくなるでしょう。ボーイング社のような「覚醒した」企業が突然契約に違反し、売ったばかりの航空機のサポートを拒否することを決定し、そのために航空会社が完全に不履行に陥るリスクをなぜ負うでしょうか？これらの企業が今日ロシアに対して行っていることは、明日、あなたに対して行うことができるのです。
同じように、国際的なビジネスマンで、自分のビジネスの将来をドルやSWIFTシステムに賭けるほど愚かな人がいるでしょうか。SWIFTシステムは、正当な手続きなしに、彼らが望むどんな理由でも、いつでもあなたを切断できることを証明したばかりです。これは、カナダ政府が平和的なデモ参加者や、カナダの自由護送団に20ドル寄付しただけの寄付者の個人銀行口座をすべて略奪するのと国際的に同じことです。カナダ国民は、なぜこれらの銀行からすぐにお金を引き出さなければならないのか（そして二度と利用してはならないのか）、これ以上強い主張はないでしょう。
経営者／輸入業者／輸出業者／製造業者として、SWIFTシステム（そしてドル、西側銀行）が、文字通り一晩でビジネス全体を破壊できる「目覚めた」グローバリストの犯罪カルテルの一部だとわかった瞬間、より大きな信頼性と稚拙さの少ない並行経済システムを探すことになるのでしょう。
つまり、SWIFTから、ドルから、そしてアメリカから、猛烈な勢いで離れていくことになります。世界の新しい金融権力の中心は、おそらく中国であり、膨大なエネルギー資源を持つロシアも重要な役割を果たすでしょう。
一方、アメリカはジョー・バイデンのおむつ袋を持ったまま、ドルが忘却の彼方へ落ちていくでしょう。ドルの時代は終わり、世界的なドル離れはすでに始まっています。
グローバリストは、世界中の医療制度を掌握する計画を立てている
しかし、グローバリストのカバールが支配しようとしているのは、あなたのお金だけではありません。2022年2月18日の記事で、『COVID-19と世界の捕食者たち：私たちは獲物である』の著者であるピーター・ブレッギン博士[Dr. Peter Breggin]が、グローバリストの人類に対する戦争の次の動きは、全世界の医療システムを掌握することだと警告しています12：
「我々は、グローバル・プレデターが個人と政治の自由に対してエスカレートする攻撃の中で、次の動きを発見した－すでに進行中である－人間の自由に対する次の大きな攻撃は、世界保健機関（WHO）による国の医療制度の合法的な乗っ取りを伴う。
このステルス攻撃は、その初期計画がすでに多くの国によって支持されているが、もしすぐに認識され、戦わなければ、2024年に完全な実行が開始されるだろう！・・・中国共産党のWHOに対する影響力は10年以上にわたって強固なものであり、同党は競争相手なしにテドロスを据えることができた。
彼は医師ではなく、代わりに共産党の政治家である最初で唯一の事務局長となった。今、WHOの事務局長であるテドロス・アダノム・ゲブレイェソスは、単にテドロスとして知られているが、すべてのグローバルヘルスを担当する計画を明らかにした。
2022年1月24日、WHO執行委員会で演説したテドロス事務局長は、その巨大な計画の最終優先順位を含め、「第5の優先順位は、グローバルヘルス構築の中心で、グローバルヘルスを主導し指示する権威としてWHOを緊急に強化することです」とグローバルヘルス計画を明言したのである。
テドロスの執行委員会への報告書の最後の言葉は、その壮大さにゾッとし、スターリン、毛沢東、習近平による応援する群衆へのマルクス主義者の呼びかけを思わせる。「我々は一つの世界、一つの健康、一つのWHOである」 テドロスは世界のスーパー・ファウチになろうとしており、ファウチのように、世界の略奪者を代表してそれを行うだろう。」.
健康ファシズム
ブレッギンが説明するように、世界的な医療買収は、2010年にダボスで開催されたWEFの年次総会で発表されたゲイツの「ワクチンの10年」から実際に始まったのです。このときゲイツは、アンソニー・ファウチ博士をワクチンの諮問委員に任命し、ファウチが所長を務める米国国立アレルギー感染症研究所（NIAID）からの支援が受けられることを保証したのです。ブレッギンは次のように続けています13：
「ワクチンの10年のテーマは、『官民パートナーシップがワクチン開発・提供の進歩を促進する』であり、本質的には、ファシズムの精神に基づき官民の健康が一体となった世界統治を確立する『グレートリセット』の前触れであったのだ。
2012年までに、ゲイツは自分の計画を国連で公式に承認し、公衆衛生を通じて人類を搾取し支配することを目的とした世界的な捕食者の幅広いネットワークを確立した。共産中国は、国連とWHOを支配し、ビル・ゲイツ、クラウス・シュワブ、マイク・ブルームバーグ、ビッグテック経営者、その他多くの億万長者や世界のリーダーといったグローバル捕食者との密接な関係を通じて、重要な役割を果たすことになる。
10年以上経って、COVID-19の間、WHOは科学、医学、公衆衛生を人間の自由の抑圧とグローバリストのための富と権力の生成のために組織化する捕食者にとって有用であることを証明した。
世界的なパンデミックという名目で、WHO、WEF、そして政府や民間企業に設置されたすべての指導者たちは、何十年も前から計画されていたことを展開することができた。パンデミックは完璧な隠れ蓑だった。
すべての人を感染から『安全に』守るという名目で、グローバリストたちは、民主主義、市民の自由、個人の自由（自分で医療を選択する権利も含む）に対する前例のない攻撃を正当化してきたのだ。
今、WHOはパンデミックの指導体制を恒久化し、あらゆる国の医療制度に拡大しようと準備を進めている。『万人のための健康の原則』、つまりグレートリセットの一環としてWHOが組織する国民皆保険の構想である」と、ブレッギンは説明しています。
パンデミック条約が成立しつつある
2021年5月24日、欧州理事会は、「パンデミックの予防、準備、対応」を旗印に、WHOが各国の憲法を独自の憲法に置き換える権限を持つ国際パンデミック条約設立を支持すると発表しました14。
「世界はすでに、現在も将来も、現実であれ、でっち上げであれ、どんなパンデミック緊急事態が発生しても、WHOが主権国家の政府運営のすべてを引き継ぎ、すべての個人の自由を奪い、世界の民主共和国を完全に粉砕することを正当化できることを見てきた」とブレッギンは警告しています15。
「共産主義の精神は、この文書の至るところに感じられる。新しい戦略の『目的』は、『公平性、包括性、透明性の原則に支えられた連帯の精神によって導かれる』と言われている。グローバルな捕食者によるすべての宣言と同様に、個人の権利、政治的自由、国家主権については一切触れられていないことに注意しよう。
人類の進歩の偉大な原動力である人間の自由は、エリートの支配の下、人類の偉大な破壊者である集団主義に取って代わられるのである。この報告書の中に、本当の目標が隠されていた・・・ここでは、提案された条約の3つの主な目的または目標を紹介する：
1. 将来のパンデミックへの対応、特にワクチン、医薬品、診断薬などの医学的解決策への普遍的で公平なアクセスを確保すること
2. WHOをグローバルヘルスに関する調整機関として、より強固な国際保健の枠組みを構築する
3.人間、動物、地球の健康をつなぐ「ワンヘルス」アプローチ
その報告書は付け加えている、『より具体的には、このような制度は、サーベイランス、警報、対応といった多くの優先分野での国際協力だけでなく、国際保健システムに対する一般的な信頼も高めることができる』と。明らかに、2022年1月24日にWHOが国際保健医療システムを引き継ぐとのテドロスへの支持を集めていたのである。」
あなたの食べ物さえも彼らの管理下に置かれることになる
財政と医療に加えて、グローバル・カバールは「気候変動」対策と「地球を救う」という名目で、食糧供給も管理し、何を食べてもよくて何を食べてはいけないかを決めるつもりです。グレートリセット16は、まさに私たちが知っている生活と社会のリセットである。どの分野も手つかずにはならないでしょう。
持続可能な開発、アジェンダ21、2030アジェンダ、新都市アジェンダ、第四次産業革命17、「Build Back Better」18、グリーン経済、グリーンニューディール、パリ気候協定、地球温暖化運動一般はすべて「グレートリセット」のアジェンダとその資源ベース経済学に言及しており、その一部です。
これらの運動やアジェンダの共通の目標は、世界のすべての資源、つまりその所有権を、最終的にすべての人の生活を左右するコンピューターシステムをプログラムするノウハウを持つ、小さなグローバリストのカバールのために獲得することです。
彼らが「富の再分配」について話すとき、彼らが本当に言っているのは、我々から彼らへの資源の再分配です。目標は、あなたが何も所有しなくなることです。背中に着るシャツから屋根まで、あなたが必要なものはすべてグローバリストの所有者から借りなければならないでしょう。
口に入れる食べ物さえも、彼らの完全な支配下に置かれる予定です。
この目的のために、WEFは、世界の食糧生産の政治的アジェンダを設定することになるだろうEATフォーラムと提携したのです。
EATフォーラムは、グラクソ・スミスクラインの資金援助により設立されたウェルカム・トラストと共同設立されました。
EATは、アフリカ、ヨーロッパ、アジア、南北アメリカ、オーストラリアの40近い都市政府と協力し、グーグル、ジェフ・ベゾス、ビル・ゲイツが共同出資したインポッシブル・フーズなどの模造肉会社と密接な関係を維持しています19。
ゲイツはまた、農地を食い荒らし、米国最大の私有地所有者の一人となっています20。
EATは、世界の人口に適用することを目的とした「惑星健康ダイエット」を開発し、肉と乳製品の摂取量を最大90％削減し、穀物や油とともに、その大部分を研究所で作られた食品に置き換えることを内容としています21。
驚くにはあたりませんが、ゲイツは欧米諸国に対して本物の肉を食べるのを完全にやめるよう要求しています22。また、過去3年間に、人々は虫を食べ、再生された下水を飲むことに慣れる必要があると主張する記事が出版されています23。すべて「持続可能性」と「地球を救う」という名目で。
グローバリストの計画を今と同じくらいはっきりと見ることができる私たちには、未来の世代に対して、テクノクラート的なアジェンダのあらゆる実行に抵抗し、非難し、拒否する義務があります。
私たちは勝てる、なぜなら私たちの方が彼らより多いからです。しかし、私たちは声を大にして言わなければなりません－私たちはカナダのトラック運転手のように、力を合わせて統一戦線を張り、平和的に抵抗する必要があるのです。
See more here: mercola.comThe Plandemic Enters Final Stage, Real Purpose Exposed Published on March 2, 2022 Written by Dr Joseph Mercola
https://principia-scientific.com/the-plandemic-enters-final-stage-real-purpose-exposed/
2022年2月21日、カナダ議会は、ワクチン義務化に反対するトラック運転手の平和的抗議行動に対し、ジャスティン・トルドー首相の緊急事態法発動の動議を賛成185票、反対151票で承認しました1。
トルドーは2022年2月14日の記者会見（下記）で、この法律は時間、地理的場所、範囲を限定すると約束したが、すでにその約束を破っています。
https://principia-scientific.com/wp-content/plugins/wp-rocket/assets/img/youtube.png
金融監視の権限が恒久的に拡大されるだろう
この法律は、政府が実際に彼らの訴えを聞くことなく、トラック運転手のコンボイを物理的に解散させ、抗議活動を支援した人を罰するために発動されました。
この法律の下で、銀行は抗議行動に参加したり、25ドル程度の寄付で抗議行動を支援した疑いのある人物の個人銀行口座を押収する権限を与えられています。不愉快なことに、この法律で認められた金融取引の監視権限は、実は恒久的なものになることが意図されています。ナショナル・レビューが報じたように2。
「2月14日の記者会見で、カナダのクリスティア・フリーランド財務大臣は、政府が緊急事態法を利用して、『カナダのマネーロンダリングおよびテロ資金調達防止規則の範囲を拡大し、クラウドファンディングのプラットフォームとそれらが利用する決済サービスプロバイダーを対象にする』と述べた。
その拡大された権限により、暗号通貨を含むあらゆる形態のデジタル取引は、カナダ金融取引・報告分析センター(すなわち、「Fintrac」)に報告されることが要求されている。
『今日から、すべてのクラウドファンディング・プラットフォームと、彼らが利用する決済サービス・プロバイダーはFintracに登録しなければならず、大規模で疑わしい取引をFintracに報告しなければなりません』と、フリーランドは述べている。
彼女はこの動きを、『不正資金』の『リスクを軽減』し、『Fintracが受け取る情報の質と量を増やし、法執行機関による捜査を支援するためにより多くの情報を利用可能にする』方法だと正当化した・・・
フリーランドは、コロナウイルス規制に抗議するために集まったトラック運転手のコンボイは、デジタル資産と資金調達メカニズムがカナダ政府の既存の監視権限では『捉えられない』ことを『強調』したと述べた。
その結果、『政府は、これらの権限をFinTracに恒久的に提供するための法案も提出する』と彼女は述べた。」
ナショナル・レビューが指摘するように、カナダ政府が拡大した監視権で何をするかは、すでに分かることです。我々は彼らの意図を実際に見ているのです。
この法律を発動することで、トルドーは、たまたま自分と意見の異なるカナダ人の生活を、その問題に関係なく破壊する一方的な権力を自分に与えたことになります。
裁判所の命令や正当な手続きなしに、政府は銀行口座を凍結し、保険契約を解除し、運転免許証を取り消すことができるようになり、被害者は何の手段も救済も受けられなくなったのです。
「もちろん、これらはすべて、緊急事態法の権限は一時的なものであるというトルドー大統領の約束に反している」と、National Reviewは指摘し、次のように付け加えています：3。
「トルドー首相は、発令を発表したとき、拡大した権限を『期限付きで、地理的に対象を絞り、対処すべき脅威に対して合理的で釣り合いのとれたものにする』とカナダ国民に約束した。その文言が真実であると証明された部分は一つもない。」
政府はあなたのお金の使い方を決めたがっている
カナダで起きていることは、全世界に警鐘を鳴らすべきことです。彼らは、私たち全員に待ち受けているものを正確に示しているのです。
政府は基本的に、金融専制と恐喝によって反対意見を統制するでしょう。
その次の段階として、プログラム可能なデジタル通貨が世界中で導入されるのです。2021年6月にテレグラフが報じたように、イングランド銀行はすでにプログラム可能な中央銀行デジタル通貨（CBDC）に向けて動き始めており、これが世界中の中央銀行の計画であることは間違いないでしょう4。
