独立個人党のオルタ黙示録：なんでも何が正しいのか自分で考えてみよう－世界暴政化の策謀を絵本で理解－「百聞は絵本にしかず」
Passing Observations 155 7th April 2023
https://vernoncoleman.org/articles/passing-observations-155
1. 男性も女性も、名誉、勇気、尊敬をもって行動すべきである。神は英国人にマット・ハンコック[]という贈り物を与え、私たちがこれらの指針を放棄するとどうなるかを思い出させた。
2. 「肝心なのはこれだ、ババ。お前と俺だけだ。他のすべてがダメになっても、それはお前と俺だ。俺たちはお互いを理解し合い、太陽が昇ろうが昇るまいが、やるべきことをやるんだ。そして、それが長いようで短いんだ」。－ジョー・R・ランズデール[Joe R.Lansdale]、『The Two-Bear Mambo』
3. 現存する全ドルの80％以上が2020年以降に印刷されたものである。米国でインフレが終わったと考える人は、明らかに嫌な驚きを味わうことになる。インフレはテーブルの下に足を突っ込んでおり、消えることはないのだ。
4. 人間の命以外のすべてのものの値段が劇的に上がっている。
5. 環境保護や気候変動に関心のある人々の多くが、購入するすべてのものをプラスチックのカードで支払い、プラスチックのスマートフォンやプラスチックのiPadを常に見ていることにお気づきだろうか？さらに、彼らはプラスチックの靴とプラスチックの服を着て、プラスチックの自転車用ヘルメットにプラスチックのカメラを取り付けている。それなのに、彼らはすべてのプラスチックの禁止を望んでいる。
6. 「大したものは持っていないが、少なくともクソみたいな上司はいない」－アンドリュー・ヴァックス[Andrew Vachss]、『Strega』に書いている。（彼が書いているキャラクターは、自分の人生をどうすべきかを誰かに指示されることがない、という意味）
7. AIの目的のひとつは、私たちに指紋や虹彩スキャン、顔写真を使って自分を識別すること、そしてデジタルIDやデジタルパスポートを採用することを強制することである。そうすることで、私たちは自分が誰であるかを証明し、不正なチャットボットになりすまされることから身を守る唯一の方法になると言われている。
8. 天気予報士は、今週は毎日外れているが、50年後の天気はどうなるか、絶対的な確信を持って教えてくれる。気候変動神話が嘘であることを証明する、もうひとつの小さな証拠だ－さらに別の意図的な詐欺だ。
9. ある劇団が、ウィリアム・ゴールディング[William Golding]の1954年の小説「蠅の王」の劇を上演しているのを見た。必然的に、大きな変化があった。出演者が男の子で構成されている代わりに、女の子が参加しているのである。このことは、力学を大きく変え、ゴールディングの小説を完全に変化させ、価値を下げることになると私は思う。もし劇場が若い混合キャストで作品を作りたかったのなら、『スワローズ＆アマゾンズ』やイーニッド・ブライトン[Enid Blyton.]の作品を作るべきでした。
10. ウェールズを訪れる休暇客に特別税を課すという計画が近づいている。これは、旅行意欲を削ぎ、ビジネスを破壊するグレートリセット計画と何か関係があるのだろうか？この非常識な計画を支持する人々は、世界の40以上の都市がすでに観光客の意欲を削ぐ取り組みを行っていると指摘する（アムステルダムもその一つ）。不思議なことに、マンチェスターはすでに観光税を導入しているが、一体なぜ観光客がマンチェスターを訪れようとするのか、謎である。もしかしたら、観光客がマンチェスターを訪れようとするのは、存在するだけで別の税金を支払うことができるという興奮を味わうためなのだろうか？
11. ハリーという有名人が先日ロンドンの裁判所へ出席した際、800ポンドの白シャツを着ていたことを報告できるのは、なんと嬉しいことでしょう。(ジャケットとズボンも着ていたが、値段はわからない)。そして同じ頃、グウィネス・パルトロウ[Gwyneth Paltrow]という有名人も法廷でスキー休暇について話し合っていました。主流メディアはこの2つの出来事に興奮し、ウクライナでの戦争の存在を報道する余地がなかった。
12. アメリカの下院議長であるナンシー・ペロシ[Nancy Pelosi]は、偽のパンデミックの際に投資で1670万ドルを稼いだ。自分の投資ポートフォリオをいじっているときに、政府が何を計画しているのかがわかるのはいいことだろう。他の人々は推測しなければならない。
13. 左翼の陰謀家たちに主導権を握らせたら、私たちは奴隷になる。私はそんなことはさせない。
14. 1940年代後半、現代の陰謀家たちの祖先は、新しい戦争が主導権を握るための最良の方法だと考えた。その後、彼らは気候変動（歴史上最大の嘘）が出発点としてより効果的であると判断した。そして今、彼らは戦争を復活させた。
15. Covid注射を作り、販売し、宣伝し、投与した人々が、少なくとも無謀な行動をとり、悪くすれば犯罪者であったことは明白である。彼らの無能さ、不誠実さ、貪欲さはいつ罰せられるのだろうか？
16. もしあなたが何か読むものを探しているなら、22年3月8日付の米国大統領令14067号を読んでみてください。その番号は13.12.DDです。そして、デジタル通貨の本当の意味を知ることができます。
17. モノのインターネットは、泥棒にとって好都合だ。あなたがどこにいて、何をしていて、いつ帰ってくるかを知ることができるようになるからだ。
18. 私は何年も前から、今起きていることをすべて予測してきた。難しいことではありませんでした。今、事態は大きく悪化しようとしている。とても早く。まだ始まったばかりで、事態はかなり悪化しそうだ。
19. 農家は悲しくなるほど混乱している。彼らはまだ、自分たちに未来がないこと、一世代かそれ以下のうちに自分たちの農場が無価値になることに気づいていない。「まるで私たちを廃業させようとしているようだ」と、最近あるナイーブな農家が不満を漏らした。ジェレミー・クラークソン[Jeremy Clarkson]に本当のことを伝えるのは誰なんだろう？
20. アメリカでは、政府は税収の85％をウクライナ戦争、ほとんど役に立たない規制の運用、借金の返済に費やしている。お役所仕事は、少なくとも年間2兆ドルを経済から奪っている。その分、他のことに15％使えるように残してある。インフラが崩壊するのも無理はない。
21. グローバリスト/共謀者たちは、140歳まで生きることを計画している－「普通の」人々の実験によって開発され完成された遺伝子療法を使って。
ヴァーノン・コールマンの詐欺に関する最新の本は、They want your money and your lifeという本です。生き残るためのアドバイスが書かれており、ペーパーバックとしてAmazonで販売されています。
繰り返しますが、Deagel予測というのは、エネルギーの利用効率の悪い人には、、、ということですネ
A Most Uncomfortable Truth 7th April 2023
https://vernoncoleman.org/articles/most-uncomfortable-truth
電気の少なくとも85％は、化石燃料を燃やすことで生産されています。これは世界中どこでも同じです。ほとんどの国では、この数字はもっと高い。化石燃料を燃やして作られた電気と、化石燃料を燃やさずに作られた電気とを区別できる電力網がないため、「グリーン」な電気というものは存在しない。暖房や調理、車の運転に電気を使う人は皆、石油やガス、石炭に依存しており、この法則に例外はない。しかも、長期に渡りこの法則に例外はないだろう。中国、ロシア、サウジアラビア、インド、そしてアフリカ諸国が、化石燃料の使用を即座に止め、風車やソーラーパネルで国土を覆う準備が整っているかどうかにかかっているのです。そんなことはあり得ないので、わずか200年で化石燃料を置き換えるという計画は、とんでもなく楽観的なものです。
ヴァーノン・コールマンのA Bigger Problem than Climate Change（気候変動よりも大きな問題）という本は、世界のエネルギー問題を扱っており、石油が枯渇しているという紛れもない事実が書かれています。そして、石油が枯渇していることをグローバリストが知っているという事実が、すべての出来事の背景にあるのです。A Bigger Problem than Climate ChangeはAmazonで購入できます。
「出血熱」というのは、「ワクチン」と５Gで作れますからネ
Next PLANDEMIC? CDC warns Marburg virus is coming Thursday, April 06, 2023 by: Ramon Tomey
https://www.naturalnews.com/2023-04-06-cdc-warns-marburg-virus-is-coming.html#
(ナチュラルニュース） 米疾病対策センター（CDC）は、マールブルグウイルスという形で次の「プランデミック」がまもなく到来すると警告しました。
その警告は、アフリカの2カ国、西アフリカの赤道ギニアと東アフリカのタンザニアでマールブルグウイルス病（MVD）が発生したことを受けたものです。CDCはこれに対応するため、両国に国立新興・人獣共通感染症センターを派遣しました。また、両国の旅行者に対し、感染地域の病人や医療施設との接触を避け、出発後3週間は症状に注意するよう呼びかけました。
同公衆衛生局によると、MVDは「同病に感染した人、または同病で死亡した人の血液や体液」を介して感染する可能性があるといいます。これ以外にも、汚染された物やコウモリなどの動物との接触によっても感染する可能性があります。
MVDの臨床診断は、特に1例だけの場合、困難な場合があります。これは、MVDの症状の多くが、マラリア、腸チフス、ラッサ熱、エボラ出血熱などの他の病気に見られる症状と類似しているためです。
世界保健機関（WHO）は、タンザニアでMVDの発生を確認し、8人の公式症例と5人の死者を出したと発表しました。また、赤道ギニアでも同様の状況が確認され、MVDの公式感染者が9人、さらに20人の確率感染者が確認され、全員が死亡しています。
WHOによると、赤道ギニアの3つの州（Kie-Ntem、Litoral、Centre Sur）は、カメルーンおよびガボンと国境を接しています。WHOはこう続けました： 「国境を越えた住民の移動は頻繁であり、国境は非常に脆弱である。赤道ギニア以外ではMVDの症例は報告されていないが、国際的に広がる危険性は否定できない。」
プランデミックに対応した別のワクチンを開発中
WHOは、「ウイルスを治療するためのワクチンや抗ウイルス剤は承認されていないが、経口または静脈注射による再水和や特定の症状に対する治療などの支持療法が生存率を向上させる」と述べています。「血液製剤、免疫療法、薬物療法など、さまざまな治療法の可能性が検討されています。
米国立衛生研究所（NIH）は1月、MVDワクチンの人体実験が「有望」であると報告しました。しかし、NIHが無数の害を伴う武漢コロナウイルスワクチンの開発にも関与していることを考えると、懐疑的にならざるを得ません。
NIHのプレスリリースによると、MVDワクチンについては、「改良型チンパンジーアデノウイルス」と「マールブルグウイルスの表面に見られる糖タンパク質」を用いて、免疫反応を誘導するものであると説明されています。この注射は、NIH傘下の国立アレルギー・感染症研究所（NIAID）のワクチン研究センターで開発されました。2022年12月に退任する前、感染症の専門家であるアンソニー・ファウチ博士がNIAIDの所長を務めていました。(関連：ファウチ・ウイルス： 衝撃的な新証拠により、Covid-19はアンソニー・ファウチ博士とNIAIDから始まったことが証明された)
NIHのプレスリリースでは、ワクチン試験中に「重篤な有害事象はなかった」とし、「実験用ワクチンは十分に耐容性があった」と主張しています。また、MVDワクチンは「強力で長期にわたる免疫を誘導するように見えた」－試験参加者の95％がワクチン接種後に強固な抗体反応を示し、70％が48週間以降もその強固な反応を維持した－と主張しています。
「NIAIDの研究者が開発したワクチンは、いつの日かマールブルグウイルス感染症の発生に対応するための重要なツールとなる可能性があります」と、プレスリリースには書かれています。しかし、En-Volveの報告書は異論を唱えています：「これが広範な問題になれば、それが別の詐欺事件でないことを想像するのは難しいだろう。」
マールブルグウイルスとMVDに関する詳しい記事はOutbreak.newsをご覧ください。
トッド・キャレンダー[Todd Callender]弁護士がマリア・ジー[Maria Zeee]にマールブルグが次の「パンデミック」であると警告している様子を以下でご覧ください。
https://www.brighteon.com/embed/34a97997-7aef-4e4a-b06c-0de26e63ac52
この動画は、Brighteon.comの?????? ??????????チャンネルからのものです。
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Marburg virus kills 5 in Tanzania; over 100 feared to be infected.
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自動化は止まらないことでしょう、で、ベーシックインカムとmRNA「ワクチン」攻撃は続くと。特に欧米はマッドマックス状態になるのでしょうか
Walmart converting 65% of its stores to “automation” – human employees will be let go Thursday, April 06, 2023 by: Ethan Huff
https://www.naturalnews.com/2023-04-06-walmart-converting-65percent-stores-automation-no-humans.html
(ナチュラルニュース) 小売大手のウォルマートは、タンパで開催された年次投資家会議で、今後3年間で、店舗の65％を「自動化」のモデルに転換する計画だと発表しました。
3,880億ドルの多国籍企業は、短期的には約2,000人の工場労働者を解雇するほか、ロボットサービス形態への転換に伴い、今後数年間でさらに多くの人間の従業員を削減することを切望しています。
現在、ウォルマートは米国内で約170万人を雇用しており、さらに他の地域でも6万人を雇用しています。このうち、できるだけ多くの従業員を排除し、オートメーションに置き換えることで、利益を増大させるというのが、ウォルマートの目標です。
「この改革が事業全体で実施されるにつれ、肉体労働を必要としないが賃金の高い職務が生まれるだろう」と、同社は報告書で述べています。
「長期的には、自動化によって一人当たりの処理能力が向上する一方、新しい役割が生まれることで従業員数が維持、あるいは増加することが予想されます。」
(関連：ウォルマートは、アメリカのオピオイド危機を悪化させる大きな原因となっている)
2026年1月までに、ウォルマートのフルフィルメントセンターで処理される荷物の半分以上が、ロボットによって処理されるようになる
アマゾンに対抗するため、ウォルマートは雇用をどんどん削減しています。以前は価格の引き下げを自慢していたのを覚えていますか？－そして、高給取りの会社員以外は、ほぼすべて自動化する方向で取り組んでいます。
2026年初頭までに、フルフィルメントセンターで処理する荷物の55％を、人間ではなく自動化されたロボットが処理するようにしたいと考えています。これにより、単価の平均が約20％改善されると予想されます。
スティーブンス社のアナリストであるベン・ビアンベヌ[Ben Bienvenu]は、これらの動きについて、「この効率化は、より良い在庫管理をサポートするだけでなく、ウォルマートが急速に成長しているeコマースビジネスをサポートすることになる」とメモで書いています。
ウォルマートが回答を拒否しているのは、これらの変更によって、すでに発表されている以上のレイオフが行われるのかどうかという質問です。
ウォルマートの従業員の多くは、低賃金で働く自分たちの仕事がなくなってしまうことを心配しています。
ウォルマートはすでに、食料品ロボット会社のアラート・イノベーションを最近買収するなど、オンライン注文施設の新技術に数十億ドルを投資しています。ウォルマートはまた、クナップ社[Knapp]のような企業と提携し、従業員が電子商取引の注文を処理するのにかかる手順を12からわずか5まで減らしています。
CEOのダグ・マクミロン[Doug McMillon]は、2月の決算後の電話会議で、自動化技術への150億ドル以上の資本支出を含む「我々が持つ自動化の機会について最も興奮している」と述べています。
このような動きに対して、「この流れは全く好きになれない」とコメントした人がいました。「顧客にもスタッフにも迷惑がかかる。得をするのはオーナーだけだ。」
また、2021年に2600万ドル近くまで増えたマクミロンの贅沢な年俸を強調する人もいます。
「おや、AIやロボットがあれば、彼のとんでもない高給取りの地位はなくせるかもしれない」と、この人は言っています。
「すべてはお金のため」と、別の人はうんざりしたように言いました。「貧しい労働者のことなんて、誰が気にするんだ？」
その他にも、ウォルマートは元々粗悪な小売業者であり、薄汚く手入れされていない店舗、一般的に不幸な従業員、そして反米・親中政策の実績があると非難する人が多数いました。
「ロボット修理の勉強をする時間だ！－デブライ・インスティテュート）」と冗談を言う人もいました。
世界が大恐慌に向かう中、アメリカ企業の崩壊に関する最新のニュースは、Collapse.newsで見ることができます。
Sources for this article include:
NaturalNews.com
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日本は意外と生き残る？
FINANCIAL COLLAPSE: Once again, Blackstone REIT is limiting investor redemptions Thursday, April 06, 2023 by: Ethan Huff
(ナチュラルニュース) 世界最大の「オルタナティブ」資産運用会社ブラックストーンは、700億ドルの不動産インカムトラスト(REIT)からの引き出しを、過去2回目となる今年も阻止し、債務超過に陥っているようです。
ファンドの純資産総額の5%を超える「償還請求が相次いだ」ことを受け、ブラックストーンは出血を止めるため、投資家の引き出しを全面的に停止することを決定しました。
