英国では、10代の若者に注射を投与した後、子供の死亡が44％増加したことが明らかになった　David　McLoone

UK sees 44% increase in child deaths after jab rollout for young teens, data shows
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10～14歳の死亡率は、子供たちへのワクチン接種が開始されて以来、一貫して全国の5年間の平均値を上回ってきています。

David　McLoone　Mon Nov 29, 2021 - 4:56 pm EST

ロンドン（LifeSiteNews） - 英国国家統計局（ONS）が発表した子どもの死亡に関する報告書によると、12歳から15歳の子どもにCOVID注射が実施されてからの数週間で、記録された死亡者数が同時期の2015年から2019年の平均値よりも44％も増加しています。

ONSが発表した2015年から2019年までの10～14歳の子どもの「性別・年齢層別5年平均週間死亡数」の数値によると、第38週（9月下旬）から第45週（11月上旬）までに記録された死亡数は41件でした。同じ期間内に、2021年に記録された週ごとの数字を見ると、59人の子どもが死亡しており、5年平均と比較して43.9％の増加となっています。

The Exposéのレポートによると、子どもたちへのワクチン接種が始まって以来、10～14歳の死亡者数は、42週目という1つの週を除いて、一貫して全国の5年平均を上回っています。第38週は、若年層の死亡者数が2倍以上となり、5年平均では3人だったのが、2021年には8人となりました。

週間の死亡者数が最も多かったのは、注射の投与開始から約2週間後の第40週で、この時点では、5年間の平均が4人だったのに対し、2021年には11人の子どもが死亡し、死亡者数が175％増加しました。

このデータを男女別に分類すると、男子の死亡者数は多いものの、2021年は女子の死亡者数の増加率が大きいことがThe Exposéの調べでわかりました。

5年間の平均では、第38週から第45週までの間に男子が24名死亡したのに対し、2021年は34名と41.7％の増加となりました。男子の死亡数が最も多かったのは第40週で、その間に7人の男子が死亡し、5年平均から250％増加しました。

10～14歳の女児では、ONSの記録によると、2021年の第38週から第45週にかけて、5年平均と比べて平均47％増加し、17人だった死亡者数が25人になりました。週ごとの記録が最も大きかったのは第40週で、10～14歳の少女が4人死亡し、5年平均と比べて100％増加しました。

量的には少なく見えるかもしれませんが、記録された死亡者数の急激な変化は顕著です。例えば、「COVID注射」が導入される前の16週間の死亡者数の増加率は約3.9％に過ぎず、その後の週に比べて10分の1です。その前の16週間で死亡者数の増加率が最も高かったのは第28週で、5年間の平均値から200％増加し、死亡者数は2人から6人になりました。

12歳児へのワクチン接種開始後とは異なり、それ以前の期間では、5年間の平均値から現在までの間に死亡者数が大きく減少するケースが見られ、最も死亡者数が減少したのは第23週で、この期間の死亡者数は9人から4人へと55.6％も減少しました。

子どもたちに注射が使われるようになってから、死亡者数が増加するというパターンが見られますが、死亡の原因は公表されていません。

COVID-19のリスクが極めて低いにもかかわらず、幼い子供たちへのワクチン接種が進められています。これに加えて、この注射を受けた後に起こった何千件もの重篤な有害事象や死亡例が報告されていることから、多くの専門家がこの実験的な注射を子供たちに投与することを批判しています。　（蛇足：すぐには死ななくても極めて多数の傷害問題も存在している）

今夏、ジョンズ・ホプキンス医科大学の研究者らは、「2020年4月から8月までの健康保険データでCOVIDと診断された18歳未満の子ども約4万8,000人を分析」したところ、「白血病などの既往症のない子どもの死亡率はゼロ」であることを発見しました。

この結果を受けて、主席研究員のマーティ・マカリィ医師[Dr. Marty Makary]は、CDCが学校でのCOVIDワクチン接種を提唱する根拠は「薄っぺらいデータ」であると非難しました。

2021年9月13日、イングランドのチーフメディカルオフィサーであるクリス・ウィッティ[Chris Whitty]は、政府がCOVID-19の接種プログラムを12歳以上の子どもたちに展開し、翌週の月曜日（9月20日）までに国民健康保険サービス（NHS）が子どもたちへの接種スキームを全国展開することを進言しました。

英国のサジッド・ジャビット[Sajid Javid]保健相は当時、COVIDを子供に接種することについて、親の意向を覆すことができると示唆し、「子供にその決定を下すだけの能力があると信じる限り、子供が優先される」と述べていました。

その数週間前に、ワクチン接種合同委員会（Joint Committee on Vaccination and Immunisation: JCVI）から、子どもへのワクチン接種の必要性と安全性の両方に反対する意見が出されていたにもかかわらず、政府はすぐにウィッティの助言に従いました。

英国政府のワクチン接種プログラムに関する独立したアドバイザーであるJCVIは、9月3日の声明で、「入手可能な証拠によると、12歳から15歳の年齢層において、COVID-19の接種による個人の健康上の利益は小さい」と判断しました。また、中絶薬を含むワクチンによって得られる利益は、「既知の潜在的な害よりもわずかに大きい」だけであり、「潜在的な害の大きさについてはかなりの不確実性がある」ことを認めています。

COVID注射に伴うリスクの不確実性を考慮して、JCVIは、「現時点で、健康な12歳から15歳の子供たちへの普遍的なワクチン接種プログラムのアドバイスを支持するには、利益が小さすぎる」と考えました。

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