欧州中央銀行のファビオ・パネッタ[Fabio Panetta]執行委員は、2021年12月10日にイタリア・ローマで行われたデジタルマネーの未来に関する講演で、このことに言及しています5。
プログラマブル」な通貨とはどういうことでしょうか？テレグラフの説明によると、6 「デジタルキャッシュは、必需品、または雇用主や政府が賢明であると判断した商品にのみ使われるようにプログラムすることができる」とあります。言い換えれば、お金の発行者は、受け取り手であるあなたがそれをどのように使うかを完全にコントロールすることができるのです。
「イングランド銀行のトム・マットン[Tom Mutton]は、ある会議で、プログラミングが将来の中央銀行のデジタル通貨の重要な特徴になる可能性があると述べた」と、テレグラフが報じました7。
「彼は・・・取引の参加者の1人が（お金の将来の使用に）制限をかけるとどうなるのか？社会的に有害と思われる活動を阻止することで、社会的に有益な結果が得られる可能性がある。しかし同時に、それは人々の自由を制限することにもなりかねない。」
金融隷属による絶対的支配
プログラム可能な通貨が自由を制限する可能性があるというのは、おそらく今世紀最大の控えめな表現でしょう。それは絶対的なものです。あなたの雇用主、政府、中央銀行が、あなたのお金の使い方を決める特権を持つことを想像してみてください。
家賃にいくら使っていいか、どんな食べ物や服を買っていいか、どんな趣味にいつお金を使っていいか、第三者が決めることを想像してみてください。
それが彼らが手に入れようとする権力であり、カナダの現在の出来事がそれを証明しているのです。
マトンがほのめかしている「社会的に有益な結果」とは、基本的には、選挙で選ばれたわけでもないカバールが、個人の財政を細かく管理する能力を持ち、その結果、生活のあらゆる領域での行動に口を出すようになることです。イギリスの活動家でラジオ司会者のマージド・ナワズ[Maajid Nawaz]が上記のジョー・ロ－ガン[Joe Rogan]のクリップで指摘したように、プログラム可能なCBDCがあれば、イギリス政府は彼らの政策や活動に反対する人を完全にコントロールできるようになるのです。
たとえば、他の監視によって、彼がローガンの番組に出演する予定であると判断し、ボタンをクリックするだけで彼のCBDCを再プログラムし、彼が航空券を購入することを許可しないようにすることができるのです。それでは、その計画はおしまいです。
もちろん、CBDCはそれ自体で存在することになります。中国のように、デジタルIDや社会的信用スコアと一緒に使われるように設計されているのです。COVIDワクチンパスポートは、そのためのプラットフォームの一つですが、たとえワクチンパスポートを拒否する国や地域があったとしても、もう大丈夫だとは一瞬でも思わないで下さい。その代わり、全く同じ機能を持つデジタルIDシステムが導入される可能性が高いのです。
グローバル・リーダーシップは浸透している
ローガンのインタビューの中で、ナワズは、世界経済フォーラム（WEF）のメンバーが、世界的な権威主義を実現するために、世界中の政府に入り込んでいることについて、さらに語り続けています。Life Site Newsが報じたように：8
「・・・WEFは、その権威主義的なアジェンダを推進するために、世界中の国の指導的立場にメンバーを据えているのです。それは、世界中の政府指導者が、COVID-19の義務や制限を解除し始めた一方で、デジタル社会信用スコアの初期段階を形成するデジタル追跡と識別の装置をそのままにしていることを説明しています。
ナワズによれば、シュワブ政権下のWEFは、グレートリセットのアジェンダに賛同する人々を『政府の中に埋め込む』ことに取り組んできたといいます。いわゆるグレートリセットは、2030年までに人々が『何も持たずに幸せになる』と主張することで有名だが、WEFのウェブサイトではその詳細が説明されている、とナワズ氏は指摘しました9。
2020年に出版された『COVID-19: グレートリセット』でシュワブは、COVID-19の対応を『教育から社会契約、労働条件に至るまで、社会と経済のあらゆる側面を刷新する』ために用いるべきだと公然と主張しています・・・
WEFは、世界的なデジタルIDシステムの追求に関心があることを明確に打ち出しています10。『つまり、これはゴールポストをゆっくりと動かす終わりのないプロセスになるのだ』とローガンは要約しています。『ますます権威主義的になっていく』と、ナワズは付け加えました。『検問社会。それはすべてそこにある。彼らはそう言っているのです』。」
WEFは、具体的にどのようにして世界中の政府や指導的立場に潜り込んできたのでしょうか。それは、WEFのヤンググローバルリーダー・グループのメンバーを重要なポジションに当選させたり、就任させたりすることです。トルドー首相がシュワブのヤンググローバルリーダーズ・プログラムを受講していたと知ったら驚くでしょうか？
独裁者的な思考をもはや隠すことができない他のメンバーは、ニュージーランドのジャシンダ・アーダーン首相とフランスのエマニュエル・マクロン大統領です。ビル・ゲイツとフェイスブック創設者のマーク・ザッカーバーグもこのプログラムを受けており、両者ともそれぞれのビジネスベンチャーを通じて明らかにグレートリセットのアジェンダを支持し推進しています。
WEFの最終目標は、国連の最終目標と同じである。すべての人々、そして彼らを代表する政治家が、選挙で選ばれたわけでもない官僚や他の高給取りの「専門家」に服従し、経済活動を管理し、彼らの独断と偏見の基準に基づいて資源や機会を提供し、誰が人生で何をすべきかを決定するグローバル・テクノクラシーである。
この野獣システムを完全に実現する前に、彼らは世界に残された最も強力な自由の手段である自動車と現金の2つに対して戦争を仕掛ける必要がある。
伝統的な自動車と現金がなくなれば、それでおしまいだ。第4次産業革命につながるグレートリセットと呼ぶ彼らの獣システムが、満開になるのだ。私たちは「何も所有せず」、プライバシーもなく、デジタルでマークされた奴隷として幸せになるはずだ。少なくとも、彼らはそう言っている。
連邦準備銀行はすでに、現金に代わる新しいデジタル・ドルの創設に取り組んでいるが、ブッティギーグの仕事は、実際の人間が運転する個人所有の自動車にとって道路を安全でなくすることと関係がある。
彼は、中流階級の間で最も人気のある交通手段、つまり自動車と飛行機へのアクセスを制限したいのだ。超金持ちと彼らの言いなりになるエリート以外は、独立した交通手段、特にガソリンを動力源とするドライバー制御の自動車を利用できなくすればいいのだ。もちろん、エリートは車も自家用ジェット機もそのまま使える。
1月27日の記者会見で、ブッティギーグは、共和党の上院議員19人の賛成で先月可決されたバイデン氏の1兆2000億ドルのインフラ法案のもと、米国運輸省に投入される170億ドルの税金の使い道について優先事項を発表し、以下のように述べた：
「私たちは、アメリカにおける交通事故死の危機が続いていることを容認することはできません。こうした死は予防可能です。だからこそ私たちは本日、バイデン大統領の超党派インフラ法案から多額の新資金を得て、大胆かつ包括的な計画である『国家道路安全戦略』を立ち上げるのです。私たちは、政府や業界のあらゆるレベルの人々と協力し、結果を出していきます。なぜなら、すべての運転手、乗客、歩行者が、いつでも安全に目的地に到着できることを確信できるようにしなければならないからです。」
ブッティギーグは、高速道路での交通事故死をゼロ・トレランスにすることが目標だと語った。高速道路での死者が一人も出ない限り、安全性を高める努力をやめない。
そのためにはどうすればいいのか？
簡単だ。車の大半を道路から排除し、自転車や公共交通機関に置き換えるのだ。
どうやるのか、とあなたは言う。
従来の車のドライバーに嫌がらせをし、車の所有権をより高価にすることだ。バイデンインフラストラクチャ法案は、州や自治体がすべての交差点に「交通カメラ」を設置するための連邦資金を提供し、黄色信号が赤に変わった一瞬後に交差点を通過するのがカメラに映ると、自動的に切符が郵便で送られるようにするものだ。
この交通カメラがすでに設置されているところでは、自動車事故が減るどころか、非常に増えているのである。これは、数枚の切符を郵便で受け取ったドライバーが信号無視に対して猜疑的になり、信号が青から黄色に変わった瞬間にブレーキを踏み、その結果、後ろのドライバーが自分の後部に衝突してしまうからだそうだ。
また、ブッティギーグは、走行距離に応じて課税される新しい連邦税が欲しいとも言っている。
このような税金は、すでにガソリン代や保険料の高騰で苦労している貧しい人々や中流以下のドライバーに負担を強いることになる。そして今度は、車にどれだけ乗っているかによって、別の税金が課せられることになる。
ブッティギーグとバイデンはまた、すべての自動車にメーカーが「キルスイッチ」を装着することを義務付ける法案をインフラ法案に滑り込ませた。このスイッチによって、外部の第三者があなたの運転が異常だと思ったときに、あなたの車を停止させることができる。これがどのように悪用されるか、想像してみてほしい。あなたは自分の車を所有しているが、他の誰かがそれを無効にする力を持っている。そこで何か問題が起きたり、悪用されたりする可能性があるだろうか？
なぜブッティギーグは自動車に反対なのか？
ボスのクラウス・シュワブから与えられたブッティギーグの仕事は、グレートリセットに向けたアメリカの準備だ。グレートリセットのあらゆるものと同様に、自家用車による移動手段を変えることは、公衆衛生を口実に行われる。私たちの安全のためですからね。そして「安全を守る」ために、政府は私たちの生活様式や移動の自由を上書きしなければならないのだ。
もしあなたが私を元気づける必要があるなら、元教育者で、ニューヨークで市民権弁護士をしているトリシア・リンゼイ[Tricia Lindsay]のビデオをご覧あれ。彼女は、「この国が設立されたときの教義」について、知識豊富かつ情熱的に語っている。最初の4分を聞いたら、10分全部見るまでやめられなくなること請け合いです！
ブッティギーグと世界経済フォーラムがどのようにこの国の公道へのアクセスを減らし、電気自動車や自動運転車を（もし買う余裕があるなら）強制的に導入しようと計画しているかについては、以下のマイケル・ファロン[Michael Fallon]の短いポッドキャストを聞いてみてください。
先月ブッティギーグが発表した国家道路安全戦略は、オバマ政権下で開始された完全な道路プログラムを再確認し、拡大したものに過ぎない。
それをさらに発展させた「2021年完全道路法」は、昨年、テネシー州選出のスティーブ・コーエン[Steve Cohen]議員によって議会に提出された法案である。この法案の内容のほとんどは、ブッティギーグが170億ドルの連邦インフラ・ドルの新しい裏金を使って実施するものである。
その法案によると、「『完全な道路』という用語は、あらゆる年齢や能力の人々に対して、歩行、自転車、交通、自動車、貨物などの複数の移動手段に対して安全でアクセスしやすい選択肢を提供する公道と定義されている。」
第2節B部分では、完全道路法の焦点について、以下のように法案で語られている：
(B) 交通手段をより効果的に組み合わせ、それぞれの交通手段のニーズを適切なバランスで満たす統合施設とするために、スコーピング、設計、建設手続きを修正することに焦点を当てる。
重要なのは、これらの交通手段の「適切なバランス」を誰が決定するのか？、ということである。
この「バランス」を決定する権力を持つ者は、自動車、自転車、歩行者により多くの、あるいはより少ないスペースを与える権力を持つのだ。もし、ブッティギーグと世界経済フォーラムの上司たちが思い通りにやれば、従来の自動車のドライバーをできるだけ悲惨な状態にし、最も狭い混雑した空間と最も厳しいルールを与え、同時に彼らのユートピア交通システムの構築費用の大部分を彼らに請求することになるのである。
その目的は、標準的な、ガソリンを動力とする、人間が運転する自動車にとって道路を住みにくいものにし、人工知能を動力とする自律的な電気自動車に対応するように作り変えることである。この自動運転AI車を購入できる人は少なくなるだろうが、それこそが目的であり、中流階級の大半を車から解放し、自転車や公共交通機関、徒歩に乗せるためなのである。世界最大の監視国家であり、WEFのテクノクラートとその操り人形であるヤング・グローバル・リーダーズの目には、あらゆる国のモデルとして映っている中国では、そのようなことが行われているのである。
この法案では、州や地方は新しい交通システムの計画を、選挙で選ばれたのではない地域計画組織、地域交通局、あるいは非営利団体に委託することが奨励される。これは、テクノクラートの夢である。テクノクラートは国民に説明責任を果たすことを嫌う。選挙で選ばれたわけでもない、説明責任のない官僚やNPOや民間業者に、より多くの政府機能を委託できれば、それに越したことはないのだ。これでは、あなたの投票が無意味になる。
一度、車から降ろされ、現金を取り上げられ、自動運転の自律走行車とデジタルマネーに置き換えられたら、もうおしまいだ。自由な生活への探求は終わり、獣のシステムが生活のあらゆる面を支配することになる。
だからこそ、トラック運転手のフリーダムコンボイを支援するために、人々が大挙して街頭に出てきているのである。彼らはそれを理解する人々だ。彼らは自分の子供や孫が奴隷として生きることを望んでいないのだ。
そう、私たちは今、みんなトラック運転手なのだ。
Read more at: LeoHohmann.comGlobalists are coming for your cars, your cash, and your bodily integrity, and if they succeed they will own everything and you will be their slave in the coming digitized feudal system Monday, February 14, 2022 by: News Editors
https://www.naturalnews.com/2022-02-14-globalists-are-coming-for-your-bodily-integrity.html#
(ナチュラルニュース）この週末に行われている世界的な抗議活動は、ワクチンとワクチン義務化に憤慨するトラック運転手たち以上のものです。
(Article by Leo Hohmann republished from LeoHohmann.com)
世界は燃えている。人々は専制政治に立ち向かうために立ち上がっている。これは善が立ち上がり、悪に立ち向かっているのだ。人々は目覚め、この時代の緊急性を感じているのだ。本当に目覚めたとき、あなたは戦いから逃げない。
いいえ、あなたは最前線に駆けつける、なぜならあなたはこの時点で失うものは何もないことを悟るからである。暴君の家来として残りの人生を生き、奴隷の主人に従い、主人が命令するたびに新しい注射を打ってもらうか、あるいは足を踏み入れて、「いや、おまえとはもう終わりだ。私の人生から出て行ってくれ」と言うかだ。