3月、ブラックストーンは6億6600万ドルの引き出し要求に応じましたが、これは同月に実際に要求された45億ドルのわずか15パーセントに過ぎません。ブラックストーンのトップが「大丈夫だ」と約束したにもかかわらず、それ以上の金額をカバーすることはできないように思われます。
「BREITは投資信託ではなく、ゲートをかけたこともありません」と、この試練について、同社の広報担当者の声明に読めます。
「それは半流動的製品であり、計画通りに動いています。実際、BREITはプロレーションが始まった11月30日以降、償還する株主に50億ドル近くを支払っています。」
(関連：一方、ブラックストーンは Ancestry.com を47億ドルで買収したばかりですが、その購入資金をどうやって確保したのでしょうか?）
ブラックストーンは債務超過に陥る可能性があるのだろうか？
ブラックストーンの社長ジョナサン・グレイ[Jonathan Gray]は、1月のアナリスト向け決算説明会で、今後の出金依頼の量は「正常化」する見込みであると述べました（ただし、出金しようとする投資家を増やさないために、このような前向きな発言をしなければならないことは認めます）。
市場全体と同様、ブラックストーンの株価は、同社の脱退トラブルに関するニュースを受け、約4.2%下落しました。昨年、ブラックストーンの株価は43%下落しましたが、2023年第1四半期は今のところ、約18.4%の値を戻しています。
昨年、BREITの純資産価値は8.4%上昇しましたが、公開されているDow Jones U.S. Select REIT Indexは29%下落しました。
クレディ・スイスのアナリスト、ビル・カッツ[Bill Katz]は投資家向けメモで、「金利先高観の緩和を考慮し、グロス償還の再加速が株式の重荷になる可能性があると考えます」と述べています。
ブラックストーンは、部分準備銀行的なオーバーレバレッジのため、一度に資金を引き出そうとする投資家のごく一部にしか対応できないようです。その割合が5%を超えるたびに、同社は引き出しを停止せざるを得なくなります。
「REIT、プライベート・エクイティ、ヘッジファンドから償還を受けるのは、それほど簡単なことではない」と、この件に関してコメントした人がいました。「あなたは銀行にお金を預けているわけではない。」
特に、同社の資産は主に住宅用不動産であり、市場の低迷により現在価値を失っていることから、おそらくブラックストーンはすでに債務超過に陥っているのではないかと推測する人も数多くいました。
「不動産が暴落している」と、そのうちの1人は書いています。「CRE (商業用不動産)はすでに浄化槽の中、MFR (集合住宅)とSFR(一戸建て住宅)はそのすぐ後ろにあります。」
別の人は、おそらくブラックストーンは今、銀行と同じような伝染を感じているのだろうと仮説を立てています。
「彼らの負債は、債券価格の下落、長引くインフレ、そして債券利回りよりも低い金利で30年の長期満期を迎えて目減りする不動産という資産です」と、ある人が言いました。
「住宅市場を暴落させることなく、負債をカバーするために必要な保有資産を十分に売却するという、立派な綱渡りの戦略を実際に立てるのだろうと想像します。」
実際のところ、ブラックストーンは不動産市場を大量に膨らませることでこのような事態に陥ったのですから、ハイリスクな賭けに出たすべての投資家とともに、価値を暴落させて教訓を学ぶべき時なのかもしれません。
「ブラックストーンは、あらゆる市場で購入プログラムによって価格を高騰させ、全国の住宅用不動産市場を単独で破壊したことは知っています」と、別のコメント提供者は説明しました。
その他の関連ニュースはCollapse.newsでご覧いただけます。
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The deliberate DISINFODEMIC of disease, climate, war, food, money and guns Wednesday, April 05, 2023 by: S.D. Wells
https://www.naturalnews.com/2023-04-05-disinfodemic-disease-climate-war-food-money-guns.html#
(ナチュラルニュース) イラクの大量破壊兵器に関する嘘のシナリオを覚えているでしょうか？ あれは、アメリカの政治家が侵略して石油を盗むためでした。これは偽情報と呼ばれるもので、米国政府はその実践と実行のリーダーです。偽情報とは、主流派の「物語」のような、意図的に人を欺く、誤解を招く、あるいは誤った情報のことです。必ずしも意図的なものではない誤報よりもひどいものす。ナラティブは、トランプが大統領になった後、長年続いたロシアと共謀デマに見られるように、他の誤ったナラティブの他に、すべてが「ソース」として互いに循環するだけで、特定のソースに帰結しないことがよくあります。
偽情報は時間の経過とともに記憶に影響を与え、感情的になった人や「洗脳」された人の行動に影響を与えることがあります。ソーシャルメディアの役割は過小評価されるべきではなく、特にミレニアル世代や現代の若者の間では、それらのポータルサイトを通じて米国政府からもたらされる偽情報は、偽情報の津波に他ならないのです。
テクノロジーの進歩により、CDCとバイデン政権は病気、気候、戦争、資源に関する偽情報を急速に広めることができるようになった
ヤングアダルト、ティーンエイジャー、子どもたちを含む若い人たちは、ソーシャルメディアやユーチューブ、グーグルで検索して見聞きしたことをすぐに信じてしまうのです。テレビのニュースやトークショーもあまり見ないし、新聞も読まないので、上の世代がそうであるように。例えば、若者のコミュニティ全体が、人間の活動によって世界が暑くなっており、今後10年か20年の間にガソリンの使用を止めなければ、全員が暑さで死ぬと確信しているのです。これは、EPAのような規制当局が大規模に広めた環境偽情報です。
民主党とリベラル派のほぼ全員が、洗脳（パラノイア）か共謀の意識からか、あるいはその両方から、パンデミック時の細菌繁殖用マスクをいまだに着用しています。彼らは、マスクは常に共産主義者が民衆をコントロールするための一形態であり、民衆がどれだけひどく強要されるかを見るため、そして詐欺の流行中に病気と混乱を生み出すのに役立つものだったということを理解していないのです。伝染性の偽情報といえばいいしょうか。ウイルスや「機能獲得」寄生虫よりも、「ウイルス」化したのはマスクだったのです。そして、Covid血栓注射と、世界が知る限り最も危険で致命的な偽情報キャンペーンが登場しました。これはワクチン・ホロコーストに他ならず、今もなお続いています。
政治家がアメリカの税金を壮大なスケールで横領し続けるには、戦争を呼び起こし、それを支持するように多くの市民を洗脳する必要があります。これが「ウクライナ戦争」のケースです。洗脳はその名の通り、戦争は自分たちにかかっている、だから自分たちを守らなければならない、と宣言し、あたかもその国の指導者が恐ろしい犯罪やNATOが資金提供した残虐行為に対して無実であるかのように言うのです。実際には、化学兵器用のバイオ研究所がいくつも建設され、資金を提供され、そこで明らかにされましたが、北京バイデンとその仲間たちによる偽情報キャンペーンは、多くのアメリカ人にそうではないと信じ込ませています。ウクライナ軍はナチのシンパであり、わが国からの援助に値しません。特に、米国が自らの経済的苦境とサプライチェーンの解体に苦しんでいる間はなおさらです。
食料、金、銃の奪取は、バイデン政権がアメリカを社会主義、共産主義の地獄に変える核心である
アメリカの食糧不足は十分に計画されていますが、社会主義政権は誰にもそれを悟られたくないので、それに関する偽情報キャンペーンが深く行われています。「ロシアのウクライナ戦争」、気候変動、食品加工工場での不規則な火災や爆発、鳥インフルエンザ、そしてお待ちかね、肉や卵の代わりに虫を食べないアメリカ人など、意図的なサプライチェーンの麻痺以外のすべてが非難の対象になっています。
オバマ政権とバイデン政権の間で、15兆ドル以上が印刷され、空中に消えてしまいました。教育、インフラ、軍事防衛システムには一切使われませんでした。ただ消えてしまったのです。一部は、国民を大きな政府に依存させ、怠け者で失業中の農民や不法移民、麻薬中毒者から将来の票を確保しようとするためだけに、手当てとして支給されました。ワシントンDCの暴君たちが（グローバリストの仲間たちとともに）世界中の人々から1ドルでも多くお金を奪おうとする一方で、お金に関する偽情報キャンペーンはいたるところに散らばっています。
そして、銃乱射事件の直後には、いつも民主党による偽情報キャンペーンが行われます。ほとんどの銃乱射事件は、若い男性（多くは民主党員自身）が向精神薬のSSRIを服用し、登録された武器を使って学校、ショッピングモール、映画館で銃を乱射することによって起こります。そのような事件は、FBIによって完全に演出されていることもあります。それでも、「汚れた民主党」がアメリカ人からすべての銃を取り上げ、憲法修正第2条を無効にしようとするために、あらゆるマスメディアやソーシャルメディアで偽情報のシナリオが流されるのです。これは何も新しいことではなく、決してうまくいきません。
大規模な情報操作の最初の一つはベトナム戦争で、アメリカの政治家は絶えず嘘をつき続け、アメリカ国民に戦争に「勝っている」と言いながら、黒人を後に「肉挽き器」と呼ばれる最前線に立たせたのです。マーティン・ルーサー・キング[Martin Luther King]は、この偽情報キャンペーンを告発しようとしましたが、そのために銃殺されました。
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PULLING THE PLUG: Another $126 billion pulled by depositors from U.S. banks, Federal Reserve data shows Wednesday, April 05, 2023 by: Ethan Huff
https://www.naturalnews.com/2023-04-05-126-billion-pulled-by-depositors-us-banks.html#
(ナチュラルニュース) 米連邦準備制度理事会（FRB）の新しいデータによると、3月22日に終わる週に、預金者が米国の銀行からさらに1260億ドルを流出させたため、米国の銀行システムに対する国民の信頼は急落を続けています。
最大の預金流出があったのは大手銀行で、上位25行は季節調整済みで900億ドルの損失を被りました。シリコンバレー銀行（SVB）とシグナチャー銀行の破綻で大量の引き出しに見舞われた中小銀行は、季節調整済みベースで60億ドルを取り戻し、流出をやや安定させることができました。
業界全体の預金残高は、2022年の同じ週と比較して4.4％減の17.3兆ドルにまで激減しています。現在の預金水準は、武漢コロナウイルスの「パンデミック」の真っ最中だった2021年7月以来の低水準です。
SVBとシグナチャー銀行の破綻以前から、預金はすでに減少傾向にあり、今年の最初の2カ月は順調に減少していました。全銀行の預金量も、2022年第4四半期には年当たり5％減少していました。
(関連：2年前、連邦準備制度の決済システム全体が「操作ミス」によってクラッシュした)
企業支配のメディアは、預金流出が続いているのは「連邦準備制度による積極的なインフレ低下キャンペーン」のせいだと非難
アメリカのメディアを支配する企業の口車によれば、これらの預金流出はすべて、アメリカの金融システムに対する信頼の低下とは無関係です。むしろ、連邦準備制度理事会の「インフレを低下させるための積極的なキャンペーン」と関係があるのです。
ある面では、これは正しいかもしれません。現在、自分のお金を低金利の銀行口座以外のところ、つまりマネーマーケット口座に入れることは、より理にかなっています。その一方で、アメリカの金融システムがカードの家であり、倒れる寸前であることは日に日に明らかになってきています。
2022年第2四半期に初めて前年同期比で預金が減少したことが報告されています。着実に上昇するインフレと、米国の銀行の存続に関する未解決の疑問が、この流出傾向をさらに加速させています。
バンク・オブ・アメリカのリサーチノートによると、1月初めから投資家はマネーマーケット・ファンドに5,080億ドルを流入させました。これは、詐欺事件のピーク時以来、四半期ベースで最も多い資金流入額です。
この1週間で、さらに600億ドルがマネーマーケット・ファンドに流入したとの報道もあります。
連邦預金保険公社（FDIC）がカバーする25万ドル以上の預金をカバーするとFRBが約束したとき、SVBが破綻したときにも見られたように、民間であるFRBは再び介入してルールを変えようとしています。
どうやらその銀行には、25万ドルの上限をはるかに超える資金を持つ有名な預金者がいたようで、FRBは金持ちにしか適用されない「バックストップ」制度で彼らを救済するために介入しました。
あるコメント投稿者は、このような流出が続く中、大手銀行が顧客を維持するためにはどうしたらよいかについて、「おそらく大手銀行は顧客口座に高い金利を支払うようになるはずだ」と書きました。
「今日、金利はべらぼうに低い。大手銀行は、競争によってそうせざるを得なくなるまで、できるだけ高い金利を支払うのを遅らせるだろう。」
また、別の人は、銀行がより多くの預金を欲しがるのであれば、ほとんどの銀行が続けているように、預金を独り占めするのではなく、支払う利息の額で競争力をつける必要があると述べています。
「他のところでは4％もらえるのに、なぜ半分の利回りの普通預金口座にお金を入れておかなければならないのか」と、別の人は質問しました。
アメリカ金融という腐敗したネズミ講は、一体いつまで続くのでしょうか？詳細はCollapse.newsでご覧ください。
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Passing Observations 154 5th April 2023
https://vernoncoleman.org/articles/passing-observations-154
1. GMCのボスは25万ポンド以上、他の6人の職員は20万ポンド以上の年俸をもらっている。医師から報酬を徴収するだけの、広く嫌われ、不信感を持たれている慈善団体にしては、少し裕福な感じがする。ちなみに、この団体は、英国の患者ケアを劇的に損ねたと私が考える、再評価プログラムを作り上げた。
2. 英国の共産主義政府は、親が育児に使うために巨額の税金を配ることで、親としての役割を担おうとしている。しかし、両親ともにフルタイムで働くべきだと考えているイギリス人はわずか6％しかいない。
3. LBGTQはイングランドとウェールズの人口の約3％（59.6％のうち130万人）を占めているのに、なぜメディアはこの少数派を過剰に報道するのか？ちょっと不思議です。
4. 暗号通貨は、愚かで騙されやすい人から、腐敗した貪欲な人へお金を移動させるために発明された。
5. 英国の公式な洪水危険地域を示す地図によると、危険地域には英仏海峡の一部が含まれている。
6. グローバリゼーションは数年前にピークを迎えた。かつてほど安価でアクセスしやすいものはもうないだろう。
7. 北海最大のエネルギー生産者であるハーバー・エナジー社は、昨年99.7％の税金を支払った（英国政府の風穴税による）。驚くなかれ、このような税率では、英国へのさらなる投資は促進されない。
8. 左翼の考え方は、レベルアップよりもレベルダウンに傾倒している。政治的に正しい方法で行われる限り、常に失敗と敗北を目的としている。
9. 政府とその洗脳の専門家は、恐怖が尊敬と遵守につながることを知っている。最近の彼らの行動はすべて、恐怖心を募らせ、それを利用するように設計されている。BBCという文字は、Blatantly Bent and Corrupt（あからさまな曲解と腐敗）の略ではないかと思う。BBCは、他の主流メディアと同様、でたらめ、伝聞、悪口、うわべだけの情報を専門に扱う企業である。
10. もっと物思いにふけり、熟考し、実行することを減らせば、世界は限りなく良い場所になるだろう、
11. 私たちは皆、政府が私たちを脅し、私たちの健康と安全を脅かし、誰も望まない戦争に巻き込むために、記録的な高い税金を払っているのである。
12. 2022年、英国の徴税機関は、徴収すべき420億ポンドを徴収し損ねた。誰も罰せられなかった。420億ポンドはかなりの額である。そのようなお金でウクライナの1日分の弾丸を買うことができるのである。
13. ネルソン・ピケ[Nelson Piquet]（元レーシングドライバー）は、人種差別的、同性愛的な発言をしたとして78万ポンドの罰金を課された。私は、彼が言ったかもしれないと思うことを1秒たりとも擁護しません（アスタリスクは常に厄介なものなのです）。しかし、彼がそれを発言する権利は擁護します。誰も彼を名誉毀損やテロリズムの助長で非難していない。これは言論の自由と呼ばれるもので、「覚醒者」はこれを好まない。
14. 日本の科学者は、ピカソとモネの絵画を90％の精度で見分けるようハトのグループを訓練した。つまり、ハトはおそらくほとんどの美大生よりも優れた情報を持っているということだ。
15. イギリスの平均的な車の価格は39,000ポンドである。この5年間で価格はほぼ2倍になった。その理由は、メーカーが車に半端な機能をどんどん追加していくからで、より多くの問題が発生する。1959年に発売された有名なミニは、今のお金で10,870ポンドだった。なぜ、AからBに行くだけで、運転手と同乗者が濡れずに済む、安くてベーシックな車を作らないのか？ （アメリカでは、平均新車価格は47,000ドルだ）
16. 500年前、鳩の糞は非常に貴重な肥料であった。ハト小屋は武装した警備員によって守られていた。私は、あなたが知りたいと思うだろうと思った。
17. 気候変動カルト信者の多くは、実家で母親や父親と一緒に暮らしている。彼らは一度も仕事をしたことがないが、最新の気候変動会議に出席するために十分な給付金を受け取っている。
18. BBCのライセンス料は、それがなければウェールズ語の放送ができないため、不可欠であると言われている。
19. 1752年にイギリスがグレゴリオ暦に移行したとき、シェットランドの小さな島フーラの住民はユリウス暦にしがみつこうと決めた。現在でもイギリスの他の地域より12日遅れている。フーラ島では、元旦は1月13日である。
20. Covid-19「ワクチン」について語られた嘘は、市民が、あらゆるワクチン接種について政府が語ることを二度と信用しないようにすることを意味している。 （蛇足：日本は例外カモ）