ワクチン接種は、支配的なグローバルエリートがいかに自分たちに有利なようにシステムを操作しているかを示す、最新の、最も目に見える、明白な例に過ぎない。これは何十年も続いていることだが、今回の義務化はこれまでで最も大胆な権力奪取である。
彼らが私たちをどう見ているかは明らかである。私たちは、疑うことなく彼らに仕えるためにここにいるのだ。私たちが、私たちのプライバシーや尊厳を侵害する過激な新政策について質問し、答えを求め始めた途端、彼らは私たちに「黙って、奴隷船に戻るように」と言うのだ。トラック運転手の車両集団に対する彼らの反応を見れば、この庶民を全く軽んじていることがわかるだろう。
何月何日までに「個人のワクチン接種状況」を申告し、何月何日までに「完全接種」したことを証明する書類を提出しなければ仕事を取り上げられると彼らがあなたに言ったとき、それは宣戦布告であった。
もしあなたが袖を捲って実験的な注射を受けなければ、医療を拒否することができると彼らがあなたに言ったとき、それは宣戦布告だったのだ。
もはや「必要不可欠」ではないと判断されたから、あなたの小さなビジネスを閉鎖する権利があると彼らが言ったとき、それは宣戦布告であった。
神を崇拝するために教会に行ってはいけないと彼らがあなたに言ったとき、それは宣戦布告であった。
飛行機や地下鉄に乗れない、レストランに入れない、注射を受けたという証拠を見せなければいけないと彼らがあなたに言ったとき、それは宣戦布告だった。
彼らが、あなたの生後6ヶ月の赤ん坊、幼児、10代の子供に、秘密の医療用処方を注射しなければ、学校や大学に入れないと命令したとき、それは宣戦布告だった。
戦争は、はるかに、はるかに少なくあることに対して戦われてきた。そして、暴君は国民に対してより少なくあることを要求したために、首を落とされた。
あなたが実験的な注射を打つという脅しで、食卓に食べ物を並べる能力を奪うことは、その人とその家族に対して宣戦布告したことになるのである。
これは、カナダの人々の目を覚まさせた。そして今、他の国々の人々も、この事態がどこへ向かっているのか、手がかりを得ようとしている。
グローバリストの支配者たちがどれほど横柄で残酷なことをするのかに気づきつつあるのだ。
もし彼らがこの戦いに勝ち、この対決から勝者として立ち去るなら、ワクチンの義務化やパスポートの発行だけでは済まないだろう。
彼らは、あなたの権利と自由の残りを奪うために、整然とした正確さで前進するだろう。憲法修正第1条と第2条、移動、集会、言論、礼拝の自由とはおさらばだ。
テクノクラート的なワンワールド・ビースト・システムの下では、あなたには何の権利もなく、支配者たちによって与えられる特権だけがあるのだから。
彼らの目的は、あなたを所有することである。それ以外の何ものでもない。
あなたが誰かを財産として所有するとき、あなたは命令を出すために相手の許可を求めない。ただ命令を吠えれば、彼らは行動に移ることを期待される。質問は許されない。
カナダのトラック運転手たちが2週間前にフリーダムコンボイを始めたとき、カナダのジャスティン・トルドー首相は即座に彼らを「少数派で・・・受け入れがたい意見を持っている」と決めつけ、会談に値しない人物とした。彼らは彼の下にいるのだ。トルドーは、世界経済フォーラムのヤング・グローバル・リーダーズ・プログラムの卒業生である。
今日、2月12日、パリでトラック運転手の車列の反強制の大義に人々が同意したとき、フランスのエマニュエル・マクロン大統領は、クラウス・シュワブが任命したヤング・グローバル・リーダーのもう一人で、彼らに催涙ガスを使うよう警察に命令した。家族連れのレストランにもガスを浴びせさえした！
これが、我々人民のためではなく、世界経済フォーラムとその手先が率いるダボス会議に拠点を置くグローバリストエリートのために働く、あらゆる詐欺師政治家と官僚の態度である。
ワシントンのバイデン政権は、カナダのトルドー、ロンドンのジョンソン、パリのマクロンと同じ世界的陰謀団のために働いているのだ。
最近、ワシントンで政府の記者会見が行われたが、ほとんど注目されず、正しい種類の注目もほとんどされなかった。
1月27日に壇上で声明を発表したのは、米国運輸省のピート・ブッティギーグ[Pete Buttigieg]長官で、連邦政府による「包括的国家道路安全戦略」の開始を発表したのである。
表向きは交通安全のためということになっている。私たちの安全を心配してくれているのだ。しかし、それはもっと大きな、もっと邪悪な目的のための見せかけの口実であった。しかし、実際には交通安全とは何の関係もない。
ブッティギーグをバイデン政権の二枚舌のマルクス主義者に過ぎないと切り捨てる前に、世界の陰謀団がこの人物に大きな計画を立てていることに注目しよう。彼はシュワブのヤング・グローバル・リーダーズ・プログラムの2019年度卒業生だ。世界経済フォーラムが主催する5年間の「トレーニング」プログラムで、未来の世界のリーダーが、邪悪なグローバリスト億万長者エリートの利益のために自国を売り渡す方法を教え込まれるのである。
Pete Buttigieg
Icarus, the billionaires and global resetters Published on January 27, 2022 Written by Bud Bromley
https://principia-scientific.com/icarus-the-billionaires-and-global-resetters/
世界経済を封建制に戻すというグローバル寡頭政治の計画には、巨大な断絶がある。
星や惑星に行き、衛星のネットワークを立ち上げて維持し、羊たちに宣伝教化し続けることを想像する夢想家や策士たちは、銀行や政治のコネを使って社会の脱炭化水素化を推進しているのと同じ者たちだ。
風車もソーラーパネルも、核燃料さえも、この惑星からペイロードを打ち上げることはできない。ウォルマート、COSTCO、ターゲットの棚には、ソ連時代のモスクワのデパートのように、人々が欲しいもの、必要なものは何もないことになる。
彼らの想像するドローンによる配達システムは、建設も維持もできず、出荷する商品もないだろう。
一つの仮説は、超富裕層が自分自身や自分の会社、ビル・ゲイツの巨大企業農場に必要な燃料、中間体、基礎化学品、プラスチックなどを供給するために、自分たちの石油精製所と石油化学工場網を維持することである。しかし、それは今あるものとどう違うのだろうか？
彼らはそれらの事業を閉鎖するのではなく、拡大するのだ。彼らはまだそのことに気づいていない。
自己愛的な妄想で精神的におかしくなっているのは、事実上すべての先進国の政府だけではない。大手企業、銀行、航空会社、労働組合、医療制度、いわゆるビッグテックを含む製造会社のほとんどが、他に類を見ないほど自己破壊的な愚か者の道を歩んでいるのである。
アップルはどうやって石油化学製品を使わない携帯電話を作るのだろう？
フェイスブックやその他のソーシャルネットワークは、石油化学製品なしでどのように維持されるのか？
グローバルバンカーは、コンピューターや衛星ネットワークなしで、どうやって暗号通貨を計画実行するのか？
肥料がない時、アマゾン、COSTCO、ウォルマート、ターゲットはどうやって食料を配達するのか？
病室がどれだけプラスチックでできているか考えてみよ。
今日、すべての先進国を支配している巨大な政府官僚機構とその政治家たちが、コンピューターやネットワークなしで働いているのを想像してみよ。
タイプライターを製造している人はまだいるのだろうか？おっと、メモや手紙を書くための紙のために、もっと木を伐採しなければならないだろう。ペーパーレス・オフィスもこれまでか。遅延は世界を縛ることになる。政府も企業も、もはや古い紙ベースのやり方では存在し得ないのだ。それは非常に非効率的で非現実的である。
ロナルド・スタイン（Ronald Stein）によるこの記事で、おそらく私よりもうまく言い表している：https://www.cfact.org/2022/01/17/esg-extreme-shortages-guaranteed/
奇妙なことに、私は長期的には楽観的である。
なぜなら、彼らの非現実的、非科学的、非実用的なカーボンフリーのディストピアの夢は、世界を支配しようとする退嬰的な封建的計画とぶつかるからだ。 そして、超人間的なひも理論では、この断絶を解決することはできない。
彼らは自分自身と、いわゆる先進国の人々の半分を馬鹿にし、笑いものにしているのだ。
そう、国連、WHO、EU、世界経済フォーラム、ローマクラブなどの超国家政府もどきはもちろんのこと、あらゆる場所の政府や主要産業のいわゆるリーダーたちのことだ。 彼らは皆愚かで、ヒンデンブルグのように大きく沈んでいく。
私たち自由な人々や自由な思想家がすべきことは、待つこと、そして最も重要なことは、彼らや彼らのメディア、軍事機械が私たちを再び戦争に引きずり込むことを許さないことだ。
戦争は常に、封建的イデオローグがユートピアの夢が現実と衝突することにようやく気付いたときの解決策である。 膝をついてはいけない。
それは繰り返されるイカロスの予言である。
See more here: budbromley.blog
Brace yourself for impact: Luciferian elite launch ‘Great Collapse’ of Western civilization Monday, January 24, 2022 by: News Editors
(ナチュラルニュース） 私たちオルタナティブ・メディアが何年も前から報道してきたことを、企業所有の主流メディアが報道し始めたら、ほとんどのアメリカ人が住んでいる偽りの現実に時間がなくなっていることがわかるでしょう。
(Article by Leo Hohmann republished from LeoHohmann.com)
私は2018年から警告を発しています。アメリカは内戦に向かっている。この半年ほど、私たちの多くは、きしむサプライチェーンについて警告してきました。
そのチェーンは、真冬に北から極寒の空気が忍び込むと、水道管のように座屈し、壊れる準備が整いつつあるのです。
それが起こるのは、たいてい夜中、みんなが暖かいベッドで寝ているときです。気温がどんどん下がっていくストレスで、パイプが膨張し始める。そして、そのパイプが水滴のように垂れてきて、突然、破裂してしまう。そして、突然パイプが破裂し、水が外に出て、家の中に流れ込む。
その時点で大混乱。寒くなるのが分かっていれば、パイプにラップをして、ダメージから守ることができたはずです。
今のアメリカのサプライチェーンは、そんな感じです。アメリカの90％の家庭の生活に平常のうわべが支配している間、プレッシャーは高まり続けています。彼らは寝ぼけた生活を送っているので、世界経済全体にお金を流すためのパイプにどんな圧力がかかっているのか、見当もつかないのです。
しかし、不正直な主流メディアが注目し、穏やかで中途半端な警告を発し始めたら、限界点が近いことを知るでしょう。
例えば、『デトロイト・ニュース』1月15日号に掲載された記事を紹介しましょう。『ミシガン州、ワクチン未接種の米国人トラック運転手の入国拒否で深刻な衝撃に直面』という見出しの記事で、アメリカ経済を動かすエンジンであるトラック運転手が、カナダの社会主義政権によって壊滅的な打撃を受けようとしている、という真実が少し垣間見えるのです。
この見出しで目に飛び込んできたキーワードがあります。「衝撃（インパクト）」です。
先週、様々な地域で霊的に見識のあるクリスチャンから、多くの夢やビジョンが報告されていることを報告しました。彼らはお互いを知らないし、すべての異なるバックグラウンドを持っていますが、彼らはすべて 「衝撃に対して自分自身を備えよ」と信者に警告する同様の夢を持っていることを話しています。
この夢を聞いてから、「衝撃」という言葉があちこちで目につくようになりました。このデトロイト・ニュースの記事でも、迫り来る「深刻な衝撃」が語られています。
見出しだけ見ると、このワクチン義務化のトラック運転手への影響を被るのはミシガン州だけという印象を受けるかもしれません。
騙されないでください。統計はそうでないことを示しています。トラック運転手の50パーセント以上がワクチン未接種であり、アメリカトラック協会の調査では37パーセントが注射を受けることはなく、雇用主から強制されれば仕事を辞めると答えているのです。
ミシガン州トラック協会会長のブライアン・ヒチコック[Brian Hitchcock]の言葉です。
「間違いなく衝撃を与えるでしょう（またこの言葉が出てきました）。そして、それは早ければ明日から始まり、あちこちですべての供給不足を引き起こすでしょう。」
間もなく、「双方向の出荷が途絶える」と記事は解説しています。
もし、これが米国のサプライチェーンに対する唯一の課題であれば、対処できるかもしれません。
しかし、そうではありません。
米国のサプライチェーンにくさびを打ち込んでいるもうひとつの大きな力は、中国です。
中国は、米国、カナダ、ヨーロッパに商品を送る港を意図的に閉鎖しています。
つまり、米国が中国に依存してきた多くの製品が、今後数週間から数ヶ月のうちに店頭に並ばなくなるのです。
グローバリゼーションのおかげで、アメリカはもはや自立した国ではなくなっています。命を救う抗生物質など、極めて重要な製品の多くは、中国から米国に輸送されています。このような製品を大量に生産できる産業を米国が立ち上げるには、数ヶ月、あるいは数年かかるでしょう。
同じく主要出版社であるブルームバーグによると、中国での規制の影響は「この地域のサプライチェーンに影響を及ぼし始めている」といいます。中国の最も忙しい重要な港のいくつかで商品の移動が遅れた結果、荷主は現在上海に迂回しており、昨年の夏に大規模な渋滞のボトルネックにつながった世界最大のコンテナ港の遅延のようなものを引き起こしています。その結果、カリフォルニア沖に過去最多のコンテナ船が待機することになり、その供給過剰は現在も解消されていません。
出航予定はすでに1週間程度の遅れが出ており、貨物輸送業者は、ヨーロッパや米国ですでに滞っているゲートウェイへの影響を警告しています。また、経済学者は、中国が港を封鎖し続ければ世界経済は「サプライチェーン・ショックの母」に向かう可能性があると警告している理由もここにあります。
衝撃に備えよ。急性の衝撃に。
私たちはかつてないほどの深刻な困窮を経験しようとしています。そして、それは食料品店だけではありません。カナダからの自動車部品（問題）によって、車の修理はより困難になります。医薬品、電子機器、アパレルなど、私たちがウォルマートで買うものはすべて中国から輸入されています。もし中国が、世界のコンピュータ・チップの大部分が生産されている台湾に待望の軍事行動を起こしたら、どんな影響が出るか想像してみてください。
あるいは、見えていても、それを報道すれば、眠っているアメリカ国民が今以上に動揺して落ち着きを失うかもしれないと恐れているのかもしれません。しかし、土曜日のDetroit Newsや金曜日のBloombergのような記事を見ると、彼らでさえ神経質になりつつあることがわかります。もしかしたら、あの「陰謀論者」たちがずっと正しかったのかもしれない、と思っているに違いありません。しかし、企業の役員室にいる彼らの支配者たちは、読者に真実をすべて報告するために陰謀の真相に迫ることを許さないのです。
もしそうなら、ワクチン接種の義務化や港の閉鎖など、99％生存可能なウイルスのせいにしていることが、アメリカと西洋の制御解体計画の一部であることが分かるはずです。この計画は、選ばれた政治指導者よりも上のレベルで活動する、非常に強力な組織によって実現するよう計画されています。世界経済フォーラムや国連、ゲイツ財団、ロックフェラー財団、ソロス財団、フォード財団、そしてブラックロック、バンガード、ステートストリート、フィデリティの取締役会に連なる企業パワーエリートが提示するクラウス・シュワブのビジョンを信じる人々が、崩壊へと導く決断をしているのです。これら4つの金融投資会社は、大手銀行を含む世界の大企業のほとんどすべての支配的な株を所有しています。そして彼らは、今こそシステムを破壊し、新しい何かでやり直す時だと判断しました。全く違うものです。彼らはそれを「グレート・リセット」と呼んでいます。私はそれをテクノクラシーと呼んでいます。
彼らは、世界経済と世界の社会構造、つまり私たちの生活、仕事、食事、社会での動き方をリセットしようとしているのです。彼らはこのすべてについて計画を持っており、それは私たちが慣れ親しんできたものとは似ても似つかないでしょう。
彼らは、デジタルでプログラム可能な新しい通貨に基づく経済と、ルシフェリアンの価値観に基づく社会構造を望んでいるのです。
つまり、米ドルに基づく現在の資本主義経済システムは、彼らが新しい通貨システムと社会的信用に基づく新しい技術主義、そして実際の資本主義とは何の共通点もない新しい「より公平な」形態の「包括的資本主義」で「より良く作り直す」前に、廃棄されなければならないということです。
このシステムでは、中流階級を財産から切り離すことになります。新システムが成功すれば ほぼ全ての私有財産は 1パーセントのエリートが所有し 私たちは彼らから借りることになります。
政府・メディアの既成のシナリオに反対する人々は、ある朝目覚めると、デジタルマネーへのアクセスが遮断されていることに気づくでしょう。現金のバックアップもない。現金は段階的に廃止されるからです。
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関連
マルクス主義成立過程の種明かし:Baruch Levyのマルクスに宛てた手紙 ｂｙ モルデカイ・モーゼ
1879 letter from Baruch Levy to Karl Marx:
ユダヤ民族は全体として自分自身のメシアとなる。それは、他の民族の解体、国境の廃止、君主制の消滅、そして、ユダヤ人があらゆる場所で市民権の特権を行使する世界共和国の設立によって、世界支配を達成するでしょう。この新しい世界秩序において、イスラエルの子らは、反対を受けることなく、すべての指導者を供給することになる。世界共和国を形成するさまざまな民族の政府は、難なくユダヤ人の手に落ちるでしょう。そのとき、ユダヤ人の支配者は私有財産を廃止し、あらゆる場所で国家の資源を利用することができるようになるのです。こうして、タルムードの約束が実現します。タルムードでは、メシアの時代が来れば、ユダヤ人は全世界のすべての財産を手にすることになると言われています。
グレート・リセットの首謀者クラウス・シュワブについて知られていない7つの事実 by Silviu "Silview" Costinescu
ダークウィンター攻撃を強めている
China shuts down more ports due to “covid,” global supply chain collapse imminent Wednesday, January 19, 2022 by: Ethan Huff
(ナチュラルニュース） 最近の「Covid」の波に対抗するため、共産主義の中国政権は、最も繁忙で重要な港のいくつかを閉鎖することで、サプライチェーンに致命的な打撃を与えようとしています。
中国の「Covidゼロ」政策は、消費財が中国から世界に出て行くのがさらに困難になることを意味しています。上海経由の供給が一部迂回されていますが、昨夏と同じような混雑のボトルネック、あるいはそれ以上の事態を回避するには十分ではないでしょう。
米国では、少なくとも105隻の供給船が西海岸に浮かんでおり、終わりが見えないため、その影響をまだ受けています。中国が「Covid」対策という名目でさらなる経済戦争を仕掛けているため、この数は間もなく急増するでしょう。
出航予定はすでに約1週間の遅れに直面しており、貨物輸送業者は、米国と欧州の両方ですでに滞っているゲートウェイが確実にその影響を受けるだろうと警告しています。
HSBCのエコノミストはすでに、世界経済全体が「すべての母」となるサプライチェーンの崩壊に向かう可能性が高いと警告しており、政府や企業に支えられたメディアは、武漢コロナウイルスのオミクロン（白痴）変異株のせいだと非難しています。
「一時的なものであればよいが、大きな破壊力を持つ」と、そのいくつかは書いています。
「Covid」は世界経済崩壊のスケープゴートに過ぎない
昨年、中国がわずか数日間、港を閉鎖したことで世界に大きな衝撃が走ったことは記憶に新しい。その結果、「世界の物流と海運に前例のない支障が生じ、今日に至るまで解決されていない」というのが、あるレポートの表現です。
「中国は世界最大の貿易国であり、パンデミックの間、工場を稼働させる能力は世界のサプライチェーンにとって極めて重要であったからです。
これは、各国が経費を節約し、製造業を海外にアウトソーシングすることで経済的食物連鎖を「前進」させようとするときに起こることで、米国は何十年もそうしてきたのです。
今、鶏は大きな意味でねぐらに戻りつつあり、事態はとても醜くなりそうです。(関連：中国経済はすでに崩壊しており、オミクロンはスケープゴートである)
権力者たちは、自分たちのシステムの失敗（例えば、すべてを人為的に支え続けるために無限の不換紙幣印刷を必要とするウォール街の腐敗の暴走）に対して新しい言い訳が必要になるといつでも、単に新しいCovid「変異株」を鼓舞し、じゃじゃーん：すぐに言い訳ができるのです。
多くの人がこの小さな陰謀に気付いていますが、被害はすでに出ています。金融テロリストが沈みゆく船から逃げ出そうとするとき、彼らは世界経済全体を含め、すべてを一緒に引きずり降ろそうとしているのです。
現在我々が知っているシステムは、破綻するように設計されています。あるいは、少なくともそれは、単なる幻想を土台とした巨大なカードハウスに過ぎないため、いずれ破綻することが理解されていたのです。
それを知っていたからこそ、ピラミッドの頂点にいる人々は、最終的に全体が崩壊したときの言い訳として何かが必要だと考えており、筆者はそれが最初の場所で「Covid」を発表した理由だと考えています。
そして今、この「Covid」は無限の変異株を従えて登場しました。世界の建築家とエンジニアは、旧世界秩序の統制された解体を画策しているように見えますが、それは「グレートリセット」の一環として、それはまもなく新世界秩序に取って代わられることになるのでしょう。
今回の中国からの供給停止は、そのパズルの一片であるように思えます。もし、アメリカや他の国々が、自動車用のコンピューター・チップや家庭用電化製品を手に入れることができなくなれば、事態は一気に悪化するでしょう。
Covidとグローバルサプライチェーンに関する最新のニュースは、Collapse.newsでご覧いただけます。
Sources for this article include:
High Level International Bankers Simulate The Collapse Of Global Financial System January 15, 2022
https://greatgameindia.com/bankers-collapse-financial-system/
グローバル銀行家が金融システムを崩壊させるという、理論に基づいた大惨事のシミュレーションが、かなり最近行われました。このイベントと、2019年末に開催された悪名高い「イベント201」との間には、著しい類似性がありました。
先月、国際銀行の高官や組織がイスラエルに集まり、世界的な金融システムの崩壊を描いた世界規模の「戦争ゲーム」シミュレーションが行われました。
この卓上実験は、COVID-19が世界デビューする直前の2019年10月に行われたパンデミックシミュレーション訓練「イベント201」に類似していました。
2021年12月9日から10日間、エルサレムのイスラエル財務省で「Collective Strength（集団的強さ）」プロジェクトが開催されました。オミクロンの変異株をめぐる留保により、ドバイ万博からエルサレムに移されることになったのです。
イスラエル主導のもと、米国、オーストリア、ドイツ、イタリア、オランダ、スイス、タイ、アラブ首長国連邦の10カ国の財務省職員が参加しました。
国際通貨基金（IMF）、世界銀行、国際決済銀行（BIS）などの超国家機関も参加しました。
この演習は「war game」と呼ばれ、「Dark Web」での機密金融データの流出、世界の為替システムを狙ったハッキング、それに続く「フェイクニュース」による銀行の暴走や市場の混乱など、世界の金融枠組みに対するさまざまな理論的大規模サイバー攻撃に対する反応を再現することが目的でした。
この「集団的強さ」は、そのタイトルが示すように、サイバーセキュリティと金融分野における世界的な協力関係の強化に重点を置いているように思われます。
ロイター通信によると、この演習の参加者は、起こりうる世界的な金融危機に対する多国間のアプローチについて議論しました。債務決済の猶予期間、SWAP/REPO協定、銀行休暇の同期化、主要通貨からの協調離脱などが、提案された政策的救済措置の一つでした。
このタイミングだからこそ、主要通貨との切り離しをシミュレーションするというコンセプトは、いくつかの疑問を呼び起こしました。参加者が集まって「集団的強さ」が発足したのと同じ頃、バイデン政権がSWIFT（Society for Worldwide Interbank Financial Telecommunicationの略称）と呼ばれる世界規模の電子決済・メッセージシステムからロシアを排除しようと考えているという噂が浮上したのです。
この措置は、ロシアがウクライナを攻撃した場合、米国が科す広範な経済的罰則の一部となる可能性があります。
IMFと世界銀行、そして世界経済フォーラム（WEF）を間接的に組み込んだ「集団的強さ」のシミュレーションの参加者名簿は、さらに多くの懸念をかき立てる可能性があります。
2019年10月、世界経済フォーラムはビル＆メリンダ・ゲイツ財団、ジョンズ・ホプキンス大学ブルームバーグ公衆衛生大学院と共同で、「イベント201」のシミュレーションを実施しました。
WEFはまた、そうしたクレジットカードやデビットカードを含む金融デバイスの確立を支持し、個人レベルで「個人の炭素排出量」を追跡することも大いに可能であるとしています。
カーネギー国際平和財団は世界経済フォーラムと共同で、2020年11月にエグゼクティブ・サマリーを発表し、「集団的強さ」の一環としてシミュレーションされた状況の本質を詳しく説明しました。
報告書の著者であるティム・マウラー[Tim Maurer]とアーサー・ネルソン[Arthur Nelson]は、「コロナウィルスのパンデミックによって加速された前例のないデジタル変革」を目撃する地球を描いています。
このような社会では、「サイバーセキュリティがこれまで以上に重要である」と著者は主張しています。
この調査では、世界の金融システムの保護は「組織的な課題」であるとし、世界の金融システムやそのデジタル・インフラを保護するための単一の国際機関が存在しないことに言及しています。
要旨では、「金融、国家安全保障、外交の各界が断絶している」とさえ述べられています。
マウラーとネルソンは、次のような解決策を打ち出しました。
しかし、「他の」産業とはどのようなものなのでしょうか。
著者は、これら一連の提案を「デジタルトランスフォーメーション」に分類しています。報告書では「Safeguard Financial Inclusion」となっています。
以下は、提案の一例です。
「G20は、金融包摂を進めるための技術にサイバーセキュリティを後付で含めるのではなく、最初から設計しなければならないことを強調すべきである。」
デジタル「健康パスポート」と関連する「デジタルウォレット」は、「最初から金融包摂を進めるために使われる技術」の例であると思われます。
また、国連の持続可能な開発目標、特に目標16.9にある、2030年までに乳幼児を含むすべての人がデジタル化された法的身分証明書を取得することを促すものとも一致するように思われます。
目標16.9はまた、欧州連合が、ワクチン未接種者や自然抵抗力を持つ人をあらゆる種類の公的・私的環境から締め出すために欧州各国で利用されるワクチンパスポート、いわゆる「グリーンパス」が人々のプライバシーを保護すると主張していることを思い起こさせます。
GAVIワクチンアライアンスは、「命を救うワクチンを最も必要とする子どもたちを特定し登録するプロセスを近代化するために、新しいテクノロジーを活用するイノベーション」を求め、グローバル金融システムのセキュリティと公衆衛生という2つの別々の課題を結びつけました。（蛇足：GAVI関係者は、毎月「ワクチン」打ちの無期懲役）
しかし、このような技術の活用は、小児予防接種の記録だけにとどまりません。GAVIは、こうした「新しい技術」の今後の応用を「他のサービスへのアクセス」と位置づけ、広い意味での「金融サービス」を含むとしました。
「金融包摂」の懸念はさておき、カーネギー財団のエグゼクティブ・サマリーの執筆陣は、IMFのウェブサイトに掲載された2021年春の論文で、彼らの提言と同じことを述べています。
カーネギー報告書の執筆者や「集団的強さ」の共同研究者が、金融システムとそのデジタル資産を適切に保護することの重要性を強調しているのに対し、純粋なデジタル、クラウドベース環境への持続的移行が、本当に「安全」と言えるのかどうかは不明です。
例えば、イスラエル財務省の金融サイバーマネージャーであるミハ・ワイス[Micha Weis]は、「集団的強さ」について次のように語っています。「攻撃者は防御者の10歩先を行っている。」
同様の発言は、すでに「フィンテック」や「ビッグテック」と「ビッグファイナンス」の重なりを懸念している人々にとっては、不安なものでしょう。
同様に、多くの人にとって、大規模で致命的な世界的災害のまた別の「シミュレーション」は、2020年3月20日に当時の米国国務長官マイク・ポンペオによって「ライブ演習」と名付けられた悪名高い「イベント201」とその後に起こったことの記憶を呼び起こすかもしれません。
© 01/07/22 Children’s Health Defense, Inc. This work is reproduced and distributed with the permission of Children’s Health Defense, Inc.