This two-page summary is about the WHO and the impending revisions of the International Health Regulations. Tue 7:00 pm Europe/London, 4 Apr 2023 posted by ian
By Dr. Michael Yeadon April 4, 2023
この2ページ要約は、WHOと間近に迫った国際保健規則の改定に関するものです。
それは、ビル・ゲイツとWEFが、BMGF（第2位のドナー）、GAVI（ゲイツの資金提供団体）、CEPI（WEFの資金提供団体）からの資金提供を通じて、WHOをほぼ支配していることを目立たせます。
IHRの改正案は、WHOを事実上、世界の独裁者にするものです。国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態の疑いがあると宣言された場合、改正されたIHRの規定は、同じWHOに、あらゆる国の占領、ロックダウン、大量検査など、あらゆることを命令することを認めています。最悪なのは、渡航に必要な健康証明書の国際的なデータベースを要求する権限を持つことです。これは、各国のパスポートの上に位置する「世界パスポート」を構成するものであることは、誰にでもわかると思います。
この問題は、ほとんど誰も知らないので、特に悪質です（ウサギの穴に入らなければ、この問題を知ることはありません）。
これが悪意あるものであることは、数多くの理由から確信できます。
1. 重症化した病気のパンデミックは、免疫学的に不可能です。もしそうでなければ、人類は繰り返し全滅しているはずです。だから、国家レベル以上の行動が不可欠という主張全体が嘘、口実に過ぎません。
2. 仮に国際協力の必要性があったとしても、それをすればいいだけです。まともな神経の持ち主なら、数人の命を救うために民主主義を破壊するような真似はしません。自治を守るために、何百万人もの命が費やされる戦争が繰り返されてきたことを忘れないでください。だから、彼らの計算は意味をなしません。
3. 中央集権は、各国が良好なコミュニケーションを保ちながら独自の医療対応を行う場合と比較して、劣った結果をもたらすことが保証されています。なぜなら、架空の新しい健康上の脅威が出現した場合、誰もその最適な対応策を知らないからです。さらに悪いことに、トップダウンで解決してしまうため、最適な対応策を知ることができないのです。
どんな状況でも、これは悪意以外の何物でもありません。
このシンプルで力強いメモを共有してください。
WHOがPHEICを宣言した後に、多くの人が知るようなことにならないように。
よろしくお願いします。
マイク
元々は昨年の記事ですが、現実が猛追中
Global Planned Financial Tsunami Has Just Begun By F. William Engdahl Global Research, April 01, 2023 First published on June 22, 2022 Theme: Global Economy, Poverty & Social Inequality
https://www.globalresearch.ca/global-planned-financial-tsunami-has-just-begun/5784217
100年以上前に米国連邦準備制度が創設されて以来、大きな金融市場の崩壊はすべて、中央銀行が政治的な動機で意図的に引き起こしてきた。今日も状況は変わらない。明らかに米国FRBは、人類史上最大の投機的金融バブル、つまり自らが生み出したバブルを崩壊させるために、金利という武器を使って行動しているのである。1931年のオーストリア・クレディタンシュタルトや2008年9月のリーマン・ブラザーズ破綻のように、世界的な暴落は常に周辺部から始まる。金融市場がすでにメルトダウンしている中で、FRBが6月15日に決定した過去30年間で最大の単独利上げは、今や世界恐慌とそれ以上の事態を保証している。
FRB、ECB、日本銀行が国債の買い占めや、前例のないゼロに近い金利、あるいはマイナス金利を14年間も維持することで作り出した「安い信用」バブルの大きさは、想像を絶するものである。金融メディアは、世界経済がいわゆる「スタグフレーション」や不況に陥らないように準備されている間、毎日ナンセンスな報道でそれをカバーしている。今後数ヶ月の間に起こることは、劇的な政策転換がない限り、歴史上最悪の経済恐慌である。ありがとう、グローバリゼーションとダボス会議。
グローバリゼーション
グローバリゼーションの背後にある政治的圧力と、1994年のマラケシュ協定によるブレトンウッズ・ガット貿易規則からの世界貿易機関の設立は、西洋、特にアメリカの先進工業生産がオフショアに逃げ、「アウトソース」して極端に低賃金の国で生産することを確実にした。1990年代後半、中国ほど恩恵を与えてくれた国はなかった。中国は2001年にWHOに加盟し、それ以来、欧米から中国への資本流入は驚異的なものとなっている。中国がWHOに加盟したことで、欧米から中国製品への資金流入は驚異的なものとなり、中国ドルの債務も積み上がっている。今、この記録的な負債に基づくグローバルな世界金融構造が、すべて崩れ始めている。
2008年9月のリーマン・ブラザーズの金融破綻をワシントンが意図的に許したとき、中国指導部はパニックに陥り、地方政府にインフラ整備のための未曾有の信用供与を依頼した。その中には、高速鉄道網のように、部分的に役立つものもあった。しかし、その中には、空っぽの「ゴーストシティ」を建設するなど、明らかに無駄なものもあった。世界の他の国々にとっては、建設用鋼材、石炭、石油、銅などに対する中国の空前の需要は、世界恐慌の懸念が後退する中で歓迎すべきことだった。しかし、2008年以降の米国FRBとECB、そしてそれぞれの政府の行動は、ウォール街やヨーロッパ、そして香港にある世界の大手民間銀行によるシステム金融の不正に対処するものではなかった。
1971年8月、ニクソンが世界の基軸通貨である米ドルを金から切り離したことで、世界のお金の流れに門戸が開かれた。1999年11月、ウォール街の要請でクリントンがグラス・スティーガルを廃止したのを皮切りに、米国内外の無秩序な金融投機に有利な、より寛容な法律がことごとく課された。1999年11月、ウォール街の要請でクリントンがグラス・スティーガルを廃止し、政府が「大きすぎて潰せない」と宣言するほど巨大なメガバンクの誕生を許したのである。それはデマだったが、国民はそれを信じ、数千億の税金でメガバンクを救済した。
2008年の危機以来、FRBをはじめとする世界の主要な中央銀行は、大手金融機関を救済するために、いわゆる「ヘリコプターマネー」と呼ばれる前例のない信用供与を行ってきた。実体経済の健全性は目標にならなかった。FRB、日本銀行、ECB、イングランド銀行の場合、過去14年間で、合計25兆ドルが「量的緩和」による債券の購入や、住宅ローン担保証券などの危険な資産の購入を通じて銀行システムに注入された。
量的な狂気
ここからが、本当に悪い方向へ進み始めた。JPモルガンチェース、ウェルズ・ファーゴ、シティグループ、ロンドンではHSBCやバークレイズといったウォール街の大手銀行が、大企業の顧客に何十億も貸し付けた。借り手はその流動性を、新しい製造技術や鉱業技術への投資ではなく、自社株の価値を高める、いわゆる自社株買い、「株主価値の最大化」と呼ばれるものに使った。
ブラックロック、フィデリティ、銀行、その他の投資家は、このタダ乗りを気に入った。2008年のFRB緩和開始から2020年7月までに、約5兆ドルがこうした自社株買いに投じられ、史上最大の株式市場の高騰を生み出した。その過程で、すべてが金融化された。企業は2010年から2019年の間に3.8兆ドルの配当金を支払った。テスラのように一度も利益を得たことのない企業は、フォードとGMを合わせたよりも価値が高くなった。ビットコインなどの暗号通貨は、2021年後半には時価評価額が1兆ドルを超えるまでになった。FRBの資金が自由に流れる中、銀行や投資ファンドはジャンク債やトルコ、インドネシア、あるいは中国などの新興市場債権など、ハイリスク・ハイリターンの分野に投資した。
2008年以降の量的緩和とゼロ金利の時代は、米国債の膨張につながった。2020年1月以降、FRB、イングランド銀行、欧州中央銀行、日本銀行は、合計9兆ドルのゼロ金利に近い信用を世界の銀行システムに注入してきた。2019年9月のFRBの政策変更以来、ワシントンが3年足らずで10兆ドルという驚異的な公的債務の増加を可能にした。その後、FRBは再び密かにウォール街を救済し、米国債と住宅ローン担保証券を毎月1200億ドル購入し、巨大な債券バブルを作り出した。
無謀なバイデン政権は、経済の無用な閉鎖に対抗するため、いわゆる景気刺激策を何兆ドルも配り始めた。米国の連邦債務は、1980年にはGDPの35％という扱いやすい水準にあったが、現在ではGDPの129％以上になっている。それを可能にしたのは、FRBの量的緩和、何兆もの米国債と住宅ローンの購入、そしてゼロ金利に近い状態だった。今、FRBは量的緩和を解除し、QTや引き締め、さらに利上げによって経済から流動性を引き離し始めている。これは意図的なものである。つまずいたFRBがインフレを見誤ったということではない。
エネルギーが崩壊を促す
悲しいかな、FRBをはじめとする中央銀行は嘘をつく。金利を上げるのは、インフレを治すためではない。不動産、農地、商品生産、産業、水など、世界の資産、富の管理を世界的にリセットさせるためだ。FRBは、インフレが世界経済全体に波及し始めたばかりであることをよく理解している。ユニークなのは、産業界のグリーンエネルギー指令が、初めてこのインフレ危機を引き起こしたことだ。ワシントンやブリュッセル、ベルリンでは意図的に無視されていたことだ。
世界的な肥料不足、天然ガス価格の高騰、世界的な徴兵制や肥料・燃料費の高騰、ウクライナ戦争による穀物供給の損失は、遅くとも今年の9月から10月の収穫期には、世界的に食料とエネルギーの価格爆発が起こることを保証している。それらの不足はすべて意図的な政策の結果である。
さらに、バイデン政権の反炭化水素アジェンダに代表される世界の主要産業経済国の病的な主張により、はるかにひどいインフレが確実視されている。このアジェンダは、米国のエネルギー長官が、ガソリン価格の高騰に対する答えとして「代わりにE-Autoを買え」と述べた驚くべきナンセンスに代表される。
同様に、欧州連合（EU）は、ロシアの石油とガスを段階的に削減することを決定した。その結果、ドイツをはじめとするEU諸国では、この冬に停電が発生し、天然ガス価格は高騰し続けるだろう。ドイツでは6月第2週にガス価格が60％上昇した。グリーンに支配されたドイツ政府とEU委員会の「Fit for 55」というグリーン・アジェンダは、はるかに安価で信頼できる炭化水素を犠牲にして、信頼性が低くコストの高い風力と太陽光を推進し続け、前例のないエネルギー主導のインフレを確実なものにしている。
FRBはプラグを抜いた
約30年間で最大の0.75％のFRB利上げと、さらなる利上げの約束により、米国の中央銀行は、単に米国の債務バブルだけでなく、2008年以降の世界の債務303兆ドルの大部分を崩壊させることを保証したことになる。約15年ぶりの金利上昇は、債券価値の暴落を意味する。世界の金融システムの中心は株式ではなく債券である。
米国の住宅ローン金利はわずか5ヶ月で2倍となり6％を超え、住宅販売は今回の利上げの前にすでに急落していた。米国企業は、長年にわたる超低金利のために、記録的な負債を抱えた。そのうちの約70%は「ジャンク」以上の格付けを受けている。2006年には9兆ドルだった非金融機関の負債が、今では18兆ドルを超えている。今、それらの限界に達した企業の多くが、古い債務を新しい債務でロールオーバーすることができず、今後数ヶ月で倒産が続くだろう。化粧品大手のレブロンが破産を宣言したばかりだ。
ビットコインに代表される、高度に投機的で規制のないCrypto市場は、投資家がそこに救済措置がないことに気づき、崩壊しつつある。昨年11月、Cryptoの世界の評価額は3兆ドルであった。それが今では半分以下になり、さらに崩壊が進行している。今回のFRBの利上げ前でも、米国のメガバンクの株価は3000億ドルほど下がっていた。世界経済の崩壊が進むにつれ、株式市場ではさらなるパニック売りが確実視されており、これらの銀行は今後数ヶ月の間に新たな深刻な銀行危機を迎えることがあらかじめプログラムされている。
米国の経済学者ダグ・ノーランド[Doug Noland]が最近指摘したように、「今日、『サブプライム』ジャンク債、レバレッジドローン、買い時払い時払い、自動車、クレジットカード、住宅、太陽光の証券化、フランチャイズローン、プライベートクレジット、暗号クレジット、DeFiなどなど、大量の『周辺』が存在している。この長いサイクルの中で、数千万人の消費に拍車をかける一方で、何千もの不経済な企業に資金を供給する巨大なインフラが発展してきた。「周辺部」はかつてないほどシステミックになった。そして、物事は壊れ始めたのである。
連邦政府は、過去最高額の30兆ドルの連邦債務を抱えることで、その金利負担がはるかに大きくなっていることに気づくだろう。連邦政府の負債がゼロに近かった1930年代の大恐慌とは異なり、今日の政府は、特にバイデン予算措置以降、限界に達している。米国は第三世界の経済になりつつある。FRBが何兆ドルもの米国債を買わなくなったら、誰が買うのだろう？中国か？日本か？そうではないだろう。
バブルのデレバレッジ
FRBが量的引き締めを行い、毎月数百億ドルの債券やその他の資産を引き揚げ、主要な金利を引き上げているため、金融市場はデレバレッジを開始した。ブラックロックやフィデリティのような主要プレーヤーが、自分たちの目的のためにメルトダウンをコントロールしようとするため、おそらくはギクシャクしたものになるであろう。しかし、方向性は明確である。
昨年末までに、投資家は信用取引で1兆ドル近くを借りて株を買っていた。これは、市場が上昇しているときの話である。今はその逆で、信用取引の借り手はデフォルトを避けるために、より多くの担保を提供するか、株式を売却することを余儀なくされている。これがメルトダウンを加速させる。今後数カ月で株式と債券の両方が崩壊すると、401-kのようなプログラムに加入している何千万人ものアメリカ人の個人的な退職金貯蓄も失われる。アメリカのクレジットカードや自動車ローンなどの消費者債務は過去10年間に膨れ上がり、2021年末には4.3兆ドルという記録的な規模になっている。その負債、特にクレジットカードの金利は、すでに高い16％から跳ね上がる。クレジットローンの債務不履行は急増する。
スイス国立銀行、イングランド銀行、そしてECBまでもがFRBの利上げに追随せざるを得なくなった今、米国以外で私たちが目にするのは、中央銀行の金利がコントロールできないインフレの高騰の中で、デフォルトや倒産が雪だるま式に増えていく様子である。世界の非金融企業債務の約27%は中国企業が保有しており、その額は23兆ドルと推定される。さらに32兆ドルの企業債務を米国とEUの企業が保有している。今、中国は30年以来最悪の経済危機の真っ只中にあり、回復の兆しはほとんどない。中国の最大の顧客である米国が経済不況に陥る中、中国の危機は悪化する一方だ。それは世界経済にとって良いことではない。
3.2兆ドルの国家債務を抱えるイタリアは、債務残高対GDP比が150%に達している。ECBのマイナス金利だけが、新たな銀行危機で爆発することを防いできた。今、ECBのラガルドのなだめるような言葉にもかかわらず、その爆発はあらかじめプログラムされている。日本は260％の債務水準で、先進国の中で最悪であり、7.5兆ドル以上の公的債務を抱えてゼロ金利の罠に陥っている。今、円安が深刻で、アジア全域を不安定にしている。
世界の金融システムの中心は、一般に信じられているのとは異なり、株式市場ではない。国債、社債、政府機関債などの債券市場である。この債券市場は、2021年以降、米国とEUでインフレ率が急上昇し、金利が上昇したため、価値を失いつつある。世界的に見れば、この債券の資産価値は約250兆ドルであり、金利が上昇するたびに、その価値はさらに低下している。債券の価値がこれほど大きく反転したのは、40年前のポール・ボルカー時代、「インフレを抑える」ために20％の金利が設定された時である。
債券価格が下落すると、銀行の資本価値も下落する。このような価値の下落に最もさらされているのは、フランスの大手銀行とEUのドイツ銀行、そして日本の大手銀行である。JP モルガンチェースのような米国の銀行は、債券の大暴落に対するエクスポージャーがわずかに低いだけだと考えられている。彼らのリスクの多くは、オフバランスのデリバティブなどに隠されている。しかし、2008年とは異なり、今日の中央銀行は、ゼロ金利とQEの10年を再び繰り返すことはできない。今回は、3年前にマーク・カーニー元イングランド銀行総裁のような内部関係者が指摘したように、危機は新しい中央銀行のデジタル通貨を世界に受け入れさせるために利用されるであろうし、すべての貨幣が中央で発行・管理される世界となるであろう。これは、ダボス会議の人々が言う「グレートリセット」の意味でもある。それは良いことではない。世界的に計画された金融津波は始まったばかりだ。
F. ウィリアム・エングダールは戦略リスクコンサルタント、講師。プリンストン大学で政治学の学位を取得し、石油と地政学に関するベストセラー作家である。
グローバル化研究センター（CRG）のリサーチアソシエイト。
以下略
World War III Update (3rd April 2023) 4th April 2023
https://vernoncoleman.org/articles/world-war-iii-update-3rd-april-2023
欧米のメディアがドナルド・トランプ、ハリー・メーガン夫妻、ゲイリー・リネカー、スキー場でのグウィネス・パルトローなどに執着し続ける一方で、第三次世界大戦は絶え間なく続いています。ここでは、主要メディアで目にすることのない事実をいくつか紹介します。この記事をできる限り広くシェアしてください。核戦争を防ぐための唯一の希望は、私たちがどれほど現実の災害に近づいているかをより多くの人々に知ってもらうことです。
まず、第三次世界大戦は日に日に大きくなり、ますます深刻になっています。世界の人口を5億人まで減らすという計画を覚えているでしょうか？今、アメリカの傲慢な態度が、私たちを核戦争に近づけていることは明らかである。
・・・前記事と重複につき中略
一方、歴史パート1の終わりに近づくにつれ、私たちは、大規模なインフレ、デジタル通貨、キャッシュレス社会、社会的信用、あらゆるもののスマートメーター、15分都市へと、容赦なく、そして非常に速く向かっている。
アメリカのグローバリストと陰謀家たちは、大きな間違いを犯したと思う。狂気の気候変動論者たちは、自分たちが新しい世界政府を運営し、グレートリセット後は自分たちが主導権を握ると思っていた。私は、彼らは騙され、中国が完全に独占的に支配することになるのではないかと思い始めている。もしかしたら、WEFはアメリカを助けることに興味がなく、常に中国をより良いパートナーとして見ていたのかもしれない。確かにそのような流れになっている。そして、現在西側諸国を牛耳っている気違い左翼は、自暴自棄になって核戦争に突き進み、中国とロシアはアメリカよりもはるかにうまく生き残るでしょう。
このような事態は、すでに非常に早く起こっているのです。(本日2023年4月3日に公開された、増大するエネルギー危機に関する私の記事をお読みください) 中国はできる限り戦争に巻き込まれないようにするでしょう。そして、生き残った世界人口の大半を占めるのはどの国の人口か、想像してみてください。
以下は、あなたが知っておくべきことです・・・
1. IMFはウクライナに156億ドルの資金を貸している。彼らは決して取り戻せないことを知っているので、これは贈り物だ。このお金は、たくさんの利子と特別な支払いが付随して貸し出され、最終的にウクライナは利子を支払うためにさらに融資を受けなければならなくなる。そういうものなのだ。最終的には、もちろん、ウクライナは完全に欧米に依存するようになる。一方、欧米はウクライナに融資した資金の一部を「供与」した武器の代金として受け取ることになる。(軍備の多くは古くなり、いずれにせよ交換が必要になるため、援助国はさらに購入することで軍需会社を満足させることができる) ウクライナは何十年も腐敗しており、2014年に戦争を始める前はかなりの破産状態だったことを誰も覚えていない。
2. もし中国がロシアを支持するなら、日本はおそらくウクライナで米国を支持するだろう。そうすると、世界は2つに分かれることになる。ブラジルは今、ペトロダラーを使わずに中国と取引をしている。メキシコと中国との取引もあり得るだろう。そして、中国がメキシコにミサイルを置くかもしれない。ペトロダラーは最後の足掻きで、ぐらぐら揺れている。
3. ウクライナの検閲は、現在、英国や米国とほぼ同程度に悪化している。ウクライナ政府（別名ゼレンスキー-世界で最も稼いだ俳優）は、裁判所を煩わせることなく、気に入らないメディアを禁止できるようになった。人々はこれを悪いことだと考えている。そうです。この3年間、米国と英国で起きていたこととまったく同じです。欧米はウクライナが来る前から抑圧的で検閲的だったのです。(純粋にキャンセルされることの本当の意味を知らないのに、キャンセルされたと主張する有名人にはうんざりしています。私は、自分のウェブサイト以外、すべてから追放されました。ちなみに、YouTubeチャンネルをまだ持っている人は、植物とみなしています)
4. ウクライナのキリスト教会は迫害され、閉鎖されている。これは、キリスト教を弾圧している西洋の支援と承認によって起こっている。
5. EUは熱烈な戦争推進派である。最近の唯一の決断は、ウクライナにどれだけの武器と資金を送るべきか、ということである。平和や平和の仲介の話は一切ない。戦争屋が主導権を握っているのだ。EUは今後12カ月で100万発の砲弾をウクライナに送ることを望んでいる。(EUは今やアメリカの衛星と化している。
6. 世界で最も大きな貿易債権を持つ国は、中国、ロシア、サウジアラビアである。世界で最も貧しい国は、アメリカ、イギリス、EUの国々である。これがすべて公式である。
7. 私たちが生きている世界の状況についてもっと知りたい方は、私の著書They want your money and your lifeをお読みください。このホームページのブックショップで購入できます。そして、2022年5月3日付けの私のビデオ、『Why THEY Need World War III（なぜTHEYは第三次世界大戦を必要とするのか）』というタイトルのビデオを見てください。
8. 北朝鮮から5万人の兵士がウクライナで戦うロシア軍に参加することが報告されている。しかし、それは始まりに過ぎない。北朝鮮はすでに、ウクライナでロシアを支援し、NATOを打ち負かす準備ができ、進んで、参加できる80万人のボランティアを有していると言っている。(これがNATOとロシアの間の戦争でないふりをしている人はいないと思う）。ロシアは武器と引き換えに、北朝鮮に食糧を提供している。中国がこれらすべてを承認しているに違いないと考えられている。そして、ロシアはイランから攻撃用ドローンを入手している。
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WHOの真のアジェンダ：中国をモデルにした新世界秩序 By Vigilant Citizen
以下、時期はだいぶ遅れていますが、
9) - 個人の国民皆保険ベーシックインカムプログラムへの移行。2021年第2四半期中頃を予定。
10) - サプライチェーンの崩壊、在庫不足、経済の大規模な不安定化が予想される。2021年第2四半期後半に予想される。
11) - 大都市圏だけでなく、すべての主要道路に軍人を配備し、旅行検問所を設置する。旅行と移動を制限する。現地への後方支援を行う。2021年第3四半期までに予定。
そのロードマップとともに、戦略計画委員会は、前例のない経済的な取り組みに対応するために、カナダ人の移行を効果的に行う方法を設計することを求められました。それはカナダの顔を変え、カナダ人の生活を永遠に変えてしまうものでした。私たちが言われていたのは、国際的な規模での経済破綻を相殺するために、連邦政府はカナダ人に全額の債務救済を申し出ようとしているということでした。
12) - これは、それがどのように動作するかです：連邦政府は、世界債務リセットプログラムとして知られるようになるものの下でIMFによってカナダに提供されるすべての資金を、すべての個人的な負債（住宅ローン、ローン、クレジットカードなど）を排除するために提供します。この全面的な債務免除を受け入れることと引き換えに、個人はあらゆる財産や資産の所有権を永久に没収されることになります。また、個人はCOVID-19とCOVID-21の予防接種スケジュールに参加することに同意しなければならず、完全なロックダウン下でも（カナダのヘルスパスと呼ばれる写真付き身分証明書を使用して）無制限の旅行と無制限の生活を提供することになります。
そのシナリオの場合、没収された財産や資産の所有者は誰になるのか、貸し手や金融機関はどうなるのか、と委員から質問がありましたが、我々は単に告げられました：「詳細は、世界債務リセットプログラムがすべてを処理します」。また、何人かの委員は、世界債務リセットプログラムやヘルスパス、予防接種のスケジュールへの参加を拒否した場合、個人はどうなるのかと質問し、私たちが得た答えは非常に困ったものでした。本質的には、それが絶対に起こらないように計画を立てることが私たちの義務だと言われました。私たちは、参加することが個人の最善の利益になると言われました。何人かの委員が執拗に答えを求めてきたとき、拒否した人たちは、まず無期限に封鎖の制限の下で生活することになると言われました。そして、より多くのカナダ人が債務免除プログラムに移行するように、短期間で、参加することを拒否したものは、公共の安全上のリスクとみなされ、隔離施設に移転されるだろう。一旦それらの施設に行けば、彼らは2つのオプションを与えられるだろう、債務免除プログラムに参加し、解放される、または無期限に深刻な公衆衛生上のリスクの分類の下で隔離施設に滞在し、すべての資産を押収される、と。
Truths the Mainstream Media Forgot to Mention about the Energy Crisis 4th April 2023
https://vernoncoleman.org/articles/truths-mainstream-media-forgot-mention-about-energy-crisis
政府と主要メディアは、何週間も前からエネルギー危機は終わったかのように装ってきた。その嘘が今、明らかになった。2023年4月2日、OPEC7カ国は1日100万バレルの原油生産を削減し、ロシアも輸出を減らした。権力は日々、西から東へと移動し、ペトロドルは間もなくペトロユアンへと変わるだろう。ロシアにドルの使用を認めないというアメリカの狂った決断は裏目に出た（他の狂った制裁が裏目に出て、ロシアよりもヨーロッパにはるかに大きなダメージを与えたのと同じように）。インドルピーも国際貿易でますます使用されるようになっている。これは、長年にわたって世界の基軸通貨であることをフルに活用し、責任なくドルを刷ってきた米国にとって災難である。脱ドル化は急速に現実味を帯びてきており、アメリカは困窮することになる。アメリカの対応は、意見の合わない相手を罵倒することであり、インドのような国々は、もはやいじめにうんざりしていると言うことを恐れていない。石油の減産に対するアメリカの反応は、いつものようにOPECカルテルを訴えるぞと脅すことだ。これでは、OPEC諸国を中国に近づけるだけだ。アメリカの傲慢さは、私たちを核戦争に近づけている。弱体化したアメリカを待ち望んでいた多くの国々が、襲いかかるだろう。東欧圏はますます強くなっている。アメリカは交渉はしないが、ハッパをかけるだろう。ペトロダラーは完全に死に、アメリカは基軸通貨を失うだろう。避けられない転落から自らを救うために、アメリカはNATOを使ってロシアを強く追い込み続けるだろう。私たちは今、かつてないほど危険な時代にいるのだ。イラク戦争（私はこの戦争に反対し、全国紙のコラムを最後に辞職した）は、今起こっていることに比べれば、何でもないことだった。キューバ・ミサイル危機（私は覚えている）さえも、これには及ばない。ペニスでピアノを弾くのが唯一の取り柄の男や、主に汚職で有名な国を守るために、70億人の人々が本当に死のうとしているのだろうか？多くの人々は、何が起こっているのか、気にも留めず、無関心であるように見える。彼らの驚異的な無知が、犯している犯罪に加担させているのだ。ウクライナが2014年にこの戦争を始めたことをどれだけの人が知っているだろうか？政治指導者たちが、第三次世界大戦が正式に始まったと信じていることに、どれだけの人が気づいているのだろうか？私は絶望する。今こそ、準備を始める時だ。
1. この2年間、世界中の政府が`再生可能な'エネルギー源への補助金として巨額の資金を費やした。2022年だけでも、太陽光発電所や風力発電所に1.4兆ドルを費やした。しかし、それでも「再生可能エネルギー」によるエネルギー生産量は、最も良い時（すなわち、風が吹き、太陽が輝いている時）でも13％から15％しかないのである。
2. グリーンの専門家は、順調にいけば、2207年には化石燃料を使わないで生活できるようになると主張している。これは最も楽観的な予想で、中国、ロシア、インドなどが今すぐ化石燃料の使用を止め、風力や太陽光で代替することを想定している。化石燃料が座礁資産になるという話は、少し早計である。
3. 中国は、できる限り早く新しい炭鉱を建設している。世界の新しい炭鉱の3分の1が中国にある。
4. イランとサウジアラビアは（中国が仲介した）取引に合意した。この合意は、米国が中東から追い出される一方で、中国の影響力がますます大きくなっていることを意味している。西側諸国の石油供給の将来にとって、このことの重要性は過大評価できない。
5. 現在、世界のエネルギーの少なくとも85%は化石燃料に依存している。今、あるいは次の世紀に化石燃料を放棄すれば、寒さと飢えで何十億もの死者を出すことになる。
6. 英国政府は、国民に電気で家を暖め、食べ物を調理するよう強制するために、ガスの価格を押し上げている。EUは現在、ガスは化石燃料ではなく、太陽光や風力と同じように環境に優しいと決めている。一方、電気は主にディーゼルや石炭などの化石燃料を燃やすか、ディーゼルを燃やす巨大な船で大西洋を渡って運ばれてきた木のかけらを燃やすことによって生産されている。
7. 新しい鉱山を発見してから、それを生産するまでに16年かかる。「ワクチン」の生産とは異なり、これは急いだり早めたりすることはできない。政府や銀行が気候変動の影響により、採掘や掘削を拒否するように圧力をかけているため、多くの商品が供給不足になっている。
8. 世界中の住宅所有者は、ガスコンロやガスボイラーを処分するように言われている。新築住宅にガス器具を設置することも、既存の住宅で古くて故障した器具を交換することも、まもなく違法になる。（これはグローバルに起きていることであることに注意してください） ログバーナーも禁止される。ガス器具の代わりに、住宅所有者はヒートポンプを購入することを余儀なくされている。特に、ヒートポンプを設置できるスペースがなく、断熱性能も低い古い住宅では、ヒートポンプはとんでもなく高価で、効果もあまり期待できないことが分かっている。もちろん、その結果、よくできた古い家はすべて取り壊され、最新の馬鹿げた規則に従って作られた段ボール製の家に置き換えられなければならなくなる。もちろん、これは数十年前から計画されていたことだ。ガス器具を廃止してヒートポンプに置き換えるのも、気候変動論者が推進するバカげたことだ。彼らの唯一の目的は、我々が知っている世界を破壊し、我々を震えと飢えに満ちたグレートリセットに導くことである。
9. サウジアラビアのエネルギー大臣は、石油の価格上限を設定する国には石油を売らないと言っている。米国とEUは、中東に影響を与える石油価格の上限設定を計画している。その結果、EUやイギリスの石油価格は2倍、3倍になることは間違いない。しかし、アメリカは通常通りの価格で石油を供給してくれるだろうし、価格上限を考えれば、通常価格より少し高い程度で済むかもしれない。
10. グリーンズは遅ればせながら、天然ガスはクリーンなエネルギー源であり、奨励されるべきであると判断した（政府がガスの使用を減らそうとしているイギリスを除く）。アメリカでは、ジョー・バイデンが国のガスインフラを強化し、ヨーロッパへのガス供給の継続を約束している。バイデンが2024年に再選を果たすためには、天然ガスをエネルギー源とすることがアメリカ経済を活性化させる唯一の方法であることを主張せざるを得ない。オバマ前大統領でさえ、天然ガスをエネルギー源として推進するようになっている。天然ガスは二酸化炭素の発生量が少なく、他のほとんどのエネルギー源よりもクリーンである。(太陽光発電や風力発電よりもクリーンで効率的である）
11. カタールは天然ガスという巨大な権益を持つため、国民一人当たり世界で最も豊かな国である。理論的には、もちろん、カタールの国民一人一人の年収は70万ドルである。少なくとも、ガスからの収入が平等に分配されるのであれば、そうなるであろう。しかし、悲しいかな、そうはなっていない。
12. ロシアを罰するために導入された制裁と石油価格の上限は、あまり成功していないことが証明された。ロシアは好景気だが、英国やヨーロッパは不景気である。ロシアの石油を大量に買っているインドも好景気だ。ロシアの石油生産量は制裁の結果、わずか5％しか減少しておらず、インドへの輸出量は制裁導入後22倍に増加している。制裁を導入した政治家がこうなることを知らなかったとしたら、彼らは見た目以上に愚かである。
13. 原子力発電が比較的安全で経済的であることを示す証拠があるにもかかわらず、ほとんどの国の政府はいまだに原子力発電の利用を増やすことを拒んでいる。（蛇足：フランスや英国は岩盤が比較的安定しているので、好きにしたらよいでしょう。核廃棄物大国にされようとしている地震大国日本は止めた方がよい） 最近の狂気は、欧州議会がロシアからのウラン輸入を禁止する計画を立てていることである。アメリカの上院議員も、ロシアからのウラン供給を禁止しようと考えている。(これが石油でどれだけうまくいったかは、上記を参照)
14. 典型的なスマートフォンは70種類の元素を必要とし、それらはすべて化石燃料を使って地中から掘り出さなければならない。もし環境保護団体がスマートフォンやコンピュータを使い続けたいなら、採掘や輸送に化石燃料を使うことを承認する以外に選択肢はない。
15. 石油とエネルギーについては、ヴァーノン・コールマンの著書A Bigger Problem than Climate Change（アマゾンより入手可能）に詳しく書かれています。来るべき石油不足は、必ず世界大戦につながるものでした。そして今、私たちはそこにいるのです。
16. アメリカの石油生産量は、石油探査や生産に対する商業的、政府的支出が減少したり、禁止されたりして、劇的に減少している。禁止された結果、アメリカの証明されたエネルギー埋蔵量はかなり減少している。しかし、エネルギーがなければ何も生き残ることはできない。現在、天然ガスがこの町中での唯一のゲームであるように思えます。
I Know (and can prove) what is causing Sudden Death Syndrome 4th April 2023
https://vernoncoleman.org/articles/i-know-and-can-prove-what-causing-sudden-death-syndrome
主要メディアは、突然死の原因が何なのか、まだ混乱している。これまで健康だった何千、何万という人が、昨年突然死んでしまったのです。メディアの医師や政治家も混乱しているようだ。
しかし、そんなことはありません。
私は何が突然死を引き起こしているのか、正確に知っています。
そして、何が突然死を引き起こしているのかを証明することができるのです。
(この記事の読者も、もちろん知っているはずだ）
もし主要メディアが本当に答えを知りたければ、連絡を取ってください。
ネットワークテレビの生番組で、事実と数字を交えて、すべてを説明します。
奇妙なことに、もちろん、彼らは私を生放送のテレビ番組には出演させない。
なぜなら、Covid-19ワクチンを打たれた多数の人々に、真実が与える影響を恐れているからです。
そして、突然の死は、マーマレードを食べる人、新聞を読む人、想像上のロングCovidに悩まされる人、髪を頻繁に切らない人が多すぎるせいだと主張し続けるのです。
生き残りは、、
Mike Stone - Are We Being Coralled into Smart Cities? April 2, 2023
https://henrymakow.com/2023/04/mike-stone-coralled-smart-cities.html
ケムトレイル、指向性エネルギーによる山火事、
列車の脱線事故、有毒化学物質の流出、
食品加工工場での火災や爆発、
毒入り鶏肉飼料を訴える農家など、
一見すると非常に多いのは、
人々を地方から都市に追いやる集中計画なのかもしれません。
by Mike Stone
(henrymakow.com)
ケムトレイル、指向性エネルギーによる山火事、列車の脱線事故、有毒化学物質の流出、食品加工工場での火災や爆発、毒入り鶏肉飼料に不満を持つ農家などに共通するのは何でしょうか？