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The Four Horsemen of the Left’s Artificial Apocalypse By: J.B. Shurk Sat 12:33 pm +00:00, 8 Jan 2022 posted by Weaver
https://tapnewswire.com/2022/01/the-4-horsemen-of-the-lefts-artificial-apocalypse/
私たちは今、人間関係の劇的な変化の崖っぷちに立たされていると、私は確信しています。何世紀にもわたって力を蓄えてきた制度や権威、文化的な操り人形師たちが、今日、壊れようとしている故に・・・そしてパニックになっている故に・・・叫んでいるのです。この25年間の技術革新は、人々に何を示したのでしょうか。とりわけ、このデジタル時代のビッグバンで爆発的に増えた膨大な無料情報のバイキングは、従来の「門番」をすべて追いやりました。夕方のニュース番組も、深夜のコメディ番組も、ホワイトハウスの報道陣も、もはや何がニュースになるかを独占することはできません。ソーシャルメディア上の一般人も、多くの有名エンターテイナーと同じように才能があることを証明しており、ハリウッドや音楽業界は、もはや我々の文化を形成するものに対して独占的な支配力を保持していないのです。そして、ビットコインをはじめとする暗号通貨の台頭により、中央銀行（とその顧客である政府）が、政治家や銀行家がエリートで偏狭な経済クラブの影から市民の富と生活を課税、処罰、支出、管理できる不換紙幣を独占できない時代がすぐそこまで来ているのです。
これらの傾向は、人間存在の根本的な転換を意味しますが、国際社会主義や強力な寡頭政治、あるいは市民の生計維持に向かうものでもありません。むしろ、政府の規制と権威の犠牲と排除による個人の自由の台頭です。この25年間の技術開発によって、人間は政治家や官僚、ポップスター、企業の取締役会に相談することなく、商品やサービス、知識、安全、精神的なつながり、娯楽を取引することができるようになりました。このような現実を目の当たりにすると、人間の自由と独立のための技術的な革命に他ならないのですが、なぜ今日の権力者たちが権威主義や全体主義をどこまでも受け入れてきたのか、その理由が明らかになります。彼らは、私たちの解放の高まりから、失うものはすべてあり、得るものは何もないのです。彼らの専制政治は、彼らの唯一の救いなのです。言い換えれば、権力者たちは皆、深く恐れているのです。
その恐怖に応えるように、今日、グローバルエリートが行うことはすべて、権力と富をできるだけ少数の手に集約し、個人の自由を拡大する道を開いた技術を引き継ごうとすることで、この有機的な革命に反撃することです。これらの構想は、集団主義的（左翼的）かつ世界主義的（寡頭政治的）であり、個人主権を弱め、政府の支配を強めるという同じ目的を追求しているのです。
(1) グレートリセットの制圧をもたらすCOVID-1984
中国フルーは小さな疫病かもしれませんが、科学的独裁が世界中で定着した2年後、監禁、中小企業の荒廃、教会の閉鎖、そして、下級の専制君主によって考案された独断と気まぐれな命令に従わないことに対する罰は、すべて国民の生活に対する政府の完全支配を受け入れるよう条件付けることだったことは明白です。単純明快。政府は、自分たちが世界に恐れるように教えたウイルスが大好きなのです。彼らの言葉を借りれば、自由な国々を征服し、それを極端に裕福で政治的に強力な少数の同人によって支配される奴隷国家に作り変えることを可能にする「グレートリセット」を開始するための、彼らの武器なのです。
NAFTAやその他の「自由貿易」協定が、この30年間でアメリカの製造業と中産階級の富を破壊する効果をもたらしたように、COVID-1984の大量形成精神病は、少数の企業（アマゾン、ウォルマート、ファイザーなど）と金融界の大物（ブラックロック、バンガード、ダボス会議の王族のマキャベリスト）に未曾有の富を移転させる一方で、中小企業の支払能力や個人の貯蓄を消滅させたのです。
憲法上限られた権限しか持たない指導者たちが、法律や国民の投票に基づくという建前を捨て、気まぐれと命令によって支配することを可能にする、（通常の法的権限のない）並外れた行政の単独主義が解き放たれたのです。75年前、私たちの有するような専制君主は総統、イル・ドゥーチェ、あるいは議長と呼ばれていました。今日、彼らは「より良い社会を築く」とか「民主主義を守る」とか「健康と安全」のために犠牲を払うとかいう無意味なことを口にし、そのすべてが、我々が前世紀に打倒した狂人そのものを模倣しているのです。
(2) 戦争をもたらす人種的暴力
米国の人種関係に関する世論調査は、バラク・オバマとエリック・ホルダーが遠い祖先の道徳的残虐行為を理由に互いを憎むよう、アメリカ人の全世代に教え込むまでは、史上最高水準にありました。私たちは人種差別のない社会への道を歩んでいたのです。今、私たちは統治当局から、あらゆるものを人種というレンズを通して見ることを要求されています。大学入試、医療、社会福祉、雇用、そして映画の脚本に至るまで、今やすべて明確に人種に基づくものとなっています。これは明らかに違憲であるだけでなく、20年前には枯れ果てようとしていたことでもあります。
人種差別は、今や国家によって奨励され、実践されています。もしアメリカ政府が国民の間で人種的反感を積極的に奨励することが不可解に思えるなら、ますます敵対的で全権力を持つ国家安全保障のディープステートに対してアメリカ人が団結しないように、「分割統治」戦略がどれだけ成功したかを考えてみるといい。民主党がCOVID-1984のパンデミックから「人種差別のパンデミック」という不条理に素早く移行しているのには理由があるのです。それは、アメリカ人の生活をコントロールするために、さらに拡大したビッグガバメントの解決策を作りながら、アメリカ人をさらに分裂させることができる邪悪なゲームです。
政治家は人種戦争が好きです。彼らは人種間戦争を必要としている。ほら、「ブラック・ライブズ・マター」だ。
(3) 飢餓をもたらす共産主義的インフレ
サプライチェーンの危機、製品不足、エネルギー価格の高騰、インフレの暴走－これらは、共産主義を強める政府機関が、「公平」の名の下に、成功を規制し、財産を再分配した結果です。COVID-1984の息苦しい指令がまだ殺していないものを、グリーン・ニューディールの鈍器が仕留めるのです。なぜ政府は、国民を貧しくすることに一生懸命なのでしょうか？弱く貧しい民衆は、反撃する意志を欠いているからです。政府の福祉は、政府による奴隷化です。ゆりかごから墓場までの依存は、年季奉公の別名に過ぎません。そして、共産主義の果てしない約束という華やかな幻想は、常に貧困、飢餓、死しかもたらさないのです。
(4) 死をもたらす気候変動論者たち
200年以上にわたって、マルサス主義者たちは世界の人口をコントロールすることに執着してきました。優生学、大量虐殺、中絶は、彼らが引き起こした悪の一部です。家族を政府に置き換えることは、誰が子供を産むかを政府が決定する簡単で効果的な方法です。炭化水素エネルギーを1000年前に流行ったエネルギーと交換しなければならないと人々に信じ込ませることは、技術革新、経済的豊かさ、世代間の成長を妨げる最も確実な方法です。地球が滅亡すると人々に洗脳することは、自由な人々を強制的に支配し、不謹慎な政府の凶悪犯に全権力を渡すような心理的恐怖です。どうやって人々を征服するのでしょうか？死が避けられないと信じ込ませることです。それはモンゴル帝国のハーンに有効でした。今日、「気候の公正」の信奉者にも有効です。
要するに、大きな政府寡頭政治家は、前例のない個人の自由と個人の力の上昇を窒息死させる最後の試みとして、彼ら自身の「黙示録の4頭の馬」を解き放ったのです。私たちの現実をよく考えてみてください。テクノロジーは人間の自由を開花させる扉を開いています。旧来の政治的、経済的主体は、すべてを失うことになる。そして、自治と個人主権の能力の高まりが自然に実を結んでいるのに対し、グローバリストと集団主義者は、止められないものを止めようと人為的にあらゆる手を尽くしているのです。
なぜ地球上で専制政治が爆発的に広がっているのでしょうか？自由のルネッサンスに必要なものは全てここにあるからです。さあ、シートベルトを締めろ！
UK Inches Closer To Eliminating Private Car Ownership Published on January 5, 2022 Written by Tyler Durden
https://principia-scientific.com/uk-inches-closer-to-eliminating-private-car-ownership/
英国政府のトゥルーディ・ハリソン[Trudy Harrison]運輸大臣は先日、モビリティ会議で講演し、パーソナルモビリティ、特に自家用車の所有の将来について言及しました。
その中で、彼女は、「自家用車の所有を中心とした20世紀的な考え方を捨て、個人の選択と低炭素の共有交通手段による、より大きな柔軟性を目指すことが必要である」と述べたのです。
その通り、彼女は静かな部分を大きな声で言い、増え続ける政府関係者の手の内を見せたのです。
ハリソンは、公共交通機関だけでなく、自転車シェアサービス、eスクーター、ライドシェアプラットフォームも賞賛しています。
これらはすべて、英国が大気中に排出している二酸化炭素の量を調整するためのものです。
しかし、すべての選択肢がそうであるように、特に地方に住む人々にとって、これには代償が伴います。（蛇足：都会でも、公共交通機関にワクパス付きなら応じられませんネ）
さらに、コベントリーでは最近、300人の住民が自家用車を手放すことに関心を示しました。（蛇足：ワクチデンツだらけもこのために仕組まれたような）
政府からのトレードオフは、最大3,000ポンドに相当するモビリティ・クレジットになると報じられています。このモビリティ・クレジット制度は、今年の3月から行われており、73台の車が差し出され、つぶされたといいます。
いや、これは冗談ではなく、そうであってほしいのですが。
当然のことながら、多くの英国人がこの件に憤慨しています。
代わりに馬に乗り始めたらどうかという声もあります。すべては「進歩」という名のもとに。
また、ハリソンのこの発言を、迫り来る2030年までの自動車の内燃機関禁止令と結びつけて考える人もいます。
EVは決して安くはないのだから、公共交通機関を利用させるためには、自動車の購入や運転にお金がかかりすぎて、手が届かなくなるようにするのが一番でしょう？
私は以前から、一部の政府関係者の間で、車の個人所有権をなくすというエリート主義的な計画を訴えてきました。
多くの人にとって、そのようなことが現実に起こりうるという可能性は、そのようなニュースの発信源に心を痛めることになります。そのため、この不穏な話題に光を当てようとする私は、「狂った陰謀論者」などと呼ばれてきたのです。
さて、時間が私の姿勢を正当化し、英国の人々は、どこに連れて行かれるにも完全に政府に依存することになるという非常に現実的な可能性に目覚め始めています。
この計画がイギリスだけに限られたものだと思っているのなら、注意が足りません。
自家用車の所有を過去のものにしようとする取り組みは他にもあり、南カリフォルニアの新しい施策もそのひとつです。
先日、サンディエゴ自治体協会の理事会で可決された「2021地域交通計画」は、公共交通機関を強化するために、大都市圏だけで1600億ドルを投じるというものです。
このような狭い地域には高額な費用がかかるため、当局が資金調達のために計画してきた方法の1つが、市民に対して1マイルあたりの運転税を徴収することでした。
しかし、これはあまりに不評で、いったんは棚上げされました。しかし、私はこの運転税が見直されるような気がしています。
批評家たちは、この税やその他の罰金、手数料などは、富裕層以外のすべての人の自家用車保有をなくすためのものだと言います。
近い将来、北米の他の都市、あるいは州や準州全体でも、同様の措置がとられることが予期されます。
政治としては不愉快ですが、もし自動車愛好家や、個人所有の自動車で好きなときに好きなところへ行くことを楽しんでいる本当にすべての人が立ち向かわなければ、我々の自由は、多くの人が不可能だと思っていた方法で、厳しく制限されることになるかもしれません。
この動きを止めるために何かしなければ、ほとんどすべての人にとって悪い結果になるでしょう。
See more here: zerohedge.com
しかし、世界経済フォーラムは、経済を作り替えるだけでなく、人類を作り替えたいと考えているのです。
「合成生物学」
合成生物学は世界を作り変えようとしています。今日、科学者が利用できるツールは、大きな善にも大きな害にもなる膨大な可能性を生み出しています。- マーカス・A・カニンガム中佐（米空軍、Strategic Studies Quarterly、2020年秋号
シュワブのビジョンの一部は、「生物学的モジュール、生物学的システム、生物学的機械の設計と構築、または有用な目的のための既存の生物学的システムの再設計」と説明されている、彼の狂気の反復であるように思われる「合成生物学」です。要するに、合成生物学は、トランスヒューマニズム、つまり「人間とテクノロジーの融合」という奇妙な過激派への執着を含む包括的な用語なのです。