あなたはそれらが、数においても強度においても、すべてが増加していると言えるかもしれません。フェイクニュースメディアは、列車の脱線事故や有毒化学物質の流出事故は常にこれだけ起きていると主張していますが、私はあなたの意見に同意します。
太った馬鹿なアメリカ人はそれを買うかもしれない。しかし、もしこれがトランプ大統領の時代に起きていたら、テレビで喋るロボットたちが、トランプの「安全でないアメリカ」でみんなが死ぬことになると、絶対に緊張状態で報告していただろうと思うのです。
そして、食品加工工場が炎上するのはどうだろう？鶏の飼料に毒が混入していると言う農家はどうだろう？卵の値段はどうなんだ？
あなたは、そのつながりを見抜くことができますか？
2021年7月、私は近所で行われている高層住宅の建設について書きました。 10階から30階建ての巨大なアパートがあちこちに建っているのです。当時は困惑しました。偽ワクチンが私たち全員を殺すのではないかと思ったからです。もしそうなったら、誰がそのビルに住むことになるのだろう？
さて、「ワクチン」はかなり良い仕事をしました。控えめに見積もっても、世界中で200万人以上がこのワクチンで死亡し、さらに数百万人が負傷しています。しかし、まだ多くの人々が残っており、私の近所では、2021年以降、建設がものすごく増えている。今、高い住宅用マンションがあちこちに建っています。いったい誰が入居するのでしょうか？
私はシャーロック・ホームズの鹿撃ち帽をかぶり、少し考えてみました。その結果、こう思いついたのです： ケムトレイル、指向性エネルギーによる山火事、列車の脱線事故、有毒化学物質の流出、食品加工工場での火災や爆発、毒入り鶏肉飼料を訴える農家など、一見すると非常に多いのは、人々を地方から都市に追いやる集中計画なのかもしれません。
そして、いったん人々が都市に入れば、そこを封鎖するのにそれほど時間はかからないでしょう。私の住んでいる地域に建っている巨大なアパートは、アジェンダ21が「人間居住区」、別名「スマートシティ」と呼んでいるものの一部かもしれません。
スマートシティという言葉を聞いたことがあるでしょうか？どうやら権力者たちは、私たち全員が数平方マイルの都市部に住むことを望んでいるようです。そこでは自動車は禁止され、必要なものはすべて徒歩15分圏内にあり、誰も外に出ることはできません。
ブラックロック・コネクション
2021年に書いたことですが、これもこの理論につながります。金融会社のブラックロックが、一戸建て住宅を希望価格の20～50％増しで買い漁ったという話です。もし、すべての人が「ワクチン」によって死ぬとしたら、なぜそんなことをするのだろうと思いました。しかし、もし彼らの目的がその家を売ったり貸したりすることではなく、人々が都市に住居を求めるために、その家を利用できないようにすることだとしたら、急に納得がいくようになりました。
2020年のインチキ「ロックダウン」で国が縮こまっている間に、5Gタワーが突然どこからともなく現れたのはそのためかもしれません。どうやら、5G技術はスマートシティに必要な要素であるようです。
今、私は、全国のどの場所でワクチンによる死者が最も多かったかを確認する方法はないかと考えています。もし、都市部と比較して、地方で注射による死亡者が多いことが判明したら．そうなれば、私の仮説にさらに重みが増すかもしれません。
どうでしょう？私たちの周りで起きている国のインフラ崩壊は、スマートシティに住むことを強制するための策略なのでしょうか？そして、もしそうなったら、あなたは虫を食べて幸せになれるのでしょうか？
Mike Stone is the author of Using ChatGPT to Predict the Future: How to Discern the Truth, Forecast the Future & Always Be Right available here: https://amzn.to/3FGpVY7
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ほか科学者たちはファイザーとモデルナのCOVIDワクチンに「カーボン・ナノテック」と「放射性ツリウム」を発見
カナダの救急医であるダニエル・ナガセ医師は、Covidのファイザーとモデルナの注射に含まれる元素の電子顕微鏡画像を検討した結果、不思議なことにファイザーとモデルナの「ワクチン」の中身には、mRNAやDNAなどの生体物質の痕跡がないことを明らかにした。(詳しくはこちら)
ナガセ医師の研究グループは、通常の顕微鏡でモデルナとファイザーのサンプルを観察した。その結果、非常に興味深い画像がたくさん出てきたのだが、一体何が見えているのか、結論は出なかった。そこで、電子顕微鏡を使って、「ワクチン」がどのような元素を含んでいるかを調べた。
以下は、その結果得られた画像の一部である－
Found in a Moderna Covid “vaccine” sample
ナガセ医師は、モデルナ試料の中にあった「足が生えたボール」を見て、次のように言っている－
「この形、足が生えているこのボールには、なぜかアルミニウムが含まれています。これはカビの胞子やその他の生物学的汚染ではないと断言できます。なぜなら、この中にあるのは炭素と酸素だけで、生物由来のものを示す窒素やリンの痕跡はありません。つまり、成長しているものは非生物的なものなのです。」
ナガセ医師と研究者たちは、ファイザーのサンプルに含まれる繊維状の構造物から、ランタノイド系列の珍しい元素であるツリウムも発見した。
Found in a Pfizer Covid “vaccine” sample
ナガセ医師と研究者たちは、検査した「ワクチン」サンプルの中に、結晶、チップ、ストランド、球根、繊維、足が生えたボールなど、さまざまな形や構造を発見した。「私たちは、さまざまな形をした、多様な形のものを有しています」と、彼は言った。
「それらはすべて、炭素と酸素から主に作られているようで、モデルナとファウチフルー注射の両方のサンプルにあり、それらは繊維状であるようです。モデルナのサンプルでは、炭素と酸素の構造は、ナノスフィア形態と結晶形態をとっているようです。そして、ファイザーのサンプルでは・・・繊維と結晶を形成しているようにしか見えません。」
アルゼンチン：研究者たちが、COVIDワクチンに含まれるナノテクと酸化グラフェンを発見
アルゼンチンの医師マルティン・モンテヴェルデ[Martín Monteverde]は、チリのラジオ局El Mirador del Galloのプレゼンテーションで、Corona2Inspectの研究者が行った、ファイザーのCovid-19 mRNAワクチンに見られるマイクロテクノロジーに関する分析結果を発表した。
アルゼンチンのモンテヴェルデ博士と他の研究者は、ファイザーのワクチンのバイアルと、他の4種類のCovid-19「ワクチン」の顕微鏡分析を行った。 そして、この画像をCorona2Inspectに送り、さらに分析を依頼した。 Corona2Inspectは、画像に写っている物体を特定するコメントとともに画像を返送した。
モンテヴェルデ博士の研究成果を紹介するビデオは、以下でご覧いただける。
https://www.bitchute.com/embed/rp5ZyrmMLJQv/
アルゼンチンのANMAT評価管理部長であるパトリシア・アプレア博士[Dr Patricia Aprea]も、Covid注射後の死亡事故に関する訴訟で、アストラゼネカのウイルスベクターCovid-19注射にもグラフェンが含まれていることを誤って認めている。
ANMATがCovid-19ワクチンに酸化グラフェンが含まれていることを認めた文書は、こちら（スペイン語）または下記（Google -を使用して英語に翻訳）でお読みいただける－
医師たちはCOVIDワクチン接種者から非接種者へとグラフェンがシェディングし、奇妙な血栓を形成し、赤血球を破壊していることを発見
バイオメディカルクリニックのメディカルディレクターであるフィリップ・ヴァン・ウェルベルゲン医師[Dr Philippe van Welbergen]は、血液サンプルの顕微鏡画像を公開し、Covid注射による血液へのダメージをいち早く警告した一人である。
フィリップ・ヴァン・ウェルベルゲン医師は、「ワクチン接種者」と「ワクチン未接種者」の両方から採取した血液サンプルのスライドで、十分な訓練を受けていないアマチュアやボランティアが人々に注射しているファイザーのCovid-19ワクチンに含まれる酸化グラフェンが、組織化して大きな繊維や構造に成長し、磁気特性や電荷を得て、繊維が筋状のより複雑な構造の兆候を示すことを示した。
2021年7月初め、フィリップ医師がインタビューに応じ、彼の患者が慢性疲労、めまい、記憶喪失、時には麻痺や重い月経の遅発を訴え始めた時（60代以上の女性）、彼は血液サンプルを採取したと説明した。
彼らの血液には、珍しいチューブ状の構造があり、光を放つ粒子もあり、傷ついた細胞も多く見られた。
健康な細胞はほとんど見受けられなかった。3ヵ月前まで、彼は血液中にこのような形状のものがあるのを見たことがなかったのである。
このチューブ状の構造が酸化グラフェンであることは、現在では分かっている。
彼はまた、酸化グラフェンの「破片」が、Covid-19ワクチン接種者からワクチン未接種者やワクチン未接種者に伝わり、悲しいことに彼らの赤血球を破壊し、血栓を引き起こすことを実証した。(詳しくはこちら）
下の画像は、顕微鏡で見た典型的な健康な赤血球の画像で、血液がどのように見えるべきかを示している。凝固や異物が混入しているわけではない。
残念ながら、このサイズの繊維は、毛細血管を塞いでしまう可能性がある。
また、グラフェン繊維は中空で、赤血球を飲み込んでしまっていることがわかる。
2021年12月、英国の開業医が、ドイツの化学者アンドレアス・ノアック博士[Dr. Andreas Noack]とスペインのアルメリア大学のパブロ・カンプラ博士[Dr. Pablo Campra]が発見した結果を英国で再現できるかどうかを確認し、さらにCovid-19注射瓶に毒素や予想外の内容物がないか調べるための調査に協力することを申し出た。
開業医は、勤務する外科に収容されている冷蔵庫から注射筒を押収し、独立した調査員に手渡した。
英国の研究所がラマン分光法を用いてサンプルを分析したところ、グラフェン、SP3カーボン、酸化鉄、炭素誘導体、ガラス片が検出された。
最初に評価されたサンプルはモデルナ 01で、ラマン分光法で検査された。調査の結果、ワクチン内のすべてのインクルージョンに強い炭素信号があり、いくつかの代表的な形状のグラフェンの組成が確認された。
2つの物体から明確なシグナルが得られた。平らなリボン状の内包物は、グリコールや他のマイナー化合物のスペクトルと統合された明確なグラフェンスペクトルを示した。もう1つの明確なシグナルは方解石型微結晶体から得られ、炭素複合体も明確なグラフェンシグナルを有していた。
UKシチズン2021のウェブサイトでは、ケースブリーフィング、UNITレポート、グラフェンナノ粒子の毒性に関する要約を含む文書のコピーを読むことができる（ここ）。
48ページのUNITレポート『モデルナ、アストラゼネカ、ファイザーのCovid-19ワクチンの封入物の定性的評価』は、文書の12ページから始まっている。
グラフェンファミリーのナノ粒子の毒性を強調したオープンアクセスの総説は、こちらでご覧いただける。（和訳：グラフェンファミリーのナノ粒子の毒性：起源とメカニズムの総説 Lingling Ou et al １，２，３，４，５，６，７）
Covid注射液の秘密成分｜ニュージーランドの科学者が酸化グラフェンと並ぶナノテクを確認
ナノテクノロジーとグラフェンは、ニュージーランドの科学者によって、ファイザーのComirnaty「ワクチン」からも発見された。(詳しくはこちら）
2022年1月末、アウトドアーズ＆フリーダム党の共同リーダーであるスー・グレイ[Sue Grey]と、New Zealand Doctors Speaking Out With Science（以下NZDSOS）のマット・シェルトン博士[Dr Matt Shelton]は、保健特別委員会に、ファイザーのワクチンの深刻な汚染が発覚し、注射キャンペーンを止めるために直ちに行動しなければならないと通告した。
シェルトン博士は、ニュージーランドの科学者が特殊な顕微鏡技術を駆使して発見したナノ粒子の形成を公表したのである。
また、これらの汚染物質は、いずれも認可された成分としてリストアップされていない。
画像や動画を含む全文は、こちらでご覧いただける。しかし、以下はニュージーランドのある科学者が見つけたもののスナップショットである。
下の画像は、ニュージーランドのファイザー製Comirnaty「ワクチン」をうっかり軽く加熱した後、カバースリップの下に1滴落としたもので、同日、暗視野顕微鏡で低倍率で観察し、テレビモニターに映し出したものである。
以下の画像は、グラフィックが向上した新しいコンピュータを購入し、カメラ用の新しいソフトウェアと一緒に撮影したものである－
彼らはあなたに嘘をついた
当局や主要メディアは、Covid-19ワクチンの安全性と有効性を繰り返し保証しているが、彼らが真実をすべて語っていたわけではないことを証明する証拠が何度も出てきている。
ファイザーのCovid-19ワクチンに酸化グラフェンが使用されていることは、当初から論争と懸念の種であり、多くの人々が、規制当局とメディアは酸化グラフェンの含有について意図的に国民を誤解させていると主張していた。
当初は否定していたものの、米国連邦裁判所の命令によりFDAが公表を余儀なくされた文書により、ファイザー製ワクチンの製造工程で酸化グラフェンが使用されていることが確認され、誰を信用すればよいのかという疑問が生じた。
この事実が明らかになったことで、公衆衛生を司る人々の真意が疑われることになり、広く警鐘を鳴らす必要がある。
関連
5G・電磁波兵器・酸化グラフェンほか(185) 関連記事はたいていここにあるのでご参照ください
5G・電磁波兵器(38)
毒ワクチン(338)
BREAKING: FDA confirms Graphene Oxide is in the mRNA COVID-19 Vaccines after being forced to publish Confidential Pfizer Documents by order of the US Federal Court
By The Exposé on April 2, 2023 • ( 63 Comments )
https://expose-news.com/2023/04/02/fda-confirms-graphene-is-in-the-covid-vaccines/
Covid-19ワクチンは、導入以来、その安全性と有効性について多くの疑問や懸念が提起され、激しい議論の中心となっている。
また、Covid-19の注射には、非常に毒性の高い導電性物質である酸化グラフェンが微量に含まれているのではないかという憶測も飛び交っている。
医療規制当局は、メインストリームメディアの支持を得て、これらの主張を繰り返し否定してきた。
しかし、彼らはあなたに対して嘘をついていたのである。
なぜなら、ファイザーのワクチンに、非常に毒性の高い導電性物質である酸化グラフェンが含まれていることを確認する証拠が最近出てきたからだ。そしてそれは、米国連邦裁判所の命令によりファイザーの機密文書を公表せざるを得なくなった米国食品医薬品局（FDA）からもたらされたものなのである。
FDAは当初、2020年12月11日にわずか108日間の安全性審査で注射を承認したにもかかわらず、ファイザーのCovid-19ワクチンの安全性データの公開を75年間延期しようとしていた。
しかし、科学者や医学研究者のグループは、FOIAに基づいてFDAを訴え、Pfizer-BioNTech Covid-19ワクチンのライセンス供与に関連する数十万件の文書の公開を強制した。
2022年1月上旬、連邦裁判官マーク・ピットマン[Mark Pittman]はFDAに対し、毎月5万5000ページを公開するよう命じ、それ以来、PHMPTは公開されたすべての文書をウェブサイトに掲載している。
FDAが公開した最新の文書のうち、125742_S1_M4_4.2.1 vr vtr 10741.pdf として保存されているものは、ファイザーのCovid-19ワクチンの製造工程における酸化グラフェンの使用を確認するものである。
この文書は、2020年4月7日から2020年8月19日の間にファイザーが実施した研究の説明であり、目的は「BNT162b2によってコードされるワクチン抗原の発現と特徴付け」である。
研究の結論は以下の通り－
平たく言えば、ワクチンがどのように機能するかを調べるために行われた研究である。この研究では、ワクチンがmRNAを使って、あなたの細胞に、疑惑のCovd-19ウイルスのスパイクタンパクであるタンパク質（P2 Sと呼ばれる）を生成するように指示することがわかった。
そして、数百万個のスパイクタンパクは、あなたの細胞の表面にあるACE2という受容体に結合し、免疫システム反応を誘発する。
しかし、この研究で最も興味深いのは、7ページで、酸化グラフェンが脂質ナノ粒子のベースとして必要であるため、ファイザーのCovid-19ワクチンの製造に還元酸化グラフェンが必要であることが確認されていることだ。
ファイザーは、この研究の7ページ目の3.4節で次のように述べている－
これは最も特異なことである、というのも、主流メディアの助けを借りた医療規制当局が、酸化グラフェンがCovid-19ワクチンの成分であることを数ヶ月にわたって否定してきたからである。彼らがこのように言えるのは、酸化グラフェンがファイザーのCovid-19注射に含まれていることを証明し、推測してきた人たちが、間違った質問をしてきたからだ。
誰もが尋ねるべきは、《酸化グラフェンはファイザーのCovidワクチンの製造工程で使用されているのか》ということだったのである。
なぜなら、FDAが75年間秘密にして封印しようとしたこの文書が示すように、酸化グラフェンは、ワクチンの脂質ナノ粒子の安定化を助けるのに不可欠であるため、ワクチンの製造プロセスで確かに使用されているからだ。
したがって、バッチによっては、微量または多量の酸化グラフェンが、必然的にファイザーのCovid-19注射剤に混入することになる。
リピッドナノ粒子とは？
ファイザーのCovid-19ワクチンは、脂質ナノ粒子と呼ばれる小さな粒子を使用して、ワクチンの遺伝物質（メッセンジャーRNA、またはmRNAと呼ばれる）を体内の細胞内に送達する。この脂質ナノ粒子は、脂肪やその他の分子からなる小さな「泡」のようなもので、mRNAが細胞内の目的地に到達するまで、それを取り囲んで保護することができる。
ワクチン中のmRNAは、Covid-19ウイルスの表面にあるタンパク（スパイクタンパクと呼ばれる）を生成するよう、細胞に指示を与える。免疫系はこのスパイクタンパクを検出すると、異物として認識し、それに対する免疫反応を起こすことができる、