LifeSite Newsに掲載された2020年11月の衝撃的な記事には、ペルーのサン・マルティン・デ・ポレス大学の科学・技術・イノベーションの教授、ミクロス・ルカックス・デ・ペレニー博士[Dr. Miklos Lukacs de Pereny]が登場します。同教授は、第4次産業革命とは「トランスヒューマニズムを世界レベルで実現することにほかならない」と説明していることが引用されています。
実際、この2016年のクリップでシュワブは、この「第4次産業革命」は、「我々の物理的、デジタル、生物学的アイデンティティの融合をもたらす」と述べています：
シュワブはここでさらに詳しく説明し、この「物理的、デジタル、生物学的」融合は、チップが最終的に私たちの脳に埋め込まれることによってもたらされると説明しています：
シュワブのビジョンはあまりに突拍子もないため、明らかに変人として真っ向から否定されるべきでしょう。しかし、自称グローバルエリートたちは、シュワブのカンファレンスに熱心に参加し、「ヤング・グローバル・リーダー」になるべくサインアップしているのです。
「第四次産業革命」がクラウス・シュワブの人類と経済を作り直すビジョンだとすれば、その発射台は「グレート・リセット」です。グレート・リセットの手段は、もちろんコロナウイルスのパンデミックです。
EXPOSED: Meet Klaus Schwab’s 2021 Class of ‘Great Reset’ Soldiers Sun 12:45 pm +00:00, 2 Jan 2022 posted by Weaver
https://tapnewswire.com/2022/01/exposed-meet-klaus-schwabs-2021-class-of-great-reset-soldiers/
Renee Nall – RAIR Foundation Dec 26, 2021
世界経済フォーラムの目標は、経済を作り直すことよりもはるかに大きなものです。彼らは、あなたやあなたの子供たちを物理的に変えようとしているのです。
クラウス・シュワブの2021年のヤング・グローバル・リーダーズには、ミシガン州副知事、ウーバーの上級副社長、人種差別活動家のイブラム・X・ケンディ、ダウ、ファイザー、メルクの幹部など、多くの人が名を連ねています。
世界経済フォーラムが選出した112名の潜在的なグローバリストのリーダーの最新の集団には、世界中の国々の代表が名を連ねています。ビル・ゲイツ、ジェフ・ベゾス、ピーター・ブッティギーグ、エマニュエル・マクロン、ギャビン・ニューサム、アンゲラ・メルケル、ジャシンダ・アダーンなど、新左翼の著名人がこのメンバーです。
彼らのウェブサイトによると、ヤング・グローバル・リーダーズは、「120カ国の1,400人以上の会員と卒業生」で構成されています。彼らは、「世界経済フォーラムの使命である『グローバルな公益のための官民協力』を推進する」ために訓練を受けています。世界経済フォーラムは、スイスの高山リゾート地ダボスで毎年開催されるエリートたちの会議で知られています。
世界経済フォーラムは、「官民協力」と称して、政府と大企業の合併を進めるという危険なシフトを推進しています。この「協力」は、いわゆる「ステークホルダー資本主義」にも示されており、産業を利潤動機で運営することから移行させるものです。最終的に、このようなシステムはそれ自体に陥没せざるを得なくなりますが、グローバリストのエリートたちはそのことをあまり気にしていないようです。
ヤング・グローバル・リーダーの2021年クラスのリストは、誰でも地域別にスクロールすることができます。以下は、北米を代表するリストです。
https://twitter.com/OdNezu/status/1474696453993947139
p@OdNezu
世界経済フォーラム会長クラウス・シュヴァーブ著『COVID19とグレートリセット』で紹介される七つのステップは現在４まで達成されている：
1. 危機を演出し、恐怖心を煽る
2. 社会を混乱・分裂させる
3. 誰にでもアクセス可能な解決策を提供する（ワクチン）
4. デジタル監視体制（QRコード）の開始
https://twitter.com/OdNezu/status/1474698523715284996
シュヴァーブが計画している今後のステップ：
5（2021年11月~2022年3月）：社会騒乱を引き起こし、戒厳令を実施
6（22年3月~9月）：貯蓄と私有財産の廃止、バーチャルマネーの導入
7（2022年9月~）：生物デジタル技術を利用した中国式の社会信用・完全監視体制の導入
Freedom of Information Documents Proves World Governments are Conspiring to Force WEF Great Reset Tue 2:22 pm +00:00, 21 Dec 2021 1 posted by Weaver
世界経済フォーラム（WEF）は先週、世界中の政府が結託して人類に対する「グレートリセット」を実施し、新世界秩序を到来させようとしていることを確認する書簡を公表するよう命じられました。
オランダ下院議員ペパイン・ファン・ホゥヴェリンゲン[Pepijn van Houwelingen]の情報公開請求の結果、WEFからオランダの大臣シグリッド・カーグ[Sigrid Kaag]に宛てた書簡には次のように書かれています。「フォーラムは、あなたの参加がグレートリセットを形成する大きな力となるよう、あなたのスタッフと協力していきます。」
グレートリセットは、もはや「陰謀論」として片付けることはできません。
彼らはウェブサイトやビデオ、書籍を通じて、人類に対する闇の計画を発表しています。その計画とは、2030年までには、「あなたは何も所有しなくなり、幸せになる」というものです。
Klaus Schwab: ‘Great Reset’ Will Lead to Transhumanism
グレートリセットとは何か？
グレートリセットとは、人類がビッグブラザーによって基本的なニーズをすべて満たされるようにするための、世界のエリートによる計画です。
国家はすべての基本的ニーズを提供し、何も所有されず、プライバシーもありません。 洗脳は、新しい奴隷が社会の中で自分の役割と与えられた地位を受け入れるように条件付けるために、生まれたときから行われます。 階級制度は強制され、赤ちゃん農場と人口管理によって遺伝子的にコントロールされます。 家族は存在せず、誰もが他の人のものであり、社会的な結びつきはありません。
あなたは、世界秩序の中での役割と地位のために設計され、条件づけられているのです。宗教は存在せず、選択肢も存在せず、思想の自由も存在しません。世界は平凡で、価値も目的もなく、地球上の地獄であり、権力者を頂点に維持することを目的とした人間アリ農場を作るためのものです。
https://newspunch.com/govt-doc-confirms-the-great-reset-is-real-you-will-own-nothing-and-be-happy/
こりゃ日本かよって
False Flag Warning: Israel Leads 10-Country Simulation of Major Cyber Attack on Global Financial System, Just Months After WEF Did the Same Thing Sat 7:01 pm +00:00, 18 Dec 2021 posted by ian
December 18, 2021 renegade 0 Comments
(HAF）2021年12月9日、イスラエルでシミュレーションが行われました。それは、世界の金融システムに対する大規模なサイバーセキュリティ攻撃に関するものでした。シミュレーションは、他の9カ国、世界銀行、そして国際通貨基金（IMF）、財務省がエルサレムに集まって行われました。
[心配なことに、今年3月にも世界経済フォーラムが、世界経済のグレートリセットに繋がる金融サイバー攻撃のシミュレーションを行いました。歴史が示すように、これはまさに、あってはならない権力者たちが、終わりのない偽旗のために訓練し、準備する方法なのです。]
この演習では、機密データがフェイクニュース[つまり、フェイクニュース」と銘打った後に真実を検閲する]とともにダークウェブに浮上し、世界金融の混乱につながるなど、いくつかのシナリオをシミュレートしました。
「本日行われたユニークで画期的な演習は、金融サイバーの脅威に直面した際に、各国政府が中央銀行とともに世界的に協調して行動することの重要性を示した。」 - イスラエル財務省のチーフエコノミスト、シラ・グリーンバーグ［Shira Greenberg］。Times of Israel
以前にも見たことがあるような？イスラエルは最近、COVIDオミクロン変異株の出現により、非常事態に陥る寸前であると発表しました。この発表は、イスラエルが「オメガ」と名付けられたCOVIDウイルスの致命的な変異株の出現に備え、世界初の戦争ゲーム演習を行ったわずか2週間後に行われたものです。
中国が武漢市で謎の肺炎の発生を報告し、COVID-19の始まりとなるわずか2カ月前、政府関係者とビジネスリーダーがニューヨークに集まり、ブラジルで新型コロナウイルスが出現し、18カ月で6500万人が死亡したというシミュレーションを行いました。このイベントは「イベント201」と呼ばれ、ジョンズ・ホプキンス健康安全保障センターが、世界経済フォーラム、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団と共に開催したものです。
[実はほとんど知られていない爆弾はこれです：中国政府は大流行の前にコロナウイルスの訓練を行ったが、それは武漢で行われました-まさに実際の大流行が始まった場所で行われたのです。もしあなたが偶然を信じるなら、これは一つの偶然かもしれません]。
イスラエル政府によると、特に大企業に対する複数の大規模なサイバー攻撃を受けて、サイバーセキュリティの脅威が発生する可能性があり、被害を食い止めるためには、国際的な協力が必要であるとしています。
イスラエルの国家サイバー総局は、昨年10月、イスラエル企業に対してサイバー攻撃の可能性に関する警告を発しました。平均して、毎週60件に1件の割合で、イスラエルの組織がランサムウェア攻撃の標的になっています。これは、2020年の割合より30％増加しています。この割合は、たまたま地球上の至るところで増加しています。
偶然の一致？いや、偽旗だ！
イベント201とCOVIDの新変異株を使った「戦争ゲーム演習」は、実際にこれらの事件が起こる直前に行われました。イベント201は、COVIDの発生が、あるべきでない権力者によって計画された出来事であると、多くの人々に信じさせることになりました。主流メディアと「ファクトチェッカー」は、これは偽ニュースであり、「陰謀論」であると主張しました。
確かに、COVIDが下心の道具として使われた計画的な出来事かどうかを判断する方法はありませんが、その可能性があるという議論は、主流の対話の中では行われませんでした。
陰謀のレッテルを貼られながらも、パンデミックの初期には、多くの学者がこうした思いを共有していました。例えば、生物兵器テロ防止法を起草した法学者のフランシス・ボイル[Francis Boyle]は、早くからこのような思いを語っています。
[COVID-19が中国武漢の軍事競技会で放出されたというシナリオは非常に確かなものです。そのように述べた信頼できる中国の内部告発者、中国を亡命してCOVID-19が中国軍によって設計され、生物兵器として配備されたことを示す文書を公開した中国人博士、武漢の軍事競技会から帰国した兵士がCOVID-19をカナダに持ち込んだと述べたカナダ軍の内部告発者が、さらに武漢から帰国した複数のアスリートが、感染してこの虫で病気になり（その多くが実際に死亡した）、私たちには、そう述べています。］（蛇足：今では、電磁的二元兵器についても述べなければ）
こうした世界的な大イベントが計画されたかどうかは別として、これらに共通する2つのテーマがあります：利益と支配です。大衆から富が奪われる一方で、大企業は指数関数的に利益を得ているように見えます。
世界の富の約90％は10％の富裕層が所有しており、富裕層はパンデミックの間にさらに富裕化している。（蛇足：昨今では、10％だの1％だのの議論は的外れである、10-20％の毒殺反対者対「ワクチン」悪魔＋「ワクチン」崇拝者である。というわけですが、私は、無理矢理打たされた人、自分で打っちゃったけど騙されたと気付いた人も応援しています。私としては、「ワクチン」悪魔＋「ワクチン」崇拝者が敵です）
政府もまた、世界的な危機から多大な利益を得て、市民に対する権力と支配力を強めているようです。9.11とそれに続く監視体制の強化がそうであった。
COVIDでも同じことが起こっているのでしょうか？私たちの権利と自由は、この事件の間、極端に制限され、将来いつでも呼び出すことができるような前例が作られました。（蛇足：関係者というか、犯人たちは、「コロナ対策費」と称して、パクりまくっている、そして摘発・反乱を監視したい）
「権威主義が広がり、緊急事態法が拡散し、私たちの権利が犠牲になれば、寛大でなく、自由でない世界への転落を阻止する能力も犠牲になるのです。第一波、この第二波、コロナウイルスの第十六波が長く忘れられた記憶となった時、これらの能力が維持されないだろうと本当に信じられますか？」 - NSA の内部告発者、エドワード・スノーデン。VICE.
9.11やCOVIDのような「危機」に対抗するために取られた措置は、どれも多大な被害をもたらしています。例えばロックダウンを例にとると、ロックダウンがいかにCOVIDそのものよりも多くの害をもたらしたかを説明する科学と証拠は、全く認識されていません。強制的なCOVID介入の失敗に関する研究は400以上ありますが、成功を示す研究が主流の中で唯一認められているものです。
もし、情報が透明な方法で率直に提供されないのであれば、国民は何を支持すべきかを知ることができるでしょうか？
私たちは、政府が取る措置に批判的な証拠や意見が、検閲や嘲笑の対象となる時代に生きているのです。
なぜ私たちは、「緊急」事態に善意と称して市民をコントロールする力を政府に与えてしまったのでしょうか？今後、世界の金融システムに対する大規模なサイバーセキュリティ攻撃と同じことが起こるのでしょうか？
異なる道筋が必要です。市民が政府からの指示を待つのではなく、市民が草の根運動を起こし、国民の認識と対話のあり方に責任を持つというものです。これは、人々が会話のあり方、センスメイキング、そして自分たちの全体的なあり方を変えることを選択したときに起こり得ることです。
大企業と政府の提携
ヴォルフは、WEFの活動の主な目的は、大企業と各国政府とのハイレベルな協力関係を促進し、さらに深めることにあると考えていますが、それはすでに行われています。コロナ委員会のポッドキャストに参加したビビアン・フィッシャー[Viviane Fischer]は、イギリスに本社を置く企業Sercoがイギリス政府のために移民の手続きをしたり、世界中の刑務所を管理したりしていることを指摘しています。
また、製薬業界の国際的な活動にも注目が集まっています。ヴォルフは、グローバルリーダーズの卒業生であるビル・ゲイツが、パンデミックが始まるずっと前から、彼の財団がアフリカで行っている公衆衛生活動を通じて、問題となっているmRNA抗Covidワクチンの主要メーカーの1つであるファイザーと取引をしていたことを紹介しています。
多分偶然ではなく、ゲイツは、ロックダウンやCovidワクチンが発売されて以来、最も優れたチャンピオンの一人となっており、ウォール・ストリート・ジャーナル紙は、彼の財団がパンデミックが始まる前にワクチンを配布することで、約2,000億ドルの「社会的利益」を得たと報じています。そのワクチンの利益が現在どれほどのものかは想像に難くりません。
また、今やあらゆるところに浸透しているデジタル技術も、エリートたちのグローバルデザインに大きな役割を果たしています。ヴォルフは、グローバルリーダーズの卒業生であるラリー・フィンク[Larry Fink]が経営するブラックロックは、現在、世界の中央銀行の最大のアドバイザーであり、30年以上前から世界の金融システムに関するデータを収集しており、中央銀行自身よりもシステムの仕組みをよく理解していることは間違いないと強調しています。
ヴォルフは、多くの政府が進めている現在の政策の目的の1つは、中小企業家のビジネスを破壊し、米国や中国に拠点を置く多国籍企業があらゆる場所でビジネスを独占できるようにすることだと考えています。
特に、グローバルリーダーズの卒業生であるジェフ・ベゾスが最近まで率いていたアマゾンは、中産階級を荒廃させる監禁政策の結果、莫大な利益を上げています。
ヴォルフは、このような大規模なプラットフォームによる支配の究極の目的は、デジタル銀行通貨の導入にあると主張しています。ここ数カ月の間に、WEFに似た中国の国際金融フォーラムがデジタル人民元の導入を提案しましたが、これはブロックチェーンベースの通貨ネットワークであるDiemによって国際化される可能性があります。
興味深いことに、Diemは、マーク・ザッカーバーグのフェイスブックが最初に発表した暗号通貨Libraの後継通貨であり、ドルや元の力を超えて、中国、ヨーロッパ、アメリカのビジネスネットワークが協力して管理するグローバルな通貨が現在検討されていることを示しています。
国際金融フォーラムのアドバイザリーボードには、WEFのクリスティーヌ・ラガルド、元欧州中央銀行総裁のジャン・クロード・トリシェ[Jean-Claude Trichet]、元国際通貨基金総裁のホルスト・ケーラー[Horst Köhler]などが名を連ねています。
ヴォルフはさらに、過去2年間に世界各地で見られたロックダウンとそれに続く救済措置により、多くの国が破産の危機に瀕していると説明します。経済的破局を避けるために、各国政府は国際通貨基金が管理する6500億ドルの特別引出権（SDR）を引き出そうとしています。
SDRの償還期限が来れば、各国政府は窮地に陥ります。だからこそ、デジタル通貨の導入が急に優先されるようになり、それがロックダウンの隠れた目的だったのかもしれません。
ヴォルフによれば、ヨーロッパではすでに2つの国がデジタル通貨の使用開始を準備しているといいます。スウェーデンとスイスです。偶然ではないかもしれませんが、スウェーデンではパンデミックによるロックダウンの規制がほとんどなく、スイスもごく軽い措置しかとっていません。その理由は、パンデミックが始まる前にすでにデジタル通貨の使用を開始する準備ができていたため、ロックダウン措置によって経済を破綻させる必要がなかったからではないかとヴォルフは考えています。
ヴォルフは、新たなロックダウンが準備されているのではないかと考えています。それは、世界の経済を永久に終わらせ、大規模な失業を引き起こし、ユニバーサル・ベーシック・インカムの導入や、中央銀行が管理するデジタル通貨の使用につながるものです。そして、中央銀行が管理するデジタル通貨が導入されることになります。この通貨は、個人が使えるものや使える期間が制限されているかもしれません。
さらにヴォルフは、現在世界中で起きているインフレは、各国政府が中央銀行から融資を受け、2年足らずで世界経済に約20兆ドルを投入したことによる必然的な結果であると指摘しています。これまでの救済措置が市場に向けられていたのに対し、今回は一般庶民に向けられており、その結果、食料品など一般庶民がお金を使う商品の価格が上昇しているのだといいます。
民主主義は中止されてきた
ヴォルフによれば、これらのことから導き出される究極の結論は、私たちが知っている民主主義は静かに取り消されたということです。そして、私たちの国では民主的なプロセスの外観が維持されていますが、実際には、今日の世界の統治がどのように機能しているかを調べてみると、超富裕層の強力なエリートが政治のすべてを効果的にコントロールしていることがわかりました。
彼らの企みに対抗する最良の方法は、何が起きているかを人々に教え、「超危険なウイルス」という物語が、自分たちの利益に反することを受け入れさせるために人々を操作するために作られた嘘であることを理解してもらうことだとヴォルフは言います。一般市民の1割でもこのことに気づき、行動を起こせば、エリートの計画を阻止することができ、一般市民が自分の運命をコントロールするための窓を開くことができるかもしれません。
これは長い文書からの抜粋です。続きはこちら： rairfoundation.com
さらに2012年には、シュワブとWEFが、リーダーシップを発揮できる30歳以下の若者を集めた「グローバル・シェイパーズ・コミュニティ」を設立しました。これまでに約1万人の参加者がこのプログラムを通過し、400の都市で定期的に会合を開いているといいます。ヴォルフは、このプログラムが、将来の政治的リーダーが選ばれ、吟味され、育成され、世界の政治機構に配置されるための、もう一つの実験場であると考えています。
ヴォルフは、グローバル・リーダーズ・スクールの卒業生で履歴書に記載している人はほとんどいないと指摘しています。ヴォルフが見たことがあるのは、体制批判で知られるドイツの経済学者リチャード・ヴェルナー[Richard Werner]の履歴書だけだそうです。ヴォルフによると、この学校は体制批判者も仲間に入れたがっているようで、2010年の卒業生にはChange.orgのドイツ人チーフ、グレゴール・ハックマック[Gregor Hackmack]の名前もあるといいます。
ヴォルフは、この組織が公正でバランスのとれた組織であることをアピールしたいが、同時に批判者が統制された野党であることもアピールしたいからではないかと考えています。
グローバル・リーダーズの卒業生に共通しているもう1つのことは、彼らのほとんどが、権力のある地位に上がる前にプログラムに参加したことを除けば、履歴書が非常に少ないことです。これは、彼らのキャリアをスタートさせる決定的な要因は、シュワブの機関とのつながりであることを示しているのかもしれません。
このことは、同校の卒業生が、事前に話すように指示されていない問題について公に質問されたときに最も顕著に現れ、彼らが答えを導き出すのに苦労していることがよくわかります。ヴォルフは、彼らの役割は、背後にいる影の人間が公の議論で議論してほしいと思っている論点の口火を切ることだけだと主張しています。
行動するシュワブのイエスマン
ヴォルフは、この学校の卒業生である国家指導者たちが実践してきた反Covid政策への不満が高まっていることから、彼らは「言われたことは何でもやる」という姿勢で選ばれ、失敗するように仕組まれていて、その反発を利用して新しいグローバルな政府を作ることを正当化しているのではないかと考えています。
実際、ヴォルフは、個性的で独自の見解を持つ政治家は珍しくなり、過去30年間の国家指導者の特徴は、おとなしく、上から指示された厳格なグローバリストの路線に従うことだと指摘しています。2年前にはウイルスについて何も知らなかった政治家が、突然、「Covidは深刻な健康危機であり、人々を家に閉じ込め、企業を閉鎖し、経済全体を破壊することが正当化される」と宣言したのです。
この学校がどのように運営されているかを正確に把握するのは難しいが、ヴォルフは何とかそれについて知ることができました。初期の頃は、各クラスのメンバーが、ハーバード・ビジネス・スクールでの10日間の「エグゼクティブ・トレーニング」を含め、1年間に何度も会合を開いていました。ヴォルフは、卒業生がクラスメートと出会い、より広いネットワークの一部となることで、その後のキャリアで頼りになる人脈を築くことができると考えています。
現在では、5年間のコースを不定期に開講しており、政治家やプロとしてのキャリアをスタートさせる時期と重なることもあるため、定期的にダボス会議に参加することになるといいます。例えば、エマニュエル・マクロンとピーター・ブッティジエッグは、このスクールに選ばれてからまだ5年も経っていないので、政治家として活躍している間にヤング・グローバル・リーダーズ関連のプログラムに定期的に参加していた可能性があり、実際に今も参加しているかもしれません。
富と影響力の世界的ネットワーク
ヤング・グローバル・リーダーズ・スクールの卒業生や、それ以前のグローバル・リーダーズ・フォー・トゥモローの卒業生は、WEFのネットワークにアクセスできるという点で、非常に有利な立場にあります。
WEFの理事会には、元国際通貨基金専務理事で現欧州中央銀行総裁のクリスティーヌ・ラガルド[Christine Lagarde]、フォーブス誌で「世界で最もパワフルな女性100人」に選ばれたヨルダンのラニア王妃[Queen Rania]、年間約9兆ドルを扱う世界最大の投資運用会社ブラックロックのCEOであるラリー・フィンク[Larry Fink]などの著名人が名を連ねています。
ヴォルフは、同校の卒業生のつながりをたどることで、彼らがグローバル・リーダーズ・プログラムに参加した後も、自分たちの取り組みを互いに頼りにしていることがわかると主張しています。
ヴォルフは、多くのエリート大学がWEFにょって決定されるプロセスの中で役割を果たしており、彼らはもはや政治や経済の分野以外で活動していると見なすべきではないと考えています。ヴォルフは、毎年数百万ドルの寄付を受けているハーバード・ビジネス・スクールや、香港生まれの大富豪ジェラルド・チャン[Gerald Chan]から3億5000万ドルの寄付を受けてハーバード・T・H・チャン公衆衛生大学院と改名したハーバード・スクール・オブ・パブリック・ヘルスの例を挙げています。
メディア界の大物、マイケル・ブルームバーグ[Michael Bloomberg]が2018年に同校に18億ドルを寄付したことで、ジョンズ・ホプキンス・ブルームバーグ公衆衛生大学院となったジョンズ・ホプキンス公衆衛生大学院も同様です。
ヴォルフは、WEFの影響力は、「グローバル・リーダーズ」や「グローバル・シェイパーズ」のプログラムを通過した人々をはるかに超えていると述べています。しかし、毎年開催されるダボス会議に参加する人々の数は、多くの人が疑うよりもはるかに多く、毎年約1,500台のプライベートジェット機が参加者を連れてきて、スイスの空港を過負荷にしているという情報を得たことに言及しています。
「イニシエート」補充兵、「ヤング・グローバル・リーダーズ」は生け贄か？
Exposed: Klaus Schwab’s School For Covid Dictators Published on November 15, 2021 Written by rairfoundation.com
https://principia-scientific.com/exposed-klaus-schwabs-school-for-covid-dictators/
経済学者のエルンスト・ヴォルフ[Ernst Wolff]は、政界と企業のリーダーたちの隠れた同盟が、国家経済を崩壊させ、世界的なデジタル通貨を導入する目的で、パンデミックを利用していると考えています。
世界中の190以上の政府が、COVID-19のパンデミックにほぼ同じ方法で対処することになり、ロックダウン、マスク着用義務、ワクチン接種カードなどがどこでも見られるようになったのはなぜでしょうか？
その答えは、世界経済フォーラムのクラウス・シュワブが設立・運営し、今日の著名な政治家やビジネスリーダーの多くが通過した「ヤング・グローバル・リーダーズ」にあるかもしれません。
ドイツの経済学者、ジャーナリスト、作家であるエルンスト・ヴォルフは、ドイツのコロナ委員会のポッドキャストのビデオの中で、パンデミック中の世界の出来事を理解するのに関連する、シュワブの「ヤング・グローバル・リーダーズ」スクールに関するいくつかの事実を明らかにしました。ヴォルフは、主にグローバリズム金融システムの批判者として知られていますが、最近では、世界中で行われているCovid対策の背後にある隠された意図を明らかにすることに注力しています。
不思議な始まり方
世界経済フォーラム（WEF）は、ドイツの経済学者で機械技師のクラウス・シュワブ[Klaus Schwab]が、1971年に32歳の若さでスイスに設立したNGOです。WEFといえば、毎年1月にスイスのダボスで開催される会議が一般的によく知られていますが、これは世界中の政治家やビジネスリーダーを集めて、その時々の問題を議論することを目的としています。
今日、WEFはグローバリストのパワー・エリートにとって世界で最も重要なネットワークの一つであり、約1000の多国籍企業が資金を提供しています。
WEFは、1987年まではヨーロッパ・マネジメント・フォーラムと呼ばれていましたが、1971年2月の第1回会合で、31カ国から440人の経営者を集めることに成功しました。ヴォルフが指摘するように、それ以前に国際的な経験や職業上の経験がほとんどなかったシュワブのような人物にとっては、予想外の成果でした。