さらに、欧州医薬品庁が発表したファイザー製Covid-19ワクチンの評価報告書で確認されたように、ファイザー製Covid-19ワクチンの脂質のうち２つが、ALC-0159とALC-315であることが発見されている。
しかし、これらの脂質はどちらも、人間や動物には決して使用しないようにという製造者の警告が記されている。
ご自分の目で確かめていただきたいのだが、こことここの製品の折り込みチラシの下の方に、小さな文字で書いてある。
酸化グラフェンとは？
酸化グラフェンは、炭素原子と酸素原子で構成される小さな粒子である。目では見えないほど小さな粒子ですある。しかし、小さくても危険なものなのだ。
一部の細胞に対して毒性があることが知られており、吸い込むと肺に炎症やダメージを与えることが研究でわかっている。
また、酸化グラフェンは、有害物質が脳に侵入するのを防ぐ防護壁である血液脳関門を通過することができる。これは、神経学的な問題を引き起こす可能性がある。
酸化グラフェンは、あたかも病原体のように免疫システムで検出される。注射されると中枢神経系に親和性を持ち、麻痺や脳卒中、神経系の変調を引き起こす可能性がある。
さらに、酸化グラフェンへの曝露による長期的な影響もまだわかっていない。酸化グラフェンのヒトへの曝露による長期的な影響に関する研究はほとんどなく、潜在的なリスクはわからないということである。
しかし、ファイザーのCOVIDワクチンを多数の人々に何度も投与したおかげで、日が経つにつれて分かってきているのである。そして悲しいことに、短期的な影響も長期的な影響も、良いものではない。
さらなる証拠、その他の未申告物質と致命的な結果
国民が懸念すべき有毒物質は酸化グラフェンだけではない。なぜなら、科学者たちは以前Covid-19注射のサンプルを調べたときに、酸化グラフェンと一緒にナノテクも発見しているからである。
ナノサイエンスとナノテクノロジーは、個々の原子や分子を見たり制御したりする能力を含んでいる。私たちが食べる食べ物、着る服、住む建物や家、そして私たち自身の体など、地球上のすべてのものは原子でできている。
しかし、原子のような小さなものは、肉眼では見ることができない。高校の理科の授業で使うような顕微鏡でも見ることは不可能である。ナノスケールのものを見るために必要な顕微鏡は、1980年代初頭に発明された。
走査型トンネル顕微鏡（STM）や原子間力顕微鏡（AFM）など、科学者が適切なツールを手に入れると、ナノテクノロジーの時代が到来したのである。
そして、スペインの科学者たちは、体内の原子をコントロールする能力を持つナノテクノロジーが、酸化グラフェンと共にCovid-19の注射剤すべてに含まれていると発表した。
Covid-19の注射を調べたスペインの科学者によると、酸化グラフェンは奇妙な血栓を引き起こす可能性があるとのことだ。Covid-19注射が血小板減少症を伴う血栓症にかかるリスクを高めることが証明されたのは、このためかもしれない。
しかし、このような主張をしているのはスペインの科学者だけではないん。世界中の多くの科学者が、Covid-19注射にナノテクノロジーと酸化グラフェンの両方を発見したと主張する研究結果を発表している。続く （以下も、過去記事でたいていカバーしていますが、簡潔なまとめとして続けます）
「知識の欠如から滅びる」・・・タイタニックみたいに、部外者富裕層は騙されたようですネ、、
VAX FOR TAX: Covid vaccines have caused a surge in IRS estate tax revenues as fully vaccinated wealthy people DIE Monday, April 03, 2023 by: Ethan Huff
https://www.naturalnews.com/2023-04-03-covid-vaccines-irs-estate-tax-vaccinated-deaths.html#
(ナチュラルニュース） 最大350億ドルの資産を持つ無名の億万長者が武漢コロナウイルスの「ワクチン接種」で死亡しましたが、内国歳入庁（IRS）に70億ドルの遺産税が支払われるまで誰も気づきませんでした。
財務省によると、2023年2月28日に、世界で最も裕福な100人のうちの1人であったであろう投稿者から、70億ドルの「遺産および贈与」税を受け取ったというが、それは誰だったのでしょうか？
「ワープスピード作戦」開始以来、この種のことが頻発しているという事実以外、亡くなった個人の身元はわかりません。相続税や贈与税の徴収は、Covid注射の登場までは比較的安定していましたが、それ以降はこの種の国税徴収が急増しました。
10月に始まった会計年度で、IRSはすでに90億ドル以上の相続税と贈与税を徴収しています。この金額は、2022年中にIRSが受け取った金額よりも多いのです－それだけ、この突然の支払い流入は規模が大きいということです。
(関連：米国疾病管理予防センター[CDC]が、Covid注射による死亡を「ワクチン未接種」の死亡に分類し直して操作していたことが発覚したのを覚えているでしょうか？)
完全ワクチン接種を受けた億万長者がより多く死亡し、IRSにさらに多くの現金を提供するのだろうか？
経済学者でペンシルベニア大学ウォートン・バジェット・モデルの予算分析アソシエイト・ディレクターであるジョン・リッコ[John Ricco]によると、IRSへの相続税や贈与税の支払いが急増するのは、「Covidパンデミックで多くの人が死亡したためと考えられる」と、Daily Mail Onlineは述べています。
しかし、隠された真実は、Covidワクチンで人々が死んでいるということです。ワープスピード作戦が、これまでに世界で行われた最大の、やや秘密裏に行われた大量虐殺作戦であることを示唆する多くの証拠があるにもかかわらず、体制側はいまだに認めようとしません。
ワシントンD.C.にあるシンクタンク、タックス・ポリシー・センターの計算によれば、70億ドルの大金を支払った人物は、おそらく少なくとも350億ドル相当の財産を持っています。カリフォルニア大学バークレー校の経済学者、ガブリエル・ズックマン[Gabriel Zucman]は、「フォーブスは最近亡くなった人のリストの中で、単に億万長者を『見逃した』だけではないか」と言います。
また、「数年前に亡くなった億万長者からの多額の贈与（または）遅延支払」であった可能性もあり、IRSは単に支払漏れの取り締まりによってそれを発見したのだといいます。
もう一つの可能性は、70億ドルの支払いが、アメリカ市民でない配偶者との離婚をきっかけに行われたことです。
「IRSは憲法上の機関ではない」とコメントした人がいました。「議会が何を言おうと、税金を徴収することは違法である。」
また、ある人は、完全なワクチン接種者の免疫系を苦しめるエイズ様症状である抗体依存性増強（ADE）の傾向はまだ始まったばかりであり、世界は今後この種の奇妙なことが多くなると予想されると指摘しました。
「悲しいかな、今後数ヶ月、数年のうちに、ワクチン接種者の間で抗体依存性増強（ADE）が目立つようになれば、興味深いことになるだろう」と、この人物は書きました。
別の人は、Covid「ワクチン接種」の嘘に引っかかった人たちは、トニー・ファウチ[Tony Fauci]と彼の犯罪者集団に騙されたのだと書いています。彼らは基本的に、大衆を騙すためにCovidから宗教教団全体を作り上げました。
「ファウチはCovid教団の大祭司である」とこの人物は書きました。「ワクチンはその聖なる秘跡である－『私の弟子になるには、聖なる秘跡を定期的に受けなければならない。』 専制的な世界の指導者たちは、彼の使徒なのだ。」
ファウチフルー注射による死者数の急増に関する最新ニュースは、Genocide.newsで見ることができます。
Sources for this article include:
なぜmRNAを擁護するのか？何十億ものキメラ「スパイクタンパク」を製造することによって、人間の細胞に病気を作り出すようプログラムする生合成ナノ粒子は、ワクチンや治療法ではなく、mRNA生物兵器技術である。
Defending the Use of mRNA Technology. Ignorance or Psychopathy?
Why defend mRNA? Biosynthetic nanoparticles that program human cells to create disease by manufacturing billions of chimeric 'spike proteins' are mRNA bioweapon technology, not vaccines or therapies.
Karen Kingston Mar 29
https://karenkingston.substack.com/p/defending-the-use-of-mrna-technology
2023年3月26日： 2021年10月26日、私はブラノン・ハウゼ[Brannon Howse]のインタビューを受け、mRNA生物兵器のアジェンダと子供への注射の背後にある犯罪性とサイコパスについて議論しました。インタビューでは、ファイザーの研究デザインから得られた脱皮の証拠、脱皮が子供に与える壊滅的な影響、ファイザーのmRNAワクチンのFDA承認の犯罪性、明らかな生物兵器を子供に承認し注射するために必要な高いレベルの無知またはサイコパスについて議論しました。
インタビューの模様は以下でご覧いただけます。
「体内で生物兵器を生成しているのに、なぜワクチンであって生物兵器ではないと思うのでしょうか？」 － カレン・キングストン、2021年10月26日
「スパイクタンパクが実は生物兵器であることが、今、分かってきました。つまり、人を傷つけ、無力化し、慢性病を引き起こし、殺すことだけを目的としているのです。それが生物兵器の目的なのです。」 － カレン・キングストン、ブラノン・ハウズインタビュー、2021年10月26日
インタビューから力強く抜粋してご紹介します。
キングストン・レポートは、読者支援型です。無料または有料の購読者になることをご検討ください。
カレン・キングストン： つまり、私たちが行ったのは、（mRNA注射で）子どもの自然免疫反応を単純に消滅させ、その後、免疫原性となりうる強固な免疫反応を与えることです。つまり、子どもたちの免疫系に、細胞を攻撃するように教えていたわけです。
ブラノン・ハウゼ： ジュディ博士がワクチンとFDAが不妊症について話していたことについて語っていた時、あなたはここにいましたか？彼女がそれについて話していた時、あなたはここにいたのでしょうか？
カレン・キングストン： はい。
ブラノン・ハウゼ： ジュディ医師は、今後数カ月、数週間、数年の間に、人々のがんが急増すると言っているのでしょうか？そして、もちろん、これらの子供たちの多くは、がんで死ぬか、がんを患うことになり、その多くが不妊症になると言うことでしょうか？
カレン・キングストン： これは、子どもたちに害を及ぼし、子どもや大人の自己免疫疾患、死亡、不妊の原因になると思います。
もし、人々がこのような恐怖の状態になく、いつもマスクをつけて登校している子どもを見たら、「どうしてマスクをつけているの」と言うでしょう。
そして、もしその子が「えっと、風邪をひいたんだ。親に、おじいちゃん、おばあちゃんを殺すかもしれないと言われたから。だから、マスクが必要なんだ」と言ったとします。
そして、「そんなのおかしいよ。知ってる？」と、あなたは言うのです。
するとその子は、「違うよ、違うよ！先生もマスクをしなさいって言ってたよ」と答えます。
その時、あなたはその子が虐待されていることに気づくでしょう。
もしその子が、「そのうち注射を打ってもらうから、もう風邪をひかないし、そうすればおじいちゃん、おばあちゃんを病気にさせないから心配しないで」と言ったとしましょう。
そして、その子に、「まあ、風邪をひくのは当たり前でしょう。あなたは子どもなんだから」と。
すると、子どもは「えー、そんなの・・・おかしいよ。おじいちゃん、おばあちゃんを傷つけてしまうかもしれないんだよ。」
そして、その後！もし、その子が話していたこの「注射」が、その子の免疫システムを破壊し、自己免疫疾患を引き起こし、その子を傷つけ、無力化するものだとわかったら、あなたはその親を逮捕するでしょう。
しかし、ここでブラノンが言いたいのは、どうやら、すべての子どもたちにやったら、社会や政府によれば、それは虐待ではない、ということです。しかし、もし1人の子どもにそれをしたら、その親は肉体的・精神的虐待で告発され、有罪判決を受け、刑務所に送られ、子どもたちに虐待をしていることを公に叱責されることになるでしょう。
教育委員会や政府から支払いを受け、みんながやっているから、社会はそれに従い、彼らは、PREP法に従ってHHSから「あなたがやっていることが、おわかりでしょう・・・子どもに害を与え、子どもの後遺症や死につながることがわかっていても、HHSのザビエル・ベセラ[Xavier Becerra]がそうするように言っているから大丈夫です」というメモをもらっています。
ホセア4:6-9
我が民は知識の欠如から滅びる。
蛇足：ずいぶん前にも掲載したことのある警句ですが、これほど日本に当てはまるとは、、
Full Transcript of October 21, 2021 Karen Kingston Interview with Brannon Howse
以下略：全編は元記事で
Don’t be fooled: the RESTRICT Act is nothing more than an Orwellian censorship grab in disguise Sunday, April 02, 2023 by: Ethan Huff
https://www.naturalnews.com/2023-04-02-restrict-act-orwellian-censorship-grab-disguise.html#
(ナチュラルニュース） またしてもトロイの木馬のような法案が議会を通過しつつあります。
いわゆる「RESTRICT法」は、マーク・ワーナー[Mark Warner]（民主党、バージニア州）とトム・チューン[Tom Thune]（共和党、サウス・デルタ州）が提出したものです。この法律は、権力者が国家安全保障を脅かすと主張する外国の敵対勢力に関連する取引や金融保有をブロックしたり妨害したりすることを目的としていると思われます。しかし、実際には、RESTRICT法は、日常的なアメリカ人の言論の自由を標的にするために意図的に設計されたように見えます。
2018年にこのようなことを警告したInstagramの共同創設者マイク・クリーガー[Mike Krieger]によれば、「言論の自由への長年にわたる反対者」と評されるワーナーは、ビッグテックを武器にするような方法でRESTRICT法を作り上げました。
Twitter Filesの暴露記事が投下され、彼が正しかったことが明らかになるまで、誰もクリーガーを真剣に受け止めなかったようです：アメリカを守るために止めなければならない外国の悪意と結びつけて、修正
クリーガーは、ワーナーは意図的にRESTRICT法を設計し、政府が「外国政府やスパイとつるんでいる疑いのあるテクノロジー企業に対して迅速に行動を起こし、彼らがもたらす脅威が無視できないほど大きくなったときに、棚やアプリストアからその製品を効果的に消滅させる」ことを可能にするようにしたと、Wiredから引用して言っています。
(関連：愛国者を標的にするためにFBIがどのようにパトリオット法を利用してきたかについては、以前の報道をご覧ください）
行動項目：あなたの代表者に連絡し、RESTRICT法を拒否するよう要求する。メールを送るだけでなく、電話することが重要です。上院議員および下院議員への連絡は、米国連邦議会議事堂の電話番号 (202) 224-3121 から行うことができます。
SB686に反対票を投じるよう代表者に伝える－RESTRICT法の成立は許されない
法案は、その通過によって阻止しなければならない悪者として、次の国々を挙げています： 中国、イラン、キューバ、ロシア、北朝鮮、ベネズエラです。企業支配のメディアは、この法案がソーシャルメディアアプリのTikTokに特に関係しているかのように報道していますが、これも真実からの偏向です。
「現実には、RESTRICT法はTikTokとはほとんど関係がなく、オンラインコンテンツをコントロールすることにすべてが関係している」と、あるレポートは警告しています。
「非常に具体的に言うと、米国の多くのウェブサイトが影響を受けることになる。なぜか？多くのウェブサイトは、サードパーティの『プラグイン』や『ウィジェット』、あるいは外国で作られたソフトウェアを使って、サイト上のコンテンツをサポートしているからだ。」
RESTRICT法の成立により、国家情報長官（DNI）は、「外国のコンテンツ」やソフトウェアを使用しているとみなされるウェブサイトや、米国政府が自国の利益に反するとみなすプラットフォーム通信を行っている可能性のあるウェブサイトをすべて停止させる新たな包括的権限を付与することになります。
「SB686が成立すれば、商務省、国防総省、DHS（国土安全保障省）に、今あなたが読んでいるものを停止させる能力が与えられることになります。これは大きな問題だ。」
ワーナーは法案を擁護するために、その規定は「米国内の通信技術に対する妨害行為や破壊行為、米国の重要インフラに対する壊滅的な影響の発生、連邦選挙への干渉、結果の変更」に従事している人々や団体にのみ適用されると主張していますが、何がこれらすべての違反に当たるのかを誰が定義しているのでしょうか？
ワーナーはさらに、自分の法案の対象は「カスペルスキー、ファーウェイ、TikTokなどの企業・・・個人ユーザーではない」だけだと主張しています。唯一の問題は、法案にそうでないことが明記されていることです：
「・・・何人も、この法律に基づいて発行された規制、命令、指示、緩和措置、禁止、その他の認可または指示によって禁止されている行為の実行、または必要な行為の省略を引き起こしたり、幇助、助言、命令、誘導、調達、許可、または承認してはならない」と書かれています。
以下のRINO（名前だけの共和党）共和党員はRESTRICT法を支持しています－全員退場させましょう：
Sen. Thune, John (R-S.D.)
Sen. Fischer, Deb (R-Neb.)
Sen. Moran, Jerry (R-Kan.)
Sen. Sullivan, Dan (R-Ak.)
Sen. Collins, Susan M. (R-Maine)
Sen. Romney, Mitt (R-Utah)
Sen. Capito, Shelley Moore [R-W.V.]
Sen. Cramer, Kevin (R-N.D.)
Sen. Grassley, Chuck (R-Iowa)
Sen. Tillis, Thomas (R-N.C.)
あなたがかつて知っていた自由なアメリカは、もう死んでしまったのです。最新の情報はCollapse.newsをご覧ください。
Sources for this article include:
「いかにしてmRNAワクチンは、がんからペストまで、あらゆるものをターゲットにし得るのか」：ファイザーとモデルナのCOVID-19 mRNAワクチンが完全な失敗だったとしても、彼らは決して止めないだろう
"How mRNA vaccines could target everything from cancer to the plague": they will never stop, even if Pfizer & Moderna COVID-19 mRNA vaccines were a complete failure
Dr. William Makis MD Mar 29
https://makismd.substack.com/p/how-mrna-vaccines-could-target-everything
「定期検診に訪れた医師が、毎年のインフルエンザやCOVIDワクチンといった通常の予防接種に加え、がんのワクチン接種を受けませんかと尋ねたと想像して下さい。肺がん、皮膚がん、大腸がん、あらゆるがんを、腕に軽く刺すだけで、予防できるのです。」
2023年3月25日のNew York Postの記事はこう始まっています。(ここをクリック)
「そのシナリオは、まるでSFの世界のようですが、案外近いかもしれません。そして、それはほとんどCOVIDワクチンのおかげです。このワクチンは、数年という短い期間で、mRNAワクチンとして知られる影響力を増しているファミリーの中で最も注目されるようになりました。」
「ブリティッシュコロンビア大学のRNA研究者であるアンナ・ブレイクニー[]は、私たちは今、『mRNAルネッサンス』の真っ只中にいる、と言っています。」
これらの医薬品は「今後数年間はゲームチェンジャーとなるだろう」と、彼女は言います。
もう誰も失敗したmRNAワクチンなど望んでいません・・・
人々はCOVID-19と、失敗したファイザーとモデルナのCOVID-19 mRNAワクチンと決別したかもしれませんが、エリートたちは私たちと決別してはいないのです。
カナダ人の22.4%だけが、これらの失敗した医薬品が何百万人もの人々を傷つけたという証拠が増えているにもかかわらず、過去6ヶ月間にブースターショットを受け、これらの失敗した有害な製品をまだ宗教的に接種しているのです。
つまり、870万人のカナダ人がまだ完全に洗脳されていることになります。しかし、これは、カナダや他の国で、mRNAを有効な医薬品プラットフォームとして維持するには十分な人数ではありません。
10億回分のmRNAがやってくる
2023年1月、モデルナのCEOであるステファン・バンセル[Stephane Bancel]がスイスのダボスにいたとき、mRNAを10億回分以上生産したいと主張するインタビューを行っています（ここをクリック）。
誰も欲しがらない新しいmRNAワクチンをいかにして展開するか・・・
完全に失敗した有毒な医薬品プラットフォームに何十億ドルも投資されたのです。COVID-19のmRNAワクチンの「成功」について語るとき、彼らは人口のほとんどを騙して有害で有毒な製品を接種させることに成功したということを語っているのです。
2023年にインフルエンザやRSV、CMVなどの新しいmRNAワクチンを発売する前に、国民を脅すか、mRNAプラットフォームを再生させる必要があります。
私は、死亡率約50％のH5N1型インフルエンザのパンデミックで国民を脅かそうとするのではないかと考えています。(ここをクリック)
そして、mRNAのH5N1インフルエンザワクチンを迅速に展開しようとするのです。これは、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団から15億5000万ドルを受け取ったGAVIがすでに提案していることです。(ここをクリック)
GAVIによる2023年2月15日付記事『鳥インフルエンザワクチンが緊急の研究開発を必要とする理由』より（ここをクリック）
「これらのウイルスについてはmRNAワクチンはまだ試していない；mRNAワクチンがある程度機能することは分かっているが、どの程度機能し、どの程度の防御効果をもたらすかは、まだ未解決の問題である。」
「2回接種のワクチンは、COVID-19ワクチンの製造に使われたのと同じmRNA技術を使用しているが、今回は、インフルエンザウイルスの表面に見られるヘマグルチニンタンパクを作る命令を含む小粒子を細胞内に送り込んだ。細胞はこのタンパクの製造を開始し、免疫反応を引き起こすのである。」
「今の本当の問題は、パンデミックの際に、このようなワクチンをどれだけ早く拡大できるかということである。」
私の見解・・・
致死率が50%に達するというH5N1インフルエンザのパンデミックは、人々を怖がらせて、「安全で効果的」と説明される新しいH5N1 mRNAワクチンを受け入れさせ、mRNAプラットフォームを回復させる試みとなる、新しいパンデミックとして理想的なものです。
モデルナのCEOはすでに、どんな新しいmRNAワクチンでも6カ月以内に製造できると主張しています。
十分な数の人を騙すことができれば、他のmRNAワクチンもすぐにリリースすることができます： RSV、CMV、HIVなどなど。
彼らは、mRNAにあまりにも多くの資金を投入しているので、今すぐやめることは考えられません。
関連
スチャリット・バクディ博士：「私は、mRNAワクチンはあなたを殺すと絶対的に信じている」
ファウチとゲイツが資金提供した研究により、鳥ンフルエンザが次の致命的なパンデミックとなる可能性がある Cassie B.
開始：中国、H5N6型鳥インフルエンザの患者を19人報告 Mac Slavo
鳥インフルエンザの流行に備えて準備されている薬は、虚偽の物語を信じるという副作用があり、社会統制に最適である Lance D Johnson
がんを乗り越えて：mRNA注射が世界中でHIV/AIDSを復活させている一方で、多くのAIDS研究者が突然、謎の死を遂げている covidblog ２
人類だけが削減に直面しているわけではない；動物や植物もグローバリストの射程に入っている Tigran Kalaydjian
WHOパンデミック条約：「ゲイツとビッグファーマのグローバルヘルスアジェンダを命令するためのステルスクーデター」 F. William Engdahl
など
＋ CDCは、ワクチンが1日に1000人以上を殺すことを知っていた！
Renz Missouri House Testimony - BioTech Admits Gate's GMO Factory Food IS a Gene Therapy
Plus the CDC KNEW the Vax Kills 1000+ per day!
Tom Renz Mar 25
Photo by Diana Polekhina on Unsplash
WEF/CCP/ゲイツ財団などに対する私たちの進行中の戦争において、真実と自由の運動にとって記念すべき1週間となりました。以下はそのハイライトです：
1. SARS-COV-2の作成にDoDが関与していることや、ミズーリ州の公式記録にあるワクチンについて、信じられないほど重要な情報を得る機会がありました；
2. 私は、DMEDのデータについて、自国の兵士を殺したと非難する国防総省が、宣誓のもと、あるいは偽証罪が適用される場所で、まだ反論していないことを記録することができました；
3. ダニエル・ホロウィッツ（ダニエルの仕事をフォローしていない方は是非してください－彼は素晴らしいジャーナリストです）は、CDCが情報公開文書によりVAERSに報告される有害事象が1日あたり1000件を超えると予想していたことを明らかにし報告しました（記事はこちら）。CDCとビッグファーマは、これらの製品が非常に危険であるにもかかわらず、利益のために製品を押し付けるために協力していたことが、これほど明白になるとは思いもしませんでした。同じ人たちが、季節性インフルエンザと同じ程度危険な病気について、意図的に人々の恐怖心を煽ったことを考えれば、このことはさらに非難されるべきことです；
4. レッドフィールドは、SARS-COV-2が機能獲得研究の成果を使って研究室で作られただけでなく、この研究が続いており、次のパンデミックの原因となることを認めています。彼はまた、ファウチを嘘つきと呼びました（要約はこの記事を参照）。
5. バイオテクノロジーのロビイストたちは ビル・ゲイツが工場で製造しようとしているような 遺伝子組み換え食品は 実際にあなたの遺伝子コードを変えてしまうことを認めたのです!!!
今回の証言に関して、www.TomRenz.com と www.Renz-Law.com に掲載されたプレスリリースをご紹介します：
即時発表： ミズーリ州のバイオテクノロジー・ロビイストは、HB1169遺伝子治療薬の開示とインフォームド・コンセント法案に反対しています。ビル・ゲイツが工場での製造を推進しているような遺伝子組み換え食品は、あなたの遺伝子を変えてしまうことを認めています。
ミズーリ州のHB1169は、遺伝子治療薬と同様の人体への影響をもたらすあらゆる製品の情報開示を義務付けるとともに、特別な関心を呼ぶ有害事象を含むすべてのリスクとベネフィットを含むインフォームド・コンセントの開示を義務付けます。法案の文言は、https://house.mo.gov/billtracking/bills231/hlrbillspdf/2467H.01I.pdf に掲載されています。当然ながら、ビッグファーマとその関係者は、情報開示とインフォームド・コンセントに反対しています。
ミズーリ州議会での法案に関する公式証言で、ミズーリ州のバイオテックとワシントン大学（確か）のロビイストは、遺伝子組み換え食品が実際に人々の遺伝子コードに影響を与えていることを認める記録を残しました。彼らは、この法律により、すべての遺伝子組み換え製品が実際に人々の遺伝子コードに影響を与えていることを認めなければならなくなるとして、実際に法案に反対したのです。その影響がどれほどのものなのか、また、遺伝子組み換えが長期的な健康被害を引き起こさないことを確認するためにどのような研究が行われているのかについては、まったく議論されていません。
この衝撃的な告白は、すべての肉と乳製品の工場生産を開始しようとするゲイツ財団/WEFの動きに照らして、非常に重要です。もし、基本的な遺伝子組み換え食品が、私たちのゲノムを改変する可能性があるとしたら、完全に製造された食品に何ができるでしょうか？ さらに、COVIDワクチンが注射部位に留まり、副作用が少なく、COVIDの蔓延を防ぐことができると欧州連合に認めていたにもかかわらず、これらの製品の安全性と有効性を保証する同じ人たちを私たちは信頼できるでしょうか？
この証言では、DMEDのデータ、COVIDの開発に対する国防総省の関与、COVIDワクチンに対する国防総省の関与など、さらに多くのことを議論することができました。
インフォームド・コンセントと情報開示の法案に反対する人がいるという事実だけでも十分衝撃的なのに、この法案の発表によって、ロビイストたちが自分たちの製品がゲノムに影響を与えることをすでに認識していることを認めざるを得なかったという事実に基づいて反対するのは信じられないことです。また、いくつかの重大な疑問が生じます：
1. 遺伝子組換え食品がヒトゲノムに与える影響はどの程度大きいのか？
2. ゲノムの2％しか解明されていない（残りの大部分は目的が不明なため「ダークゲノム」と呼ばれている－こちらを参照）ことを考えると、これらの不自然な物質の改変が健康に与える影響をどのように知ることができるでしょうか？
3. 私たちが食べている人工食品は、人間の遺伝子を改変する意図で設計されているのでしょうか、もしそうならどのように？
4. 食品はmRNAの運搬役として働く可能性があることは、現在ではよく知られていますが、それは起こっているのか、それとも食品をmRNAワクチンにする計画があるのか？（この質問をほとんど修辞的にしている記事があります）
5. もし遺伝子組み換え食品が、それを摂取した人に変化をもたらす意図や知識をもって設計されているならば、その食品はインフォームド・コンセントの医学的規則の対象となるのではないでしょうか？
6. 保健福祉省、CDC、FDA、その他の関連規制機関は、なぜこれらの食品が遺伝子を変化させる可能性があることを国民に知らせないのですか？
7. 農業生産者は、遺伝子組み換え食品がもたらす潜在的な健康被害に対して、これらの事実を認めた上で、すでに民事責任を負っているのでしょうか？（私はこの訴訟を起こすことを楽しみにしていますし、この質問に関連する証拠を持つ医師や科学者が私に連絡をくれることを願っています）
しかし、単純な現実として、これらのロビイストは、自分たちのクライアントが理解を超えるレベルの傷害に対して民事責任を負う可能性があることを知らず知らずのうちに認めてしまったのです。自分のゲノムを維持することの価値とは何でしょうか？もし、誰かがあなたの遺伝子を改変するものを製造し、あなたに言わなかったとしたら、その責任はどうなるのでしょうか？その結果、健康に悪影響を及ぼすような変化が生じた場合、その損害はどれほど大きくなるのでしょうか？興味のある大手裁判事務所があれば、私は喜んでこの案件について相談に乗ります（私はいずれは提訴するつもりですが、誰かが私より先に提訴できるのであれば、それを見るために喜んでお手伝いします）。
なぜ私はもっと頻繁に証言依頼を受けないのか、また、COVIDの公聴会と私の関連性が明らかであるにもかかわらず、米下院が私に証言依頼をしないのかと疑問に思う人がいるかもしれませんが、私がミズーリ州で行ったことを見れば一目瞭然です。民主党は私を憎み、RINOはもっと私を憎み、私が戦おうと思うのはアメリカ国民のためだけです。つまり、私の証言は常に多くの不都合な真実を明らかにすることになり、自由な真実を求める政治家はほとんどいないのです。
私の完全な証言はここで見ることができ、さらに多くの証言があることも知っています。この戦いは、私にとってウォーミングアップに過ぎず、自分たちの利益のためにアメリカを破壊しようとするグローバリストの愚か者たちに説明責任を果たさせるつもりです。
Please support us at www.TomRenz.com and if you’ve been injured by these jabs and need disability please go to www.Renz-Law.com & let us know or call 1-877-736-9773.