ヴォルフはその理由を、元国家安全保障顧問で国務長官のヘンリー・キッシンジャーに師事するなど、大学時代に築いた人脈のおかげではないかと考えています。また、ヴォルフは、シュワブが在籍していた頃、ハーバード・ビジネス・スクールが独自の経営フォーラムを企画していたことを指摘し、結局、ハーバードがその開催をシュワブに委ねた可能性があるとしています。
このフォーラムには、当初は経済関係者だけが集まっていましたが、いつの間にか政治家やBBCやCNNなどのメディアの著名人、さらには有名人までもが集まるようになりました。
シュワブのヤング・グローバル・リーダーズ：グレート・リセットのインキュベーターか？
1992年、シュワブは「グローバル・リーダーズ・フォー・トゥモロー」という学校を設立しましたが、2004年に「ヤング・グローバル・リーダーズ」として再出発しました。このスクールの参加者は、入学申請をした後、厳しい選考を受けています。1992年の第1期生には、アンゲラ・メルケル、ニコラ・サルコジ、トニー・ブレアなど、リベラル派の重要な政治家が多く含まれていました。
現在、同校の卒業生は約1,300人いますが、その中には各国の医療機関のリーダーになった人の名前がいくつか含まれています。そのうち4人はドイツの元・現保健大臣で、2018年から連邦保健大臣を務めているイェンス・スパーン[Jens Spahn]もその一人です。2009年から2011年まで保健大臣を務めたフィリップ・レスラー[Philipp Rösler]は、2014年にシュワブからWEFのマネージング・ディレクターに任命されました。
その他、同校の名簿には以下のような著名人が名を連ねています、厳格なロックダウン対策が世界の保健当局から評価されているニュージーランドのジャシンダ・アーダーン［Jacinda Ardern］首相、フランスのエマニュエル・マクロン[Emmanuel Macron]大統領、最近までオーストリアの首相を務めていたセバスチャン・クルツ[Sebastian Kurz]、ハンガリーのビクトル・オルバン[Viktor Orbán]首相などが名を連ねています。また、元ルクセンブルク首相で欧州委員会委員長のジャン・クロード・ユンカー［Jean-Claude Juncker］や、ドイツ緑の党の党首で、今年の連邦選挙で首相の第一候補となり、現在もメルケル首相の後継者として候補に挙がっているアナレーナ・バーボック［Annalena Baerbock］などがいます。
また、2005年のクラスに選ばれたカリフォルニア州知事のギャビン・ニューサム［Gavin Newsom］や、元大統領候補で現米国運輸長官のピーター・ブッティジェグ[Peter Buttigieg]も、2019年のクラスに選ばれたごく最近の卒業生であることがわかります。
過去2年間に就任したこれらの政治家はいずれも、COVID-19パンデミックへの厳しい対応を支持しており、それが偶然にもそれぞれの政府の権力を大幅に増大させることにもなりました。
しかし、この学校の卒業生のリストは、政治家だけではありません。マイクロソフトのビル・ゲイツ[Bill Gates]、アマゾンのジェフ・ベゾス[Jeff Bezos]、ヴァージンのリチャード・ブランソン［Richard Branson］、クリントン財団のチェルシー・クリントン[Chelsea Clinton]など、民間企業のトップも多く在籍しています。
ここでも全員がパンデミックへの世界的な対応への支持を表明し、対策の結果、かなりの利益を得た人も多かったようです。
ヴォルフは、WEFとグローバル・リーダーズ・スクールの背後にいる人々が、誰が政治的リーダーになるかを実際に決定していると考えていますが、シュワブ自身がその決定をしているのではなく、単なるファシリテーターであると考えていることを強調しています。また、同校の卒業生には、アメリカ人やヨーロッパ人だけでなく、アジアやアフリカ、南米の人たちもいて、まさにワールドワイドな活動をしていることを指摘しています。US Inflation: ‘None of This is By Accident’
US Inflation: ‘None of This is By Accident’ Sat 11:18 pm +00:00, 13 Nov 2021 posted by Tapestry
https://tapnewswire.com/2021/11/us-inflation-none-of-this-is-by-accident/
アメリカのエネルギーショックが本格化しています。また、それが価格インフレを全面的に押し上げています。バイデン政権による米国内での石油供給制限の動きが物議を醸しているため、価格は年間を通じて着実に上昇しており、米国内の石油価格は約65％も高騰しています。グリーン」エネルギーを優遇する政策の影響もあり、米国や欧州で燃料需要が増加する中、バイデン政権はあらゆる業界のスタッフや労働者に対して、実行不可能なCovidやワクチンの制限を課しています。これに、サプライチェーンの混乱や、生産能力を高められない、あるいは高めたくない外国のエネルギー生産者が加わると、現代史上最大のエネルギー危機になる可能性が出てきます。
米国のガソリン価格は7年ぶりの高値となり、ウォールストリートの銀行は1バレル120ドルの原油が出てくるかもしれないと警告しています。カリフォルニア州では、急進左派のギャビン・ニューサム知事が、金曜日時点での全米平均3.416ドルを大幅に上回る平均4.658ドル/ガロンを記録し、全米で最も高いガソリン価格を導いています。（蛇足：まだ日本よりははるかに安いですネ。必要走行距離は長いのでずっしり効いてくるのでしょうが）
一方、民主党と国際主義の左派が燃料価格の上昇を促進している間、ダボス会議に出席しているエリートテクノクラートたちは、この方程式の反対側で、石油・ガス生産国が炭化水素（別名「化石燃料」）の補助金をすべて廃止するようロビー活動を行っているのです。実際、世界経済フォーラムは、化石燃料への補助金廃止を求める世界的なキャンペーンを主導しており、この資金は、いわゆる「グリーン」投資や、彼らが好む「ステークホルダー」組織（NGO、環境シンクタンク、財団、慈善団体）のテクノクラートや、EUの官僚活動家が打ち出す政策を支援するために使われるべきだとしています。
燃料価格を高騰させ、サプライチェーンに人為的な混乱をもたらし、同時に各国に燃料補助金やインフラ投資の廃止を迫る政策をとることで、ダボス会議のエリートとそのグローバリスト集団は、自分たちの新しいグリーンエネルギーのアジェンダに対する競争相手を脱線させ、ダメージを与えようとしているのです。今、私たちが目の当たりにしているのは、エネルギー危機を利用して権力を握ったグローバリストのクーデターであることに疑いの余地はありません。これらはすべて、バイデン政権が主導する「グレートリセット」と「Build Back Better」を加速させるためのものです。（蛇足：おカネは印刷しまくるが、人には働けないようにしているので、当然インフレですネ。ハイパーインフレになるまでやるつもりらしい）
タッカー・カールソンは、なぜ主流メディアがガソリン価格の高騰を気にしていないのか、そして化石燃料の高騰が実は意図的なものであることを検証します。ご覧ください：
https://www.youtube.com/embed/zjz-R5MLfEw?feature=oembed
NOVEMBER 13, 2021
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メルケル首相の気候アドバイザーであるヨアヒム・シュネルンフーバーは、2015年にフランシスコ教皇による教皇庁科学アカデミー任命者として、フランシスコ教皇の急進的なグリーンアジェンダである教皇回勅書『Laudato Si』を発表した。そして、そのグリーン・アジェンダについてEUに助言を与えた。2015年のインタビューでは、シュネルンフーバーは、「科学」は今、「持続可能な」人間の人口の最大収容力が約六十億人は少ないことを決定したと宣言した。
「非常にシニカルな言い方をすれば、それは科学の勝利です。なぜならついに私たちは何かを安定化させたからです－何かとはつまり、地球の収容力の推定値は、はっきり言うと、10億人以下である。」
EXCLUSIVE: COVID relief funds distributed to cities and states require full compliance with Biden vax mandates; counties can use money to bankrupt and REPLACE local businesses Thursday, October 14, 2021 by: Mike Adams
(ナチュラルニュース）2021年のアメリカ救済計画法の一環として、いわゆる「コロナウイルス州財政回復基金」が州に分配され、州はその資金を郡や市の銀行口座に入金します。
郡や市は、その資金を使って地元の建設業者と契約を結びます。請負業者は従業員を抱え、下請け業者を雇うことができ、その下請け業者も従業員を抱えています。
連邦政府のお金、州のお金、市のお金、郡のお金、契約者のお金、給料日のお金など、この連鎖のすべてにおいて、お金にはワクチンの義務がついていたり、資金を返済しなければならなかったりします。
これは、2021年の米国救済計画が米国財務省によって管理されているからです。米国財務省は、連邦政府の補助金交付に関する条件文書の中で、交付を受けた者（およびその資金を分配されて受け取る者）は、ジョー・バイデンの「行政命令」を遵守しなければならないと明示しています。
9. 適用法および規制の遵守
a. 受領者は、法第603条の要件、法第603条(f)に基づいて財務省が採用した規制、および上記に関する財務省のガイダンスを遵守することに同意すること。受領者はまた、他のすべての適用可能な連邦法、規制、および行政命令を遵守することに同意し、受領者は、この賞金に関連して他の当事者と締結する契約において、他の当事者によるこのような遵守を規定するものとする。
つまり、バイデン政権下でCovidの「救済」資金を受け取ったすべての人は、その下請け業者や協力会社（およびその従業員全員）にまでワクチン義務を押し付けることを余儀なくされるのです。
連邦政府の救済資金は、ワクチンが義務づけられている繁栄している地元企業の代わりに、郡や市が、使用することができる
さらに憂慮すべきことは、これらの連邦政府のCovid「救済」資金が、地方都市や郡によって、ワクチンの100％遵守を要求していない民間企業に取って代わるために使われるという事実です。
例えば、米国のどの州の地方都市や郡でも、連邦資金を使って以下を立ち上げることができます：
・・・おわかりでしょう。基本的に、郡や市は連邦政府の資金を使って民間企業を追い出し、誰もが仕事を続けるためにはワクチン指令の遵守が必要となるような、一種の共産主義的な地域経済の乗っ取りを行うことができるのです。また、これらの連邦資金は、地方自治体が建物や土地を購入するために使用することができ、市場から排除し、民間企業による使用を拒否することができます。
連邦準備制度は、一見無制限に偽の不換紙幣（ドル）を印刷し続けているので、この共産主義者による地域経済の乗っ取りは、紙幣印刷機が停止してドルが崩壊するまで止まりません。その時点で、連邦政府のお金に依存していたこれらの地域社会は、パニック、困窮、混沌に陥ってしまうでしょう。なぜなら地元の人々が所有し運営する有機的な民間部門の自由市場ビジネスがなくなってしまうためです。
COVIDの「救済」資金に隠れて、アメリカの地方経済が共産主義的に乗っ取られるのを見ているようなものです。これらの資金は、地方自治体にユニバーサルベーシックインカムのようなものを提供しており、その救済資金によって、これらの地方自治体は連邦政府の資金にますます依存するようになり、連邦政府の義務（ワクチンの遵守など）へのコンプライアンスを深めているのです。
これはまさに、COVIDの「救済」資金によるアメリカの連邦沼地買収です。しかし、救済どころか、経済的専制と医療の全体主義というマルクス主義の悪夢のようなものです。
テキサス州は160億ドル以上の連邦資金を地元の市や郡に分配しようとしている
テキサス州では、この連邦政府による「救済」資金の買収について最もよく報道しているグループがTexasRightToKnow.comです。そのサイトでは、2021年のアメリカ救済計画に基づいて連邦政府からテキサス州に渡された163億ドルの資金を必死に分配しようと、記録的なスピードで委員会を駆け抜けているSB 8とHB 145（テキサス州上院と下院の法案）について知ることができます。
これらの資金は、郡や市、学校、さらにはテキサスの企業の銀行口座に振り込まれようとしています。しかし、これは罠です。この資金を受け取った者は、契約上、すべての従業員、請負業者、下請け業者にワクチン接種を強制する義務を負います。
バイデンの権威主義的なワクチン義務に従わずにこれらの資金を受け取った企業は、銀行口座の差し押さえ、罰金、そして救済資金の全額を連邦政府に返還するよう要求される可能性があるのです。
そもそもドルの崩壊を引き起こしているのは、連邦準備制度と米国財務省である
市や郡、州が必死になって救済金を求めているのは、連邦準備銀行と米国財務省のお金の印刷の狂いが加速しているからです。際限のない金の印刷は今、COVIDの労働力締め出し（ワクチンの義務化による）と衝突し、サプライチェーンの混乱、空の棚、価格インフレ、食品インフレの「パーフェクトストーム」を引き起こしています。
エポックタイムズ紙は、サプライチェーンの不足と価格インフレのために、すでにアメリカに影響を与えている価格インフレの一部を明らかにしています。
ガス： 42.1％
肉、鶏肉、魚、卵 10.5％
プロパン、灯油、薪：27.6％
重油： 42.6％
電気：5.2％
ベーコンおよび類似製品 19.3％
未調理のビーフステーキ：22.1％
家具 11.2％
中古車およびトラック：24.4％
レンタカー：42.9％
しかし、偽の不換紙幣を刷りすぎて生じた問題に対処するために、権力者たちはさらにお金を刷り、それを政府機関に分配して、民間企業の従業員やサービスを代替することに決めたのです。政府運営の信じられないほどの無駄、汚職、非効率性を考えると、この経済代替戦略はアメリカの地域経済に壊滅的な影響を与えることになるでしょう。
そのため、アメリカ国民は、サプライチェーンの急激な悪化、緊急時の対応能力の低下、衝撃的な食料品のインフレ、ドルの継続的（加速的）な崩壊などを予想することができます。
これは明らかに、国民の不満と怒りの転機となり、社会的混乱と怒りの反乱という形で、ほぼ確実に通りに飛び出してくるでしょう。COVIDの「救済」基金を隠れ蓑にして進められる「フリーマネー」政策によって、最も被害を受けるのは貧困層であることに注目してください。
ロナルド・レーガン大統領が言ったように（言い換え）、英語で最も恐ろしい発言は、「私たちは政府の人間であり、助けるためにここにいる」です。
連邦政府助成金の財務・コンプライアンス専門家への独占インタビュー
本日午後2時より、Brighteon.TVにて、連邦政府の助成金の財務とコンプライアンスの専門家との独占インタビューを放送します。
また、Brighteon.comのポッドキャスト「状況更新」でも、この話題を詳しく取り上げています：
Brighteon.com/37498014-5ca4-49f0-a8af-6d780208bfcd
この件に関する私の情報源へのインタビューの全文は、本日中にBrighteon.comのHRレポートチャンネルにも掲載されます：