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Generative AI could replace up to 300 million mostly white-collar jobs worldwide Friday, March 31, 2023 by: Arsenio Toledo
https://www.naturalnews.com/2023-03-31-generative-ai-could-replace-300m-white-collar-jobs.html#
(ナチュラルニュース）投資銀行ゴールドマン・サックスの報告書は、人工知能技術の普及により、世界中で3億人分の正規雇用が代替される可能性があると警告しました。
具体的には、ゴールドマン・サックスは、人間の仕事と見分けがつかないようなコンテンツを作ることができるジェネラティブ（文生成）AIについて警告しています。ジェネラティブAIシステムの拡大は、雇用市場を大きく混乱させる構えです。(関連：AIチャットボット「GPT-4」が人間のふりをしてキャプチャを解除させるトリックを実施)
「ジェネラティブAIの可能性には大きな不確実性があるにもかかわらず、人間が作成したアウトプットと見分けがつかないコンテンツを生成し、人間と機械の間のコミュニケーションの障壁を取り除くその能力は、潜在的に大きなマクロ経済効果を持つ大きな進歩を反映している」と、報告書は述べています。
報告書は、米国と欧州の約3分の2の仕事が「ある程度のAIの自動化にさらされている」と指摘し、AIシステムは米国と欧州の現在の仕事の最大4分の1を置き換える可能性があるとしました。
ゴールドマン・サックスの報告書は、AIの影響は雇用市場の分野によって異なると指摘しています。しかし、全仕事の最大18％がコンピューター化される危険性があるため、ホワイトカラーの労働者が真っ先に置き換わる可能性があります。
報告書によると、管理業務と法律専門職の労働者が最も脆弱であり、それぞれ46パーセントと44パーセントが自動化されるリスクにさらされています。
報告書は、AIブームが手作業や屋外での作業を必要とする仕事に「ほとんど影響を与えない」と指摘しています。AIシステムによって置き換えられると予想されるのは、建設業の6パーセントとメンテナンス業の4パーセントに過ぎません。
ヨーロッパでも同様の調査結果が出ており、「事務的なサポート業務」の45パーセントがAI自動化によって最も影響を受ける一方、工芸品・関連職種の労働者のわずか4パーセントが影響を受けやすいとされています。
ヨーロッパと米国以外では、イスラエル、日本、スウェーデンなどの高度経済成長国が自動化の影響を受けるリスクが最も高く、これらの国では約25％から30％近くの職が危険にさらされています。一方、中国、インド、ベトナムのように、製造業やブルーカラーの多い労働力を持つ国は、悪影響を受ける可能性が最も低い国のひとつです。
節約、生産性向上ブームで多くの企業がAIに乗り換えるかもしれない
また、生産性向上ブームの可能性などから、多くの企業が従業員をAIシステムに置き換えることに魅力を感じるだろうと警告しています。
「大幅な人件費削減、新たな雇用の創出、配置転換されない労働者の生産性向上が組み合わさることで、経済成長率を大幅に引き上げる生産性ブームの可能性があるが、そのタイミングを予測することは難しい」と、報告書に読めます。
報告書の著者たちは、ジェネラティブAIの利用が拡大した場合、広く採用されれば、10年間でアメリカの労働生産性の年間成長率を1.5％弱引き上げることができると指摘しています。世界の労働生産性の向上は、世界の年間GDPを7％増加させる可能性があり、そのことについて、ゴールドマン・サックスは、「ジェネラティブAIがその約束を果たすならば、その巨大な可能性を強調する」と主張しています。
オックスフォード大学、オックスフォード・マーティン・スクールのディレクターであるカール・ベネディクト・フレイ[Carl Benedikt Frey]は、ジェネラティブAIの拡大は、人々がAIとの競争を強いられることにより、賃金を押し下げる可能性もあると警告しています。
「唯一確かなことは、どれだけの仕事がジェネラティブAIに取って代わられるかを知る術がないことだ。ChatGPTが行うことは、例えば、平均的な文章力を持つより多くの人がエッセイや記事を作成できるようにすることだ」と、フレイは書いています。「そのため、ジャーナリストはより多くの競争に直面することになり、そのような仕事に対する需要が非常に大きく増加しない限り、賃金を押し下げることになるだろう。」
別の例として、フレイは、GPS技術の導入とウーバーのようなライドシェア会社が、「ロンドンのすべての通りを知る」ことの重要性を減じたことを指摘しました。
「それで、現職のドライバーは、私たちの調査によると、約10％という、より大きな賃金カットを経験した」と、フレイは述べました。「結果、賃金は低下した。」
「今後数年間で、ジェネラティブAIは、より広範な創造的タスクのセットに対して同様の効果をもたらすと思われる。」
AIの普及については、Robotics.newsで詳しく解説しています。
人間の労働力をAIシステムに置き換える計画がいかにグローバリストからもたらされるかを、ヘルスレンジャーのマイク・アダムスが語る「ヘルスレンジャー・リポート」のエピソードをご覧ください。
https://www.brighteon.com/embed/9f7e08cb-86cd-4a4d-b2bd-2fb64acf95b4
このビデオはBrighteon.comのHealth Ranger Reportチャンネルからのものです。
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Sources include:
European Parliament to criminalize physical cash use by imposing limit on cash transactions Friday, March 31, 2023 by: Arsenio Toledo
(ナチュラルニュース） 欧州議会議員（MEP）は、欧州連合（EU）が新しいマネーロンダリング防止法で、デジタル通貨の使用を優先して物理的な現金の使用を「犯罪化」する危険性があると警告した。
EUの主要な立法機関である欧州議会の政治家たちは、以前から、EU域内の現金取引額に法的上限を設ける運動を展開しており、そのような動きがEU域内の犯罪を抑制することにつながるとしています。
欧州議会が採決した最新の提案では、欧州人が1回の取引で7,000ユーロ（7,617ドル）を超える現物貨幣を使用することを防ぎ、1,000ユーロ（1,088ドル）を超える価値の商品やサービスに対して支払う暗号通貨取引を禁止しています。(関連：州議会はCBDC支配への道を開く法改正をこっそりと導入している)
保守的な「ドイツのための選択肢（AfD）」党のドイツ議員、グンナー・ベック博士[Dr. Gunnar Beck]は、ブロック内のマネーロンダリングや脱税を取り締まるためとされるこの新しい措置は、人々が現金をどれだけ使えるかを抑制するには行き過ぎだと警告しました。
Breitbart Europeに掲載された声明の中で、ベックは、AfDがマネーロンダリングやテロ資金供与などの金融犯罪に取り組むための追加的な取り組みを歓迎する一方で、1回の現金取引に法的制限を設けるという議会の呼びかけを拒否していることを指摘しました。
「組織犯罪やイスラム教徒のテロリストによるマネーロンダリングに焦点を当てるべきなのに、EUはドイツの貯蓄者や年金受給者の取引に対する監視を強化することを選択した」とベックは述べました。「これは間違いだ。」
ベックはさらに、現金取引制限の主な支持者が、「指令の代わりに規則」を可決することによって、EU全体にこれを支持させようとしていることを警告しました。つまり、個々の国家は、たとえ自国民が自国内で物理的な法定通貨を使用することを防ぐことに大反対であっても、この改革の実施を避けることはできないのです。
EU議会、現金取引制限をさらに引き下げへ
ベックはさらに、多くのEU議会議員が、1回の現金取引に7,000ユーロという制限をすでに拒否していると警告しました。当初の提案では、この上限をわずか3,000ユーロ（3,267ドル）にまで引き下げていたはずだと警告しまいた。幸い、欧州議会のAfDをはじめとする保守政党の圧力もあり、この上限は現在の7,000ユーロに引き上げられました。
EUの主要な政治機関以外でも、欧州の各国は現金の使用を抑制することに熱心なようです。ドイツでは現在、政治家たちが現金取引の法的制限の是非を議論しています。
オランダでは、すでに3,000ユーロ以上の現金取引は禁止されています。フランスでは、1,000ユーロを超える取引をする場合、居住者が商品やサービスの代金を現金で支払うことが法的に禁止されています。
ヨーロッパ以外では、オーストラリアが10,000豪ドル（6,696ドル）以上の現金取引の禁止を検討中です。
政府主催のデジタル通貨の拡大については、CryptoCult.newsで詳しく解説しています。
「ブライトン放送ニュース」のこのエピソードをご覧ください。ホストであるヘルスレンジャーのマイク・アダムスが、中央銀行のデジタル通貨への道を開くために、政府が暗号通貨に宣戦布告したことについて話しています。
https://www.brighteon.com/embed/5e2c896b-2d45-45ec-befc-dcff6fe0c36b
このビデオは、Brighteon.comのHealth Ranger Reportチャンネルからのものです。
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Sources include:
There has been a global coup (Part Three) 1st April 2023
https://vernoncoleman.org/articles/there-has-been-global-coup-part-three
クーデターの目的は、経済を破壊し、インフレを促進し、金利を上昇させ、住宅所有者を破産させ、中小企業を破壊し、田舎に住む人々を魂のない高層アパート群に押し込むことだったし、今もそうである。このことを理解するまでは、何も理解できないだろう。金利の上昇、インフレ、原油価格の上昇は、最も簡単に予測できた。
奇妙なことに、従来のインフルエンザは完全に姿を消したが、Covidによる死亡者数は消えたインフルエンザによる死亡者数とほとんど同じだった（実際、Covid-19はかなり軽いインフルエンザだったことが後の数字で判明した）。当局は、ブランド名を変えたインフルエンザ（いわゆるロングCovid）の長期的影響を誇張し、史上最も儲かり、効果がなく危険だった治療法の致死効果を否定し抑圧した（露骨な嘘を宣伝して）。
当局は、たとえバスにはねられたり、警官に撃たれたりしても、すべての死亡をCovidによる死亡とカウントし、Covidによる死亡率を操作した。ガンや心臓病の犠牲者もCovidによる死亡とされた。政府は、危険で役に立たない検査であるPCR検査を使って、Covid感染者の公式数を増やした。
2020年と2021年を通じて、ロックダウンによる死者は急増し続けた。調査や治療のための待ち行列は、患者が診察の機会を得る前に死ぬ運命にあるところまで膨れ上がった。
英国では、多くのGPが患者と直接顔を合わせることをやめた。GPサービスがなければ、英国の救急診療所は12時間待ちとなり、多数の患者が廊下のトロリーで動けなくなったり、救急車の中で瀕死の状態になったりした。2021年の夏の終わりには、英国の医療サービスは、救った人よりも多く救える人を殺していた。医師たちは、未検査で安全でない、効果のない実験薬を患者に注射することだけに専念していたからである。医師たちは、自分の名誉や誠実さを売り物にして、大金を得ていた。多くの医師は、注射を打つだけで、あるいは看護師に注射を打つように言うだけで、年間5万ポンドから10万ポンドのボーナスを得ていると推定された。
法律で義務づけられているインフォームド・コンセントがなかったことを気にする医師はほとんどいないようだ。吸引が禁止されているため、血管に直接噴射する危険性があることを気にする医師はほとんどいなかった。ワクチン接種を受けた人が献血をすると、血液が汚染されることを気にする人はほとんどいなかった。また、英国で注射後15分の待機が放棄され、患者が帰宅途中にアナフィラキシーショックに見舞われることになったことを気にする人はほとんどいなかった。
また、ワクチン接種を受けた人が感染症を広げ、新たな変異株を作り出す可能性が高く、自分自身や他の人にとって危険であることを気にする人はほとんどいなかった。
この注射が多数の死傷者を出していることや、注射と心臓障害、血栓、脳障害との関連性が証明されていることを気にする人はほとんどいなかった。私は2020年12月に、これらの注射に関連する深刻な副作用を初めてリストアップした。その時、心筋炎やその他多くの問題について初めて言及した。この証拠－アメリカ政府の情報に基づく－は却下された。問題は否定され、隠蔽された。繰り返しになりますが、すべての証拠は2020年を通じて一連のビデオに記録されていたので、これらの問題を否定した医師、ジャーナリスト、政治家は、ひどく無知であったか、嘘をついていたかのいずれかです。
2021年2月、私はCovid-19ワクチンを投与した医師や看護師は戦争犯罪人として裁かれるだろうと警告した。
しかし、いつものように体制側は事実を無視し、私を、そして声を上げた人をただ罵倒し、悪者にすることで対抗した。その目的は、真実を語ろうとする者の信用を失墜させ、破滅させることであった。
新しい変異型が発見されるたびに、当局はその発見を口実にして、注射をさらに強く押しつけるのである。しかし、ワクチンが死傷者を出していることを証明する証拠は、日に日に増えていった。
世界と私たちの生活を乗っ取ろうとする邪悪で狂気じみた人たちは、止めることができないので、その勢いを止めなかった。彼らの自由奔放な不誠実さは、さらなる前進を余儀なくさせた。彼らはさらにロックダウンを導入し、規則や規制を増やし、注射を拒否する賢者をロックダウンすると脅した。つまり、彼らを社会から追い出し、刑務所や強制収容所に閉じ込めるのである。実際、ロックダウンは自然免疫の発達を低下させ、それに従った人々の肉体的、精神的健康を損ねた。
ワクチン接種を受けた人が健康な人に感染症を広げることが明らかになったのである。有毒な注射のおかげで、無症状の感染拡大が現実になった。そして、ワクチン接種を許可した人たちは？その証拠に、彼らはほとんど早死にする運命にあった。というのも、この注射が脳に影響を与えるという確かな証拠があったからだ。
それにもかかわらず、世界中のセレブが突然、健康管理の専門家になり、あらゆる人に注射を勧め、従わない人を批判し罵倒した。盲腸の切除を任せられないような人からは、決して健康上のアドバイスを受けてはいけない、というのが私のアドバイスでした。
世界中の市民は、医療サービスが危機的状況にあり、Covid患者に圧倒されていると聞かされた。しかし、それはすべて嘘だった。病院や医師はいつもより忙しくなく、スタッフはリハーサルをしたり、ダンスビデオを作ったりしていた。病院では、戸締まりや社会的距離を置くといった政府の政策により、意図的に遅れが生じていたのである。
従順な（法令遵守の）ものは、マスクをつけてエンドレスで注射を打てば、状況が変わると信じていた。
しかし、これは決して計画ではなかった、もちろん。
政府は、社会に課された規制は、ワクチン接種を拒否する人たちのせいだと主張した。
もちろん、実際はその逆だった。規制をかけたのは、従順な人たちである。新しく発行されたワクチン接種のパスポートで「普通の生活」ができるようにと、自分勝手なことを考えていたのである。
というのも、致命的で役に立たないブースター・注射のために行列を作っていた人々は、その愚かさによって、無数のがん患者が治療まで何年も待たなければならなくなる一方で、医師はCovid注射を打って巨額の報酬を得ることに時間を費やし、その後ワクチン障害で患者を治療することになってしまうからである。
今日、多くの患者が治療はおろか診断される前に亡くなっている。これらはすべて意図的なものであり、ジェノサイド（大量虐殺）なのだ。
ブースター注射を推進することで、邪悪な者たちは、彼らがCovidと呼ぶもの、そして私が証明したように、生まれ変わったインフルエンザにかかる人数を意図的に増やしているのである。無知で貪欲な人たちは、無知で恐れを抱く人たちを注射攻撃している。なぜなら、彼らの忠誠心はサイコパスの集団に買収されてしまったからである。
私たちと政府や協力者との関係は、人間関係における被害者と加害者の関係に似ているという指摘がある。しかし、私はそうではないと思う。私たちと政府との関係は、むしろ冷血な殺人サイコパスと被害者の関係に近い。私たちは、態度を変えるかもしれない普通の虐待者を相手にしているのではない。私たちが相手にしているのは、普通の人が想像もつかないほど邪悪な人間であり、何が起きているのかを理解する頭脳も勇気もない、とても多くの協力者なのである。
歴史上最も邪悪で残酷な独裁者のリストを作れば、イワン雷帝、アッティラ・ザ・フン、ジンギス・ハーンがリストアップされるはずです。今日、トニー・ブレア、ビル・ゲイツ、彼の王室の偽善者チャールズ、クラウス・シュワブ、ロスチャイルド家、ファウチ、ウィッティ、その他多くの人々が、いずれ歴史上最も邪悪な人々の範疇に入ることになるだろうと私は信じている。
善玉商売のファウチ、ウィッティ、ファーガソンらがここ数年の間に真実を語ったとすれば、私はそれを見逃したことになる。
この詐欺の歴史の初期に、私は政府のアドバイザーにテレビの生放送で討論を挑んだことがある。負けるとわかっていたので、誰も引き受けなかった。彼らは嘘をつき、欺き、私たちの自由と人間性を奪おうとしているのだ。
私たちは、敵が変わったり、光を見たりすることを決して期待することはできない。また、敵に協力している人たちが分別がつくのを待つこともできない。日が経つにつれ、私たちの苦境はより恐ろしくなっていく。マスクをつけている人たちは、心ない権威への偏狭なコミットメントとマスク愛着症候群に苦しみながら、嘘が続くにつれて、より恐怖を感じ、より従順になる。時間はもうない。この戦争に勝つためには、非常に迅速に行動しなければならない。
敵は、中小企業、住宅所有者、貯蓄者、起業家、自営業者とともに、宗教を破壊しようとしているのである。事態の進展に気づかないのは、盲目でなければならないだろう。歴史上、これほどまでに人類が危険にさらされたことはない。これからも、悪いことがたくさん起こるだろう。偶然に起こることは何もない。偶然はないのだ。ワクチンのパスポートはデジタルパスポートになる。私たちはシステムの奴隷となり、未来はとても速く近づいているのである。エネルギーと食料の価格は高騰するだろう。停電も起こるだろう。住宅購入費は高騰し、賃貸料も（賃貸がある場合は）高騰する。銀行の支店は閉鎖され続け、現金は悪者にされるだろう。インフレはさらに高騰し、多くの倒産が発生し、多数の人々が家や事業を失うことになるだろう。目的は支配である。社会的信用で管理されたライフスタイルと中央銀行のデジタル通貨は、彼らが私たちに計画した未来である。
彼らは、女性と男性、その逆、黒人と白人、若者と老人、地球温暖化反対派と賛成派など、私たちを分断しようと考えている。
社会的信用制度は、世界中の国々で導入されている。
死者が急増するのは、インフルエンザを改名しただけのCovidのせいではなく、がん、心臓病、糖尿病などの患者が医療を拒否され、Covid注射がこれまでに考案された中で最も致死性の高い医薬品であるためだ。
アフリカでは何億人もの餓死者が出るだろうが、アフリカ以外の国の人は誰も気づかないだろう。
新しい世界統一政府の話が持ち上がり、自国の政府にうんざりしている多くの人々はそれを歓迎するだろう。世界中で、彼らは私たちに自分たちの政府を憎ませることを望んでおり、それはうまくいっているが、そうすれば私たちは、彼らが何十年も前から計画してきた一つの世界政府を喜んで受け入れるようになる。
私たちは今、崖っぷちに立たされており、時間は残り少なくなっている。
Since March 2020 Vernon Coleman has made over 300 videos about the covid fraud. He is banned by all social media including YouTube, Facebook, Twitter and Linkedin. He posts articles regularly on www.vernoncoleman.com His books about the covid fraud include Coming Apocalypse, Endgame, Social Credit, They want your money and your life, Proof face masks do more harm than good, Covid-19: The greatest hoax in history and Covid-19: Exposing lies. All books in print are available via the bookshop on this website.
「もし、あえて子供にmRNA入りの注射を打つ医師がいるとしたら、その医師はこの子供を殺す可能性がある。」
Dr.Sucharit Bhakdi: “I Have Absolute Faith That mRNA Vaccines Will Kill You”
“If any doctor dares to give a jab with mRNA to a child, he is potentially killing this child.”
Lioness of Judah Ministry Mar 28
https://lionessofjudah.substack.com/p/drsucharit-bhakdi-i-have-absolute
https://rumble.com/v2c61ow-i-have-absolute-faith-that-mrna-vaccines-will-kill-you-says-sucharit-bhakdi.html
「私は、（mRNAワクチンが）あなたを殺すと絶対的に信じています。」 「遺伝子ベースのワクチンは、それぞれそしてすべて、あなたを殺す可能性があります。」 「あえて子供にmRNAを使った注射を打つ医師がいれば、その医師はこの[子供]を殺す可能性があるのです。」 「私の予想では、多くの悲劇を目の当たりにし、子供の死が普通のことになるのではないでしょうか。」 スチャリット・バクディ博士[Sucharit Bhakdi, MD]は、2022年12月のインタビュー「生き地獄への道」の中でヤコビアン・ハイスマン[Jakobien Huisman]に語っています：
https://rumble.com/v1w6kuq-dr.-sucharit-bhakdi-the-path-to-living-hell.html
スチャリット・バクディ名誉教授は、ドイツで最も有名な医療微生物学者の一人として、素晴らしい専門的カリキュラムと非の打ちどころのない実績を誇っています。また、ドイツで最も有名なコロナ対策批判者の一人です。著書『Corona False Alarm?』は、2020年に最も売れたノンフィクションの1つです。
2021年4月、バクディ博士はビデオインタビューの中で、イスラエルのワクチン接種政策について、驚くほど大胆な発言をしました。そのインタビューでは、イスラエルの大量ワクチン展開とそこに密接に絡むファイザーの役割を、ナチス・ドイツの慣行と比較したのです。
その直後、バクディ博士は、ヘイトスピーチとホロコーストの矮小化という、ドイツで最も深刻な告発をされたのです。
この政治的嵐と政治的中傷キャンペーンの中で、バクディ博士の実際のメッセージと、彼によれば、何が本当に問題なのかを忘れてしまいそうです。
A Finca Don Carmelo
Food For Thought
production
Production & interview: Jakobien Huisman
Camera & sound: Robert Cibis
www.fincadoncarmelo.com
